今日の脳性麻痺児や発達障害児の小児理学療法では,医療から生活へつなぐアプローチが求められ,医療機関から児童福祉法に基づく障害児通所事業,教育領域までを包括した生活支援の視点が理学療法士には不可欠である.本特集では,生活支援につなぐ小児理学療法を軸に重症児の呼吸管理から外来理学療法,そして社会資源である地域療育センターや児童デイサービス,訪問リハビリテーションなど生活支援につなぐ理学療法士としての取り組みと課題に焦点を当てた.
雑誌目次
理学療法ジャーナル50巻10号
2016年10月発行
雑誌目次
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
呼吸管理を伴う重症心身障害児の小児理学療法と生活支援
著者: 山本奈月
ページ範囲:P.905 - P.911
はじめに
重度の肢体不自由と重度の知的障害とが重複した状態を重症心身障害といい,その状態にある子どもや大人を重症心身障害児(者)[以下,重症児(者)]とよぶ.現在,重症児(者)は,全国に約43,000人で,在宅で養育されている児(者)は28,660人と推定されている1).重症児(者)は日常生活のあらゆる場面で介助が必要であり,しばしば活動・参加が制限される.そしてその家族は「自由になる時間がない」,「子どもの養育による睡眠不足」,「体力の限界」などさまざまな負担を背負っている1).
近年では,気管切開や呼吸管理,経管栄養などが必要な,いわゆる「在宅重症心身障害児」が増加しているといわれている.その背景として,出産年齢の高齢化などのハイリスク分娩の増加や,早産・低出生体重児の増加が挙げられる.近年の医学の進歩により新生児死亡率,特に早産児や低出生体重児の死亡率が低下してきている一方で,以前であれば救命できなかったが,救命できることによって気管切開や呼吸管理,経管栄養などが必要な重度の障害を抱えた児が増加している2).このように重症心身障害に呼吸機能障害を併せ持つと,日常生活の介助に加えて医療ニードが高まり,人工呼吸器や吸引器,酸素ボンベなど常に持ち運ばなければならない高度な機材が増加する.それらが子どもと家族の活動・参加の制限をさらに助長してしまう.
呼吸管理を伴う重症児(者)とその家族の支援を行うにあたっては,彼らの日常生活を把握・理解し,活動・参加などの日常生活の支援をするための援助が必要であるということを念頭に置かなければならないと筆者は感じている.
発達障害児の小児理学療法と生活支援
著者: 楠孝文 , 田内広子
ページ範囲:P.913 - P.920
はじめに
発達障害とは,2005年に施行された発達障害者支援法の定義で,自閉症,アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害(pervasive developmental disorders:PDD),学習障害(learning disorders:LD),注意欠陥/多動症(attention deficit/hyper-activity disorder:ADHD)その他これに類する脳機能の障害であって,その症状が通常低年齢において発現するものと定められている.
2012年の文部科学省の実態調査1)では,特別な教育上の支援を要する児童生徒は,通常学級に6.5%存在するとされ,近年急激に増加している.これは発達障害が啓発活動などにより,広く社会に認知されるようになり,対象となる子供が小児科や各都道府県に設置された発達支援センターなどの専門機関や療育機関に相談,受診するようになったことが主たる要因と思われる.また,PDD,ADHD,LDなどの発達障害の発症率が高いといわれている低出生体重児の増加2)もその一因と考えられる.
筆者らが勤務する愛媛県立子ども療育センター(以下,当センター)でも,自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder:ASD),ADHDなどの発達障害児に対するリハビリテーション処方が増加している.特に姿勢,バランスの問題や運動の不器用さ(clumsiness)を主訴とする,米国精神医学会による「精神疾患の診断と統計の手引き第5版(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fifth Edition:DSM-5)」で分類されている,運動症群(motor disorders)の発達性協調運動症/発達性協調運動障害(developmental coordination disorder:DCD)3)の児に理学療法(physical therapy:PT)を処方されることが多い.
