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理学療法士は，病態と病期の2軸を踏まえて対象者の特性を把握し，適切な理学療法を展開することが求められる．
本特集では，慢性期の理学療法について，概念と役割，目標設定，治療・介入の効果について，その適用の実態を含めて整理することを狙いとした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル49巻7号
2015年07月発行
雑誌目次
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.589 - P.589
慢性期の概念と理学療法の役割
著者： 岩田篤 , 石倉隆
ページ範囲：P.591 - P.598
はじめに
医療の効率化を目的として，リハビリテーション医療が急性期・回復期・慢性期と役割的に細分化されて十数年が経過した．2000年に回復期リハビリテーション病棟が新設され，各病期の役割は明確に位置づけられることになったが，現在，あらためて制度設計の見直しが行われている1）．その背景には，要介護状態のリスクが高まるとされる75歳以上の人口が，この先10年間で飛躍的に増加（図1，表1）する2〜4）ことに伴う財政的な問題がある．これに対し厚生労働省1）は，よりいっそうの医療の効率化を図るため，急性期を高度急性期と一般急性期に分けるなど，リハビリテーションの機能・役割をさらに細分化する新たな改革案を打ち出している．また慢性期においては，できる限り早期に，円滑に在宅生活へ結びつけ，その後も継続して安定した生活が送れるよう，在宅から徒歩30分圏内での医療・介護・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築に取り組んでいる．このように，急性期から慢性期に至るまで，それぞれの機能・役割がよりいっそう明確にされつつある．
しかし，患者の機能回復過程は一様ではなく，その経過が長期化する場合もあることなどから5），慢性期の役割について再考すべき点があると考える．本稿では，慢性期を担当する理学療法士の立場から慢性期の概念を整理したうえで，その多様な役割について，問題点を挙げながら考察したい．
慢性期脳卒中患者に対する理学療法の目標設定と治療・介入効果
著者： 原田和宏
ページ範囲：P.599 - P.607
はじめに
理学療法は，① 評価，② 目標のプランニング，③ 介入手法の選択と実施，④ 再評価という流れで展開され，脳卒中も同様である．① と ④ の評価では病態を示す構成概念を的確に数値化するツールを用いることが重要である．的確な数値化は信頼性，妥当性，反応性を備えたツールによって可能になる．③ の介入では，良質な研究によって有効性が明らかにされた手法を選択することに意味がある．良質な手法は無作為化割り当てと評価の盲検化が施される無作為化比較試験の効果を把握すれば確信がもてる．このように，評価と介入に関する手がかりを見つけることは難しくはない．
一方，② の目標のプランニングではチームカンファレンスやクリニカルパスの検討を通して実践されるが，取り組みに役立つ研究は少ない．機能的な予後予測のエビデンスを活用したプランニングも行われるが，一般的とは言えず，特に慢性期では少ないであろう．
脳卒中発症後の経過は急性期（acute phase）および回復期（post acute phase）の後，6か月以降を慢性期（chronic phase）と表現する1）．慢性期に研究疑問を設ける論文では，対象の組み入れ基準を発症後1年以降にすることも多い．発症後6か月以降では運動機能やADL能力の回復がほぼ平坦となる．日本では医科診療報酬の算定期間が限定され（原則150日），回復期リハビリテーション終了後は“維持”期と表現されることも相まって，介入に対する医療専門職者の目標認識が，機能的な低下を防いで維持するという消極的なものになっている可能性がある．脳卒中発症後の長期生存者では，ADL能力は集団の平均としてみれば確かに低下していく2,3）．だが，対象者個別にみればその変動パターンや増減の度合いは一人ひとりで違いがある．発症後6か月以降であっても，理学療法によって機能的な向上が得られることを支持するエビデンスは数多くある4）．脳卒中患者が回復期リハビリテーションを終え在宅生活を送る際，介護負担を最小化するために，また2025年をめどとした医療提供体制の改革に向けて，慢性期の理学療法による効果を最大化する検討が必要と考える．
