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理学療法士は，さまざまな疾患の急性期治療にかかわっている．昨今，急性期治療には「短期間で効果的に」が求められ，続く回復期治療や在宅治療までの計画猶予は短い．理学療法士は急性期治療のただなかで，急性期以降を念頭に入れ参画することも求められる．同時に，医師の急性期医療（概念）の進歩・急性期医療の専門性の変化も自身の臨床に活かす必要がある．理学療法士は変化し続ける急性期治療に携わりながら，広い視野でそれ以降も見据えている．その発想で急性期医療を考える．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル49巻6号
2015年06月発行
雑誌目次
特集 急性期からの理学療法
急性期理学療法の変遷とこれから
著者： 内昌之
ページ範囲：P.497 - P.504
急性期理学療法とその変遷
1．序論
何台もの救急車が救命救急室（emergency room：ER）のエントランスに赤灯を回したまま停まり，集中治療室（intensive care unit：ICU）では幾本ものカテーテルが四肢につながりさまざまなモニターで循環動態を監視された患者の周りを，昼も夜もなく医療スタッフが慌ただしく行き来している．このような二次・三次救急病院において，多くの理学療法士が急性期の理学療法に携わっている姿は，今日では日常的な光景となった（図1，2）．1980年代以降，急性期からのリハビリテーションの重要性が論じられるようになり1,2），現在では急性期理学療法は医学的治療をより効率的に達成するとともに，機能喪失を可能な限り軽減するための手段としてその有用性が広く認識されているが，かつて理学療法士はこのような場面からは随分とかけ離れた存在であった．理学療法は医学的治療がひと段落した後に，家庭や生活の場に帰るため，あるいは治療によっても後遺障害を免れなかった患者に対する後療法という認識が強かった．あらためて振り返ってみると隔世の感を禁じ得ない．
本稿では，筆者が理学療法士として従事してきた1980年代から今日にかけてのおおよそ30年間における急性期理学療法の変遷について，医療の進歩と国際情勢の推移を踏まえて述べさせていただく．
急性期病棟におけるリハビリテーション専門職の専従配置による効果と役割
著者： 平野明日香 , 加藤正樹
ページ範囲：P.521 - P.527
はじめに
近年わが国は超高齢化社会に突入し，急性期病院では高齢障害者が増加し，基礎体力低下，多疾患等により障害は複雑化している．よって，急性期リハビリテーションの重要性はさらに高まると考えられ，廃用症候群の予防，ADLの維持向上を目的として入院早期から開始することが求められるが，急性期リハビリテーションではリハビリテーション科が主科ではなく副科となる場合が多く，主科からの依頼に頼るため，長期臥床による廃用症候群の併発後に開始されることがあった．また，そのため，主科とのさらなる連携が急務と考えられる．
日本リハビリテーション医学会の急性期リハビリテーション実態調査ワーキンググループ1）の報告によると，平均リハビリテーションスタッフ数（100床あたり）は急性期病院で理学療法士2.8人，作業療法士1.3人，言語聴覚士0.8人，回復期病院で理学療法士19.9人，作業療法士13.9人，言語聴覚士5.5人，各療法士1人あたり月次リハビリテーション診療患者数は急性期病院で80.9人，回復期病院で18.0人と報告されている．この調査はリハビリテーション科専門医の在籍する日本リハビリテーション医学会「研修施設」の急性期病棟における場合であり，リハビリテーション科医師のいない急性期病院ではさらにリハビリテーション専門職は少なく，十分な急性期リハビリテーションが行われていないことが考えられる．一方，リハビリテーション専門職を病棟に配置することで入院からリハビリテーション依頼までの日数や在院日数が短縮し，リハビリテーション効率，自宅復帰率の向上がみられたとの報告2）や，病棟への専属配置により病棟医師や看護師からコミュニケーションの改善，リハビリテーション内容の理解向上，患者のADLが早期に改善したなどのアンケート結果の報告3）があり，リハビリテーション専門職を病棟に配置することでリハビリテーションの効果を高めることができると考えられる．
急性期以降を見据えた急性期理学療法のあり方
著者： 斎藤均
ページ範囲：P.529 - P.537
はじめに
急性期は，回復期や維持期へ続く理学療法の基盤になる．積極的な治療介入として，急性期から患者の将来までの生活の質を見据え，患者中心に捉えた，シームレスな理学療法を考えなくてはならない．