そこで本稿では,DCD児の姿勢運動の特性について,臨床経験と諸家の報告を概観し,当センターで行っている理学療法を紹介する.
一般病院における小児理学療法と生活支援
著者: 浅野大喜
ページ範囲:P.921 - P.928
はじめに
今日小児リハビリテーションにおいて,理学療法の対象となる疾患は神経疾患や整形外科疾患だけでなく,呼吸器疾患,循環器疾患,小児がんなどさまざまな疾患が含まれる.また,一般病院で小児理学療法に携わる理学療法士には,さまざまな疾患についての知識だけでなく,退院後の生活を想定した物的な環境の準備,社会的支援の計画,家族への心理的サポートなど幅広い知識と対応能力が求められる.本稿では,一般病院における退院後の生活支援を含んだ小児理学療法の内容,さらに新生児集中治療室(neonatal intensive care unit:NICU)退院後の生活支援と発達フォロー外来での理学療法について,その具体的内容や注意点について述べる.
地域療育センターにおける小児理学療法と生活支援
著者: 桑原知佳 , 佐伯香菜 , 広瀬宏之
ページ範囲:P.929 - P.934
はじめに
現在,生まれてくる子どもの約33人に1人が何かしらの病気や障害,低出生体重などで新生児集中治療室(neonatal intensive care unit:NICU)を必要とし1),出生直後から医療的な介入を必要としている.また,成長の過程で保護者が育てにくさを感じたり,就園・就学後の集団生活で困難さがみられる子どもたちも年々増加し2),療育を必要とする子どもの数は増加している.地域療育センターは,そのような病気や障害をもつ子どもとその家族が「地域で育ち,生活することを支援する」ために存在し,子どもとその家族,そして保育園,幼稚園,小学校をはじめとした地域の各機関の支援を行っている.
本稿では,横須賀市療育相談センター(以下,当センター)の利用児の特徴や,理学療法業務について紹介し,地域療育センターにおいて理学療法士が果たすべき役割について考えたい.
児童デイサービスにおける小児理学療法と生活支援
著者: 高橋昭彦 , 紙野愛嗣 , 田中美紀子 , 香川真二 , 山本八穂 , 内山将哉
ページ範囲:P.935 - P.944
はじめに
児童デイサービス(通所支援)とは,障害を抱えた児童が可能な限り地域や自宅で自立した日常生活を送ることができるように,児童およびその家族を支援する公的な社会福祉事業である.主たる支援の概要は児童に対する療育サービスの提供であり,発達や学習を促すことで心身機能の維持・改善を図り,基本的な動作能力,知識技能,集団生活への適応能力を獲得させることである.また,地域における児童や家族の孤立感の解消,家族の介護の負担軽減など,児童の生活拠点である地域や家族に対する支援という役割も担っている.これまでデイサービスは医学的リハビリテーションが終了したあとの機能低下の防止や社会参加の拡大を目的とする社会的リハビリテーションの色合いが強かったが,現在のデイサービスには,対象が障害者や高齢者の場合には機能回復,児童に対しては発達や学習への支援が求められるようになり,その役割が大きく様変わりしようとしている.
児童デイサービスは2012年に法改正が行われ,これまで知的・難聴・肢体不自由など障害種別に行われてきたサービスを一元化し,それら3障害に対する総合的かつ身近なサービスの提供が求められるようになった.NPO法人子どもの発達・学習を支援するリハビリテーション研究所(以下,当法人)では,全国に先駆け機能訓練担当職員としてセラピストを常勤で配置することで,さまざまな障害を抱える子供たちに個別療育と集団療育をサービスの両輪とする児童デイサービス事業を展開している.本稿では当事業所で提供しているサービス,利用している児童の変化についても具体的に紹介する.
常時医療ケアを必要とする子どもたちと家族への外出支援
著者: 神田雄生
ページ範囲:P.945 - P.950
はじめに
近年,小児科医療は著しい進歩を遂げ,超早産児や染色体異常などの致命率は顕著に向上している.その結果,経管栄養や酸素療法,人工呼吸器などの高度な医療ケアを日常的に必要とする重症児が退院し在宅生活を送ることが増えている.2013年度の厚生労働省科学研究による全国調査1)でも人工呼吸器を装着したまま新生児集中治療室(neonatal intensive care unit:NICU)から1年以内に退院する児が顕著な増加傾向を示していた.
