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経皮的電気刺激治療（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）は鎮痛目的の電気治療である．筋収縮の有無で感覚レベルTENSと運動レベルTENSに分類されている．近年ではその適応が広く認められ，外科手術後の鎮痛効果，整形外科手術後，整形外科保存療法などをはじめ嚥下障害や褥瘡，生理痛などに対しても用いられている．低周波TENSと高周波TENSの作用機序の違いや電流強度，パラメーター変調など，各種疾患の適応を絞るには，がんなどをはじめとする有痛性疾患に対してさらに多くの研究が必要であると考えられる．本特集では現時点でのTENSの適応を専門的な観点から紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル50巻3号
2016年03月発行
雑誌目次
特集 TENS
TENSの理学療法への応用
著者： 庄本康治
ページ範囲：P.245 - P.253
はじめに—TENSとは
米国理学療法士協会（American Physical Therapy Association：APTA）では，物理療法を電気治療的物理療法（electrotherapeutic modalities），狭義の物理療法（physical agents），力学的物理療法（mechanical modalities）の3分野に分類している1）．経皮的電気刺激治療（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）は，一般的電気療法，バイオフィードバック療法，治癒促進のための電気療法，機能的電気刺激（functional electrical stimulation），高電圧パルス療法，神経筋電気刺激（neuromuscular electrical stimulation），イオントフォレーシスなどを含む電気治療的物理療法に含まれている1）．TENSという用語は皮膚から電気刺激を実施するという意味を示しているだけであり，治療目的を反映していない用語である．したがって，米国国立衛生研究所（National Institute of Health：NIH），APTA，英国国民保険サービス（National Health Service：NHS），カナダ理学療法士協会，国際疼痛学会（International Association for the Study of Pain：IASP）では鎮痛目的の電気治療として定義2）づけており，本稿でも同様に定義する．
腹部外科手術後のTENSの効果
著者： 徳田光紀
ページ範囲：P.255 - P.260
はじめに
腹部外科手術後は，効果的な鎮痛により早期離床を促すことや呼吸機能の改善を図ることにより，術後肺合併症を予防することが重要である．腹部外科手術後症例の肺合併症は5〜16％の割合で生じるとされている1〜3）．外科手術後の鎮痛には薬物療法が中心となるが，副作用の問題が生じる．近年では，モルヒネ系麻薬による硬膜外麻酔よりも副作用が少ないとされるフェンタニル系静脈内投与が薬物療法の主流となっているが，それでもその副作用で最も多い嘔気・嘔吐は20％以上，呼吸抑制に関する副作用も5％程度の割合で生じると報告されている4〜6）．その他，一般的に使用される内服薬も含めて薬物療法には眠気や眩暈など多くの副作用症状が出現し，日常生活活動や理学療法実施の阻害因子となる．
一方で，経皮的電気刺激治療（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）は主にゲートコントロール理論に基づく作用と内因性オピオイド放出などによる鎮痛効果があり，非侵襲的で副作用のほとんどない鎮痛手段である．TENSは理学療法士が従来使用してきた代表的な鎮痛手段の一つであるが，本邦において外科手術後の急性痛に対して実施することは一般的ではない．しかし，海外では外科手術後症例の急性痛に対してもTENSが積極的に使用されており，多くの先行研究が報告されている．
本稿では，外科手術後のTENSに関する先行研究を概説し，自験例をもとに実際に臨床で使用するための実施方法を紹介する．
変形性膝関節症に対するTENSの効果
著者： 伊黒浩二
ページ範囲：P.261 - P.265
はじめに
経皮的電気刺激治療（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）は非侵襲的で副作用の少ない鎮痛手段であり，変形性膝関節症［膝osteoarthritis（OA）］の疼痛管理に推奨されている．しかしながら標準化されたプロトコルは存在せず，実施パラメーターについても一貫していない．TENSによって得られる鎮痛のメカニズムにはゲートコントロール理論や内因性オピオイドなどが複雑に関係していると考えられている．高い鎮痛効果を得るためには，こうした鎮痛メカニズムを考慮したパラメーター設定が重要である．
