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厚生労働省の2014年「国民健康・栄養調査」の結果によれば，糖尿病を強く疑われる者の割合は男性15.5％，女性9.8％となっている．初期糖尿病の治療で重要なのは食事療法と運動療法とされており，運動療法の専門家である理学療法士の関与が期待されている．また，合併症や重複疾患例など，日々の理学療法実践でのかかわりも濃厚であると考えられる．本特集は理学療法士が糖尿病に対する知識と経験を深めるために，糖尿病の最新治療と専門職として取り組むべき運動療法のエビデンスを知ることを通し，理学療法士の役割を考えていくことを目的に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル50巻2号
2016年02月発行
雑誌目次
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
糖尿病治療の進歩と展望
著者： 𠮷岡成人
ページ範囲：P.145 - P.151
はじめに
糖尿病の治療における3つの柱として，① 食事療法，② 運動療法，③ 薬物療法があり，これらを一人ひとりの患者さんの状態に応じて適切に組み合わせ，糖尿病ではない人と変わらない日常生活のQOLを維持することが糖尿病の治療の目標である．
1921年にバンチングとベストらによってインスリンが精製され，1957年にスルホニル尿素（sulfonylurea：SU）薬であるトルブタミドが使用されるようになったことでスタートした糖尿病の治療は20世紀後半から著しい進歩をとげた．インスリン製剤は，ブタ，ウシの製剤からヒトインスリン，インスリンアナログ製剤へと進歩をとげ，α-グルコシダーゼ阻害薬，グリニド薬，チアゾリジン薬，メトホルミンの再評価を経て，DPP-4（dipeptidyl peptidase Ⅳ）阻害薬，SGLT2（sodium-glucose co-transporter 2）阻害薬が登場した．30年前には速効型インスリン，中間型インスリン，SU薬でしか治療できなかった糖尿病治療には大きな多様性が与えられた．一方，日本の社会は高齢化が著しく，人口の26％は65歳以上の高齢者である．高齢の糖尿病患者も増加しており，加齢に伴う認知機能障害，がん，骨粗鬆症，歯周病などは糖尿病の併発疾患としても注目されている．
本稿では，糖尿病の食事療法，薬物療法の最近の進歩と今後の展望について概説を加える．
糖尿病に対する運動療法の効果
著者： 佐藤祐造 , 荒川聡美 , 飯田裕二
ページ範囲：P.153 - P.162
現在，日本の医学・医療の現場においては根拠に基づく医療（evidence-based medicine；EBM）が求められている1）．糖尿病運動療法に関する研究・臨床の分野においても，安静の弊害2），運動指導と糖尿病発症予防に関する疫学的大規模研究が報告されるなど3〜6），運動療法の有用性を証明する根拠が次第に明確になっている．また，身体運動の効果発現のメカニズムに関しても，分子生物学的アプローチによる解明が画期的な進歩を遂げている7）．
糖尿病治療における理学療法士の役割
著者： 石黒友康
ページ範囲：P.163 - P.169
はじめに
2000年日本糖尿病療養指導士認定機構が発足し，第1回認定試験が実施されてからすでに15年が経過した．2015年5月現在，理学療法士の認定者は約1,181名である．療養指導士全体としては数％を占めるにすぎないが，運動療法の専門家として，チーム医療の一員として役割を果たしている．
2015年1月，500名を超える参加者を迎え，第1回糖尿病理学療法学会が大阪で開催された．学会長を務めた井垣1）は基調講演のなかで，日本糖尿病学会認定医が所属する医療施設で，理学療法士が勤務する722施設の理学療法士を対象に調査を行い，回答のあった629施設中62％の施設が，糖尿病診療に理学療法士が関与していないことを明らかにした．しかし逆の見方をすれば，診療報酬の裏付けがないにもかかわらず，約40％の施設で理学療法士が糖尿病診療にかかわっているわけで，もはや，糖尿病療養指導は理学療法士にとって，当然の業務となりつつある．この意味で，糖尿病理学療法の確立が急務であると訴えた．
