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急性期と在宅の橋渡し役として2014年に新設された地域包括ケア病棟は，亜急性期病棟からの転換を中心に全国の病院で導入されている．地域包括ケア病棟は急性期病院等からの患者の受け入れ（post-acute），在宅療養あるいは介護施設等に入所する高齢者の急性疾患患者の受け入れ（sub-acute），在宅復帰支援の3つの重要な機能をもつ．そして，何よりも入院リハビリテーションが初めて包括報酬となった病棟体系でもある．新設から2年が経過したため，病棟が地域のなかでどのような役割を果たし，理学療法がどのように提供されているかを知る特集を企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル50巻12号
2016年12月発行
雑誌目次
特集 地域包括ケア病棟
地域包括ケア病棟を検証する
著者： 藤森研司
ページ範囲：P.1077 - P.1083
はじめに
2014年度の診療報酬改定において創設された地域包括ケア病棟入院料および入院医療管理料であるが，その意図どおりに機能しているのだろうか．本稿では筆者が委員を務める入院医療等の調査・評価分科会における議論を中心に検討する．
地域包括ケアシステムと地域包括ケア病棟
著者： 宇都宮啓
ページ範囲：P.1085 - P.1091
はじめに
2008（平成20）年度厚生労働省老人保健健康増進等事業の一つとして，地域包括ケア研究会［座長：田中滋・慶應義塾大学大学院教授（当時）］が立ち上げられ，2010（平成22）年3月に報告書が取りまとめられた．その後，2012（平成24）年度，2013（平成25）年度，2015（平成27）年度にも同研究会は開催され，議論を深めてきているところであるが，この時期に並行して進められた社会保障改革の流れのなかで，「地域包括ケアシステム」という言葉は法律で定義されるに至った．
この間筆者は，2012（平成24）年度診療報酬，介護報酬同時改定時には老人保健課長として介護報酬改定を担当し，2014（平成26）年には医療課長として診療報酬改定を担当した．そして後者の改定にあたり，地域包括ケア病棟入院料，地域包括ケア入院医療管理料（以後，地域包括ケア病棟入院料にのみ言及するが，趣旨は地域包括ケア入院医療管理料も同じ）を創設した．
本稿においては，地域包括ケアシステムの構築をめざし，どのようなことを考えてこれらの改定を行ったのか，地域包括ケア病棟設立の趣旨なども含めて述べるとともに，今後のリハビリテーションの方向性についての私見も述べる．
都市部における地域包括ケア病棟
著者： 小磯寛 , 菊池謙一 , 宮﨑亜希子 , 泉圭之介 , 尾身諭 , 髙橋忠志 , 栗田慎也 , 尾花正義
ページ範囲：P.1093 - P.1101
はじめに
2014年度の診療報酬改定で新設された地域包括ケア病棟入院料は，2015年9月までに1,291病院が届け出ており，47都道府県すべてに地域包括ケア病棟が存在する1）．厚生労働省は地域包括ケア病棟のイメージとして，① 急性期からの受け入れ，② 在宅・生活復帰支援，③ 緊急時の受け入れを掲げており2），各地で地域の実情に応じた運営がなされている．
本稿は「都市部における地域包括ケア病棟」がテーマだが，同じ東京都でも区部と市町村部では大きく事情が異なり，また23区内でも北部と南部で違いがあり，さらには荏原病院（以下，当院）の位置する大田区内でも羽田空港のある羽田・糀谷エリアと品川・目黒・世田谷に近い田園調布エリアでは大きく環境が異なる．そのような状況から，当院が都市部の地域包括ケア病棟を代表するわけではなく，あくまで都市部に位置する一施設の例であることを前提として，周辺地域の特徴と合わせ当院の取り組みを紹介する．なお，地域包括ケア病棟の施設基準や全国的な動向など概要については，他稿を参照されたい．
地方地域中核病院における地域包括ケア病棟へのリハビリテーション科としてのかかわり
著者： 三浦豊彦
ページ範囲：P.1103 - P.1108
はじめに
