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脳卒中片麻痺という表現は必ずしも適切とは言えない．被殻出血では片麻痺以外にさまざまな病態あるいは現象がみられる．そこには構造学的な原因がある．基底核ネットワークの重要な部分である被殻が障害されるとそのシステムは壊れる．さらにその周囲にはいろいろな神経線維が走行する．血腫の大きさが問題なのではなく，その拡がる方向と程度が重要な因子となる．被殻出血にみられる病態を概説して，前方，内上方，後外方への拡がりをみせる被殻出血と小出血を取り上げて解説した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル50巻7号
2016年07月発行
雑誌目次
特集 被殻出血と理学療法
被殻出血にみられる病態
著者： 山本幸夫 , 尾谷寛隆 , 上原敏志
ページ範囲：P.625 - P.631
はじめに
『脳卒中データバンク2015』1）によると，脳出血は脳卒中全体の18.5％を占め，脳梗塞は75.9％，クモ膜下出血は5.6％を占める．脳出血の部位別での割合は，被殻29％，視床26％，皮質下19％，脳幹9％，小脳8％であり，被殻出血の占める割合が最も多い2）．したがって，脳卒中リハビリテーションに携わる理学療法士であれば，被殻出血患者を担当することは少なくない．
また，発症年代別にみると，被殻出血は50歳未満で発症する割合が高いことより2），発症年齢が比較的若い傾向があるのも特徴であり，社会復帰などを考えた際には理学療法士の果たす役割は大きい．
本稿では，被殻出血患者の理学療法を実施するうえで踏まえておくべき被殻周囲の解剖・生理学について概説し，その後被殻出血にみられる神経症候，急性期治療および急性期理学療法の留意点について解説する．
前方に拡がる被殻出血と理学療法
著者： 増田司
ページ範囲：P.633 - P.641
はじめに
脳機能は，その局在性のみならず伝導路や関連領域との機能的結合（functional connectivity）を形成していることが知られている．機能的磁気共鳴画像法（functional magnetic resonance imaging：fMRI）や拡散テンソル（tractography）解析1），機能的近赤外線分光法（functional near-infrared spectroscopy：fNIRS）2）などのニューロイメージング法や，ウイルストレーサーをはじめとする神経回路解析法3）などの科学的手法より中枢神経系の神経解剖学の知見が進歩し，脳損傷による機能解剖学が明らかとなりつつある．さらに近年では，神経解剖学と計算論的神経科学とが融合した計算論的神経解剖学4）を用いた手法によって，脳内神経結合の包括的なマップが調べられている．その1つにコネクトーム（connectome）5）とよばれる神経回路地図がある（図1）．コネクトームは主に認知機能を把握するために，すべての皮質領域および線条体，小脳などを含む皮質視床システムの構造的記述に用いられる6）．コネクトームは，特定領域（ローカルエリア）における機能分別を担うとともに，さまざまな領域（グローバルエリア）との統合を担っている．このため，病変に伴ったコネクトームの変化は局所的な，単一のネットワークの影響にとどまらず，遠隔的に広範な影響を誘発すると考えられる．
特に出血性病変では，責任血管の違いや血腫の拡がりによって多様な病態を呈する．前方に拡がる被殻出血の場合，責任血管はHeubner反回動脈や内側線条体動脈，外側レンズ核線条体動脈の一部と考えられ，損傷部位は淡蒼球や尾状核の特に頭側に及ぶ．また，血腫が内包前脚に及ぶと前視床放線や前頭橋路が損傷を受けることとなる．臨床症状としては，注意，認知機能，遂行機能などに影響がみられる7）．さらに皮質脊髄路に損傷が及ぶと，上肢に優位な運動麻痺を呈する．本稿では，前方に拡がる被殻出血の関連領域を整理しながら認知機能を中心とした運動制御について触れ，理学療法の進め方について事例を通じて言及していきたい．
内上方に拡がる被殻出血と理学療法
著者： 森下一幸
ページ範囲：P.643 - P.652
はじめに
被殻出血は脳出血の約40％を占め，高血圧性脳出血の代表的な病型とされている1）．ヒトの脳は複雑でお互い強く影響し合う回路網で結ばれており，脳卒中により麻痺が生じた状態では運動を指令したり，姿勢を制御したりする回路が途中で伝わらなくなる，あるいは伝わりにくくなることが生じる．結果，環境との相互作用において自律的あるいは自動化された身体反応としての「運動」が行えなくなり，その結果として動作・行為が行えなくなる2）．本稿では，被殻出血の理学療法，特に「内上方に拡がる被殻出血」について，大脳基底核，皮質網様体路など被殻出血により障害される周辺神経路の影響も考慮しつつ，臨床でのかかわりについて実例を挙げてまとめてみたい．
なお，症例については本掲載に関しての説明を書面にて行い同意を得ている．
後外方に拡がる被殻出血と理学療法
著者： 乾哲也 , 山口祐太郎 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.653 - P.658
はじめに