糖尿病は従来の障害の概念に合致しにくい，さらに診療点数の裏付けがないなどの理由で，他の内部障害疾患に比べ理学療法士のかかわりは決して多くない．しかし，糖尿病の病態や合併症の成り立ちなどを理学療法士の目でよく観察すると，全身疾患としてのさまざまな糖尿病の表情がみえてくる．本稿では，糖尿病治療における「理学療法士の独自性」という観点から，糖尿病治療における理学療法士の新たな展開を提示したい．
糖尿病に対するチーム医療と理学療法士のかかわり
著者： 片田圭一 , 浅利香 , 藤井寿美枝
ページ範囲：P.171 - P.178
はじめに
糖尿病治療では，専門職がチームで療養指導を行うことが推奨されている．教育入院プログラムやクリニカルパスにおいて多職種が連携するとともに，糖尿病教室では各専門職が専門分野の講義を担当し，外来においても役割分担がなされている．チーム医療では，症例検討会や回診において情報の共有と治療方法などの確認を行い，統一の目標に向かって患者・家族とともに治療が行われている．
そこで，理学療法士がチーム医療のなかで他の専門職と協力し，適切な運動療法の実践と継続を支援するためのかかわりについて考えてみたい．
糖尿病外来における運動療法の実践と効果
著者： 天川淑宏
ページ範囲：P.179 - P.189
はじめに
食後に血糖値が上がったから運動でエネルギーを消費して血糖値を下げる．この取り組みは必ずしも間違った方法ではないが，本来，運動療法がめざすべきことは，苦なく動けるカラダを維持し，インスリン標的臓器のなかで最大の糖取り込み器官である骨格筋の質を保ち，インスリン感受性を高め，膵臓を守ることにある．
2型糖尿病の発症は，肥満，運動不足，ストレス，不適切な食事などの生活習慣の乱れによるインスリン抵抗性の増加と，食後のインスリン分泌パターンの低下や遅延型などの遺伝的体質が重なって血糖値の上昇が生じたものであり，食事の見直し，日常的身体活動量の確保，ストレスの処置方法など，日常的な自己管理が治療として重要である．
これに対し，1型糖尿病の目標は，インスリン治療を主に日常の食事量と内容，運動の質と持続時間の3つの関係より，良好な血糖コントロールや体重コントロールをめざすことであり，患者が意図する運動をいかに安全に実施できるかをチーム医療でサポートしていくことが重要である．
とびら
職場での悩みと期待
著者： 加藤祝也
ページ範囲：P.141 - P.141
職場体制を見直すことになったが，課題は多い．理解はするが納得はしないということになるのだろうか．疑問を持たず長期に慣れ親しんだ業務環境を変えることは困難であることを再認識した．
診療報酬制度というルールの下で日々の業務を遂行している．だが，ルールの理解度の差は大きい．法令に従い，納得した（はずの）業務ルールを決め，運用することでスムースな業務効果が期待できる（はず）と考える．しかし，現実は望むべく結果にはなかなか到達しない．
甃のうへ・第33回
Seeking untapped potential
著者： 高倉利恵
ページ範囲：P.192 - P.192
理学療法士という仕事に導いてくれたのは，障害を持つ子ども達との出会いであった．「理学療法の先進国だというアメリカへ行こう！」．1990年の9月下旬，サンフランシスコの北東約80キロにある田舎町Davisで，米国の大学に入るための英語勉強が始まった．初めての異国文化での生活は驚異の連続だった．例えば，当時日本ではあまり普及していなかった電子レンジの活用法．カップラーメンはカップに水を入れ，ティーバッグはマグカップの水の中に入れ「チン」とする．ポテトチップスは乳飲み子の普通のおやつであり，ペットに飼っている蛇の餌，「ネズミ」が食材といっしょに冷凍庫に入っていた．今でこそ，あのネズミを蛇に与える前に電子レンジで解凍したのだろうかと考えるほど余裕があるが，ネズミ色の毛と小さな耳のようなものが包みの端からみえた瞬間，包み紙とその中身は宙に舞い上がった．
英語学校に3学期間通い，その後，理学療法学科入学の必修科目である基礎科学を短期大学で履修，その単位とともに4年制大学に編入後，理学療法学科への入学試験を受けた．在籍中は同級生に支えられ，月月火水木金金の勉強，週末に1週間分の料理と洗濯をするという規則正しい生活．何とか理学療法士国家試験に合格して免許を受理，就労査証もようやく発行され，正式な理学療法士としての仕事が中西部にある学校を併設する小児病院で始まった．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