2014年4月の診療報酬改定において，リハビリテーションの診療報酬が包括化された病棟である「地域包括ケア病棟」が新設された．それに伴い，筆者の勤務する平鹿総合病院（以下，当院）でも2つの病棟が一般病棟から地域包括ケア病棟へ転換している．
本稿では当院における地域包括ケア病棟へのリハビリテーション科（以下，当科）のかかわりを述べる．表題の「地方地域中核病院」とひと言で言っても，その置かれている環境は千差万別であるし，その環境に対する判断や対処の仕方は病院によって異なってくることは想像に難くない．当然ながら，以下に述べることはあくまでも当院の地域包括ケア病棟における内容であることをあらかじめお断りしておきたい．
循環器疾患専門病院における地域包括ケア病棟
著者： 湯口聡 , 山内朋子 , 二寶友美 , 吉村香映 , 齊藤和也 , 富磨智子 , 吉田俊伸
ページ範囲：P.1109 - P.1117
循環器疾患を取り巻く状況
2014年度の日本人における死因の第1位は悪性新生物，2位は心臓病，3位は肺炎，4位は脳卒中である．悪性新生物は一貫して上昇しており，肺炎は2015年度に脳卒中を抜いて3位となっている．心臓病は1985年に第2位となったまま，1994，1995年に減少傾向となったものの，1997年から再び上昇の一途をたどっている1）．臓器別に考えると，悪性新生物は多臓器をすべて含んでの集計であるが，心臓病は臓器単独での集計であるため，単独の臓器障害では他に比べると圧倒的に多いものと推測される．
一方，外科治療や心臓カテーテル治療，薬物療法などその進歩は著しく，循環器疾患に対する治療成績は年々向上しているように思われる．しかし，こうした進歩があるなかで，心臓病の死亡率が減少傾向にならない背景にはさまざまな要因が考えられる．1つには，心臓カテーテルや薬物療法による急性期治療により救命できたものの，退院した後にその再発や増悪を生じる，いわゆる慢性心不全の急性増悪を生じる症例が増加していると推測される．心臓病センター榊原病院（以下，当院）におけるリハビリテーション処方件数においても慢性心不全の処方件数は年々増加傾向である．
とびら
今，生きていること
著者： 渡邊潤子
ページ範囲：P.1073 - P.1073
2016年は日本での8年ぶりの先進国首脳会議（サミット）が伊勢志摩で開催され，オバマ米国大統領の広島訪問と献花という大きな出来事がありました．終戦から71年，日本は焼け野原で物のない時代から現在の姿に復興しました．これは昭和の時代を駈け抜けた今の高齢者の方々の尽力のたまものです．本誌は発刊から50年を経て，「リハビリテーション」という言葉は市民権を得て定着してきたように思われます．そして，少子高齢化に伴い，2017年度から市町村主体での新総合事業が本格始動されます．日本を支えてきた高齢者の方々がサービス提供によりさらによい時を過ごせることが望まれます．
私が母校で学んだ1980年代は理学療法士もまだまだ少なく，全米リハビリテーション評議会が掲げた「リハビリテーションとは，障害を受けた者を彼のなしうる最大の身体的，精神的，社会的，職業的，経済的な有用性を有するまでに回復させることである」（1942年）という定義が新鮮に感じられる時代でした．恩師の故小島泉先生はわが国初の養成校である国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院に入学されたとき，理学療法とはロボットを作る仕事だと思っていたとお話しくださいました．
学会印象記
—第50回日本作業療法学会—日本における作業療法の過去・現在と未来について
著者： 横井裕一郎
ページ範囲：P.1120 - P.1122
第50回目の記念すべき日本作業療法学会は2016年9月9日（金）〜11日（日）に北海道札幌市のロイトン札幌，ホテルさっぽろ芸文館，札幌市教育文化会館の3会場にて開催された（図）．学会長は清水兼悦氏（札幌山の上病院豊倉康夫記念神経センター），学会テーマは「半世紀の実績と将来への展望〜日本の作業療法を拓く〜」と題して行われた．日本作業療法士協会は今年で50周年を迎え，過去50年間の作業療法を振り返り，作業療法の現状と将来について考えさせられる学会であった．