本稿では，脳卒中慢性期における理学療法のガイドラインと無作為化比較試験のエビデンスを紹介して，慢性期に行う理学療法の有効性はどの点にあるかを説明する．そして，理学療法の一過程である目標設定についてのエビデンスから，目標設定が果たす役割と効果を把握し，脳卒中慢性期の理学療法をさらに有効なものへと高める可能性について解説する．
慢性呼吸器・循環器疾患患者に対する目標設定と治療・介入効果—理学療法管理と急性増悪の予防・対応
著者： 田畑稔
ページ範囲：P.609 - P.620
はじめに
呼吸器，循環器疾患を発症し急性期あるいは回復期の理学療法を行い退院した後，通所や在宅の場で慢性期の理学療法を継続することは少ないと思われる．しかし，2004年に行われた疫学調査によると，慢性閉塞性肺疾患（Chronic Obstructive Pulmonary Disease：COPD）の治療を受けている患者数はすでに22.3万人おり，COPDの推定患者数は530万人以上に上るとされた1）．また循環器疾患患者数も，2035年ごろに慢性心不全患者が130万人程度に達すると予測する報告2）があり，今後，急性期・回復期から慢性期へより早い段階で理学療法の病期が移行しつつ慢性期の包括的な疾患管理プログラムとともにADLや生活機能へ軸を据えた理学療法が展開されるものと推測する．
呼吸器，循環器疾患に対する理学療法は，主に急性期を中心に実施されているが，今後，本邦の人口や疾患構造の変化に伴い，慢性期の呼吸器，循環器疾患患者に対する理学療法の需要が増加すると考えられる．そこで本稿では，診療ガイドラインを参考に，慢性期の疾患管理や理学療法の目標設定と治療・介入効果について概説する．本文中のエビデンスのレベルについては表1に示す．
運動器疾患患者の慢性痛に対する理学療法の目標設定と治療・介入効果
著者： 櫻井博紀 , 牛田享宏
ページ範囲：P.621 - P.627
はじめに
慢性痛は，国際疼痛学会により「治療に要すると期待される時間の枠組みを超えて持続する痛みあるいは，進行性の非がん性疾患に関連する痛み」と定義されている1）．これには組織損傷など痛み刺激の入力による急性痛が長引いているものだけではなく，器質的な原因が治癒した後も神経系の可塑的変化などにより痛みが持続するものも含まれる．このような「慢性痛」では痛み自体が病態であり，一つの病気として考えられる2）．
そのなかでも理学療法士が診療に携わる運動器疾患に伴う慢性痛の有病率は，厚生労働省の2013年国民生活基礎調査3）において，有訴者率の1位，2位に腰痛，肩凝りが挙げられているように非常に多い．全米の調査では慢性痛患者が成人人口の9％を上回り，痛みによる医療費や生産性減少での社会的損失が650億ドルにも上ることが報告されており4），日本においても，運動器慢性痛に関する疫学的調査では有症率が15.4％に上り5），2013年度総務省統計による成人人口104,860千人に換算すると約1,600万人が罹患していることとなる．そのため，運動器慢性痛による医療費や生産性減少による社会的損失も含めて大きな問題となっている．
運動器の痛みが慢性化する背景には，侵害刺激の持続入力や神経系・運動器系の可塑的変化といった身体的要因に加えて心理的，社会的要因が絡み合い，病態が複雑になっていることが挙げられる．そのため，薬物療法だけでは改善がみられないケースが多い．しかし，結果として患者の生活・社会的活動の低下を招いていることから，運動療法など理学療法の有効性が世界的に注目されてきている．そこで本稿では，運動器慢性痛への理学療法の現状を踏まえ，目標設定・治療の取り組みについて概説する．
慢性期理学療法の適用と効果—回復期リハビリテーションから継続した治療的な理学療法が必要な病態と環境介入
著者： 大渕修一
ページ範囲：P.629 - P.637
はじめに
現在の医学的リハビリテーションを受ける制度は，脳卒中モデル1），すなわち一次的な増悪とその後の回復と機能障害の継続に基づいて形作られている．急性期，回復期，それに引き続いた療養型あるいは在宅リハビリテーションがその形である．患者は障害の回復に合わせて医療機関を移動しながら，次第に医学的なリハビリテーションからの離脱をめざす．しかし，増悪と寛解を繰り返し徐々に重度化していく例，回復がみられず医学的な処置が長期にわたって必要な例などはこのモデルの適用が難しく，医学的リハビリテーションの提供が長期間にわたることから問題化している．リハビリテーション難民問題は記憶に新しい．
