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本誌では，この10年間に教育に関する特集を8本企画してきた．本特集では，社会の変化を踏まえた理学療法学教育に対する要請は何であるのか，ということを基軸として教育を取り巻く社会の動向やニーズ，特色ある理学療法教育について整理した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル50巻8号
2016年08月発行
雑誌目次
特集 社会の要請に応える理学療法教育
社会の要請に応える理学療法学教育
著者： 内山靖
ページ範囲：P.713 - P.722
専門職が社会で果たすべき役割
専門職（profession）とは，継続的な学びと公益的な実践に誓い（profess）を立てた者で，神学者，法律家，医療者などが該当する．専門職は，卓越した知識と技能を有し，高い倫理観のもとで，たとえ解決が困難な課題であっても真摯に対応しようとする態度を有し，広く社会に貢献する取り組みが求められる．
専門職は社会と3重の契約をしていると言われる．1つ目にはよき市民であることで，2つ目には一人の専門職として個別の対象者へ十分な帰結と満足感を提供することで，3つ目には専門職集団として社会の要請に応えることである．集団には，病院・施設，教育研究機関，学会，協会などが該当する．専門職は社会に対してその要請に応える革新と発信を続け，社会は専門職に対して一般市民とは異なる行為を許容（医師であれば人体に侵襲的な処置を加えること）するなど適正に処遇・認知する．これらのことから，専門職には，① 高い自律性と倫理観，② 社会のニーズを察して要請に応える態度，③ 社会が必要とする新たな情報や解決方法の創造と実践，の3つが重要な要素となる1）．
理学療法領域における大学教育への期待
著者： 鈴木正
ページ範囲：P.723 - P.729
はじめに
一般にわが国で「高等教育機関」といえば，大学や短期大学，高等専門学校を指すケースが多いが，広義の意味では，専門学校（専修学校専門課程）を含めて使っている．周知のように義務教育後の高等学校への進学率は98％を超えており，2015年度の大学進学率（過年度卒業者含む）は51.5％（平成27年度学校基本調査）1）で，今日では高等学校卒業者の半数が4年制大学に進学する時代になっている．
戦前は50校に満たず，1949年の新制大学発足当時には200校程度だった大学数も，現在は700校を超えている．2015年度の「全国大学一覧」では，国立は86校，公立も86校，私立が603校，計775校となっている．
特に1991年の大学設置基準の大綱化（設置基準の緩和策）以降，1990年代から，私立大学を中心に大学数が急増していくことになるが，逆に短期大学への進学率は1990年代半ばを境に低下し，女子の4年制大学志向の高まりとともに，多くの短期大学が4年制大学（または学部や学科）への改組転換を図って，短期大学数は減少していく．ちょうど医療系の分野でいえば，それまで国立大学に併設されていた医療技術短期大学部が次々と医学部の保健学科などへと改組されていった時期と重なっている．
1990年代は，第2次ベビーブーム後の急速な18歳人口の減少期を想定し，大学設置については，国は原則抑制する対応策をとったが，実際は大学の大幅な拡張期であった．前述した短期大学からの4年制大学化が相次ぐとともに，地方自治体が運営する公立大学も次々と設置されていった．新設の大学設置については，地域での配置バランスが重視され，公立大学以外にも，校地の無償提供など地方自治体との連携や協力で地方にも新しい私立大学や既存の大学の新学部などが設置された．いわゆる地方での公私協力方式による大学設置である．学部学科の分野としては，国の政策と絡んで，原則抑制の例外の対象分野となった社会福祉系や看護・医療系の人材養成を目的とした学部学科，情報系や国際系の学部学科の設置が目立っている．
ちなみに1990年度の大学数は508校（国立96，公立39，私立372，放送大学1）だったものが，2000年度では大学数が651校へ増加し，2010年には758校へと増加している．増加の大半が私立大学である．しかし，一方の18歳人口は1992年の約205万人をピークに急減し，2000年は151万人，2010年は122万人と減少していき，2016年は119万人となっている．
そして今日，地方の私立大学を中心に定員割れが深刻化し，国立大学，公立大学も含めた大学の統廃合の必要性が叫ばれるようになっている．一方で，この大学の量的拡張は，入学希望者の全入時代の到来が喧伝され，入試の多様化とともに大学入学者の基礎学力の問題が顕在化し，入学後の学力の質の維持，向上に向けた取り組みが，キャリア教育のあり方とともに各大学の大きな課題になっている．
大学教育の現状と展望
著者： 大西秀明