ミオクローヌス
著者： 五日市克利
ページ範囲：P.193 - P.193
■ミオクローヌスの定義と概念
ミオクローヌス（myoclonus）は，中枢神経系の機能異常による突然の，電撃的な，四肢・顔面・体幹などに生じる，意識消失を伴わない不随意運動である1）と定義される．時に刺激で誘発され，突発性で短時間持続するショック様の不規則かつ不随意な筋収縮を来す陽性ミオクローヌス（positive myoclonus），もしくは不随意に筋収縮が突然停止する陰性ミオクローヌス（negative myoclonus），加えて両者が混在する病態を示す．筋線維束攣縮（fasciculation）とは異なり，複数の脊髄運動ニューロンの同時発火を伴う．ミオクローヌスは静止時にみられることが多いが，動作時にみられるものは動作性ミオクローヌス（action myoclonus）と呼ばれる．
理学療法関連審議会・協議会
社会保障審議会
著者： 上野有希子
ページ範囲：P.194 - P.194
「社会保障審議会」という言葉を聞いたことがありますか？ 病院や学校では耳にすることが少ないかもしれません．厚生労働省には，その諮問機関として16の審議会が設置されており（2015年12月現在），社会保障審議会や中央社会保険医療協議会もその一つです．諮問機関とは，国が助言を求める機関です．つまり審議会の役割は，国の政策に対し助言や意見を述べる（答申を出す）ことです．それでは社会保障審議会は，いったいどのような審議会なのでしょうか．
社会保障審議会は，2001年に医療審議会や年金審議会などの8つの審議会が統合され設置されました．医療・介護だけでなく，年金問題や，少子化対策などの人口問題，障がい者支援など，人々の生活を支える，さまざまな社会保障制度のあり方や課題の検討が行われる審議会です．出席する委員は厚生労働大臣からの任命を受けた者であり，任期は2年です．さらに下部組織として部会や分科会があり，より専門的な議論や調査が行われます．部会は検討の必要性に応じて増設されることもあります．
入門講座 重複疾患症例のみかた・3
治療—運動プログラムと介入の工夫
著者： 南角学 , 中谷未来
ページ範囲：P.195 - P.202
はじめに
一般的なリハビリテーションでは，病態から予測される予後などの医学的情報および生活背景などの社会的情報を十分に考慮しながら退院後の生活を想定したうえで目標設定を行う．そして，この目標を達成するための課題や阻害因子に対して適切な介入方法を具体的に立案し，実践していく（図1）．
重複疾患のリハビリテーションでは，重複疾患をどの程度念頭に置くかは症例ごとに異なり，臨床ではそれを見極め選別し重みづけを行う過程も重要となる．また，重複疾患患者では，医学的情報が複雑になることから目標設定や理学療法プログラムについて十分な配慮が必要となる．
本稿では，重複疾患例に対して，問題点の把握，病態と想定される予後と退院後の生活を想定した目標設定，さらに具体的な理学療法プログラムの立案・実践までの全体的なリハビリテーションの流れと考え方を，筆者らが実際に担当した事例に基づいて紹介する．
講座 超音波エコーを用いた非侵襲的理学療法・3
超音波エコーを用いた筋肉の評価と理学療法への応用
著者： 池添冬芽
ページ範囲：P.203 - P.213
講座企画にあたって
近年，超音波エコーは非侵襲的に身体内部の状態を把握することが可能なため理学療法分野でも使用の可能性が検討され，一部で臨床応用されはじめている．しかし，超音波エコーを医療現場で理学療法士が使用する場合には注意が必要である．医療現場では，どのような生体モニターや評価機器であっても，患者の身体に適用する以上，医師の管理下で医師の指示に従って行うことが求められる．
また，理学療法士が心電図を装着したり，超音波エコーを当てたりすることは可能であるが，診断は不可というのが基本である．例えば，銭湯や薬局などに据え付けてある血圧計で，患者が自身で測定することは問題ないが，医師以外の誰かが「高血圧」と「診断」すると医師法違反になることと同様に，医療機関で超音波エコーを当て「診断」を患者に伝えた時点で，医師法違反になると考えられる．したがって，理学療法士が医療現場で超音波エコーを使用する場合は，その使用や結果の伝達については，細心の注意が必要となる．