被殻は投射線維や多種の回路などが経由し，さらに近傍にも多くの線維が通ることから被殻出血は臨床上多彩な症状を呈する．Chungら1）は，急性期のcomputed tomography（CT）とmagnetic resonance imaging（MRI）を用いて線条体出血に対して血管支配をもとに6分類し，症状の相違について述べている．さらに6分類のなかでも，外側と後外方に血腫が拡がるタイプが半数以上の約54％を占めていたと報告している．このタイプは両者ともに外側レンズ核線条体動脈の支配である．Ghettiら2）は，この動脈は直径100〜140μmと細く，かつ中大脳動脈から直角に分岐しているため，圧がかかりやすく高頻度に出血すると述べている．このため臨床上，被殻出血のなかでもよく経験するタイプである．
脳血管疾患では脳画像を読影し，症状や予後を予測したうえで理学療法評価を行う．ここ数年でリハビリテーション機器や技術の発展により，症状が重度な症例の介助量は軽減し，在宅生活に戻る症例が多くなった．回復期リハビリテーション病棟の視点から，症状が軽度な症例は問題にならないが，高次脳機能障害や重度運動麻痺の症例が在宅や施設などで自立して歩行するか否かを見極めることは難しい．脳画像で予後を予測できれば，重症例に対して運動療法の計画を早期に計画でき，これまで歩行や介助量軽減に至らなかったケースの機能を改善することに力を尽くすことができる．しかしながら，脳画像による予後の予測に関しては定量化されていないことが多く，漠然とした予測にとどまっているのが現状である．
そこで本稿では被殻出血でも頻発する血腫が外側または後外側に拡がる症例に着目した．当院回復期リハビリテーション病棟に入院した患者のCT画像を用いて，被殻出血のなかでも血腫が外側と後外側に拡がる患者を対象に，後方視的な研究結果を示し，画像の特徴と予後予測を症例を通じて比較し紹介したい．さらに重度被殻出血例に対して，画像所見を分析し治療した結果，見守り下で歩行し自宅退院できた症例の理学療法も紹介する．
少量の被殻出血と理学療法
著者： 遠藤正英 , 脇坂成重 , 横山勝則 , 川﨑恭太郎 , 田代耕一 , 猪野嘉一
ページ範囲：P.659 - P.665
はじめに
脳出血の好発部位として被殻が挙げられる．被殻の周辺には内包，淡蒼球などがあり，出血の進展の仕方によってさまざまな病態を呈する．さらに画像所見上，重度の麻痺を呈さないと思われる少量の出血においても，重度の麻痺を生じることがある．これは被殻に生じた少量の出血でも淡蒼球・内包に出血が進展し，錐体路・錐体外路症状が絡み合い重度麻痺が生じているためと考えられる．そのため理学療法を実施するにあたり臨床所見だけでなく，脳の画像所見を含めて患者の病態を正確に捉える必要がある．本稿では少量の被殻出血による病態と理学療法について症例を交えて述べる．
とびら
時代は変わり，そして廻（めぐ）る
著者： 對馬均
ページ範囲：P.621 - P.621
1970年の春，「リハビリテーション」も「理学療法」も一般にはほとんどなじみの薄かった頃，私は創設2年目の東京都立府中リハビリテーション学院に入学した．当時の理学療法士・作業療法士養成校は，学校教育法上の「学校」には含まれない「各種学校」という位置づけであったため，卒業後，大学院への入学はもちろん，大学への編入さえも認められていなかった．キャリアアップをめざすには夜間大学や通信教育で大学に入学し直すしかなかった．
その後，1975年の学校教育法の改正によって専修学校制度が発足したのを契機に，規制緩和の流れのなか，10年後，高等専修学校卒業者に対して大学入学資格が与えられ，20年後には専修学校専門課程修了者に対して「専門士」の称号が付与されるようになった．そして30年後，修業年限4年以上の専門課程の修了者に対して「高度専門士」の称号が付与され，大学院入学資格も認められるようになった．
新人理学療法士へのメッセージ
新しい人生のときをどう過ごすか
著者： 知脇希
ページ範囲：P.668 - P.670
新しく理学療法士になった皆さんに，国家試験合格のお祝いを申し上げます．学生として過ごしてきた皆さんも，社会人としての生活をはじめ，責任を担う立場にいることでしょう．そして，学生とは異なる自由もあるのではないでしょうか．新しい時間をどのように過ごすか，新人理学療法士の皆さんが考える機会となるよう，メッセージを送ります．
甃のうへ・第38回
出会いを大切に
著者： 神田千絵
ページ範囲：P.671 - P.671
私が理学療法士になって20年が経ちます．1年目の私は，周りへの配慮が欠けていたダメな自分でした．そんな自分が少しずつ成長し，私が私を乗り越えていけたのは多くの貴重な出会いのおかげです．
最初の出会いは理学療法士になったときの職場の先輩たちでした．先輩たちは得意分野がさまざまで，患者さんをめぐるどんな困難も解決に導いてくれました．目標とする憧れの理学療法士に囲まれて仕事ができる幸運な出会いでした．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
アルコール依存症
著者： 上薗紗映
ページ範囲：P.673 - P.673
依存症は，「有害な作用があるにもかかわらず使用を継続し，離脱症状，あるいは耐性などの症状を含む症候群」1）のことを指し，身体依存と精神依存がある．アルコール依存症になると，アルコールを摂取したいという強い欲求と衝動があり，自制が困難となる．大酒家＝アルコール依存症というわけではないことには注意が必要である．また，アルコールの量と依存症は必ずしも一致するものではない．国際疾病分類（International Classification of Diseases）第10版（ICD-10）では，アルコールだけでなく，大麻や覚せい剤，現在問題となっている危険ドラッグなどの精神作用物質すべての依存をまとめて1つの依存症候群として診断されている．