本学会は例年，6月に開催されていたが，今年から9月に変更したとのことである．札幌は9月にしては寒く，気温は約20°で，本州の人には肌寒く感じたことであろう．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
長寿者の健康
著者： 新井康通
ページ範囲：P.1123 - P.1123
世界保健機関（World Health Organization：WHO）の定義によれば，健康とは「病気でないとか，弱っていないということだけではなく，肉体的にも，精神的にも，そして社会的にも，すべてが満たされた状態」を指す．高齢者医療に携わる者としては，この定義は理想的ではあるが，現実とかけ離れている印象を感じざるを得ない．一方，健康寿命は「ADLが自立している期間」や「日常生活の制限のない期間」と定義されており，高齢者の健康を考える場合，ADLが中心的な領域であることがわかる．
100歳以上の高齢者（百寿者）や，105歳以上の超百寿者は，ADLが自立している期間が長く，健康長寿のモデルと考えられる．筆者らの研究グループ1）では1992年より，東京都健康長寿医療センターとの共同研究で東京都在住の百寿者304名を対象とした疫学調査を行った．その結果，97％の百寿者が何らかの慢性疾患を有していた．最も頻度が高い疾患としては高血圧（63.6％）で，女性においては骨折の既往も高頻度（52.3％）であった．一方，百寿者で頻度が低い疾患の代表が糖尿病であり，一般の高齢者の3分の1程度の罹患率（6.0％）であった．つまり，長寿者と言えども慢性疾患と無縁とはいかないのである．
理学療法関連審議会・協議会
日本糖尿病対策推進会議
著者： 野村卓生
ページ範囲：P.1125 - P.1125
厚生労働省の2012年国民健康・栄養調査によると，わが国の糖尿病患者は約950万人，糖尿病予備群を含めると，約2050万人と推定されている．糖尿病は幅広い年齢層で発症し，特有の合併症を併発するが，自覚症状が乏しいことから放置，あるいは治療を中断する患者が多い．このような現状を鑑み，糖尿病対策について積極的に取り組む必要があるとの共通認識により，日本医師会，日本糖尿病学会，日本糖尿病協会の三者で，2005年2月に「日本糖尿病対策推進会議」が設立された1）．その後，活動趣旨に賛同した複数の団体が加入し組織の改編が行われ，2015年12月には日本理学療法士協会も加入し，2016年9月現在，幹事団体が4団体，構成団体は14団体となっている（表）．
日本糖尿病対策推進会議は，糖尿病の発症予防，合併症防止などの糖尿病対策をより一層推進し，国民の健康の増進と福祉の向上を図ることを目的に設立された．以下，代表的な最近の活動を紹介する．
入門講座 症例を担当するということ・10
症例からの学びをまとめる
著者： 藤原愛作
ページ範囲：P.1127 - P.1132
はじめに
私たちは1年間に多くの症例を担当します．その症例の臨床像は一人ひとり異なり，その違いに対して提供する理学療法を工夫しながら毎日の臨床に向き合っています．その工夫のために，論文や書籍を読んだり研修会に参加したりして自己研鑽を行っていることでしょう．しかしながら，論文や書籍，研修会などで得た情報はそのまま臨床で活用できることのほうが少なく，担当症例の身体機能や高次脳機能などによって工夫しながら実施していく必要があります．このように，日々の臨床場面においてさまざまな工夫を行いながら，そのときに最良と思われる理学療法を選択しています．その積み重ねが自身の理学療法の引き出しを増やすことになりますが，症例を通じて得られた経験をどのようにまとめていくべきか，悩むことが多いと思います．
そこで，入門講座の最終回として本稿では，「症例からの学びをまとめる」というテーマにて，自分が経験した症例をどのように振り返り学びを深め，自己成長のきっかけとしていくかを考えていきます．
講座 高次脳機能障害・3
観念失行と観念運動失行
著者： 能登真一
ページ範囲：P.1133 - P.1138
はじめに