本稿ではTENSと膝OAとの関係と，ゲートコントロール理論を考慮した電極設置部位の有効性について述べる．
腰部脊柱管狭窄症術後の下肢残存症状に対するTENSの効果
著者： 竹内雄一 , 星野雅俊
ページ範囲：P.267 - P.271
はじめに
腰部脊柱管狭窄症は，下肢の疼痛および痺れを主症状とする疾患として，超高齢社会にあるわが国においては臨床でみる機会が多い疾患である．2012年度の厚生労働省1）の調査では，65歳以上の高齢化率が26％に達し，2025年には30％を超えると推測されている．65歳以上の高齢者では腰痛・歩行障害を訴える頻度が高く，高齢社会の加速に伴い今後も腰部脊柱管狭窄症の割合が年々増加すると予測される．2011年発行の「腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン」2）では，不安定性のない腰部脊柱管狭窄症に対する手術治療（除圧術）は保存治療と比して短期成績も長期成績も有効であるとされ，高齢化社会の到来と重なって手術件数はますます増加している．手術成績はおおむね良好とされるが，その罹病期間や年齢，術前神経障害重症度と関係して，手術を施行したにもかかわらず下肢の疼痛および痺れ，歩行障害が残存することも少なくなく，患者の満足度を低下させることもしばし見受けられる．
本稿では，腰部脊柱管狭窄症の病態と治療に始まり，下肢残存症状の病態生理，われわれの行った腰部脊柱管狭窄症術後の下肢残存症状に対する経皮的電気刺激治療（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）の効果についての前向き研究を文献的考察とともに紹介する．
機能性月経困難症に対するTENSの影響
著者： 宮川真実 , 納田美奈子
ページ範囲：P.273 - P.276
はじめに
わが国において女性の社会進出が進んでいるのは周知の事実である．厚生労働省によると，2011年の女性の労働力人口は2,632万人となっており，労働力人口総数に占める女性の割合は42.0％にも上るとされている1）．
働く女性が増加している一方で，月経痛が社会的な問題となっている．働く女性の健康に関する実態調査によると，16歳から50歳未満の女性1,906人のうち月経痛がかなりひどい（服薬しても会社を休む）人は2.8％，ひどい（服薬すれば仕事ができる）人は25.8％で，この両者を併せると28.6％，つまり4分の1以上の女性が強い月経痛を訴えていると報告されている2）．また月経困難症のもたらす社会経済学的損失のうち，労働損失のみで年間約3,800億円と推計されている3）．
性成熟期の女性は妊娠時あるいは授乳期を除くと，通常28〜30日前後の周期で子宮からの出血を繰り返している．これは子宮内膜が卵巣からの性ステロイドホルモンに反応して変化した結果であり，月経といわれる．月経困難症とは，この月経時に下腹部痛や腰部痛など骨盤を主体とした耐えがたい疼痛を主体とするものであり4），多くの女性のADLやQOL低下に関与していると予想される．さらに社会的損失にも影響を及ぼしており，この月経困難症の治療方法の確立が必要であることは言うまでもない．
嚥下障害患者に対する神経筋電気刺激の効果
著者： 北裏真己
ページ範囲：P.277 - P.282
はじめに
ヒトの口は食物を取り込み，分断し，把持し，取り込むための構造が備わっている．また，鼻腔と並んで呼気・吸気の通路となっており，口は呼吸器の末端と言えるだろう．嚥下が障害されると，ときとして窒息や誤嚥が起こる．さらに，誤嚥による肺炎は転帰不良と死亡のリスクを増加させる1）．
厚生労働省が行った2011年度人口動態統計2）では，肺炎が脳血管障害に代わり，51年ぶりに死因の第3位となった．この傾向は，2013年度でも同様であった．第4位の脳血管障害についても，嚥下障害を合併する割合が非常に高く，結果として誤嚥性肺炎を招く．また，食べ物による窒息原因は食品分類表で「もち」が最も多く，次に「パン」や「ご飯」と続く．米を主食とする日本人にとって，嚥下障害は非常に身近な問題と言えよう．
近年の機能的磁気共鳴画像や陽電子放射断層撮影によって，嚥下誘発には前帯状回や島が重要な役割を果たしていることがわかり，注目されている3）．また，延髄の孤束核や疑核とその周辺に局在するパターン発生器と呼ばれる神経細胞集団の関与も報告されているが，これら中枢神経機構の詳細な働きについてはよくわかっていない4）．臨床的には，嚥下の神経制御機構である感覚入力，運動出力，脳幹の嚥下中枢の3つの構成要素が治療の焦点となっている．
