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2011年の介護保険法改定で「国及び地方公共団体が地域包括ケアシステムの構築に努めるべき」という規定が明記されてから，各地でさまざまな取り組みが始まった．地域包括ケアシステムは従来の地域ケア活動にシステム化の道筋をつくり，地域ごとの特色ある仕組みを構築するものである．
今回は，地域包括ケアシステムの基本的な考え方とその方向性，さらにはその核となる地域ケア会議をはじめとし，より具体的な地域包括ケアシステムについてさまざまな視点から述べていただき，理学療法士が地域への関心を深める機会としたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル49巻8号
2015年08月発行
雑誌目次
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.683 - P.683
地域包括ケアシステムの構築に向けて—リハビリテーション専門職への期待
著者： 鶴田真也
ページ範囲：P.685 - P.691
地域包括ケアシステムの構築に向けて
団塊の世代が75歳以上となる2025年に向けて，重度な要介護状態となっても，住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう，医療・介護・予防・住まい・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築の実現が急務となっている．今後，認知症高齢者の増加が見込まれることから，認知症高齢者の地域での生活を支えるためにも，地域包括ケアシステムの構築が重要となる．地域の特性は，高齢化の進展状況をとっても，人口が横ばいで75歳以上人口が急増する大都市部もあれば，75歳以上人口の増加は緩やかで人口は減少する市町村部もある．地域包括ケアシステムは，地域の実情を把握している保険者である市町村や都道府県が，地域の自主性や主体性に基づき，地域の特性に応じてつくり上げていくことが必要である．
地域包括ケアシステムの構築をめざすにあたっては，都道府県・保険者が長期的な視点をもって取り組むことが不可欠となる．現在，第5期の介護保険事業計画から，認知症施策，医療との連携，高齢者の居住に係る施策との連携，生活支援サービスといった地域包括ケアシステムの実現に必要な要素を記載する取り組みが始まっている．第6期以降の介護保険事業計画は，「団塊の世代」が75歳以上となる2025年に向けて，いわば「地域包括ケア計画」として位置づけ，第5期計画で取り組みを開始した地域包括ケアシステム構築のための取り組みを承継・発展させるとともに，在宅医療・介護連携の推進等に積極的に取り組み，市町村が主体となった地域づくり・まちづくりを本格化していく必要がある（図1）．
地域包括ケアシステムの構築に向けて必要とされる理学療法士の役割
著者： 森本榮
ページ範囲：P.693 - P.701
はじめに
少子高齢化に伴い，2025年には労働人口である20〜64歳の2人で高齢者1人を支える時代から，さらに2050年には労働人口の1人が高齢者の1人を支える時代が到来すると推計されている．日本国にとっては重要な問題であり，過去に築き上げてきた社会保障制度では対応できず，新しい社会構造への転換が進められている．
社会構造の転換をめざして2013年社会保障制度改革国民会議が開催され，そのなかで高齢者の増加する都市部と過疎化が進む地域では地域の有する社会資源も異なることから，各地域において地域の事情を客観的なデータに基づいて分析し，それを踏まえて，医療機能の分化・連携や地域包括ケアシステムの構築など医療・介護の提供体制の再構築に取り組んでいくことが必要と報告された1）．
この地域包括ケアシステムとは，ニーズに応じた住宅が提供されることを基本としたうえで，生活上の安全・安心・健康を確保するために，医療や介護，予防のみならず，福祉サービスを含めたさまざまな生活支援サービスが日常生活の場（日常生活圏域）で適切に提供できるような地域での体制と定義されている．
その際，地域包括ケア圏域については，「おおむね30分以内に駆けつけられる圏域」を理想的な圏域として定義し，具体的には，中学校区を基本として掲げている2）．
