理学療法ジャーナル49巻8号

2015年08月発行

特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて

地域包括ケアシステムの構築に活用できるIT技術

著者： 長島公之¹

所属機関： ¹長島整形外科

ページ範囲：P.719 - P.724

地域包括ケアシステムにおける情報共有の課題

　在宅医療における医介連携の問題点は，かかわる多職種が，職種ごとに所属する施設が異なり，各職種が持つ情報も，個別に独自の形式で保存管理されているため，従来の連絡方法では情報共有が困難なことである．電話やFax，面会など1対1の連絡方法では，他の多職種には伝わらない．全員が同時に集まる対面会議は，各職種がきわめて多忙であるため，頻回には開催できない．患者宅に連絡帳を置くのは良い方法だが，訪問した時間，患者宅という場所でしか利用できない．これらに共通するのは，「時間と場所の制限」という障壁である．地域包括ケアシステムでは「すまい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される」ことになり，今まで以上に幅広い範囲で，行政や地域の組織などとの情報共有が必要となるため，さらに情報共有が困難になる．

　その点，Information Technology（IT）技術は「いつでも，どこでも使える」ことを可能にし，多人数での情報共有を得意としているので，地域包括ケアシステムにおける情報共有には，IT技術の活用がきわめて有用かつ必要と考えられる．

参考文献

1）神奈川県：センサー・機器等による高齢者の見守り・安否確認サービス実施企業一覧　http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f470004/

2）日本医師会総合政策研究機構：ITを利用した全国地域医療連携の概況（2013年度版），日医総研ワーキングペーパー，No. 321，2014　http://www.jmari.med.or.jp/download/WP321.pdf

3）富士通株式会社：地域医療ネットワークHumanBridge EHRソリューション　http://www.fujitsu.com/jp/solutions/industry/healthcare/products/humanbridge/

4）日本電気株式会社：地域医療連携ネットワークサービス　ID-Link　http://jpn.nec.com/medsq/solution/id-link/

5）栃木県地域医療連携ネットワーク　とちまるネット　http://tochimarunet.jp/

6）特定非営利活動法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会：あじさいネット　http://www.ajisai-net.org/ajisai/index.htm

7）株式会社日本エンブレース：完全非公開型 医療介護専用SNSメディカルケアステーション　https://www.medical-care.net/html/

8）栃木県統一医介連携ネットワークシステム　どこでも連絡帳　http://dokoren.jp/

9）厚生労働省老健局老人保健課：在宅医療・介護連携推進事業の手引きVer. 1，2015　http://www.roken.or.jp/wp/wp-content/uploads/2015/04/vol.447.pdf

10）株式会社野村総合研究所：地域包括ケアシステム構築に向けた在宅医療・介護連携の推進における，実践的な市町村支援ツールの作成に関する調査研究事業（平成26年度老人保健事業推進費等補助金老人保健健康増進等事業）　http://www.nri.com/jp/opinion/r_report/pdf/201502_report_1.pdf