嚥下障害に対する神経筋電気刺激（neuromuscular electrical stimulation：NMES）は，前述した3要素のうち，運動出力，すなわち筋力増強を目的として主に使用されてきた．さらに，筋収縮を伴わない感覚レベルのNMESは，中枢神経の興奮5,6），協調性の改善7），嚥下運動の誘発8）などさまざまな効果が期待されている．本稿では，嚥下障害に対するNMESについて，現状のエビデンスを概説するとともに最新の知見を紹介する．
なお，本巻の特集は「TENS」である．他筆者の内容からもわかるように，TENSは主として除痛目的に使用されている場合が多い．しかしながら，本稿では「TENS」ではなく「NMES」という用語を使用している．これは，嚥下障害に対する電気刺激は除痛ではなく筋力増強や感覚入力を目的としているためであり，ご理解いただきたい．
褥瘡に対するTENSの効果
著者： 岩元英輔
ページ範囲：P.283 - P.289
皮膚にまつわる話
長い間，われわれは皮膚を軽んじていなかっただろうか．脳のない生物はいても，皮膚のない生物は存在しないというのに．皮膚は多くの情報を知らせようとしていたのに，見ないふり・聞こえないふりをしてこなかっただろうか．
近年の皮膚科学はめざましい発展を遂げつつある．事の発端は至極シンプルであり，表皮と中枢神経系は同じ外胚葉由来ならば，類似する機能があるのではないか，といったことから，疼痛物質や血管拡張物質の産生，オキシトシンの発現，光や音の受容体などが表皮に存在することが証明されつつある．また，パーキンソン病やアルツハイマー病などが皮膚から診断できる可能性も報告されている．
とびら
叱咤激励
著者： 相島孝行
ページ範囲：P.241 - P.241
【叱咤激励】意味は，大声で励まして元気づけ，奮い立たせること．【叱咤】は大声で叱る，または励ますこと，【激励】は激しく励まし元気づけること，と辞書にあります．
私が理学療法士になって20年目を迎えます．これまでも周囲のさまざまな方々にたくさんの叱咤激励を受けながら何とか仕事を継続して家族を養うことができています．高校時代に理学療法の仕事への夢を持ちました．両親にリハビリテーション学校への進学を反対されて途方に暮れたとき，担任の先生の口添えと励ましで何とか進学することができました．学生時代の成績はというと下の下．しかし，先輩方からとても可愛がられて何とか寄り道することなく理学療法士になれました．
甃のうへ・第34回
理学療法士としての原点
著者： 扇柳津也子
ページ範囲：P.292 - P.292
なぜ，私は理学療法士を続けていられるのだろう．
治療技術に長けていなくて，表現下手でスタッフの指導や教育も苦手意識が先に立ち，うまくいかない．上がり症で人前で話すのは大の苦手．勘違いや的外れな発言も多く，周囲には本当に迷惑を掛けている．マイナスのことを挙げればきりがない．なのに，理学療法士を16年も続けている．振り返ってみると，実習中の出会いが理学療法士としての私に大きく影響しているのかもしれない．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
心神喪失者等医療観察法
著者： 仙波浩幸
ページ範囲：P.293 - P.293
心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律（以下，医療観察法と略す）は，「心神喪失等の状態で重大な他害行為（他人に害を及ぼす行為）を行った者に対し，その適切な処遇を決定するための手続等を定めることにより，継続的かつ適切な医療並びにその確保のために必要な観察及び指導を行うことによって，その病状の改善及びこれに伴う同様の行為の再発の防止を図り，もってその社会復帰を促進することを目的とする」ものです．
従前では精神保健福祉法の措置入院での対応でしたが，退院後再犯する者が少なくなかったため，精神科医療の充実，社会復帰，人権擁護の視点からこの法律ができました．
理学療法関連審議会・協議会
中央社会保険医療協議会
著者： 森木貴司
ページ範囲：P.294 - P.294
■中央社会保険医療協議会（中医協（ちゅういきょう））って何？
中医協とは，1950年に設置された「診療報酬，薬価など，公的医療保険から医療機関などに支払われる公定価格を決定する権限を有する厚生労働大臣の諮問機関1）」であり，厚生労働大臣からの求めに応じて，診療報酬の点数を審議する（診療報酬改定）会議である．単に中医協といっても，総会と多くの関連組織がある．関連組織から意見聴取や報告を受け，総会で審議される作りとなっており（図），中医協は主に総会を指す．
中医協での議論は，支払側委員7名（一号委員：保険者など），診療側委員7名（二号委員：医師など），公益委員6名（三号委員：学者など），専門委員数名（有識者）で行われる．基本的には支払側と診療側の2者が議論を行い，この両者を公益委員が調整して合意を得るという3者構成となっている．ちなみに，理学療法士は委員に含まれていない．