1994年の健康保険法改正により訪問看護ステーションにおいて,医療保険制度による小児の訪問看護・訪問リハビリテーションが算定・実施できるようになった.樫本ら2)は,「療養児も子どものQOLや成長発達からみると,可能な限り家族のなかで生活することが望まれる」と述べており,今後も訪問リハビリテーションの需要は増加していくと考えられる.
在宅で日常的に医療ケアを必要とする児は,その家族やきょうだいとともに外出の制限を受けることが多い.今回柊訪問看護ステーション(以下,当ステーション)が中心となり,近隣地域の医師・看護師などの多職種と連携して,医療ケアが必要な子どもと家族が安心して外出できるイベントを企画・実行した.それと同時にボランティアや医療従事者への在宅小児医療の研修会も開催したので報告する.なお,参加者や症例紹介の家族には倫理的配慮をし,同意を得ている.
とびら
原点回帰
著者: 沖田実
ページ範囲:P.901 - P.901
早いもので理学療法士になって28年目を迎えた.今だから言えるが,高校時代の同級生に勧められ,理学療法士という名前がなんとなく格好良く思えたため,特に調べもせず,本学の前身である長崎大学医療技術短期大学部に入学した.そのため新入生オリエンテーションの際の進学動機を含んだ自己紹介では,非常に困惑しながらその場を取り繕った.しかし,不思議なもので,このような理由で入学した私が今では母校の教壇に立ち,しかも専攻主任を務めている.
理学療法士となった1989年の7月,上司の指示で長崎県地域リハビリテーション事業に参画することになり,五島列島の上五島地区で在宅訪問を行った.その際,最初に訪問させていただいたケースが四肢・体幹に重篤な拘縮を抱えており,言葉は悪いが「くの字に曲がった寝姿」であり,その衝撃は今でも忘れられない.発生していた拘縮はすでに強直に近い状態で,実践できたことと言えば,先輩の指導のもとでの手掌面の清拭と定期的な爪の切除といった家族への助言程度であり,理学療法士としてあまりにも無力であることを痛感した.つまり,この時点から私の拘縮研究はスタートしていると言っても過言ではない.
初めての学会発表
学会で学んだことをこれからの挑戦に
著者: 江頭陽介
ページ範囲:P.952 - P.953
2016年5月27〜29日,第51回日本理学療法学術集会が北海道札幌市にて開催され,2日目となる5月28日に口述発表の機会を得ました.本稿では学会発表までの経過,学会当日の状況,発表を終えて感じたことを報告します.
学会印象記
—第53回日本リハビリテーション医学会学術集会—軌轍と融和
著者: 播本真美子
ページ範囲:P.954 - P.956
歴史の町 京都上陸!
2016年6月9日(木)〜6月11日(土)に京都府立医科大学副学長の久保俊一大会長のもと,京都にて第53回日本リハビリテーション医学会学術集会が開催されました.
学会前夜に京都の町を散策していると,至るところに幕末史上人物の石碑が建てられていました.「近江屋跡・坂本龍馬と中岡慎太郎遭難之地」,「池田屋跡」,「佐久間象山先生・大村益次郎卿遭難之地」,「武市瑞山先生寓居之跡」などがあり,幼い頃から幕末史が大好きな私には石碑との突然の出会いがとても衝撃的でした.我を忘れて興奮していたため,同行していた先生方に驚かれてしまったほどです.興奮冷めやらぬなか,歴史的人物がそこにいた史跡が現代と融和していることに不思議な違和感を覚えつつ,京都の地に立っている実感がにわかに沸いた瞬間でした(図).