ページ範囲：P.731 - P.738
はじめに
1．大学教育
大学教育では「教育基本法」が根幹にある．教育基本法の第7条において，「大学は，学術の中心として，高い教養と専門的能力を培うとともに，深く真理を探究して新たな知見を創造し，これらの成果を広く社会に提供することにより，社会の発展に寄与するものとする」と定められている．また，学校教育法第83条においては，「大学は，学術の中心として，広く知識を授けるとともに，深く専門の学芸を教授研究し，知的，道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする」，「大学は，その目的を実現するための教育研究を行い，その成果を広く社会に提供することにより，社会の発展に寄与するものとする」と定められている．
2．理学療法学教育
理学療法士を養成するための教育基準は，「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」によって定められている．この規則では専任教員数や教員資格，教育環境（実習・演習室の広さ，設備，備品，臨床実習施設など），教育内容（カリキュラムと領域ごとの単位数）などが示されている．専任の理学療法士教員数は一学年の学生定員数に応じて定められており，一学年の学生数が40名以下の場合は6名以上，80名の場合は9名以上，120名の場合は12名以上となっている．また，理学療法士国家試験を受験するための就業年限は3年以上であり，教育内容として，基礎分野14単位，専門基礎分野26単位，専門分野35単位，臨床実習18単位の最低93単位が必要と定められている．
2015年4月1日から理学療法士養成施設の指定・監督権限が厚生労働大臣から都道府県知事に移譲され，「理学療法士作業療法士養成施設指導要領について（平成11年3月31日健政発第379号）」が廃止され，「理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドラインについて（平成27年3月31日，医政発0331第28号）」が制定されている．ここでは，専任教員の1週間あたりの標準授業時間数を10時間とすることや，各科目の単位算定方法，養成施設として必要な設備や備品の詳細が示されている．
3．理学療法学教育の変遷
理学療法学教育の変遷をみると，1963年に日本で初めて理学療法士養成施設（国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院）が開校された後，1979年に文部省管轄である金沢大学に3年制の短期大学部（医療技術短期大学部理学療法学科）が開設され，1992年には4年制大学として初めて広島大学に理学療法士養成コース（医学部保健学科）が開設されている．このような背景のなか，理学療法士養成施設としての専門学校，短期大学，大学が数多く設置され，1999年頃から急速に理学療法士養成施設が増加し，1999年に4,000名弱だった入学定員数は2008年には約13,000名に達している．その後もさらに少しずつ入学定員が増え，2016年5月時点で13,635名になっている1）．
4．本稿の目的
理学療法学の教育体系が3年制または4年制の専門学校，3年制の短期大学，4年制の大学と多岐にわたる状況が続くなか，理学療法学に関連した大学院も増え，教育内容も多岐にわたるようになってきた．そのようななか，2014年9月1日付で，全国大学理学療法学教育学会は日本理学療法士協会から「大学院における理学療法教育の課題と将来展望」にかかわる調査業務の委託を受け，2015年3月末日に答申書が提出されている2）．本稿では，この答申書（全数調査）の概要を紹介するとともに，大学における理学療法学教育の現状と課題について考えてみたい．
座談会：これからの理学療法教育に必要なこと
著者： 内山靖 , 森本榮 , 金田嘉清 , 樋口由美 , 松永篤彦
ページ範囲：P.761 - P.770
内山 本誌ではこれまで，臨床実習のあり方や卒前・卒後教育という，いわば組織のなかで理学療法士をどのように育てるかを中心に議論してきました．しかし言うまでもなく，理学療法は国民のニーズがあって初めて成り立つものです．社会の要請ということを考えた場合，この専門職を志そうとする本人と父兄が1つ目の大きな社会の要請者であり，理学療法サービスを受ける患者や利用者，あるいはその家族が2つ目の要請者と言えます．3つ目には病院経営者や他職種の方々．さらには理学療法機器メーカー，医書出版社，人材育成に携わる一般企業など大きく4つのグループに分けられます．
本日はこれらを踏まえ，社会が求める理学療法士，理学療法学教育について広く話を進めていきたいと思います．まず，今私たちに何が求められているのか，お一人ずつお話しください．
特色ある理学療法教育
1．自立した学生の育成をめざして
著者： 長野由紀江