入門講座 症例を担当するということ・1【新連載】
症例を担当するうえでの倫理
著者： 関公輔
ページ範囲：P.295 - P.302
はじめに
筆者は，理学療法士としてクライアントに「リハビリ（理学療法）をしたくない」といわれた経験があります．また後輩やコメディカルのスタッフから似たような話を耳にすることは，決して少なくないように思います．このようなギャップは，なぜ発生するのでしょうか？ われわれは，理学療法を通じて医療・介護・福祉の立場から，クライアントに医療行為を提供していくなかで，さまざまな倫理的問題や矛盾に気づき，どのように捉えて対応していくことが望ましいでしょうか．
本稿では，通常の何気ない臨床場面で起こるジレンマを臨床倫理の視点より分析して深め，臨床現場での対応に活かしていく機会としたいと思います．
講座 栄養・排泄／睡眠・1【新連載】
摂食・消化吸収・排泄
著者： 中村謙吾 , 藤島一郎
ページ範囲：P.303 - P.309
はじめに
摂取された水分や食物（栄養）は消化管での消化・吸収を経て，代謝機能により生命活動に必要なエネルギーとなる．われわれが生命を維持するためには，少なくとも呼吸，循環，排泄にかかわる臓器を働かせる必要がある．循環にかかわる心臓，呼吸にかかわる肺および呼吸筋，体液調整にかかわる腎臓を維持し，働かせるためには“栄養”が必要であり，“栄養”を摂らなければ最終的に死に至る．そのため，栄養を摂取するスタート地点である摂食嚥下は，人間を含む動物にとって非常に重要な事象である．点滴が開発されるまで，動物にとっては食べられない＝摂食嚥下障害＝寿命であった．口に入れた栄養が，咽頭を通って，食道・胃・小腸へ送られなければ，せっかく摂取した栄養を吸収することはできないからである．
リハビリテーションでは，生命維持に最低限必要な栄養以上の栄養が必要となる．筋力増強トレーニングや歩行練習といった直接的に体（筋肉）に負荷を与える運動では，そのためのエネルギーが必要となることはイメージしやすい．しかし，座位保持トレーニングのような静的な負荷であっても，姿勢を維持するためには，体幹の筋肉が働いている必要があり，そのためのエネルギーが必要となっている．また，机上のテストや言語トレーニングであっても，脳細胞を働かせるためにもエネルギーが必要となっている．栄養状態が悪ければ，負荷をかけることにより，体内で異化作用が起こり，筋力増強を目的とした運動をしても，筋力の低下を招く．医療者にとってこの点は意外な盲点となっているため注意が必要である．
栄養状態を正しく評価し，把握することも，リハビリテーションを施行するうえで，重要な課程の一つである．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・10
心不全
著者： 椿淳裕
ページ範囲：P.311 - P.319
はじめに
私自身が学生であったころを振り返ると，合併症に循環器疾患の記載があるだけでビクビクしていました．「何がわからないかわからない」ことが不安をもたらしていたように思います．そのように感じる学生の皆さんも少なくないのではないでしょうか？
また，「心臓の動きを直接見ることができない」ことも，病気のわかりにくさにつながっているようです．疾病の成り立ちや疾病によって生じる二次的な変化がわかること，また心臓の動きを頭の中でイメージすることで，わかりにくさやとっつきにくさもなくなってきます．
これらを意識して，臨床実習で心不全を有する患者さんに向き合うための準備を進めていきましょう．
報告
中大脳動脈領域脳梗塞患者における梗塞域の拡がりと下肢運動機能・歩行能力の関係
著者： 澤島佑規 , 足立浩孝 , 平井達也
ページ範囲：P.321 - P.326
要旨 ［目的］本研究の目的は，中大脳動脈領域の脳梗塞患者における急性期の磁気共鳴画像（magnetic resonance imaging：MRI）を用いて測定した梗塞域の拡がりと回復期リハビリテーション病棟退院時の下肢運動機能および歩行能力の関係を明らかにすることである．［対象］側脳室体部レベルと基底核レベルに梗塞域を認めた中大脳動脈領域の脳梗塞患者86名（平均年齢73.9±10.4歳）であった．［方法］梗塞域の定量的評価として両スライスにおける梗塞域の内側への拡がり（以下，内側比）と横幅の大きさ（以下，横径比）および梗塞域の容積を測定し，Stroke Impairment Assessment Set（SIAS）の下肢運動合計点数，機能的自立度評価表（Functional Independence Measure：FIM）の歩行点数との関係性を検討した．［結果］SIAS下肢運動合計点数およびFIM歩行点数ともに側脳室体部レベルと基底核レベルの内側比に有意な正の相関を認め，同スライスの横径比と梗塞域の容積に有意な負の相関を認めた．重回帰分析の結果，SIAS下肢運動合計点数およびFIM歩行点数ともに側脳室体部レベルの内側比と横径比の2項目が説明変数として抽出された．［結論］予後予測には側脳室体部レベルにおける傍脳室白質部への梗塞域の拡がりとその横幅を評価することが有用であると示唆された．