甃のうへ・第41回
人は財産
著者: 渡邊亜紀
ページ範囲:P.957 - P.957
高校生の頃より理学療法士をめざし,念願かなってこの職に就いて16年が経とうとしている.理学療法士をめざしたきっかけは,自分が働くことで人から「ありがとう」と言われるような仕事に就きたいと思ったからである.しかし,「人に何かしてあげよう」「感謝されるような仕事をしよう」といった考えは間違っていたような気がしている.
私は理学療法士になってからずっと回復期リハビリテーション病棟に携わっている.多くは脳血管障害の患者さんを担当し,入職した当時は1病棟60床を3,4人の理学療法士で担当するという,今では考えられない人員で働いていた.現在のような教育システムはなく,入職1か月後には患者さんを受け持ち,練習中に患者さんを転倒させ,患者さんに満足いく練習が行えず,先輩療法士への担当変更を余儀なくされるといったことを経験した.なぜうまくいかないのかと悩み,自分の経験不足,未熟さが要因であろうと自分なりに納得したことを思い出す.
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか?
転換性障害
著者: 渡辺俊之
ページ範囲:P.958 - P.958
麻痺,発話障害などで病院を訪れる患者のなかには,身体的原因の検索を詳細に行っても問題が発見されない人がいる.かつては転換型(性)ヒステリー,あるいは単にヒステリーと呼ばれていた患者であり,現在は転換性障害[精神疾患の診断・統計マニュアル,第5版(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders(DSM),Fifth Edition)]と診断される.
理学療法関連審議会・協議会
リハビリテーション専門職団体協議会
著者: 松田智行
ページ範囲:P.960 - P.960
リハビリテーション専門職団体協議会(以下,協議会)とは,日本理学療法士協会,日本作業療法士協会,日本言語聴覚士協会(以下,3協会)の連携のもと,リハビリテーション医療の発展および向上に努め,もって国民の保健・医療・福祉の向上に寄与するとともに,会員相互の資質の向上と交流を図ることを目的として,2009年4月に発足しました.
現在の協議会の代表は,日本理学療法士協会の半田一登会長です.また,協議会の代表と事務局は,2年ごとに3協会が持ち回りで運営しています.
入門講座 症例を担当するということ・8
上司を活かす
著者: 池村健
ページ範囲:P.961 - P.967
はじめに
「上司を活かす」—この言葉に,なにやら畏れ多いイメージを抱く方も少なくないでしょう.若い理学療法士にとっては,上司は自分たちに指示を出す立場であって,上司を活用するなんてとんでもない,と思う方が圧倒的に多いのではないでしょうか?
超高齢社会に突入し,医療・介護においてリハビリテーションの重要性が高まる昨今,診療報酬制度においてもアウトカム評価が導入されるなど,私たち一人ひとりの理学療法士に求められる結果と責任もますます高まっています.対象者へのチームアプローチはもはや当たり前という時代において,経験の少ない若い理学療法士が理学療法の効果を最大限高めるためには,上司に力になってもらうことも重要です.しかし,普段からかかわりが多くない上司とどのようにコミュニケーションをとればよいのでしょうか? またその上司に何を頼り,何を相談し,何を提案していけばよいのでしょうか?
本稿ではこれまであまり考えたことがないかもしれない「上司を活かす」というテーマについて,実際の現場の意見も加えながら述べさせていただきます.若い理学療法士の皆さんが上司と接するうえでの何らかのヒントになれば幸いです.
講座 高次脳機能障害・1【新連載】
Broca失語とWernicke失語—失語症の新しいみかたとアプローチ
著者: 大槻美佳
ページ範囲:P.969 - P.978
はじめに—高次脳機能障害のみかたの変遷
近年,失語・失行・失認・記憶障害・注意障害などの「高次脳機能障害」をみる視点は大きく変化してきた.その理由は大まかには3つある.1つ目には,画像診断の進歩がある.核磁気共鳴画像(magnetic resonance imaging:MRI)などの形態画像の進歩によって,脳損傷患者の病巣部位がリアルタイムでわかるようになった.そのため,多くの症候の責任病巣が明らかになった.また,脳血流SPECT(single photon emission CT)やPET(proton emission tomography),あるいはfMRI(functional MRI)などの機能画像の進歩も,脳機能の局在に関する多くの知見をもたらした.