一方，2012年度診療報酬改定以降，こうした非定型の障害モデルの受け皿となってきた標準的算定日数を超えた医療的リハビリテーションの必要性について，十分な評価と介護保険への移行への検討を求めるなど，医学的リハビリテーションの適用の日数制限を厳格化する方向で議論されている．こうした改定は漫然としたリハビリテーション治療を戒めるものであり，国のリハビリテーション諸団体へのヒアリングでも否定的に捉えられてはいない．しかし，リハビリテーション難民問題として社会問題化したことからもわかるように，このような標準的算定日数の厳格化は，国民にとってリハビリテーション治療への不安につながる重要な問題と考えられる2）．
国民の不安を解消するためには，どのような障害像を持つ者が標準的算定日数を超えて医学的リハビリテーションが必要なのか，そして，その障害像はどれくらいの頻度で生じるのかをできる限り明らかにし，医療資源の分配の議論のなかで非定型の障害モデルの患者に対する，社会的な不安の払拭とのバランスをとっていく必要があると考えられる．
そこで，日本理学療法士協会では2012年度厚生労働省老人保健健康増進等国庫補助金事業として「長期的な医療介入が必要なリハビリテーション患者・利用者に対するリハビリテーションのあり方に関する調査研究事業」を実施した．この調査ではリハビリテーションサービスを提供している医療機関に対し，標準的算定日数を超えてリハビリテーションサービスの提供を行っているものを調査し，その類型化を行うことを目的とした．また，こうした病態に対する環境介入について考察した．
とびら
四十にして惑わず？
著者： 小塚佳寿子
ページ範囲：P.587 - P.587
昨年私は40歳の誕生日を迎えた．知人より「不惑の世界にようこそ」とのメッセージが届き，思わず考え込んでしまった．最近の自分は惑ってばかりではないか．
「不惑」とは，言うまでもなく孔子の『論語』に出てくる言葉である．「十五のとき学問で生きていくことを決心し，三十で自立．四十のときに心の迷いがなくなった．五十に天命をさとり，六十のときに何を聞いても素直に受け入れることができるようになり，七十で自分がしたいと思う言動をしても人の道を踏み外すことがなくなった」と学生時代に教わった．当時は何気なくこの言葉を聞き，「年をとってこうなったらすごいなあ」と思ったが，その後思い出す機会などなかった．今，その不惑と呼ばれる四十を迎えている．
学会印象記
—World Confederation for Physical Therapy Congress 2015—WCPT 2015に参加して
著者： 曽田武史
ページ範囲：P.640 - P.642
学会の概要
2015年5月1〜4日に，シンガポール国際会議場展示センター（Singapore International Convention & Exhibition Centre）を会場に，今年で17回目を迎える世界理学療法学術大会（World Confederation for Physical Therapy Congress：WCPT）2015が開催された．大会ホームページによると，WCPT2015には世界114か国から約3,500名の参加があり，そのうちの3分の2はWCPT初参加者で，4分の1は前回大会のアムステルダム（オランダ）の参加経験者であった．職務の内訳は，臨床家が約40％，教育者が22％，研究者が15％で，約8％はpre-qualifying（無資格者），またはpost-qualifying（有資格者）であったとしている（おそらく，この8％のなかに学生，大学院生，または勤務していない有資格者などが含まれる）．日本人の参加者は434名と最多であり，開催国であるシンガポール（393名）を上回っていた．続いて，オーストラリア（332名），英国（209名），米国（207名），スウェーデン（129名），台湾（122名），マレーシア（102名）であった．WCPTは1953年にロンドンで第1回大会が開催され，以降4年ごとに開かれている．実は，筆者が理学療法士になる前の1999年に横浜で開催されていて，これがアジア初の開催になっている．次回のWCPTから2年ごとに変更され，開催地はケープタウン（南アフリカ共和国）に決定している．