横浜市立脳卒中・神経脊椎センター（以下，当院）は，脳卒中の専門病院として，病院全体がstroke unitという形で1999年に開設された．Stroke care unit（SCU）12床，intensive care unit（ICU）6床，回復期病棟102床を有しており，救急で入院してからリハビリテーションを行い社会復帰までを一貫して担う病院完結型の形をとっている（図1）．2012年度の実績では，急性期リハビリテーション実施患者のうち，入院期間が31日以上の患者が54％と半数以上を占め，そのうち25％が当院の回復期リハビリテーション病棟に転棟しており，急性期から回復期までの患者の変化を目の前で経験している．また，回復期リハビリテーション病棟を経て自宅退院をした患者は，2か月後，6か月後，1年後の外来でフォローアップを行っており，退院後の患者の変化を知ることができる環境にある．
本稿では，脳卒中片麻痺者の“急性期以降を見据えた急性期理学療法のあり方”について，臨床での経験をもとに，回復期からみた視点も踏まえて，急性期の理学療法，生活指導，福祉用具（下肢装具）の配慮について述べる．
エディトリアル
急性期「の」理学療法と急性期「からの」理学療法
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.495 - P.496
はじめに
急性期に理学療法を始めるのは特別なこと，という時代もあった．30年近く前，脳卒中発症直後の患者は病型を問わずベッド上安静，人工関節全置換術後の患者は数週間の完全免荷を求められていた．脳や脊髄は中枢神経であるが故に，一度損傷されたら再生不能，可塑性はないと教えられた．教育施設では廃用症候群が重要な概念として教えられ，しかしその予防は現実的には不可能な時代であった．
時を経て現在，理学療法士はさまざまな疾患の急性期治療にかかわっている．発症直後から運動や荷重や離床が許可され，安静による待ち時間は激減し，いまや集中治療室在室中や発症後・術後早期からの理学療法開始は常識である．
医師にとっての急性期—専門科別急性期の概念と医師が重要視すること
1．脳梗塞
著者： 金塚陽一 , 山口滋紀
ページ範囲：P.505 - P.508
はじめに
脳梗塞は，本邦では脳血管疾患の約75％を占め1），2013年度には約7万人が死亡している．脳血管疾患は，運動障害などのため，2010年度の介護を要する疾患の第1位となっており，死亡，または介護を要する後遺症を呈するなど，生活に大きな影響を及ぼす疾患である．発症直後から1〜2週間ごろまでは不安定であり，この急性期の時期には薬物治療による症状の安定が目標となる．本稿では，急性期脳梗塞治療のために重視すべきことについて解説する．
2．食道癌術後
著者： 黒田大介
ページ範囲：P.509 - P.511
食道癌の治療成績は，手術手技，化学療法，放射線療法，周術期管理の進歩により向上がみられているが，食道癌手術は，頸部，胸部，腹部の3領域にまたがる過大な侵襲を伴う手術であり，日本消化器外科学会のアンケート調査1）では手術死亡率3.09％と消化器外科手術のなかで最も手術死亡率の高い手術となっている（表）．また，進行癌では化学療法や放射線化学療法などの術前補助療法が行われることが多く，手術手技や術後管理に影響を与えることもある．
食道癌治療には，消化器外科医，消化器内科医，腫瘍内科医，放射線治療医，麻酔医，歯科医などに加えて，看護師，理学療法士，薬剤師など多職種によるチーム医療2）が必要であり，その施設の総合力が最も問われる治療といっても過言ではない．
3．急性心不全
著者： 佐藤直樹
ページ範囲：P.513 - P.515
はじめに
急性心不全は，心臓に器質的および/あるいは機能的異常が生じて心ポンプ機能の代償機転が急速に破綻し，心室拡張末期圧の上昇や主要臓器への灌流不全を来し，それに基づく症状や徴候が急性に出現，あるいは悪化した病態と定義されている1）．すなわち，病態は極めて不安定であり，早期再灌流療法が行われた急性心筋梗塞の一定した流れとは異なることに注意する．急性心不全における急性期理学療法は，まだ十分なエビデンスがないため，その安定化する過程を妨げないように，常に患者の訴えと医師，看護師からの病態・治療や精神面等に関する情報を共有して行うことが極めて重要なポイントとなる．病態把握に基づく治療が，急性から慢性へと一連の流れとして捉えて行われているように，理学療法もこの一連の流れのなかで，すでにその有用性が確立されている慢性期の心臓リハビリテーションにいかに移行していくかに注意を払って行う．そして，図に示すように，そのどの部分に問題があっても予後不良にかかわってくることを理解しておくことが重要である．
4．多発外傷
著者： 石原諭
ページ範囲：P.517 - P.520
はじめに