上記のようにその運営主体は市区町村で，地域の特性を考慮したネットワークの構築が求められている．つまり，増加する高齢者に対する医療・介護，認知症，介護予防などの問題，課題を市町村レベルの地域においてネットワークを構築し効率的で効果的な運用を行い，質は維持しつつ膨大に膨れ上がる社会保障費の削減をめざすことが求められている．理学療法士も国民の一人として，さらに医療費，介護給付費のサービスに従事する立場として目的を達成する役割を担っている．本稿では，地域包括ケアシステムの構築に向けて必要とされる理学療法士の役割について述べる．
地域包括ケアシステムの構築に向けて必要とされる理学療法士の教育
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.703 - P.710
はじめに
本特集の鶴田論文，森本論文において，理学療法士に求められること，果たすべき役割について，それぞれ論述されている．本稿では，地域包括ケアシステムの構築に向けて必要とされる理学療法士の臨床技能と今後どのように行動すべきかについて述べ，養成校における理学療法士教育の方向性について示唆することにする．
地域包括ケアシステム構築におけるネットワークづくりの基本
著者： 白澤政和
ページ範囲：P.711 - P.718
はじめに—地域包括ケアシステムとは何か
地域包括ケアとは何を意味しているのであろうか．『地域における医療及び介護の総合的な確保の促進に関する法律』第2条で，「『地域包括ケアシステム』とは，地域の実情に応じて，高齢者が，可能な限り，住み慣れた地域でその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう，医療，介護，介護予防，住まい及び自立した日常生活の支援が包括的に確保される体制」とされている．これは在宅生活の限界点を挙げていくことが目的であるが，日常生活圏域を設定していることに特徴があり，30分程度で駆けつけられることが想定されている．そこでの中核機能を担うのが地域包括支援センターである．
「包括」の意味は，海外で“comprehensive”や“integrated”と訳されるが，① 対応するニーズが包括であり，利用者の医療，介護，住宅，雇用，所得等のあらゆるニーズに対応することである．これには，個々の利用者に対してワン・ストップでサービスが提供されることが含まれる．② 対応する提供者が包括であり，セルフケア，インフォーマルケア，フォーマルケアで対応することである．③ 対応する利用者が包括であり，本来であれば，子供から高齢者までを含めたすべての住民に対応する．ただし，今回は介護保険財源で実施しているため，高齢者が中心になっている．これらの包括の内容に，利用者の時間的な変化に合わせて継続的にサービス提供されることを加え，包括的・継続的ケアと呼ぶ場合もある．
ここで言われる地域包括ケアはコミュニティケアの推進であることに違いはないが，地域の単位を，日常生活の場である中学校区を基本に設定していることに特徴がある．また政策的には，保健・医療・介護といった厚生労働省の施策だけでなく，住宅といった国土交通省の施策を土台に取り込んだものとなっている．ただし，介護保険制度をもとに推進されていることから，高齢者を対象にしたものから住民を対象としたものに，財源も含めてどのようにシフトしていくのかは大きな将来課題である．同時に，対象者を拡大することになれば，所得保障，雇用，教育，人権擁護といった施策も包含して地域包括ケアを検討していく必要がある．
地域包括ケアシステムの構築に活用できるIT技術
著者： 長島公之
ページ範囲：P.719 - P.724
地域包括ケアシステムにおける情報共有の課題
在宅医療における医介連携の問題点は，かかわる多職種が，職種ごとに所属する施設が異なり，各職種が持つ情報も，個別に独自の形式で保存管理されているため，従来の連絡方法では情報共有が困難なことである．電話やFax，面会など1対1の連絡方法では，他の多職種には伝わらない．全員が同時に集まる対面会議は，各職種がきわめて多忙であるため，頻回には開催できない．患者宅に連絡帳を置くのは良い方法だが，訪問した時間，患者宅という場所でしか利用できない．これらに共通するのは，「時間と場所の制限」という障壁である．地域包括ケアシステムでは「すまい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される」ことになり，今まで以上に幅広い範囲で，行政や地域の組織などとの情報共有が必要となるため，さらに情報共有が困難になる．