また，精神症状としては7つの亜型に分類され，アルコール依存症では，妄想性のもの，幻覚性のもの，うつ病性症状のもの，躁病性症状のものがしばしば認められる2）．治療としては，断酒や薬物療法，精神療法，作業療法などが併用されることが多く，医師，看護師，臨床心理士，精神保健福祉士など多くの職種がかかわりながら入院から外来治療につなげていく．また，患者が地域に帰る場合，復職する場合はその企業の産業医と連携し，復職しない場合は断酒会やアルコホーリクス・アノニマス（alcoholics anonymous：AA）などの自助グループにつないで治療継続を援助できるようにアプローチをしていく．筆者が勤務する平川病院では，このほか内科的問題には内科医による治療，身体リハビリテーション，管理栄養士による栄養指導，依存症患者をもつ患者家族への家族会の取り組みなど，多くのプログラムをおよそ3か月周期にて実施し，当院のアルコールデイケアや他院のアルコールデイケア，自助グループなどに継ぐなどの連携をとっている．
理学療法関連審議会・協議会
全国福祉用具相談・研修機関協議会
著者： 寺光鉄雄
ページ範囲：P.674 - P.674
全国福祉用具相談・研修機関協議会（以下，協議会）は，「福祉用具・介護ロボット・補聴器などや住環境整備に関する展示・相談機関や研修機関において，連絡協議を行うことにより，地域における適切な介護技術の普及並びに福祉用具・住環境整備の活用によって，高齢者や心身障害者並びに家族や介護従事者の生活支援や介護負担軽減を図ることに寄与する」ことを目的に，2014年10月30日に発足した．会員は，正会員30団体，準会員10企業，個人会員3名で構成されている．
役員は，代表を中村健治氏（社会福祉法人北海道社会福祉協議会部長），副代表を記虎孝年氏（公益社団法人関西シルバーサービス協会理事長），押川なおみ氏（社会福祉法人富山県社会福祉協議会富山県介護実習普及センター所長），監事を田中康之氏（社会福祉法人千葉県身体障害者福祉事業団千葉県千葉リハビリテーションセンター地域支援室長，一般社団法人千葉県理学療法士会会長）にお願いしている．事務局は，筆者が担当している．
入門講座 症例を担当するということ・5
代行者・他職種との連携
著者： 加辺憲人
ページ範囲：P.675 - P.684
はじめに
卒業試験，採用試験，国家試験のすべてに合格し，職場の専門職の一員として歩みだした新人理学療法士にとって，人のためになれているという楽しさや達成感を感じている反面，社会人としての大変さや厳しさも感じていることと思う．
特に，ともに働いている仕事の仲間との連携に関しては，うまくいけば喜びを分かち合えるが，軋轢が生じるとストレスにもなる．
理学療法士の仲間である先輩・同期や他の専門職種とチームを組み，連携するうえで工夫すべきことはあるだろうか．
講座 再生医療—現在と未来・1【新連載】
運動器領域の再生医療の現在と未来
著者： 齋藤琢
ページ範囲：P.685 - P.690
はじめに
近年の分子生物学の隆盛によって生物の発生・分化の理解が深まり，さまざまな疾患の病態が理解されるようになりつつある．疾患の病態研究をしている多くの人は，そこで培われた技術を直接治療に応用できないかと考えることであろう．旧来の化合物のみならず，生体のタンパクや抗体，核酸を用いて失われた身体機能を再生させようとする創薬研究，そして細胞を体外で操作し，目的の細胞や組織を作出して治療に応用しようとする（狭義の）再生医療研究が世界中で行われ，その競争は年々熾烈になっている．日本では文部科学省の委託事業「再生医療の実現化プロジェクト（第一期：2003〜2007年）」などで戦略的研究が実施されてきたが，2007年のヒトiPS細胞（induced pluripotent stem cell）樹立法の開発を受けて，主にiPS細胞をソースとした研究が「再生医療の実現化プロジェクト（第二期：2008〜2012年）」で展開され，現在も「再生医療実現拠点ネットワークプログラム（2013年〜）」を中心にiPS細胞の臨床応用をめざした研究が各領域で続いている．2014年には理化学研究所・先端医療センター病院での臨床試験にて，滲出型加齢黄斑変性症患者にiPS細胞由来の網膜色素上皮細胞が移植され，iPS細胞の人体初の移植としてさらなる注目を集めている．
運動器領域では，上記のような細胞を用いた再生医療が考案されるよりはるか以前から，人工材料を用いて身体機能を代替する工夫がされてきた．整形外科では末期の変形性関節症などに対して人工関節置換術を盛んに行っており，症例数の多い膝関節や股関節では特に安定した成績が得られている．その研究の源流は100年以上前にさかのぼり，現在の主流デザインの原型も1970年代には登場していた．インプラントの破損，緩み，摺動面の磨耗など多くの問題があったが，形状や素材，手術手技の改良などによって現在も長期成績の改善が続いている．
骨折治療や脊椎固定術では腸骨などから採取した自家骨を移植することも多いが，外傷や腫瘍などで生じる大きな骨欠損に対しては自家骨だけでは対応できない場合もあり，同種骨移植などが行われる．同種骨移植の始まりも古く，19世紀末にさかのぼる．海外では遺体由来の人工骨が広く用いられており，国内でも同種骨を運用する骨バンクがあるが，遺体由来の同種骨はまだ広くは普及しておらず，大腿骨頸部骨折の人工骨頭置換術などで発生する大腿骨頭・頸部などを，長期冷凍保存，温熱処理などを経て各施設で使用するのが一般的である．またハイドロキシアパタイト，βリン酸三カルシウムを材料とする人工骨も開発され，1980年代に実用化されている．同種骨も人工骨も，細胞ではなく骨の構造物を移植するものである．これらは骨の支持機能を一時的に補いつつ，骨芽細胞など骨の構成細胞に足場を提供し，長期経過のなかで自己組織化することを期待する治療法であり，細胞の増殖，遊走が旺盛な骨組織ならではの方法である．