外傷は救急医療のなかでごくありふれた，太古から存在する疾患群であるが，系統立った診療システムが確立され始めたのは比較的最近で，防ぎ得た外傷死（preventable trauma death）の撲滅を目的に1970年代後半から米国で初期診療の標準化が開始された．このうねりは20年近く遅れて本邦にも波及し，現在多くの地域において，病院前はJapan Prehospital Trauma Evaluation and Care（JPTEC），院内における初期治療はJapan Advanced Trauma Evaluation and Care（JATEC）と呼ばれる標準プログラムに則った診療が実践されている．標準診療の教育啓蒙により治療成績の向上が期待されるが，その評価項目として防ぎ得た外傷死とともに防ぎ得た外傷後遺障害（preventable trauma disability：PTDA）の問題が提起された1）．土田2）によると英国では四肢の手術が必要であった多発外傷の約50％に，防ぎ得たPTDAが発生していたという．ちなみに多発外傷とは身体を，頭部・頸部・胸部・腹部・骨盤・四肢などと区分した場合に，複数の身体区分に「重度の」損傷が及んだ状態をいう．
一方，昨年JATECの次の段階，即ち決定的治療の標準化を目的に，外傷専門医を対象とした外傷専門診療ガイドラインJapan Expert Trauma Evaluation and Care（JETEC）が発刊された（図）．急性期リハビリテーションの重要性はJATECテキストにも記載されていたが，JETECテキストでは「社会復帰戦略」との題目で16ページを割いてより詳細に記述されている3）．
とびら
中年期の危機
著者： 林和子
ページ範囲：P.491 - P.491
中年のため息とご容赦いただきたい．
約10年前，“生涯学習”をテーマにコラム原稿の依頼を頂戴した．40少し手前のころである．子供は乳児から幼児，学童となり，育児の物理的忙殺から少々解放され始めたころだった．依頼を機に生涯発達関連の書籍を何冊か読み，「人格形成は3歳，5歳までの母子関係が大事」などという文章に触れ，わが手抜き育児に既に手遅れかとうなだれる一方，ユングの「人生の正午」について読んだとき，まさに今だ！ と心が躍った．「人生の正午」とは，太陽は東から昇り（午前＝人生の前半）40歳前後でちょうど頭上を通過し（正午），西へと傾き沈んでいく（午後＝人生の後半）．正午を境に人間の影がそれまでとは逆方向に映し出される，つまり人生前半の理想や価値観が人生後半には逆転するという理論である．当時どんな影になっていくのかなどと呑気に思ったのだが，気がつけば背後から西日を受け，それまで見えていなかった自分の影を見ることになる．しかもその影は日の傾きとともにどんどん長く細くなっていく．中年＝安定のはずが，何かおかしいぞという漠然とした不安．そして「中年期の危機」はほどなく訪れた．
新人理学療法士へのメッセージ
向上心と客観性を胸に
著者： 河方けい
ページ範囲：P.540 - P.541
国家試験合格および入職おめでとうございます．
晴れて理学療法士になった今，皆さんはどのような想いを掲げていますか．これから始まる理学療法士人生，社会人の生活は今まで以上に多くのことを感じ，悩むことも多いかと思います．そんな皆さんより少しだけ先輩の私からエールを送り，お祝いの言葉とさせていただきます．
甃のうへ・第26回
母への恩
著者： 小玉美津子
ページ範囲：P.542 - P.542
母は，将来進みたい道もない高校生の私に「これからは資格の時代，女性も一人で生きていけるように手に職をつけなさい」と，聞いたことも見たこともない「理学療法士」という職業を紹介した．女手ひとつで幼いころから私を育ててくれた母の言葉はとても重かった．保育士をしていた母は，担当の子供のお母さんが北里大学病院で理学療法士として働いていたことから，その職業を知ったそうだ．経済的に厳しかったので，国公立の医療系学校をいくつか受験し，結果，都立リハビリテーション専門学校に入学することができた．本当に理学療法士になりたかったのかどうか自信はないが，母がとても喜んでくれたことを覚えている．そんな母が入学の年，がんで亡くなった．空虚さと悲しさ，アルバイトの日々に体も心も疲れ果てていたが，都立リハビリテーション専門学校の先生方や同期生に本当に支えてもらった．
最初の就職は，神奈川県立ゆうかり園．ゆうかり園では約10年，超早期，通園，入園，特別訓練会等の事業で理学療法はもちろんのこと，家族支援，地域支援，チーム支援の大切さをたくさん学んだ．特に養護学校併設ということもあり，教員の影響力も大きかった．なかでも「子供にとって，理学療法士がやっていることにはどんな意味があるのか，やる必要があるのか」と尋ねられたことは衝撃的だった．私にとってゆうかり園は，理学療法士として，人としての狭い考え方を変えてもらった原点の場所である．その後，座間市役所でも療育中心に地域に密着した事業にかかわりながら，母親に寄り添うことの大切さを学んだ．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