本大会では，前回大会にはないさまざまな取り組みがなされていた．新たなシステムの導入として，① Appleストアから学会専用アプリ「WCPT 2015」（図1）がダウンロードでき，学会参加中のスケジュール管理がスマートフォンで可能，② 大会会場ではWCPT2015の無料WiFiが設定されており，ネットサービスが使用可能，③ 大会参加事前登録をした参加者に，参加受付と名札を受け取るためのバーコードが事前にメールで送付され，受付時間の円滑化が図られた，④ 熱中症対策なのか，すぐ水分摂取できるようにウォータージャグや塩飴のようなものが置かれていた（参加した前回学会のオランダでは会場内にリンゴが置いてあった）．これまでのWCPTでは抄録がCD-ROMで配布され，聴講したい発表などはプリントアウトしなければならず面倒であったが，学会専用アプリはアプリ上で抄録閲覧が可能であり，とても便利であった．また，前回大会では受付時にかなり混雑していたが，本大会は比較的混雑なくスムーズであったように思われた．今回導入された事前参加登録者へのバーコード添付メール配信の効果もあるかもしれないが，前回大会では約5,000名もの参加があり，参加人数の減少も影響していると思われる．参加人数減少の要因には，事前登録でも10万円を超える参加費を支払う必要があり，シンガポールへの旅費も含めると参加にかなり高額な費用がかかること，オランダでの前回学会では陸続きであるEU各国からの参加が多かったことなどが考えられる．
甃のうへ・第27回
美しいか，美しくないか
著者： 吉井智晴
ページ範囲：P.644 - P.644
日々の生活は「迷い」だらけです．プライベートも仕事もこれでよいのか，と悩みは尽きません．論語では「四十にして惑わず」（人生の方向が定まって迷わなくなる年）と言いますが，まだその境地には達していません．しかし，年を重ねながら生きやすくなっているように感じています．20代，病院に勤務していたころの話．最寄り駅からバスに乗る際，席には限りがあるので改札を出たらダッシュし，バス停に走らないと座れません．われ先にと殺気だった雰囲気がとても嫌で，私は走らないことにしていたのですが，当然いつも座れず後悔してばかり．このような他愛もないことに朝から神経を擦り減らしていました．自分で選択したはずの結果なのに人を羨み，フツフツしていました．今，またその状況に置かれたら，同じように走りませんが，「私は私だからいいんだ」と選択に後悔しなくなったと思います．
迷ったら，私はその行動が「美しいか，美しくないか」「心地よいかどうか」で考えます．仕事，友人関係，食べるもの，着るもの，今行っていることを続けるか，やめるか……小さなことから大きなことまで「美しいほう」「心地よいほう」を選ぶ．例えば，自分の仕事を進めるには有利だが，それをしたら他人が困ることが想定される仕事をすることは「美しくないから＝やらない」．義理で人に会わなければならないが，気持ちは行きたくない場合には「心地よいほう＝行かない」．できる限り自分の心が望むほうを選択するよう心掛けています．迷っているときには，これをしたら他人はどう見るか，常識的にどちらが正しいか，どちらが得か損か，どちらが楽か大変か，など目先のことにとらわれてしまうから判断がブレることが多くなるようです．一般的に見たら「火中の栗を拾う」ような不利なことであったとしても，自分基準で考えた選択であれば，その後は後悔しないで（あっても少なく）いられます．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
感覚運動連関
著者： 寺田茂
ページ範囲：P.645 - P.645
「感覚運動連関」とは，「連関」という言葉の意味を手掛かりとすると，感覚機能と運動機能とは互いにかかわりつながりをもっていること，および感覚と運動は多くの経験やその記憶によってさまざまに影響し合い，修飾されて巧緻な操作や動作の習熟，運動学習に寄与することと解釈される．
ヒトは生活活動を遂行する場合に，その時々の環境に応じて最適な行為を選択し，それを行動に移すためにさまざまな関節の動きを巧みに組み合わせ，合目的運動を実現させる．例えば，川の対岸に飛び石を使って渡る際に，ヒトは石の間隔や高さがそれぞれ異なっていても落下することなく移動することができる．この場合，飛び石の位置や高さを目で確認し，足底部から感覚情報を頼りに石の形状を考慮しながら，自らの脚の空間位置を認識し動きを調整している．一方，深部感覚障害を有する患者が，筋力の低下が存在しないにもかかわらず視覚の補助がなければ四肢の使用が困難になることはよく経験される．運動の実行中枢は第一次運動野であるが，運動を意図したとおりに正確に行うためには認知，知覚，感覚などの情報を脳が処理することが不可欠であり，感覚情報は運動遂行に非常に重要となる．