このように，失われた身体機能を再生させるものを広義の再生医療とするなら，運動器領域は古くから再生医療のパイオニアであったといえる．
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・2
脳血管障害（回復期〜維持期）
著者： 中村学
ページ範囲：P.692 - P.698
はじめに
脳血管疾患は日本人の要介護状態に陥る原因疾患の第1位であり，発症直後から身体機能・日常生活活動の著しい低下が起こるため，早期からリハビリテーションを実施し，それらの改善を図らなければならない．回復期リハビリテーション病棟において，脳血管疾患は担当することの多い疾患の一つであり，実習生に症例として担当してもらう機会も多い．実習生は脳血管障害患者の評価に難渋し，統合と解釈や治療プログラム作成でつまずくことが多いため，本稿では主に回復期の脳血管障害患者について，顕在的，潜在的リスクと対応法，地雷を踏まないためのコツについて述べる．
症例報告
機械的咳介助（MI-E）を用いた呼吸理学療法により肺胸郭コンプライアンスが維持できた侵襲的陽圧換気療法—筋萎縮性側索硬化症の1例
著者： 加藤友記 , 丸山昭彦 , 荒巻晴道 , 齋藤正雄 , 石井恵子 , 大熊彩
ページ範囲：P.700 - P.703
要旨 筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis：ALS）で侵襲的陽圧換気療法（tracheostomy positive pressure ventilation：TPPV）を実施している患者に機械的咳介助（mechanical insufflation-exsufflation：MI-E）を用いた呼吸理学療法を実施したところ，肺胸郭コンプライアンスに変化を認めた．症例は60歳台女性のALS患者である．TPPV開始から6か月後に肺炎を発症したため，12週間にわたりMI-Eで排痰を促すとともに肺胸郭コンプライアンス変化を記録した．
呼吸理学療法の効果として，MI-E施行後に1回呼気量（tidal volume expiratory：Vte）と静肺コンプライアンス（static lung compliance：Cst）が有意に増加した（p＜0.01）．また，1回呼気量においては，前半6週（1〜6週）に比べ，後半（7〜12週）に有意に増加した（p＜0.05）．胸郭拡張差（difference of chest expansion：Dce）に変化はなかった．
12週間を通じてVteとCstに変化を認めたことから，MI-Eは排痰効果のみならず，肺胸郭コンプライアンスを維持・改善させる可能性が示唆された．本例では，MI-Eを用いた呼吸理学療法によって気道クリアランス確保と肺胸郭コンプライアンスが維持・改善し，肺炎や無気肺など肺合併症の発症リスクが減少したと推察する．今後，症例を重ねて検討していく必要がある．
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お知らせ 第18回日本在宅医学会大会 第21回日本在宅ケア学会学術集会 合同大会／看護師・コメディカルのためのFIM（機能的自立度評価法）講習会／平成28年度静岡呼吸リハビリテーション研修会／次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.642 - P.690
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.665 - P.665
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.667 - P.667
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.704 - P.705
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.707 - P.707
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.708 - P.708
5月27日から29日の3日間，第51回日本理学療法学術大会が札幌で開催されました．約5,000名の参加があったそうです．今回は日本理学療法士協会に属する12の分科学会の連合学会という位置づけの学会でもありました．私は神経領域を中心に参加しましたので，他の領域の状況を知ることはできませんでしたが，神経領域の報告や討論の様子をみて，学会の変化を感じました．中心となる人たちがこれまでと入れ替わり，5，6年前と比べて質的にかなり向上していると思いました．理学療法学が科学として発展していく可能性を予感させてくれた学会でした．一方で，人間を対象としたリハビリテーション医療という側面が薄くなり，治療医学的な志向性が強くなって，神経生理学的アプローチが盛んであった頃に陥った，人間本来の活動を犠牲にした世界の再来を危惧する一面もありました．専門化していくことの重要性はありますが，理学療法士の請け負う領域は全人間的なものであり，臨床や生活の場で木だけを見て森や山を見ないような理学療法士の育成は避けたいところです．
