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近年，脳機能回復に関する神経科学を基盤とした知見が集積され，その理論的背景についても明らかになりつつある．これらの研究にもとづき，さまざまな臨床的応用が施行され，いくつかの実証的検証がなされている．本特集では，脳機能回復を指向した理学療法における多角的なアプローチを紹介していただき，その効果，適応，展望，限界等について解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル49巻9号
2015年09月発行
雑誌目次
特集 脳機能回復と理学療法
脳機能回復理論と治療選択
著者： 原寛美 , 三溝祐太 , 島本祐輔
ページ範囲：P.779 - P.786
はじめに
脳卒中リハビリテーションにおいて，脳卒中により生じた運動麻痺と歩行機能の改善は理学療法の重要な目標である．急性期・回復期を経て歩行の自立を獲得するケースは多くみられる．その過程において装具や杖などの歩行補助具の活用は極めて重要である．
近年，さまざまな脳科学理論に基づいたアプローチや，痙縮に対するボツリヌス治療，経頭蓋磁気刺激（Transcranial Magnetic Stimulation：TMS）などの治療戦略も臨床場面では活用が開始されている．従来のリハビリテーションは末梢からの刺激入力を図ることで中枢の可塑的変化を期待するボトムアップの手法であった．しかしTMSによる中枢の刺激はトップダウンによる中枢制御の方法論と言える．またボツリヌス治療による中枢性効果も明らかにされてきている．
これらを適切な時期に実施していくことで，固定概念であった“補装具を使ってでも歩ければいい”ではなく，“補装具を使用しない歩行の獲得”や，より高い歩行の最適化を目標にするなど，今までより高い水準を目標とする時期がきているのではないだろうか．
本稿では，Swayneら1）による運動麻痺回復のためのステージ理論に依拠したリハビリテーションの介入，TMS，ボツリヌス治療などの新たな治療選択を踏まえた理学療法について述べる．
脳機能回復と促通反復療法
著者： 廣川琢也 , 松元秀次 , 衛藤誠二 , 下堂薗恵 , 川平和美
ページ範囲：P.787 - P.793
はじめに
中枢神経損傷に対するリハビリテーションは，20世紀前半には“損傷した中枢神経の再生がないから機能障害は回復しない”との考えから，漸増抵抗運動などの伝統的運動療法によって残存能力を高め代償手段を獲得することに主眼が置かれてきたが，20世紀半ばに機能回復を目的としたBobath法やBrunnstrom法，Proprioceptive Neuromuscular Facilitation（PNF）などの神経筋促通法が提唱された1）．さらに20世紀後半には，脳科学や神経科学の発展に伴い脳の可塑性が明らかとなり，脳の可塑性を活かした科学的知見に基づく機能障害へのリハビリテーションが発展を続けている．なかでも，脳卒中後の上下肢麻痺や歩行改善を目標とした治療法としては，CI療法（Constraint- Induced Movement Therapy：CIMT）や筋電バイオフィードバック，電気刺激療法，運動イメージ，経頭蓋磁気刺激（repetitive Transcranial Magnetic Stimulation：rTMS），ロボット療法，部分免荷トレッドミル歩行練習など多様なリハビリテーション治療が開発され，いずれも有効性が示されている．これらの有用な治療法に共通していえることは，練習量（時間）や頻度（反復練習）を増やすことにある．さらに，質（内容）を高めるためには，患者に合わせた実際の活動場面での課題設定を遂行する課題志向型（Task-oriented）の練習が重視されている2）．
一方で，前述した従来の神経筋促通法は，神経生理学的あるいは神経発達学的アプローチによって，不足した正常の要素を促通し異常な反射機構を抑制することで麻痺回復の促進をめざして長年の研究と臨床経験を積み，現在も理学療法における臨床場面では広く用いられている．しかし，米国におけるSTEP Conference（1990 & 2005）では，その効果はほとんどないとされ，これまでのメタアナリシス3）においても，Bobath法をはじめとする従来の神経筋促通法は麻痺の回復を促通する治療法とはいえないことが示されている．さらに，本邦での脳卒中治療ガイドライン20094）では「行っても良いが，伝統的なリハビリテーションより有効である科学的根拠はない（グレードC1）」と明記されていたが，改訂された脳卒中治療ガイドライン20155）では，推奨項目から削除されている．