症例報告
介護老人保健施設にて身体活動量に着目した超高齢慢性心不全合併症例
著者： 中村祐輝 , 山田真輔
ページ範囲：P.327 - P.332
要旨 ［背景］身体活動量向上は重要である．今回，介護老人保健施設（以下，老健施設）にて超高齢者慢性心不全女性の身体活動量に着目し，運動療法の提供と介護職との連携により良好な転帰を得た．［症例提示］95歳女性，慢性心不全．呼吸困難感や転倒既往のため身体活動能力が低下していた．［初期評価］International Physical Activity Questionnaire Short Version（IPAQ-SV）17.9kcal，30秒間立ち上がり検査（30-Second Chair Stand Test：CS-30）7回，Timed“Up and Go”Test（TUG）13.8秒，3分間歩行距離（3-Minute Walk Distance：3MD）129mであった．［経過および結果］運動療法は有酸素運動とレジスタンストレーニングを実施した．当初は呼吸困難感を訴えたが3か月経過後，呼吸困難感なく約200mの連続歩行が可能となった．また介護職との連携により日常生活に運動を取り入れ，さらなる身体活動量向上を図った．結果，IPAQ-SV，CS-30，TUG，3MDに向上が認められた．［結語］老健施設入所者の身体活動量を向上させるには，適切な評価を伴った運動療法の提供と介護職との連携が重要である．
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次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.253 - P.253
お知らせ 2016年度発達が気になる子の育ちを考える夏季セミナー／第53回日本リハビリテーション医学会学術集会／第7回顔面神経麻痺リハビリテーション技術講習会／第21回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験 フリーアクセス
ページ範囲：P.289 - P.332
書評 —網本 和（編）—「PT・OTのための高次脳機能障害ABC」 フリーアクセス
著者： 森岡周
ページ範囲：P.291 - P.291
「リハビリテーション医療のなかで難渋する症状を挙げよ」と言われれば，おそらく真っ先に挙がるのが高次脳機能障害ではないだろうか．なぜなら，複雑な脳のシステム機能から高次機能は生み出されていることから，脳損傷後にみられる高次脳機能障害は実にその現象が多彩であり，介入が一筋縄ではいかないためである．また，介入方法のエビデンスがいまだ明確でなく，療法士の技術というよりも課題をどのように組み立てるかといった想像・創造力に委ねられているからである．
本書はこれまでの症候学的観点から，「意識障害」「注意障害」「認知症」「失語症」「失行症」「失認症」「半側空間無視」「Pusher現象」「記憶障害」「遂行機能障害」の10の症状に分け，その現象，メカニズム（仮説を含む），評価，そして治療アプローチについて系統立って書かれている．本書は古典的症候学から現代の神経科学的知見までおおよそ網羅されており，初学者にとっては本書のタイトルにもあるように，まさに「ABC」とまずは押さえておくべき知見が平易に解説されている．とりわけ図表が多く使用され，視覚的にも学習しやすいところが特徴である．さらに，そのほとんどで症例提示されており，臨床経験の浅い療法士にとってはその流れがイメージしやすいのではないかと思う．
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.302 - P.302
書評 —内山 靖（総編集）／網本 和，臼田 滋，高橋哲也，淵岡 聡，間瀬教史（編集）—「今日の理学療法指針」 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.333 - P.333
深みのある藍色の『今日の理学療法指針』を手にしたとき，「とうとうここまで理学療法士界は来たのだ」という感慨を覚えた．なぜなら1966年に全国でわずか183名の理学療法士によってスタートした理学療法士界が，今年で50年という大きな節目を迎えたこの時期に，医学書院の名書シリーズである『今日の治療指針』に，内山靖氏総編集による本書が加わり，これまでの理学療法士界の臨床・教育・研究活動の「来し方」が凝縮され，さらなる理学療法の発展すべき指針が込められているからである．