障害支援区分
著者： 松川基宏
ページ範囲：P.543 - P.543
2013年度から「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（障害者総合支援法）」が施行された．本法への主な変更点は，認定調査項目の見直し，障害程度区分から障害支援区分への変更，障害の範囲に「難病」を追加，共同生活介護の共同生活援助への一元化，「地域移行支援」の促進，対象者拡大である．本稿では「障害支援区分」について説明する．
日本理学療法士学会・分科学会の紹介
日本小児理学療法学会
著者： 中徹
ページ範囲：P.544 - P.544
日本小児理学療法学会は，公益社団法人日本理学療法士協会の学術局の専門領域別研究部が日本理学療法士学会として改組されたことにより，2014年5月に同学会の分科学会として誕生しました．小児分野の理学療法の学会が全国規模で組織されるのは初めてであり，画期的な出来事です．学会初年度にあたり，学会ステートメントをもとに本学会を紹介します．
ひろば
一歩一歩の積み重ね
著者： 垣内優芳
ページ範囲：P.545 - P.545
●御嶽山噴火事故
2014年9月27日に発生した御嶽山の噴火事故は全国ニュースとなった．噴火後，毎日その被害状況が報道された．私は噴火の2週間前に木曽駒ヶ岳に登り，その頂上から独立峰である御嶽山をみたばかりであったため，このニュースは他人ごとではないように感じた．紅葉シーズンの御嶽山登山中に被害に遭われ，亡くなられた方々に心からご冥福をお祈りしたい．
オランダでCVAidをみてきました
著者： 中谷知生
ページ範囲：P.581 - P.581
●CVAidをご存じですか
脳卒中理学療法診療ガイドライン第1版1）「姿勢と歩行に関する理学療法」において，オランダで作製された，肩から足部まで弾性ストラップでつないで制御する装具，CVAid（Cerebro Vascular AccidentとAidをあわせた造語）が紹介されています．脳卒中患者の歩行速度向上やエネルギーコスト減少効果がある2）そうです．
私はこれまで片麻痺患者の歩行能力向上を目的にゴムバンド製の歩行補助具を作製し，その効果を発表3）してきました．海外に似たコンセプトの道具が存在するならば実際にみてみようと思い，現地に行ってきました．視察を通して患者さんの歩行能力向上への強い思いを実感したので報告します．
入門講座 臨床に活かす理学療法研究・2
臨床研究における倫理と安全確保
著者： 伊橋光二
ページ範囲：P.547 - P.556
はじめに
理学療法士の使命は臨床研究に裏付けられた最高水準の理学療法を提供することであり，そのためには臨床研究の一層の推進が必要であると考えられる．2011年に日本理学療法士協会の多くの関係者の努力によって理学療法診療ガイドライン第1版が発行され，エビデンスに基づいて理学療法を提供する基盤がつくられた．一方，このガイドラインのエビデンスとなった日本語論文はわずかである．日本人を対象とし，日本の医療制度や文化的背景のもとで行われた臨床研究による科学的根拠が求められている．この臨床研究の主要な担い手は臨床現場の理学療法士であり，臨床の理学療法士，特に若い理学療法士が積極的に研究に取り組むことの意義は大きい．これまで研究にかかわってこなかった理学療法士諸氏においても，臨床における日々の疑問に向き合い，研究への一歩を踏み出していただくことがわが国の理学療法の水準を高めることになり，ひいては国民の健康に貢献できると考えられる．
一方，医学系研究は人の健康をその課題としているがゆえに，新しい診断法や治療法の効果と安全性は人を対象とした研究を経て確認しなければならない．そこには未知の有害事象が潜んでいる可能性があり，また，標準的な治療で得ることができる効果を得られない可能性など，研究対象者に種々の不利益を生じさせる可能性がある．また，2014年はSTAP（stimulus-triggered acquisition of pluripotency cells）細胞論文の論文不正疑惑から，最終的には論文の撤回と研究不正の認定に至ったことは記憶に新しい．また，降圧薬（バルサルタン）研究に関する利益相反を含むさまざまな研究不正行為が明らかになり，医学系研究に対する社会からの大きな不信を招いた．このほかにも，最近マスコミに取り上げられた問題としては，患者からインフォームド・コンセントを得ずに研究対象としたり，手術中に研究サンプルを採取したりした事案があり，さらに，動物実験での安全性確認を経ずに幹細胞移植の臨床試験を行った疑惑など，研究倫理の問題事例は枚挙にいとまがない状況である．