われわれが脳卒中片麻痺の治療に用いている促通反復療法（Repetitive Facilitative Exercise：RFE）は神経筋促通法に含まれるが，治療理論は最新の脳科学を基盤としており，脳の可塑性を生かして最大限の運動機能改善を実現するための治療法である6）．本稿では，促通反復療法の理論的背景と治療効果，脳機能への影響について理学療法での自験例を含め概説する．
脳機能回復とトップダウンアプローチ
著者： 万治淳史
ページ範囲：P.795 - P.802
はじめに
脳疾患発症後の後遺症に対して，脳の神経可塑性を調整し，脳機能の回復を促進する可能性をもつ新たなトップダウンアプローチの戦略として非侵襲的脳刺激（Non-invasive Brain Stimulation：NIBS）1）が注目され，急速にその効果についての報告が増えている．NIBSには，反復経頭蓋磁気刺激（Repetitive Transcranial Magnetic Stimulation：rTMS）や経頭蓋直流電気刺激（Transcranial Direct Current Stimulation：tDCS）があり，その効果は多岐にわたる2）．それぞれ頭皮上から刺激を行うことで脳皮質の興奮性を変化させ，治療効果を狙うものである．
脳卒中発症後の運動麻痺に対するNIBSの治療方略は大きく分けて2つある（図1）．1つ目は脳卒中罹患により活動性の低下した病巣側の皮質の活動性の促通，2つ目は非病巣側の抑制である．これは半球間抑制理論3）にもとづき，脳卒中後遺症患者では非病巣側の興奮性が増大し，脳梁を介して障害側半球皮質に対し抑制がかかることが知られており4），これに対し，非病巣側活動性を抑制し，病巣側の活動性を促そうというものである．
rTMSにおいては高頻度（5Hz以上）磁気刺激で皮質活動性は高まり，低頻度（1Hz以下）磁気刺激で皮質の活動性を抑制することが運動誘発電位（Motor Evoked Potential：MEP）検査により証明されている．また，近年では高頻度の連発刺激（バースト波）を利用し，短時間で皮質活動性変化が効果として得られるIntermittent Theta Burst Stimulation（iTBS）やContinuous Theta Burst Stimulation（cTBS）が紹介され5），刺激効果に関する報告も多くみられる．
tDCSについても皮質活動性の促通・抑制により，治療効果が得られる．頭皮上に陽極・陰極の電極を貼付し，1〜2 mAの直流電流を通電することで陽極直下では皮質活動性の促通，陰極直下では皮質活動性を抑制することが報告されており，この機序を利用している．本稿では脳卒中発症後の運動麻痺に対するNIBSに関する報告について概観し，自験例を含め，報告したい．
脳機能回復とConstraint-Induced Movement Therapy（CIMT）
著者： 村山尊司
ページ範囲：P.803 - P.811
はじめに
近年，神経科学分野において，機能的MRI（functional Magnetic Resonance Imaging：fMRI）や，近赤外分光法（Near Infrared Spectoroscopy：NIRS），経頭蓋磁気刺激（Transcranial Magnetic Stimulation：TMS）などの神経の活動を可視化するニューロイメージング技術の発展により，脳損傷後に脳の可塑的変化や脳機能の再構築が起きることが明らかにされた．脳卒中や脳外傷などの脳損傷者の運動機能，認知機能の回復機序について多くの知見が蓄積され，リハビリテーション分野の発展に大きく貢献した．
ニューロイメージングの発展を背景に，損傷後の神経機能回復促進を目的としたニューロリハビリテーションという概念が提唱されるようになった．電気刺激などで末梢器官から中枢神経系へ働きかけたり，麻痺肢を随意的に積極的に動かしたりすることで，脳の可塑的変化や神経ネットワークの再構築を促す治療である．