失行はLiepmann1）によってその病態が報告されて以来，100年余りの時を経過しているが，そのメカニズムや治療方法がいまだ十分に解明されない謎めいた高次脳機能障害である．教科書的な定義に従えば，失行とは運動麻痺や感覚障害などがないにもかかわらず，習熟した動作ができない状態である2）．失行という用語は，発語失行，口腔顔面失行，構成失行，着衣失行など，ほかの症状名にも用いられているが，本稿では四肢の失行に限って解説することにしたい．
＊本論文中，動画マークのある箇所につきましては，関連する動画を見ることができます（公開期間：2018年11月15日）。
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・7
関節リウマチ
著者： 祖川稔史 , 島原範芳
ページ範囲：P.1141 - P.1150
はじめに
臨床実習において，関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）患者とのコミュニケーションに難渋する学生は少なくない．特に，疼痛に敏感なRA患者では信頼関係を築けなければ，評価，その後の治療において学生が消極的となり，学生自身のもっている能力を十分に発揮できなくなる．信頼関係の構築には，局所的所見のみでなく全体像を把握し，自分の意見をきちんと伝えることが大切である．
本稿では，まずRAの医学的な要点について説明し，臨床実習における地雷を踏まないためのRA患者とのかかわり方，評価および治療でのリスク，留意点について，われわれの臨床現場での私見も踏まえて述べる．
症例報告
反復性膝蓋骨脱臼に対して内側膝蓋大腿靱帯再建術後，長期の膝関節痛を呈した1例
著者： 大城竜樹 , 八木正義 , 原田和樹
ページ範囲：P.1151 - P.1155
要旨 反復性膝蓋骨脱臼に対して内側膝蓋大腿靱帯（medial patellofemoral ligament：MPFL）再建術後，長期の膝関節痛を呈した症例を経験した．症例は20歳台女性，美容師．既往歴として14歳のとき，スキップ中に膝蓋骨脱臼し骨軟骨骨折に対して鏡視下摘出術を受けたが，その後二度脱臼を繰り返していた．今回，仕事中に台に上がろうとして，膝蓋骨脱臼を受傷した．外側支帯解離術およびMPFL再建術を行ったが，膝関節拘縮のため鏡視下授動術を受けた．その後，歩行時の膝関節痛が残存しており，初回手術から1年3か月後にやぎ整形外科クリニック（以下，当院）を受診した．
当院初診時，左膝蓋骨周囲に広範囲に疼痛を認め，Numerical Rating Scale（NRS） 7/10と強い疼痛を認めた．理学療法の経過とともに疼痛範囲の狭小化が得られたが，特に膝蓋腱深層部の疼痛が遷延化した．理学療法では外側支持組織のタイトネス改善，内側広筋斜走線維の選択的な筋力強化により，介入1年6か月後にNRS 1/10まで疼痛軽減が得られている．
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お知らせ 日本リハビリテーション連携科学学会第18回大会／次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.1092 - P.1092
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1101 - P.1101
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1117 - P.1117
書評 —山﨑明夫（著）—「にほんごがこんなふうにみえたのよ！—39歳で脳出血！ オレの片マヒ＆失語な日常」 フリーアクセス
著者： 半田一登
ページ範囲：P.1119 - P.1119
今から1か月ほど前，書評を書いてほしいとの要請を受けました．当時は非常に多忙な日程となっていたために，いわばしぶしぶ承諾することにしました．それも障がいをお持ちの方が努力して書いたものであろうからというものでした．