その点，Information Technology（IT）技術は「いつでも，どこでも使える」ことを可能にし，多人数での情報共有を得意としているので，地域包括ケアシステムにおける情報共有には，IT技術の活用がきわめて有用かつ必要と考えられる．
とびら
母からの最後の贈り物
著者： 藤原愛作
ページ範囲：P.681 - P.681
私が理学療法士になって15年が経ちました．キャリアをスタートした2000年は，介護保険の導入や回復期リハビリテーション病棟入院基本料の新設など，医療も介護も大きな節目を迎えていました．
入職して数年は，私の病院では療法士数も少なく，毎日残業となり帰宅してもすぐに寝てしまう毎日でした．当然，勉強もままならず，先輩方に指導されるのは必然でした．私は要領も悪く，仕事のできないセラピストの典型のようなものでした．
初めての学会発表
受け身から卒業するために
著者： 可児拓也
ページ範囲：P.728 - P.730
2015年6月5〜7日，50周年を記念する大会として，第50回日本理学療法学術大会が東京で開催されました．今回，学会2日目の肩関節・徒手療法のセッションにてポスター発表の機会を得ました．本稿では，学会発表までの経過や，発表を終えて感じたことを報告します．
学会印象記
—World Confederation for Physical Therapy Congress 2015—世界は身近になってきている
著者： 甲田宗嗣
ページ範囲：P.731 - P.733
学会の概要
4年に1回開催されているWorld Confederation for Physical Therapy Congress（WCPT学会）2015が，今年はシンガポールで行われ，参加する機会を得ました．シンガポールは赤道からわずか140kmほど北に位置しているほぼ赤道直下の国だけあって，1日の気温は25〜30℃くらい，2日に1回程度はスコールに見舞われるという常夏の気候でした．
シンガポールの国土は小さく，日本でいえば東京23区や琵琶湖と同じくらいの面積だそうです．学会が行われたのはシンガポール島の南部に位置するSuntec Singapore Convention and Exhibition Centreというコンベンションセンターです．会場の1，2階はショッピングモールやフードコートがある複合施設で，正面入り口には2階天井付近まで及ぶ超巨大液晶パネルがありました．その液晶パネルに大きく「WCPT2015」と書かれているのを見て一気にテンションが上がりました．
甃のうへ・第28回
俯瞰図を思い描く
著者： 八木麻衣子
ページ範囲：P.736 - P.736
思えば，病院という特殊な環境で働きだしてから，長い年月が経ちました．今では，患者さんと向き合う時間だけでなく，ほかのことにもかかわる機会が増えました．
医療サービスは，国民皆保険制度によりすべての人に医療を受ける権利が保障されています．言わば，「国民がいつでもどこでも必要なときに医療サービスにアクセスできる状態を提供するインフラ」1）であり，その目的は，患者さん一人ひとりの健康状態を改善することにあると言えます．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
運動関連脳電位
著者： 縄井清志
ページ範囲：P.737 - P.737
自分の意思で身体を動かすとき，実際の運動が起こるよりも前に脳の活動は始まっている．この随意運動の前の脳電位活動を準備電位といい，ヒトの頭皮上から記録される脳波である運動前陰性電位を運動関連脳電位（movement-related cortical potentials：MRCP）という（図）1,2）．
MRCPは，誘発電位の事象関連電位に含まれる．しかし，MRCPは通常の誘発電位と異なり，感覚刺激により惹起されるものではなく，自発的な意思による運動に関連してみられるもので，一定の随意運動を行わせた場合に運動側とは反対側の運動野を中心に出現する穏やかな陰性電位である．
日本理学療法士学会・分科学会の紹介
日本スポーツ理学療法学会