ニューロリハビリテーションのなかで最も多くの知見が示されている治療法の一つが，CI療法（Constraint-Induced Movement Therapy：CIMT）であろう．CIMTは，非麻痺側肢の使用を制限しながら麻痺肢に対する段階的な集中トレーニングと，日常生活場面での積極的な使用を促すことで麻痺側上肢の機能回復と神経可塑性を誘導することを目的とした治療法である．臨床的アウトカムの報告に加え，ニューロイメージング技術を用いた報告も数多くなされ，治療効果の背景が明らかにされてきている．
本稿では，CIMTの概要とfMRIによる先行研究，さらに下肢に対するCIMTなど近年報告が増えている応用形CIMTについて概説し，今後の展望を述べたい．
脳機能回復と認知神経的アプローチ
著者： 中野英樹
ページ範囲：P.813 - P.819
脳卒中は世界各国で共通してみられる中枢神経疾患である．World Health Organizationの報告1）によると，世界中の脳卒中発症者数は毎年約1,500万人であり，さらに脳卒中による死亡は心臓病，がんに次いで3番目に多いことがわかっている．また，2013年の国民生活基礎調査（厚生労働省）2）によると，脳卒中は要介護認定要因の第1位となっている．脳卒中発症後の運動機能障害は，在宅におけるADLならびにQOLを大きく低下させることから3），脳卒中患者の運動機能回復を促進させるための効果的なリハビリテーション方法の開発は国家的課題といえる．
2014年のCochran systematic reviewsによると，脳卒中発症後の上肢運動機能回復に適度な効果を示すリハビリテーションはいくつか報告されているが，高い効果を示すリハビリテーションは未だ確立されていない4）．脳卒中発症後の運動機能回復に高い効果を示すリハビリテーションを開発するためには，脳損傷後の運動機能回復の背景にある脳内メカニズムを理解することが必要不可欠である．そこで本稿では，脳損傷後の運動機能回復の背景にある脳内メカニズムについて概説し，その神経メカニズムならびに脳の機能的特性にもとづいた運動療法について紹介する．
とびら
毎年1万人超の理学療法士の誕生
著者： 中徹
ページ範囲：P.775 - P.775
ここ数年，毎年1万人超の理学療法士が誕生しています．それは今後ずっと継続する見通しです．理学療法士が増えることは心強い限りですが，喜んでばかりはいられない現実も見ておかなければ明るい将来につながりません．今月はその現実についていくつか考えていきましょう．
理学療法士は，定年退職に至る方の数がまだ数年間は少数であること，また離職率が低い職種であることから，毎年数千人の純粋増が見込める「高度成長」の職域です．理学療法士はほとんどが医療機関と福祉機関に勤務しますので，それぞれが公的医療費の売り上げを新しく生み出すことになります．毎年1万に近い数千人の理学療法士増が年間医療費の自然増の一部なのでしょう．しかしながら，この数千人分の増加が毎年積算されるとなると，公的医療費のシステムが物理的に維持されるかどうかは極めて不安です．もちろん，このシステムは行政がメインテナンスするものです．ですから，医療費の歯止めなき増加に対する公的医療費の対応は理学療法士には関係がないと言ってもいいのですが，実はそうではないことを次に考えます．
初めての学会発表
基礎研究という選択
著者： 大塚章太郎
ページ範囲：P.822 - P.824
第50回日本理学療法学術大会が東京国際フォーラムにて開催されました．第50回という節目の学術大会で初めての学会発表を行い，発表を通して感じたことや基礎研究を選んだ理由についてご報告します．
あんてな
第50回日本理学療法士協会全国学術研修大会inいわてのご案内
著者： 及川龍彦
ページ範囲：P.825 - P.831
第50回日本理学療法士協会全国学術研修大会は，「理学療法士が支える日本〜求められている未来への挑戦〜」（櫻田義樹大会長）をテーマに2015年10月9日（金）・10日（土）の2日間にわたって開催します．会場は岩手県盛岡市の盛岡駅周辺3会場（盛岡市民文化ホール・マリオス，いわて県民情報交流センター・アイーナ，ホテルメトロポリタン盛岡NEW WING，図1），各会場は徒歩5分圏内に位置し，盛岡の市街地を散策しながらの移動が可能です．