2つ目には,脳血管障害の治療そのものが変化したことがある.例えば,血栓溶解療法などの治療介入によって,従来の血栓や塞栓による梗塞巣とは異なる病巣分布に遭遇する機会が増えた.あるいは,狭窄血管に対して,バイパス術や頸動脈内膜剝離術,ステント留置などの治療介入も,従来と異なった血行動態を脳に与える.これらの変化によって,非典型の病巣分布が増え,それらにも対応できる視点が必要になった.
3つ目には,関連領域(神経心理学,認知神経心理学,認知科学など)の進歩がある.関連領域の進歩は,脳機能の枠組み,考え方,評価方法に大きな変化をもたらした.これらの3つの変化によって,さまざまな新しい知見が蓄積され,その結果,高次脳機能障害をみる視点そのものが大きく変化してきた.本稿では,これらの変化のなかで,特に,失語における新しい考え方,具体的症候の概要を紹介する.
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな!・5
糖尿病
著者: 井垣誠
ページ範囲:P.980 - P.987
はじめに
平成26年国民健康・栄養調査によると1),糖尿病有病者の割合は,男性15.5%,女性9.8%であり,70歳以上では男性の4人に1人(22.3%),女性の6人に1人(17.0%)が糖尿病とみられている.理学療法士と糖尿病患者のかかわりは,血糖コントロール(疾患管理)を目的とした運動療法を指導する場合,糖尿病神経障害や足病変などの特有の合併症に対応する場合,中枢疾患や運動器疾患などの理学療法対象患者が糖尿病をもっている場合がある.いずれの場合でも,患者に運動を負荷させることは同様であり,糖尿病およびその治療によってもたらされるリスクを十分に把握したうえで臨床実習に臨む必要がある.本稿では,実習で担当する患者が糖尿病をもっている場合を想定し,地雷を踏まないためのポイントを概説する.
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲:P.928 - P.928
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.934 - P.934
お知らせ 回復期リハビリテーション病棟協会 第29回研究大会in広島/第10回日本動物理学療法研究会座学セミナー/第1回自動車運転に関する合同研究会/第6回日本がんリハビリテーション研究会 フリーアクセス
ページ範囲:P.944 - P.987
書評 —郡 健二郎(著)—「科研費 採択される3要素—アイデア・業績・見栄え」 フリーアクセス
著者: 髙久史麿
ページ範囲:P.951 - P.951
著者の郡健二郎先生は泌尿器科学を専門とされておられ,そのご業績に対して紫綬褒章をはじめ,数々の賞を受賞されておられるが,その中に2004年に受賞された,「尿路結石症の病態解明と予防法への応用研究」と題する論文に対する日本医師会医学賞がある.私はそのとき,日本医学会の会長として医学賞の選考に携わったが,この医学賞は日本医学会に加盟している基礎・社会・臨床の全ての分野の研究者から申請を受け,そのなかの3名だけに受賞が限られるので,泌尿器系の先生が受賞されるのは珍しいことであった.そのため郡先生のことは私の記憶に強く残っていた.その郡先生が上記の題で200ページ近い本をご自身で執筆されたことは私にとって大きな驚きであった.
この本は「研究の楽しさ,美しさ」「科研費の制度を知る」「申請書の書き方」「見栄えをよくするポイント」の4章に分かれているが,特に第3章の「申請書の書き方」では実際の申請書の執筆形式に沿う形で,それぞれの項目において基本的に注意すべき点(基本編)と,実際にどのように書くか(実践編)について詳細に記載されており,科研費を申請される方にとって極めて有用かつ実用的な内容となっている.