著者： 小林寛和
ページ範囲：P.738 - P.738
わが国のスポーツを取り巻く状況は，2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会，2019年ラグビーワールドカップなど，世界規模のイベントの開催に向けて大きく変わりつつある．スポーツ理学療法に求められる内容はますます高度化，多様化していくことが予測され，理学療法士の活動への期待は増していくものと思われる．
日本スポーツ理学療法学会は，これら社会からの要望に理学療法士が応答できるよう，機能していかなければならないものと考える．
入門講座 臨床に活かす理学療法研究・4
理学療法研究のデザイン
著者： 高倉保幸 , 國澤洋介
ページ範囲：P.739 - P.744
はじめに
国際雑誌においても，投稿論文で受理されない理由の最も多いものは研究デザインの問題であるといわれる1）．研究デザインの問題には，標本の抽出における問題，介入の方法における問題，結果の測定に関する問題とさまざまなものがあるが，本稿では仮説の作成と統計手法の選択，統計手法の利用という点を中心に解説する．
講座 リハビリテーションにおけるロボットのいま・1【新連載】
リハビリテーションにおけるロボット
著者： 陳隆明
ページ範囲：P.745 - P.750
はじめに
なぜ最近になって日本でロボットがこれほどまでに注目されるようになったのか．ロボットテクノロジーは世界中で研究開発されているが，その多くは産業用ロボットである．日本も長年にわたり産業用ロボット大国として世界に君臨してきた．しかし，新興諸国の台頭により産業用ロボット大国としての地位はいまや危うい状況である．そこで，日本は次世代の国家成長戦略として医療・福祉介護分野へのロボットテクノロジーの応用を重視した方針を打ち出したのである．この方針こそ，日本においてロボットが注目されるようになった大きな要因である．さらに，この方針を打ち出した背景には，もちろん日本における技術力の高さが根底にあるのであるが，世界に先駆けてまず日本が直面する超高齢社会の到来に対する対策であることを忘れてはならない．その方向性から，超高齢社会の担い手である介護者の負担軽減や代替，高齢者の生活支援に重点を置いたロボットが脚光を浴びていることは周知のとおりである．
一方では，治療手段として障害をもった方々を対象とした医療分野への応用のためのロボットテクノロジーを用いたリハビリテーション（以下，ロボットリハビリ．「ロボットリハビリ」は社会福祉法人兵庫県社会福祉事業団の商標登録）はいまだ途上であり，未熟である．リハビリテーション医療分野におけるロボットは「義肢」から「リハビリ支援ロボット」まで実に幅広く研究開発が行われている．しかし，確実なエビデンスをもって医療分野に応用できるロボットはいまだきわめて少ないことにも留意が必要である．今ようやく，その目的を達成するためのロボットテクノロジーの基盤が整いつつあるというのが正しい認識であろう．近い将来，間違いなくリハビリテーションの分野においてロボットリハビリは主要な柱となる．これからまさにその真価が問われるといっても過言ではない．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・4
上腕骨頸部骨折
著者： 地神裕史
ページ範囲：P.751 - P.758
はじめに
超高齢社会を迎えている本邦において，高齢者の転倒による骨折は後を絶たず社会的な問題となっている．高齢者の骨折は運動機能の低下のみならず，身体活動や精神活動の低下を引き起こし，ひいてはQOLや認知機能の低下にまで影響する．高齢者に好発する骨折には上肢・下肢・体幹問わずさまざまな種類があるが，いずれも骨の脆弱性に起因しているものが多く，若年者と比較して骨癒合が得られにくいことが特徴として挙げられる．そのため，徹底した安静管理のもとで理学療法を実施しなければならず，適切に情報収集しながら愛護的にかかわるなかでも最大限の効果をあげることが求められる．
本稿では，臨床実習でも扱う機会が増えている上腕骨頸部骨折に対する理学療法をどのように実施していくのか，また実習で担当する際の注意点について整理する．
短報
骨盤臓器脱症例の運動機能の特性—起立歩行動作における健常対照者との比較から
著者： 平井菜穂 , 野村昌良 , 志藤友美 , 寺本咲子 , 清水幸子 , 村永信吾