さて，岩手県理学療法士会は第24回日本理学療法士学会（故・清水宏一大会長）以来，実に26年ぶりの全国大会を担当します．当時の学会は“平成元年”，今回の学術研修大会は“第50回”と，当会が担当する大会は偶然にも「節目」にあたっており，これを担当できますことは非常に光栄なことと思っています．準備にあたる役員・スタッフともに当時の様子を知る者は少なく，手探り状態のなかでの準備ではありますが，心地よい緊張感のもと，鋭意準備を進めています．
甃のうへ・第29回
教えることで気づくこと
著者： 佐藤美紀
ページ範囲：P.832 - P.832
現在，学校と病院で教育に携わっている．教育のコアは何かを自問自答しているが，未だによくわからない．試行錯誤の日々．そのなかから子育てと同じような感覚が生まれてくるのを感じる．教えることは難しいが，気づきも多い．それを少しお話ししたい．
一つは，基礎の大切さ．教える立場になり，今まで暗黙知であったものが何なのか考えるようになった．テーマに合わせ考え，本を読み，講義の準備を繰り返していると，基礎に立ち返ることで自分のなかで悶々としていたものが不意に見えてくる瞬間がある．思い込みに気づき，それを臨床で確認することで，思いもよらない治療の展開と効果を見つけることにつながっている．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
経頭蓋磁気刺激療法
著者： 菅原憲一
ページ範囲：P.833 - P.833
●経頭蓋磁気刺激とは
経頭蓋磁気刺激（Transcranial Magnetic Stimulation：TMS）は1985年にBarkerら1）によって開発された装置である．疼痛を伴わず簡便にさらに非侵襲的に大脳皮質を刺激することが可能で，中枢神経系にかかわる生理学的基礎研究から臨床における診断・評価，さらには疾患の治療へと応用されている．
日本理学療法士学会・分科学会の紹介
日本地域理学療法学会
著者： 隆島研吾
ページ範囲：P.834 - P.834
日本理学療法士協会の方針により，職能部分と学術部分にその運営形態を分割することになり，従来の生活環境支援系理学療法研究部会が地域，予防，義肢装具各領域に3分割され，日本地域理学療法学会は幅広い領域を受け持ちながら発足することとなった．
入門講座 臨床に活かす理学療法研究・5
症例研究の実践
著者： 諸橋勇
ページ範囲：P.835 - P.843
はじめに
近年，理学療法士が行っている研究はまだ課題はあるにしても，統計学的な手法を用いて質，量ともに以前より向上していることは誰もが認めるところである．国内外の理学療法専門誌には症例報告の投稿欄も設けられ，そしてケーススタディの特集が企画され，その重要性は認められているといえる．
しかし，学術大会や研究論文のなかで症例報告，症例研究の割合はまだ少なく，あまり積極的に行われているとはいい難い．例えば臨床のなかで困難な症例や稀少な症例を担当すると，場合によってはそれらの症例と類似した過去の症例報告の文献を検索することがあるが，検索目的に合致した症例がみつからないことが少なくない．
また，患者の理学療法プログラム作成時には基本的に「患者の個別性」を重視し，その患者に合った個別的プログラムを作成することが理想とされている．しかし，理学療法士が言葉で「重要視している」といっているほど，現場では個別性を考慮したアプローチが行われてきているだろうか．
また，「患者の経過は順調です」という言葉をよく聞くが，この順調とは何と比較して，どのような根拠で判断しているのだろうか．
本稿では，ケースレポート，そしてシングルケースデザインを中心に臨床の理学療法の現状も踏まえて，症例研究のあり方を概説し，症例研究に取り組むにあたり，はじめの一歩が踏み出せるような具体的な方法を呈示したい．
講座 リハビリテーションにおけるロボットのいま・2
歩行練習ロボット
著者： 平野哲 , 才藤栄一 , 加藤正樹 , 山田純也 , 井元大介
ページ範囲：P.845 - P.852
はじめに
リハビリテーション医療におけるロボットの活用は以前より注目されていたが，研究・開発が進み，臨床現場へも盛んに導入されるようになってきた．
リハビリテーションロボットは目的によって，表1に示す4種類に分類できる．