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.956 - P.956
書評 —渡邉英夫・平山史朗・藤崎拡憲(著)—「脳卒中の下肢装具 第3版—病態に対応した装具の選択法」 フリーアクセス
著者: 長倉裕二
ページ範囲:P.959 - P.959
『脳卒中治療ガイドライン2015』の歩行障害のリハビリテーションにおいて,「内反尖足がある患者に対して歩行の改善のために短下肢装具を用いることが勧められる(グレードB)」として推奨されている.また,「歩行や歩行に関連する下肢訓練の量を多くすることは,歩行能力の改善のために強く勧められる(グレードA)」という推奨もあり,脳卒中のリハビリテーションにおいて歩行練習は不可欠なものとなっている.さらに,日本理学療法士学会から出版されている『理学療法診療ガイドライン2011』において装具療法は推奨グレードA/エビデンスレベル2とされ,FIM得点の向上,歩行速度の向上やエネルギー消費の減少,転倒予防に効果があるとされている.いずれも推奨グレードが高いことから,脳卒中片麻痺の歩行再建やリハビリテーションのなかで装具療法は大きな位置づけとなっていることがわかる.
しかし装具療法の担い手となる理学療法士の卒前教育のなかで,装具療法に関する内容は教科書をみる限り,昔から使用されている両側支柱型のダブルクレンザックタイプや後方支柱型靴べら式短下肢装具などがいまだ代表格として掲載され,比較的わかりやすく解説されているものの,新しい材料や部品など日々開発されている装具に関しては,臨床場面で試してみないとわからないというのが現状である.そしてこれらの情報が不十分なために,新しい装具作製に躊躇することもしばしばである.
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.988 - P.989
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲:P.991 - P.991
編集後記 フリーアクセス
著者: 鶴見隆正
ページ範囲:P.992 - P.992
世間を震撼させた神奈川県相模原市の障害者施設での殺傷事件は,インクルーシブな共生社会の実現に向けた課題をいま一度整理する必要性を感じさせます.「重度障害者は安楽死させるべきだ,不幸をつくる」という優生思想を思い起こさせるような容疑者の発言には憤りを覚えますが,リハビリテーションの理念,国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability and Health:ICF)をベースに日々の実践に取り組む理学療法士界が「障害のある人とともに明日の社会を創る」という想いで地道に共生社会を築く努力を続けることが犠牲となった方々に報いることになると思います.
さて,今月号の特集は「生活支援につなぐ小児理学療法」です.30数年前,私が新生児集中治療室(neonatal intensive care unit:NICU)での早期理学療法にかかわっていた頃,「元気に育ってほしい」という祈るような母親の心の叫びをいつも背中に感じていました.それだけに児の生育ステージに寄り添った家族支援を第一にしようと強く思い,統合保育のために役場担当者と折衝したり,入園が許可された際には園生活の指導に出向いたり,さらに小学校入学では市の教育委員会と話し合ったり,就学願いの手紙をしたためたことが思い出されます.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
特集 Physical Activity
57巻12号(2023年12月発行)
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号(2023年11月発行)
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号(2023年10月発行)
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号(2023年9月発行)
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号(2023年8月発行)
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号(2023年7月発行)
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号(2023年6月発行)
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号(2023年5月発行)
特集 関節間トレードオフ
57巻4号(2023年4月発行)
特集 理学療法の2040年
57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号(2023年2月発行)
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号(2023年1月発行)
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号(2022年12月発行)
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号(2022年11月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号(2022年10月発行)
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号(2022年9月発行)
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号(2022年8月発行)
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号(2022年7月発行)
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号(2022年3月発行)
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号(2022年2月発行)
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム,目標設定,リスク管理
56巻1号(2022年1月発行)
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号(2021年12月発行)
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号(2021年11月発行)
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号(2021年10月発行)
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号(2021年9月発行)
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号(2021年8月発行)
特集 がん治療のリアル
55巻7号(2021年7月発行)
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号(2021年6月発行)
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化,姿勢調整機能を探る
55巻5号(2021年5月発行)
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号(2021年4月発行)
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号(2021年3月発行)
特集 重症化予防
55巻2号(2021年2月発行)
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号(2021年1月発行)
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号(2020年12月発行)
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号(2020年3月発行)
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望