ページ範囲：P.761 - P.764
要旨：［目的］今回われわれは骨盤臓器脱（pelvic organ prolapse：POP）患者の運動機能を評価した．また，人間ドックを受診した成人女性（健常対照者）と比較しPOPの運動機能に与える影響について調べた．［方法］手術治療の適応となったPOP患者93名と健常対照者96名を対象とした．運動機能評価は開眼片脚起立時間，Timed Up and Goテスト，立ち上がりテスト，2ステップテストを行った．［結果］POP患者と健常対照者の年代別の比較では，各年代ともPOP患者群は健常対照者群と比較し運動機能の有意な低下が認められた．［結論］手術治療の適応となったPOP患者は同年代の健常対照者と比較し動的バランス能力，脚力，歩行能力といった運動機能の低下と関連があることを明らかにした．
紹介
理学療法教育制度の国際動向—北米とヨーロッパ
著者： 田中幸子 , 田中秀樹
ページ範囲：P.765 - P.767
はじめに
世界的に理学療法教育制度が再編される時代を迎えている．例えば，ヨーロッパにおいては，「ヨーロッパ高等教育圏」を創る動きのなかで，理学療法教育が再編されている．米国においては，専門職業人養成の大学院化が進んでおり，理学療法士養成も博士課程へと移っている．
本稿では，各国における理学療法教育制度の再編動向を紹介したい．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.691 - P.691
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.701 - P.701
書評 —杉本勝正（監修）／林 典雄（著）—「運動療法のための運動器超音波機能解剖—拘縮治療との接点」 フリーアクセス
著者： 小柳磨毅
ページ範囲：P.727 - P.727
運動器に対する超音波画像診断装置の解像度が著しく進歩し，臨床での使用が普及しつつある今日，そのトップランナーである著者による時宜を得た価値ある書籍が出版された．
本書は「関節拘縮を超音波で見るとは」との総論に始まり，上肢と下肢の関節における組織の超音波観察と拘縮との関連，さらに近年注目が高まっているエラストグラフィーを用いた組織弾性の計測を示した章により構成されている．
お知らせ 第3回自動車運転再開とリハビリテーションに関する研究会／第16回日本臨床リハビリテーション心理研究会（旧：日本リハビリテーション心理研究会）／第9回日本動物理学療法研究会座学セミナー／日本循環器学会第80回学術集会チーム医療セッション／やまのべリハビリセンター臨床応用講習会／第2回日本小児理学療法学会学術集会 フリーアクセス
ページ範囲：P.730 - P.759
書評 —福井 勉・神津 玲・大畑光司・甲田宗嗣（シリーズ編集・責任編集）—「＜理学療法MOOK＞ 17 理学療法技術の再検証—科学的技術の確立に向けて」 フリーアクセス
著者： 佐藤房郎
ページ範囲：P.735 - P.735
理学療法MOOKは1998年に刊行され，シリーズを重ね17年目を迎えた．自宅の書棚にも初刊の『脳損傷の理学療法』が鎮座しており，診療や執筆に大いに活躍した．このたび刊行された本書のテーマは，わが国に理学療法士が誕生し半世紀を迎えるこのタイミングにふさわしいものである．この10年で，数多くの診療ガイドラインが整備され，私たちにはEBPTの実践が求められている．編集を手がけた福井勉先生，神津玲先生，大畑光司先生，甲田宗嗣先生は，時代をリードする専門家として名高く新たな技術やエビデンスの提唱者でもあり，本書の内容は大変興味深いものになっている．その特徴は，中枢神経疾患，運動器障害，内部障害，発達障害の領域に分類され，該当領域の理学療法の問題点を整理し，科学的検証と反証，そして今後の動向について言及する構成になっている．