歩行に関するロボットは，自立支援と練習支援のどちらかに属するものが多い．自立支援ロボットに該当するものとして，例えば，筆者らが開発しているWearable Power-Assist Locomotor®（WPAL®）1-5）が挙げられる．完全対麻痺者の歩行再建を目指したロボットであり，両下肢の間に配置した内側股継手付き両長下肢装具に，両側の股関節・膝関節・足関節を制御するモータが取り付けられている．各モータが健常者に類似した歩行パターンを再現し，これに合わせて重心移動することで，完全対麻痺者であっても歩行器平地歩行を獲得可能である．WPAL®での歩行が自立するまでには，WPAL®を用いた歩行練習が必要であり，筆者らは専用の練習プログラムに則った歩行練習を行っている．しかし，WPAL®は，あくまでもロボットを用いての歩行再建を目的としたものであり，麻痺の改善や，WPAL®なしでの歩行獲得を目指したものではないため，練習支援ではなく，自立支援に分類される．本稿で扱う「歩行練習ロボット」は，「ロボットなしでの歩行能力向上を目指すロボット」であると定義し，練習支援ロボットについてのみ扱うこととする．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・5
変形性膝関節症
著者： 上西啓裕
ページ範囲：P.853 - P.859
はじめに
変形性膝関節症（osteoarthritis of the knee：膝OA）は加齢に伴う膝関節の慢性変性疾患であり，関節軟骨の磨耗変性を主体として骨変化（骨棘形成，軟骨下骨の骨硬化，陥没変形）や軟部組織変化（滑膜炎，関節包拘縮，靱帯や半月板の変性，断裂）等種々の変化を生じる疾患です．運動器疾患のなかでも膝OAは学生にとって臨床実習において比較的担当する機会が多い症例であると思われます．本稿では臨床実習において膝OA患者を担当する際に，準備しておく，心がけておくことを中心に患者を受け持つ際の理学療法士の基本的な考え方や行動について整理し，解説したいと思います．
学会印象記
—第50回日本理学療法学術大会—新たなる可能性への挑戦
著者： 櫻田義樹
ページ範囲：P.862 - P.864
はじめに
今年は，日本に理学療法士が誕生して50年という節目の年にあたります．この記念すべき年に，内山靖大会長のもと，6月5日から7日までの3日間，東京国際フォーラムを会場に第50回日本理学療法学術大会が開催されました．総参加者数は6月12日の暫定報告により1万602人と，予想どおりの盛大な学術大会となりました．また6日には，日本理学療法士協会設立50周年記念式典・祝賀会がホテルオークラ東京で催され，理学療法士だけでなく多くの関係者にも注目された学術大会であったと思います．
大会テーマは「理学療法50年のあゆみと展望〜新たなる可能性への挑戦〜」と題され，参加型ディスカッションやヤングインパクトプレゼンテーションなどの新企画も取り入れられ，各会場では積極的な討議がなされていました．本稿では，企画内容や会場の雰囲気などさまざまな視点から，印象的であったことについて報告します．
—第52回日本リハビリテーション医学会学術集会—多様な専門性をつなぐ，学際的なリハビリテーション医学の役割を感じた学会
著者： 小林量作
ページ範囲：P.865 - P.867
2015年5月28日（木）から30日（土）までの3日間，新潟市の朱鷺メッセにおいて第52回日本リハビリテーション医学会学術集会が，慶應義塾大学医学部リハビリテーション医学教室教授の里宇明元先生の会長の下で開催された．メインテーマの「今を紡ぎ，未来につなぐ」は，「リハビリテーション医学・医療にかかわる者一人ひとりが，それぞれの置かれている環境や立場のなかで，今できること，なすべきことを丁寧に紡ぎながら，学術集会という集いの場に成果を持ち寄り，それぞれの糸を1本の太い糸に束ね，力強く未来につなげていきたい」という願いをこめたものである．内容は特別講演8，教育講演14，シンポジウム8，パネルディスカッション3などのプログラムが総数で60余り，一般演題795題，ポスター演題261題，参加者3,300人余りと盛会のうちに終了した．