一方，医師や臨床検査技師が行った超音波エコーの結果を，理学療法士が正しく理解することは非常に有用で，超音波エコーの結果をどのように理学療法に活かしていくか，また，理学療法への応用をどのように浸透させ，拡大していくかは今後の課題でもある．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・9
がん
著者： 國澤洋介 , 高倉保幸
ページ範囲：P.215 - P.220
はじめに
現在，わが国において，2人に1人はがんに罹り，3人に1人はがんにより亡くなるとされています．一方，がん治療の進歩によりがん生存者は500万人を超えようとしており，がんが「不治の病」とされた時代から「がんと共存」する時代へと変化しています．これまで，がん自体，あるいはがん治療過程で生じた心身の障害に対する積極的な対応は十分とはいえませんでしたが，2010年度診療報酬改定をきっかけに，がん患者に対するリハビリテーションにかかわる理学療法士が増えるとともに，学生が臨床実習でかかわる機会も増加しています．本稿では，学生が臨床実習でがん患者のリハビリテーションにかかわる前に知っておくべきポイントについて解説します．
報告
慢性期脳卒中患者に対する間欠入院による集中的理学療法の効果—歩行可能例を対象とした検討
著者： 岡田誠 , 和田智弘 , 岡前暁生 , 難波敏治 , 陽川沙季 , 内山侑紀 , 山本憲康 , 福田能啓 , 道免和久
ページ範囲：P.221 - P.227
要旨 ［目的］本研究の目的は，慢性期脳卒中患者に対し，間欠入院による集中的な理学療法を実施し，その効果を検討することである．［方法］在宅・施設生活のなかで機能低下が生じた15名の慢性期脳卒中患者を対象に，間欠入院による集中的な理学療法を実施し，その効果を検討した．評価にはBerg Balance Scale（BBS），Functional Movement Scale（FMS），10m最大歩行時間，下肢の上田式片麻痺回復グレード（下肢グレード），片麻痺の頸部・体幹・骨盤運動機能検査（Motor Functional Test for Neck, Trunk, Pervis of the People with Stroke：NTP），Functional Independence Measure（FIM）の運動項目，認知項目，FIM合計点，およびFIM各下位項目の得点を用いた．［結果］BBS，FMS，10m最大歩行時間，FIM運動項目，FIM合計点，FIM移動と階段の項目については，入院時に比べ退院時で有意（p＜0.05）な改善を認めた．一方，下肢グレード，NTP，FIM認知項目，移動と階段以外のFIM下位項目に有意な変化はなかった．［結論］在宅・施設生活のなかで運動機能が低下した慢性期脳卒中患者に対し，集中的な理学療法を実施することで，バランスや歩行などの動作能力および日常生活動作の回復について効果があることが示唆された．
症例報告
BNPを指標として運動負荷と身体活動管理を行った完全大血管転位Ⅰ型による重症成人心不全の1例
著者： 高見沢圭一 , 横田一彦 , 後藤美和 , 山口正貴 , 長谷川真人 , 芳賀信彦
ページ範囲：P.229 - P.234
要旨 New York Heart Association（NYHA）Ⅳ度の重症心不全を契機に入院し，加療，理学療法を経て自宅退院となった完全大血管転位症（transposition of great arteries：TGA）Ⅰ型の成人未治療症例を経験した．TGAは新生児期に大多数が心内修復術を行われることから，成人未治療症例はきわめて少ない．同様に，理学療法に関する報告は，小児患者や術後患者については散見されるものの，未治療かつ成人患者の報告例は見当たらない．重症心不全時期の理学療法介入であったが，安静が優先される時期においても低強度の抵抗運動を積み重ね，骨格筋の維持，改善を果たした．特異な循環システムのため心予備能に乏しく，わずかな運動負荷増，身体活動増が過大な心負荷となることが懸念され，その調節に難渋したが，B型ナトリウム利尿ポリペプチド（brain natriuretic peptide：BNP）を心不全の指標とし，metabolic equivalent（MET）単位での運動負荷，身体活動制限を導入することで，心不全に応じた適切な心負荷となり，心不全改善に好影響を与えたものと考えられた．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.151 - P.151