さて，そう言いながら，本号の特集は「被殻出血と理学療法」という，半ばピンポイントに焦点を当てたようなタイトルになっています．過去の特集や研究報告では「脳卒中片麻痺に対する…」というような表現がほとんどです．脳は局所的にもシステム的にもさまざまな働きをします．脳卒中によってそのシステムが壊れるわけですから，ザックリと「脳卒中片麻痺」と表現するのは明らかに好ましいものではありません．脳の構造学的なことや機能的なことはかなり解明されていますから，起こっている現象を脳を対象として説明できるようになってきました．病態の原因となる脳の損傷がわかると戦略も見えてきます．やみくもに戦わず，効率的・効果的な策を練ることができるかもしれません．これを戦略といいます．被殻出血は脳出血のなかで約40％を占めますが，その病態は多岐にわたります．そうなる理由があるからです．それを明らかにすることによって，理学療法評価やかかわり方を一考していただこうという目的で企画したものです．熟読していただくと，ヒトだけではなく，人間をみていくことにもつながる内容であると理解していただけるでしょう．それぞれの執筆者には過去に十分な情報がないなかで果敢に挑戦していただきました．この特集が脳の中を丁寧にみながら理学療法を行っていく世界への入口になることを期待しています．
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基本情報
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58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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58巻10号（2024年10月発行）
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58巻9号（2024年9月発行）
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58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
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58巻4号（2024年4月発行）
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58巻3号（2024年3月発行）
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58巻1号（2024年1月発行）
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57巻12号（2023年12月発行）
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57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
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57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
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57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
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57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
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56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
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56巻7号（2022年7月発行）
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56巻6号（2022年6月発行）
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56巻4号（2022年4月発行）
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56巻3号（2022年3月発行）
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55巻6号（2021年6月発行）
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55巻5号（2021年5月発行）
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55巻4号（2021年4月発行）
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55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
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54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