ようやく時間が取れて，読み始めた途端に私の理学療法士としての嗅覚が目を覚まし，一気に読み終えることになったのです．一般的に言う「おもしろい」というよりも，理学療法士生活38年の経験を振り返り，反省したり，同意したり，笑ったり，目に涙を浮かべたりしてしまいました．私たち専門職は疾病による症状は十分に理解しているつもりですが，その症状に対する患者さん本人の感覚や感じ方は理解不能な領域です．医療とは科学を下地としながら，患者個々に応じた治療なのです．本書では，ひとつひとつの症状に対して，端的に感じたことや思ったことを見事に表現しています．そのなかで，私が「エッ」と思った点をいくつかを原文のまま紹介します．
書評 —前田哲男，木山良二，大渡昭彦●著—「解いてなっとく 使えるバイオメカニクス」 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.1139 - P.1139
理学療法の臨床現場では，骨・関節系疾患や脳卒中などによって歩行や階段昇降などの基本動作が困難となった方に対する運動療法とADL指導は大きなウエイトを占めている．ヒトが椅子からスムーズに立ち上がったり，不整地な道でも安定して歩いたり，階段昇降ができるのは，抗重力下における動的姿勢制御と生力学的制御が相互に関与し合っているからである．それだけに基本動作に関するバイオメカニクスの知識は重要となる．
このため理学療法士・作業療法士をめざす学生にとって，臨床運動学や運動学実習でのバイオメカニクスの学習は必須となるが，これがなかなか難解な教科となっている．それは一つの基本動作を遂行するには，関節運動がどのように生じ，どの筋群がどのタイミングで活動し，連鎖的な筋収縮がどのように生じているのか，またベクトルはどの方向に作用しているのか，などバイオメカニクスの分析力と演算的な理解力が求められるからであろう．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1156 - P.1157
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.1159 - P.1159
編集後記 フリーアクセス
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.1160 - P.1160
「地域包括ケアシステム」は形の見えない気体のようでわかりにくい．明らかなことは，「現状の制度の範囲内で各市町村がそれぞれに頑張りなさい」というわが国の意向である．日本の人口は減少を示し始め，政策は「基盤整備」から「システム」という見えないものに向いてきている．そのなかで理学療法士にとっては初めての地域包括ケア病棟という包括報酬の病棟が出現した．患者側からすれば，入院条件を問われることなく容易に入院でき，十分なリハビリテーションを受けられ，日々変動する高齢者の健康状態に見合った画期的な病棟と言える．
藤森研司先生には入院医療の調査検討委員の立場から地域包括ケア病棟創設の背景や現状などについて述べていただいた．医療の変遷，その社会背景などを幅広い視点で述べられており，地域包括ケア病棟だけでなく今後の理学療法を読み解くうえでも有意義な一稿である．宇都宮啓先生は病棟にまつわる地域包括ケアのみならず，今後のリハビリテーションの方向性も示唆している．ぜひ読み込んでいただきたい．小磯寛先生は都市部における地域包括ケア病棟について，その運営状況のみならず地域連携などに関する病院の幅広い取り組みについて述べられている．地域包括ケア病棟を新設する病院の参考となる貴重な内容である．三浦豊彦先生は，地方の中核病院における地域包括ケア病棟について述べている．高齢者が多いにもかかわらず，人材確保の問題も含めあらゆる資源に乏しい地域事情ながら，画一した基準で病棟を運営しなければならない病棟のありかたに一石を投じている．湯口聡先生は，循環器疾患専門病院における地域包括ケア病棟について述べられている．専門病院ながら退院後の生活を踏まえた幅広い取り組み，先の二人の先生方も同様であるが，患者の退院後の生活を見据えた視野は，他の専門職からは群を抜く理学療法の専門そのものであると確認できた企画となった．
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理学療法ジャーナル 第50巻 総目次 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