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.162 - P.162
書評 —上杉雅之（監修）—「イラストでわかる人間発達学」 フリーアクセス
著者： 小塚直樹
ページ範囲：P.191 - P.191
ギリシャ神話に登場するスフィンクスは，「朝は四本足，昼は二本足，夕は三本足．この生き物は何か？」と旅人に問いかけたという．この有名な「なぞなぞの答え」は，人間である．人としての生活が始まる赤ちゃんの時期は背臥位から腹臥位へ，そしてやがて四つ這い（四本足）で移動しながら準備を整え起立から歩行（二本足），長い人生を歩み老人になると杖歩行（三本足）になる．人間発達学とはまさしくこのような人生の夜明けから夕暮れまでに人が歩んだ歴史と特性を概観する学問である．
今回この書評のお仕事をいただき，現在出版されている理学療法士・作業療法士養成校の学生向けに出版されている人間発達学に関連する4種類の教科書を読み比べてみた．いずれも朝昼夕の生涯にわたる記載はあるのだが，生後数年，つまり朝の部分のボリュームが多い．本書も朝の部分に重きを置いた教科書に分類される．
お知らせ 男女の骨盤底筋群の機能および機能不全に対する腰椎-骨盤-股関節の関係セミナー フリーアクセス
ページ範囲：P.227 - P.227
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.236 - P.237
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.239 - P.239
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.240 - P.240
2016年は2年ごとにくる診療報酬の改定の年です．全体ではマイナス改定となるなかで，リハビリテーションにかかわる部分ではどのような形となって現れるのでしょうか．「とびら」で加藤氏が述べておられるように，施設によっては大きな変革が必要となることもあろうかと思います．医療機関にお勤めの方にとっては気が気でない時期であろうと思います．
さて，今月号の特集は「最新の糖尿病治療と運動療法」です．厚生労働省は「2014年患者調査の概況」を発表し，糖尿病患者数は前回調査（2011年）から46万6,000人増えて，過去最多の316万6,000人になったとしています．先に述べたリハビリテーションの診療報酬との兼ね合いでは何かと問題がある糖尿病ですが，理学療法士が対象とすべき疾患と症候であることは明確で，今後私たちが対応することが増す領域だと考えます．𠮷岡論文では，食事療法と薬物療法について概説していただきました．歴史的な流れを具体的にご提示いただくとともに，高齢糖尿病患者の問題にも触れていただきました．病態と個々の状況に応じた治療のあり方の大切さがよく理解できます．佐藤論文では，運動療法に関するエビデンスを幅広くお示しいただきました．同時に理学療法士の糖尿病治療への参画に強い期待をお寄せいただきました．石黒論文では，糖尿病と理学療法士とのかかわりを過去から遡ってご提示いただきました．そして，未来に向かって理学療法士がとるべき方向性と担うべき役割を示していただけたと考えます．片田論文は糖尿病のチーム医療における理学療法士の役割を概説し，具体的な症例を提示して，チーム医療の有効性を示していただきました．天川論文は，豊富な糖尿病外来での経験をもとに，実践的な理学療法士の取り組みをお示しいただきました．いずれの論文も糖尿病治療のこれまでの歴史的経緯，現在の動向を知り，理学療法士として取り組むべき課題を考えるうえで，本特集は示唆に富んだものとなったのではないかと考えます．
読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