今回のように学会開催場が地方都市で行われたことは，大都市における高額な会場費などを含めた運営費の高騰も1つの理由として考慮したものと推測される．アクセスが良く，1か所の会場で開催できる地方都市が開催地候補になるという方向性を示すものとも考えられる．ひと昔前と異なり，通信技術の高度化は，学会長所属地域から相当に離れた遠隔地域であっても十分に開催可能になっている．筆者にとって朱鷺メッセは行き慣れた会場であり，どの学会でも最初に経験する会場マップの理解に苦労することもなく，非常に安心して会場移動ができた．
—World Confederation for Physical Therapy Congress 2015—さまざまな経験をすることができた学会発表
著者： 宮澤大志
ページ範囲：P.868 - P.869
はじめに
2015年5月1〜4日にシンガポールで開催された，World Confederation for Physical Therapy Congress 2015に参加しました．私は理学療法士になって2年目で，国内の学会参加の経験もほとんどありません．そんな未熟な私ですが，今回初めて国際学会に参加して感じたことを率直に書かせていただきます．
症例報告
慢性期脳卒中患者に対する知覚連動インサートの効果—シングルケーススタディによる検証
著者： 大塚公規
ページ範囲：P.870 - P.873
要旨：慢性期脳卒中患者を対象に知覚連動インサートを用い，歩行能力に改善が得られるかを検討した．発症から48か月経過した脳卒中患者1名を対象とした．知覚連動インサートを作成し，未使用時と使用時をそれぞれ5週間ずつ設け，10m最大歩行速度，歩幅の変化についてシングルケーススタディ（ABAB法）を用いて検証した．また歩行をビデオ撮影し，視覚的に歩容の変化を評価した．未使用時と比較して使用時に歩容の変化を認め，最大歩行速度，歩幅に有意な改善を認めた．知覚連動インサートは慢性期脳卒中患者の歩行能力を改善させる可能性が示された．
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お知らせ 第5回関東地区小児整形外科ベーシックコース講習会／第3回臨床に活かす動作分析を考える研究会／第11回日本シーティング・シンポジウム フリーアクセス
ページ範囲：P.793 - P.852
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.819 - P.819
書評 —森岡 周（著）—「発達を学ぶ—人間発達学レクチャー」 フリーアクセス
著者： 浅野大喜
ページ範囲：P.821 - P.821
“発達”は，子供の成長にとって必要なだけでなく，リハビリテーションの臨床，大学や専門学校の教育現場などにおいて，すべてに共通し，セラピストが理解しておかなければならない概念である．その理由は，“人間は生涯発達していく存在”だからである．そのため，対象者について共感，理解し，適切な対応を考える際に“発達”の理解は欠かせない．そして，セラピスト自身もまた発達していく存在であることを忘れてはならない．
本書は，人間発達学の教科書であり，人間が生まれてから成人になり，老年期へと生涯にわたって発達していくプロセスと，それを観察する際の思考法についての参考書である．本書の前半では，「姿勢と運動」，「認知と知性」，「情動と社会性」という3つの領域に分けて，それぞれの発達の様相について端的に説明されている．その内容は，発達の運動学的側面，認知神経科学的側面，さらに基本的な発達理論の解説から心の理論などの高次機能に至るまで，幅広くわかりやすい表現で記述されている．ここには，発達という現象を総体的に理解するという視点を初学者に提供しようとする著者の意図を読み取ることができる．また，図表やイラストも豊富に使用され，重要な概念については随所に“column”として解説されており，初学者にとって理解しやすいよう配慮されている．
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.843 - P.843
書評 —野村卓生（著）—「糖尿病治療における理学療法—戦略と実践」 フリーアクセス
著者： 市橋則明
ページ範囲：P.861 - P.861
糖尿病の理学療法と聞くと，私が理学療法士になった1年目に，ドクターから糖尿病の運動療法をできないかと言われ，困ったことを思い出す．当時は一人職場で相談する先輩もおらず，糖尿病に関する理学療法の書籍もなく，摂取カロリーと運動によるカロリーを計算し，運動量を決めることぐらいしかできなかった記憶がある．当時から糖尿病の運動療法の必要性は言われていたが，まだ糖尿病に対する理学療法士の関心は低かった．