したがって，臨床研究の推進には研究倫理と安全確保への真摯な取り組みが不可欠である．今日，人を対象とした医学系研究を行うには，所属研究機関の長への研究計画書の提出，倫理審査委員会の承認，インフォームド・コンセント，利益相反の管理，介入研究の場合は事前登録と公表など，さまざまな手順と手続きが必要であり，理学療法士としてもこれらに従って臨床研究を進める必要がある．
講座 ボツリヌス療法・2
ボツリヌス治療—脳性麻痺
著者： 藤田良
ページ範囲：P.557 - P.563
ボツリヌス治療とは
脳性麻痺患者では，脳の障害により筋肉の緊張が高まった状態になります．これを「痙縮」といいます．この状態をそのままにしておくと，関節の可動域制限や変形が起こり，最初は可逆性だったものが，進行すると固定した変形になってしまいます．このようなことが起こらないようにするために開発された治療法がボツリヌス療法です（図1）．
ボツリヌス治療で使われるボツリヌス毒素を作り出すボツリヌス菌は，土のなかの常在菌で，食中毒の原因菌として知られています．この菌が作り出す毒素が，局所性に筋緊張を来す疾患の治療薬として使われているのです．1989年に米国ではじめて医薬品として承認され，日本では，2001年痙性斜頸への適応が承認され，脳性麻痺患者への投与が始まりました．2009年2月に2歳以上の小児脳性麻痺患者における下肢痙縮に伴う尖足への適応が承認され，2010年10月には上肢痙縮，下肢痙縮への適応が承認され，ボツリヌス治療の対象となる患者数が増加し，今では脳性麻痺の痙縮の治療の第一選択薬となっています．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・2
脳外傷
著者： 中島龍星 , 井手伸二
ページ範囲：P.566 - P.572
はじめに
脳外傷は名前のとおり，何らかの事故により外部の衝撃から直接的あるいは二次的に脳にダメージを受けたものを表す1,2）．したがって，主治医（通常は脳神経外科医またはリハビリテーション科医）から脳外傷の診断のもと理学療法が処方された場合には，対象患者は脳機能に何らかの障害を生じている可能性が高いこと，つまり意識障害や運動麻痺，感覚障害，高次脳機能障害などが存在し，基本的動作やADLなどに関する能力障害を生じていることが想定される．脳外傷が脳梗塞や脳出血などの脳卒中と病態上特に異なることは，局所的脳損傷による症状・障害に加えて，脳の広範な損傷による多様な高次脳機能障害が存在していることであり，障害の構造がより複雑化することを想定する必要がある．
では，学生が臨床実習において脳外傷患者とよりしっかりと向き合っていくために，「前もって準備しておくこと」，「心掛けておくこと」は一体何であろうか．これまでの筆者の臨床経験を振り返りながら，学生に大切にしてもらいたいことを以下に紹介したい．
報告
慢性の非特異的腰痛患者に対するMcKenzie法にストレッチングを加えた運動療法とMcKenzie法単独療法との比較—単盲検準ランダム化比較試験
著者： 山口正貴 , 高見沢圭一 , 原慶宏 , 後藤美和 , 緒方直史 , 芳賀信彦 , 小林里美
ページ範囲：P.573 - P.580
要旨：6か月以上持続している非特異的腰痛患者に対するMcKenzie法に4種のストレッチングを加えた群23名とMcKenzie法単独の群24名との効果比較を，二元配置分散分析で検証した．対象はMcKenzie法の運動指標であるdirectional preference（D/P）を認めた症例とした．週1回，計4回の介入と4週間のセルフエクササイズにより，2群とも介入前後でVisual Analogue Scale（VAS），関節可動域（Range of Motion：ROM），MOS Short-Form 36-Item Health Survey（SF-36），日本整形外科学会腰痛評価質問票（JOA Back Pain Evaluation Questionnaire：JOABPEQ），日本語版Oswestry Disability Index（ODI）の全項目で有意な改善を認め，疼痛，身体機能，精神機能すべてに有効性を認めた．ROM，SF-36の身体の日常役割機能（role physical：RP），ODIの項目では，McKenzie法に4種のストレッチングを加えた群がMcKenzie法単独の群よりも改善傾向を示し，身体機能の改善により効果的であった．セルフエクササイズの量と治療効果との相関分析では，2群とも相関を認めなかった．腰痛治療の有効性はエクササイズの量や頻度ではなく種類に依存していた．脱落者は0名で，すべての評価項目で改善を認めたことから，D/Pを認めた症例は心理社会的要因を除外できる可能性が示唆された．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.496 - P.496