本書を読み終えた感想は，理学療法全般の変遷を概観することができ，現時点の医療全体における理学療法の位置づけや役割が再確認できたことである．自分が専門とする領域以外の動向を手短に把握できて，自分の知らない知識でメタ認知が促され，診療の幅を広げてくれたように感じられた．著者のこだわりが読み手に伝わってくるものもあり，自分も頑張ろうと思い立たせてくれる．各領域の内容をまとめると，中枢神経疾患では，理学療法モデルの変遷に触れ，エビデンスより過去の診療への反省と再考を促している．そして新たな理学療法モデルに対応した評価指標と治療戦略について提案している．運動器障害では，定説を見直し，日常生活に即した評価の視点や介入について紹介している．罹患部位にとどまらず全身的な影響を考慮することや，病態や病期を詳細に捉えてエビデンスを再構築する必要性を説いている．内部障害では，理学療法手技の一部が科学的根拠に乏しいことを明示している．ガイドラインに採用されているものについては，対象者に合わせて適応を吟味する必要性を説いている．発達障害では，本邦の理学療法の主流であった神経発達学的アプローチの問題に触れている．新生児期からのライフサイクルに合わせた目標設定が重要で，これに合わせた理学療法が提唱されている．新たに開発された粗大運動能力の評価法の普及がエビデンス構築につながると期待されている．
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.764 - P.764
書評 —玉木 彰・高橋仁美（編著）—「リハビリテーション・ポケットナビ 今日からなれる！ 評価の達人」 フリーアクセス
著者： 松永篤彦
ページ範囲：P.769 - P.769
チーム医療がうまく稼働している現場では，チーム内で構成されている専門家同士が互いに信頼関係にあるのと同時に，ある職種によって実施された診断および評価結果が，他職種にとっても必要かつ有益な情報となり，しかもその内容（意図）が的確に伝わっている．例えば，整形外科領域のチーム内に理学療法士がいれば，関節可動域検査は，理学療法士が測定した結果を信頼し，活用するはずである．つまり，理学療法士が評価した関節可動域は，罹患した関節の構造とその動きを的確に捉えたうえで疼痛等の制限因子を十分に考慮し，日々の理学療法（治療）後の変化（効果）を加味した最新の結果（角度）であり，その後の治療計画や患者の日常生活を推し量るうえでも貴重な情報となるに違いない．他職種からすれば，言わば「達人」による検査報告であろう．
もともと検査法や評価法は，その性質から，誰が実施しても正しく実施でき，同じ結果と解釈が得られることが求められる技法である．むしろ，上述のような「達人」技は敬遠されることが多い．しかし，理学療法士が臨床現場で実施する評価は，一般に，相手（対象）が「人」そのものであるだけに一様には行えず，患者の病期，病態および個人の特性に応じて実施方法を工夫し，しかも出てきた結果を解釈するにしても多くの情報を統合しなければならない．つまり，「達人」技が要求され，それには熟練を要する．ただし，「達人」技というと，達人たちによって技が異なり，千差万別の技があるように思われがちだが，そうではない．長い臨床経験をもつ理学療法士には賛同いただけると思うが，10年以上ともなると，どの理学療法士も，関節の持ち方，角度計の当て方，測定中の留意点など，ほぼ同じ方法で実施していることに気づく．実施者の手法を見れば，概ねどのくらいの臨床経験をもつ理学療法士であるかがわかるほどである．つまり理学療法士が実施する評価の技は，経験ある達人から的確に学べば，短期間にしかも汎用できる技として身につけることができる可能性があるわけである．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.770 - P.771
第27回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.773 - P.773
編集後記 フリーアクセス
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.774 - P.774
これからは地域包括ケアシステムが重要だ！
近年，この言葉を何度聴いたことか．「地域包括ケアシステム」や「連携」は，施設等の基盤整備と異なり，形の見えないものである．国が箱ものでなく見えないものに力点を置くのは，いわゆるIT社会の波であろうか．疑問に感じながらも，医療と介護の狭間は日々狭くなり，たかが地域包括ケアシステム，されど地域包括ケアシステムなのである．
すぐ使える!! 姿勢・動作 ポーズ集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