振り返れば草創期の理学療法士教育は3年制の専門学校で始まったが，現在では98大学，56大学院での教育へと進化し，理学療法士国家試験合格者の累計数は約13万人となり，活動領域は医療から行政，産業保健などに広がっている．また日本理学療法士協会は神経理学療法や運動器理学療法などの7分野の認定・専門理学療法士制度を設けるとともに，日本小児理学療法学会や日本基礎理学療法学会などの12分科学会による臨床研究体制が整っている．
書評 —神津 玲（責任編集）—「理学療法MOOK 18 ICUの理学療法」 フリーアクセス
著者： 松永篤彦
ページ範囲：P.335 - P.335
初期治療が行われている時期，あるいは集中的な治療や管理が必要とされる時期に，理学療法士がその現場（ICU）に出向き始めるようになったのは，少なくとも四半世紀以上も前のことだと思う．私もICUという名称を知り，ICUに足を踏み入れたのは約30年ほど前であったが，その当時，理学療法士の役割は，集中的な治療が実施されている臓器や患部にはまったく関係のない，またはまったく影響が及ばない箇所，例えば術部から離れた身体（四肢）の一部のストレッチ等を実施することであったように記憶している．つまり，当時，理学療法士がICUで把握すべき知識は，やってはいけない事項（いわゆる禁忌事項）であり，治療チームとしての役割を担うというにはほど遠いものであった．近年では，ICUにおいて，理学療法が積極的に処方されるようになり，ごく最近では，理学療法士がICUに常駐して患者の状態を把握し，理学療法士自らが理学療法開始のタイミングを医療チーム（医師，看護師等）伝えている施設も少なくないほど，理学療法士に求められる役割は大きく変わっている．まさに，ICUで実施する理学療法も初期治療の一翼を担っている．
さて，このように，ICUにおいて，理学療法士による確かな治療技術が求められているなか，三輪書店から理学療法MOOKシリーズ18「ICUの理学療法」が出版された．まずは本書の目次とその構成，および筆者の先生方を一見させていただいたが，私にはすぐさま，編集された神津玲先生（長崎大学大学院）の強い思いとこだわりが伝わってきた次第である．一般に，「○○の理学療法」というと，“how to”が主体であろうと思う．しかし，本書は私の想像を遙かに超える生きた知識（本書では，病態の理解のための知識，治療と管理の基本）が盛り込まれており，しかもページ数は全体の約3分の2にも及んでいる．さらに，これらの知識に関する箇所はすべて，第一線の現場（ICU）で指揮を取られている医師によって執筆されている．前述のように，理学療法士がICUで求められている知識と技術は，ICUで施される初期治療とは異なる内容ではなく，まさにその治療の一部あるいはその治療そのものである．それゆえ，ICUにおいて，今，何の治療が何の目的で実施されて，チーム全体が何を求めている（期待している）のかを的確に把握できなければならない．さらに理学療法士はICUで実施されている治療指針をもとに，理学療法という治療手技をどのように組み込むかといった指針（本書では，理学療法のプログラミングと実際）を明確に伝えることができなくてはならない．まさに，これがICUにおける本来の“how to”であり，本書が伝えたい，神津先生が読者に訴えたいこと，と確信した次第である．この書評を読み共感できた方，そしてICUでの実践的知識を会得したい方に，ぜひとも本書を手にしてICUの現場に臨まれることを強くお勧めする．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.336 - P.337
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.339 - P.339
編集後記 フリーアクセス
著者： 福井勉
ページ範囲：P.340 - P.340
年が明けたと思ったらもう2月，国家試験の季節である．読書諸氏が皆通り抜けた最初の関門である．思えば私も34年も前に試験を受けたことになる．試験というとあまり良い思い出はないが，学生に言うだけでは駄目だと自分自身でも毎年1回受けているTOEIC試験に老眼鏡を忘れてしまった．リスニングはまだしも，リーディングのときは英語の文字がかすれて読めず，あえなく降参となった．国家試験のときには老眼鏡はいらなかったのだが，仕方ないと試験会場を後にした．
時代が変化していくなかで理学療法も当然，進歩をしてきたわけだが，このところ物理療法に関する基礎科学の研究成果がとても興味深い．われわれにとってやはり重要なことは症例に対する還元であるが，このあたりも物理療法を活用した新たな治療戦略が数多く報告されてきている．TENSは鎮痛目的の電気治療として使われてきているが，運動療法よりはやや，治療基準を画一化しやすく今後も多くのエビデンスに結びつけてほしいと願っている．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