日本理学療法士学会・分科学会の紹介
日本心血管理学療法学会
著者： 渡辺敏
ページ範囲：P.646 - P.646
●設立の趣旨
平成26（2014）年版厚生労働白書1）によると，わが国は平均寿命国際比較において世界有数の長寿国である．しかし，近年話題に上る「平均寿命と健康寿命の差」は，平均寿命の延伸に伴い拡大傾向にある．平均寿命と健康寿命の差は男性で9.13年，女性で12.68年であり，QOLの維持向上，医療費や介護給付費の抑制などいくつかの課題が報告されている．一方で，わが国のリスク要因別の関連死亡者数（2007年）では喫煙，高血圧，運動不足など，個人の生活習慣と関係するものが上位を占めている．運動器疾患や神経疾患を合併した重複障害を呈していても，生活習慣と関係するリスクを軽減する必要性があると考えられる．
このような時代背景を受け，本学会は，心血管疾患や関連疾患に起因するさまざまな病態や，ADL障害に対する理学療法の普及と質の向上を目指し設立された．また，急性期・回復期・維持期の各病期における治療介入・予防介入を目的とした心血管理学療法の新たな方法の開発や調査，臨床研究を推進する．そのため，学術集会を中心とした研究事業，市民公開講座，情報交換機会提供を行うとともに，研究助成，社会貢献，国際貢献などの人材育成を通して，心血管理学療法の発展に向けた諸活動を執行する．
入門講座 臨床に活かす理学療法研究・3
サンプルサイズから考える「統計」の基本
著者： 下井俊典
ページ範囲：P.647 - P.653
はじめに
私事で恐縮なのですが，学生や大学院生，臨床家から研究に関して「どのくらいデータ数を集めればいいですか？」というご質問をいただく機会が少なくありません．実はこの質問，回答者泣かせの難問なのです．というのも，一概に「○個くらいデータを集めればいいよ」といえないところがあったり，データ数のことを考える前に検討しておかなければならないことがいろいろあるからです．でも逆に，なぜそう簡単にいい切れないのか，何をどうすればいいのか，について考えると，いわゆる「統計」のこと，さらには研究デザインまで理解することができるのです．
ですので，本稿ではこの「データ数をどのくらいにすればいいか」「サンプルサイズ※1をどの程度に設定するのか」という視点から「統計」と研究について考えていきたいと思います．
講座 ボツリヌス療法・3
バクロフェン髄腔内投与療法—脊髄疾患
著者： 根本明宜
ページ範囲：P.655 - P.663
はじめに
本稿では，A型ボツリヌス毒素（botulinum toxin type A：BoNTA）と同じ時期に効果的な痙縮治療手段として登場したバクロフェン髄腔内投与（intrathecal baclofen：ITB）療法を取り上げる．ITB療法は1984年にPennら1）が報告した痙縮治療で，水溶性で脳血管関門を通過しにくい中枢性筋弛緩薬であるバクロフェンを作用部位の脊髄に投与するため，植込み型のポンプを用いた手術的治療を加えた薬物療法である．
本邦では2006年より健康保険適用となったが，承認後10年でようやく植込み数が1,000を超えた．少し遅れて成人四肢痙縮の適応となったBoNTAと症例数では大きく離されている．しかし，当初は脳神経外科と整形外科に限られていたトライアルがリハビリテーション科，神経内科，小児神経科などでも実施できるようになり，カテーテルの改良で有害事象が減少し2），実施施設も増え，日本中どこでもITB療法を受けられるようになっている3）．
本稿では痙縮に対するITBの作用をBoNTAなどのほかの治療と比較，差異を確認し，ITB療法について解説し，具体的な疾患での適応，治療後のリハビリテーションといった観点で概説する．添付文書上の適応としては下肢の痙縮とされ，本邦でも脊髄由来の痙縮への治療が多いので脊髄疾患としたが，脳由来の痙縮についても無視できないので触れることとする．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・3
大腿骨頸部骨折
著者： 野上慎二
ページ範囲：P.667 - P.673
はじめに