お知らせ 看護師・コメディカルのためのFIM講習会／臨床家のための認知症理解と臨床的思考／第20回日本ペインリハビリテーション学会学術大会／第42回日本リハビリテーション工学協会—車いすSIG講習会in浜松 フリーアクセス
ページ範囲：P.504 - P.527
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.511 - P.511
書評 精神科・身体合併症のリハビリテーション—総合的な治療計画から実践まで フリーアクセス
著者： 半田一登
ページ範囲：P.539 - P.539
この書を読んで，思い出したことがある．今から5，6年前に，日本精神科病院協会の大幹部から呼ばれて「精神科領域での身体合併症に対して理学療法士が積極的にかかわる必要がある」との指摘を受けたことである．そのころは，精神科領域への理学療法士のかかわりは全国的にも皆無に近く，その大幹部の言葉に圧倒されるのみであった．以降，精神科領域に関する理学療法については，大きな関心をもって論文等を読むようになった．単に身体合併症に対する運動療法の効果ではなく，国外では精神科領域での運動療法の効果が示された文献が目立ってきている．
そのような背景を持ちながらこの書を読ませていただいた．そのなかで，第1章の「精神疾患治療と身体的リハビリテーションのコラボレーションをめざして」は，精神疾患領域での経験が乏しい理学療法士にとっては非常に示唆的である．また，第2章の「精神科における身体合併症のリハビリテーション」では，他科との関係が克明に記され実用性が高い．特にリハビリテーション科に関する記述は必読である．また理学療法の項では，この領域での理学療法の重要性と課題が克明に記されている．第3章では精神症状が克明にされており，この領域の知識が乏しい理学療法士にとっては学習するうえでの基本的知識である．
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.563 - P.563
書評 PT・OTのための測定評価DVD Series 7—片麻痺機能検査・協調性検査 フリーアクセス
著者： 望月久
ページ範囲：P.565 - P.565
理学療法士（以下，PT）や作業療法士（以下，OT）が実施する神経疾患に対する検査法の多くは神経内科学的検査に基づいているものが多い．神経内科学的検査では，定まった方法を用いて患者に刺激や指示を与え，それに対する患者の反応や動作を評定する．定量的な評定が難しく，異常の有無や異常の程度（軽度・中等度・重度など）によって評定することが多い．そのため，神経内科的検査には経験が必要とされる．
PT・OTの教育場面でこれらの神経内科的検査を学生に指導する際の難しさがここにある．測定評価の修得には，まず定まった検査方法を理解し実施できる段階があり，次に検査の結果を評定する段階がある．学生は患者を見たことがなく，教師からの説明やテキストの図や写真から，患者の症状，検査時の患者の反応や動作を想像するほかない．これを補うために動画の教材が使用される．PT・OTのための評価測定シリーズは，PT・OTの学生が必須とする検査について，基本的な検査方法や検査に際しての注意点が簡潔な説明と図および動画で示されており，PT・OT養成校の教員や学生の間で好評を博してきた．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.582 - P.583
第27回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.585 - P.585
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.586 - P.586
今年も半分が過ぎようとしています．カレンダーを眺めながら，月日の経つのは本当に早いなあと感じています．
今月の特集は，「急性期からの理学療法」です．現在，個々の病院や施設は，病期別・機能別に役割と診療報酬体系が定められています．一方，患者さんの病態としての「急性期・回復期・生活期」と，それに対応する理学療法・リハビリテーション・医療は，「今日から回復期」などという期間で区切られる質のものではありません．急性期病態に対し理学療法を開始する時期から自宅環境情報を得て，福祉用具や在宅サービスの手配を考える，そのようなことは臨床では日常的です．リハビリテーション専門職としての理学療法士の頭の中は「急性期から」の表現が合致する，そう考え，テーマとしました．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