30年後の現在，日本糖尿病理学療法学会の登録人数（2015年4月1日現在）は3,015人であり，多くの運動器疾患にかかわる日本運動器理学療法学会が6,410人であることを考えると非常に多くの理学療法士が糖尿病の理学療法に関心を持っていることがわかる．理学療法士が担当する患者のなかには合併症として糖尿病を有する者が非常に多い．また，近年糖尿病教室なども盛んに行われるようになっており，チーム医療のなかで理学療法士の参加は必要となっている．一方で，糖尿病の理学療法の教育に関しては，内部疾患の一つとしてリスク管理などの観点で学ぶ機会はあるものの，教科書の一つの章にまとめられていることがほとんどである．
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.864 - P.864
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.874 - P.875
第27回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.877 - P.877
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.878 - P.878
かつて筆者が新人だったころ，片麻痺の方からよく尋ねられたことは「この手は動くようになりますか？」「また散歩に行けるようになりますか？」という機能回復の予後に関するものでした．そのころ（30数年以上前，1980年代）の常識は，脳機能そのものは回復せず，代償的な過程によってADLの向上が獲得されるというものでした．現在の脳機能回復の理論的発展と実践への展開を，そのころ誰が予想できたでしょうか．
さて，今特集は「脳機能回復と理学療法」です．かつての常識が打ち破られ，新たな可能性，パラダイムシフトを読者は味わうことができるでしょう．この領域の臨床的研究の第一人者である原先生には「脳機能回復理論と治療選択」において，「固定概念であった“装具を使ってでも歩ければいい”ではなく，“補装具を使用しない歩行の獲得”を目標にするなど ，今までより高い水準を目標とする時期がきているのではないか」という重要な提案をいただきました．廣川先生には「脳機能回復と促通反復療法」について，その理論的背景と実践結果についてご紹介していただき，「患者が意図した運動を反復して誤りなし学習を強化する点，運動量だけでなく運動の質を重視する点」が肝要であることを解説していただきました．万治先生には「脳機能回復とトップダウンアプローチ」として，経頭蓋磁気刺激（rTMSあるいはcTBS）およびtDCSの理論的背景と適応，症例での運動学的効果の検証，展望，限界について解説していただき，特に回復期片麻痺上肢機能の改善についての運動療法との併用を考慮した自験例を紹介していただきました．村山先生にはCIMTについての適応と効果に関する先行研究の概観と理学療法場面での適用についての留意点を述べていただき，最近の方法として「拘束への抵抗感やストレスの軽減を目的として，麻痺側への意識化が図られていれば必ずしも拘束は必要でないというmodified CMIT」についても言及していただきました．中野先生には「脳機能回復と認知神経的アプローチ」に関して，脳内の運動ネットワークの変化，半球間抑制の不均衡など重要な理論を平易に解説していただき，運動機能回復のための手続きとして体性感覚フィードバック，運動先行型活動，運動発現のための皮質脊髄経由の神経活動の重要性について指摘されました．いずれも先端的な研究成果をもとに述べられていてこの領域の必読論文といえるでしょう．このほか，本号では諸橋先生の入門講座「臨床に活かす理学療法研究法」において「症例報告」が解説され，物語的に「研究を進める理学療法士A君の事例」が提示されています．これが大変興味深く「あるある」とうなずく読者も多いと思います．紙幅の都合ですべての記事についてご紹介できないのが残念です．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