学生の臨床実習において大腿骨頸部骨折の症例が取り扱われることは少なくない．高齢者に起こる骨折として頻度が高く，多くの症例をみられることから学生が担当する症例となりやすいと考えられるが，年齢，性別，受傷度合い，合併症など治療の方法や経過も大きく異なる．そのため，障害を一様に捉えることは避けたい．
本稿では，臨床実習で大腿骨頸部骨折を受傷された方を担当した場合，何を行っていけばいいのかを述べたい．臨床実習において少しでもお役に立てれば幸いである．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.620 - P.620
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.627 - P.627
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.637 - P.637
書評 「なぜ」から導く循環器疾患のリハビリテーション—急性期から在宅まで フリーアクセス
著者： 神津玲
ページ範囲：P.639 - P.639
今までにない魅力的なタイトルであり，異彩を放っている．書籍の外観はシンプルで，ちょうど良い分量．内容はきわめて実践的で良質，エッセンスが無駄なく凝縮されている．
評者が本書を手にして最初に抱いた印象である．
お知らせ 藤田リハADL講習会／第1回東京都総合高次脳機能障害研究会／やまのべリハビリセンター臨床応用講習会／第42回理学療法士・作業療法士・言語聴覚士養成施設等教員講習会／ボイタのコンセプトによる乳幼児の運動発達障害講習会／第3回新潟医療福祉大学・夏期骨学セミナー フリーアクセス
ページ範囲：P.653 - P.675
書評 人工関節のリハビリテーション—術前・周術期・術後のガイドブック フリーアクセス
著者： 加藤浩
ページ範囲：P.665 - P.665
関節軟骨や関節構成体の退行変性によって起こる変形性関節症は，国内では関節リウマチの約10倍の700万人から1,000万人の患者がいると推定されている．特に変形性膝関節症においては，毎年90万人が新たに発病しているとの報告もあり，変形性股関節症・変形性膝関節症の患者の治療に携わる理学療法士は少なくないであろう．手術療法としては関節温存手術と人工関節置換術の2つがあるが，ご存じのとおり日本の急性期病院においては，在院日数の短縮が加速化しており，今後，人工関節置換術の治療選択はますます重要視されるであろう．
そのような社会情勢のなか，苑田会人工関節センター病院では，なんと1,000件以上/年（2014年実績）の手術件数の実績があり，優れた術後成績を残している．この数値は約100件/月のペースで手術を行っていることを意味しており，人工関節置換術に関しては日本屈指の病院の一つと言えよう．今，その病院の医師，理学療法士，看護師が中心となり，これまでの経験とノウハウ（技術・知識）をそれぞれの専門的立場から，リハビリテーションの視点で整理しまとめ上げられたのがこの書籍である．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.676 - P.677
第27回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.679 - P.679
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.680 - P.680
第49巻7号をお届けします．
この6月には，1966年にわが国に理学療法士が誕生して50年目を迎え，日本理学療法士協会で式典・祝賀会が行われました．あわせて，第50回日本理学療法学術大会では，「理学療法50年のあゆみと展望—新たなる可能性への挑戦」のテーマの下10,000人以上の参加者を得て，2,000ほどの応募演題と100近いシンポジウム・教育講演などが企画されました。とくに，参加型ディスカッションにおいては，病期，病態ごとのテーマで症例研究報告に基づく熱心な討議が行われ，科学の進歩と臨床での感性とアーツがバランスよく成熟している様を実感することができました．このなかで，現代医療では健康寿命の延伸を目標とした予防と参加が重要な概念で，慢性期の理学療法の位置づけを再認識する必要があります．
すぐ使える!! 姿勢・動作 ポーズ集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