ページ範囲：P.740 - P.741
岩手リハビリテーション学院の特徴
1．岩手の風土に培われた養成校
岩手リハビリテーション学院（以下，本学）は，東北では，弘前大学医療短期大学（2000年大学に移行），国立仙台病院附属リハビリテーション学院（2004年改称，2008年閉校）とともに1980年に開学し，37年目を迎える（表）．開学以来35年間岩手県に唯一の理学療法士養成校として，岩手県の理学療法士需要を支え，岩手県理学療法士会の会員数の約6割が本学出身者であることからも，岩手県に根強い養成校であると自負している．
近年全国的な養成校増加に伴って，本学入学生は岩手県出身者が91.3％を占め，卒業時の岩手県内就職内定率においても73.5％と，出身・就職ともに「岩手」という学生が増加を示している．このような現状を踏まえて理学療法学科（以下，本学科）の臨床実習では，学生ができるだけ一度は地元地域以外の施設で行うように取り計らっている．生まれ育った環境と異なる地域で生活し臨床実習の経験をすることは，客観的に自身の環境を見直す機会となり，学生が社会人として「自立」する一助になると考えている．
2．学年の壁を越えた演習「PTスキル」
著者： 黒澤和生
ページ範囲：P.742 - P.743
特色のある科目の紹介（PTスキル）（表）
「PTスキル」という授業は，1〜3年生の学年の壁を越えた縦のつながりに基づく演習活動である（1〜3年必修科目，通年）．この演習による行動目標は，課題遂行（グループ討議・活動）を通じて，積極的に行動し，アクティブラーニングの学習態度を身につけることである．また，医療従事者として必要な創造性，共感性，洞察力，判断力，適応力などの資質を養うことである．また，繰り返しとなるが同学年の交流にとどまらず，1〜3年生の縦の交流も積極的に行い，理学療法士として必要なコミュニケーション能力を高めることが最大の目的である．
演習活動は各学年の学生が所属しているアドバイザー（1，2名の教員が各学年6〜8名を受け持ち，学習支援や実習訪問や研究指導を行う）グループを基本として行う．各学年の学習目標は，1年生が理学療法の概要を理解すること，2年生は理学療法の臨床場面で実施する検査の知識・技術の獲得をし，評価・治療の概要を理解すること，そして3年生は，障害の評価・治療を行うための知識・技術・思考能力の獲得である．毎回の授業では，実施した内容や反省点，次週への目標を記録する「シャトルカード」を用いてアドバイザーとのコミュニケーションを図っている．
3．視覚に障害を持つ医療系学生のための教育高度化改善事業
著者： 石塚和重
ページ範囲：P.744 - P.745
視覚に障害を持つ医療系学生のための教育高度化改善事業（表）
筑波技術大学（以下，本学）は視覚と聴覚に障害をもつ学生のみが学ぶわが国唯一の国立大学法人である．視覚障害者のみ学ぶ保健科学部には保健学科理学療法学専攻と鍼灸学専攻および情報システム学科がある．これらの学科専攻は視覚に障害をもつ学生の職業自立を考慮して設けられている．教育の特徴として，アカデミック・アドバイザー教員を配置し，学習支援体制を充実するとともに，少人数のクラス編成を行い，視覚資料等の工夫により学生の理解増進に努めている．
本学は視覚障害者を対象とする高等教育機関として，技術革新や情報化，国際化が進む社会にあって，それらの変化に柔軟に対応できる専門的医療技術者および情報技術者の養成をめざすとともに，健康や福祉に貢献できる専門家を育成している．保健学科では，視覚障害による情報授受障害を克服するため，補償能力を高め，豊かな人間性を養い，さまざまな状況に対処できる理学療法士を養成している．
4．自己発展性を備えた理学療法士の育成
著者： 大橋ゆかり
ページ範囲：P.746 - P.747
本学における教育の特徴（表）
1．Active learningの推進
医療専門職は，日々進歩する医科学に対応するため，養成機関卒業後も生涯にわたる自己学修を求められる．しかし，従来型の講義を受身的に聞く学修は自己学修能力の育成に有効ではない．そこで，本学ではより能動的な学修方法を導入している．
本学のカリキュラムでは，必修専門科目は28科目56単位で構成されているが，このうち講義科目として設定されているのは，5科目5単位のみである．それ以外の科目は，実習または演習科目である．特に，筋骨格障害理学療法学，神経障害理学療法学などの臨床理学療法学の科目では，問題基盤型学修（problem based learning：PBL）あるいはチーム基盤型学修（team based learning：TBL）を積極的に取り入れている．PBL，TBLは，学生が小グループで討議を行う演習を中心に進められる．グループ学修の過程で自己学修習慣を形成し，さらに医療専門職に必須のコミュニケーション能力を向上させることもねらいの1つである．
5．創立者の思いを次代のセラピストに
著者： 山田千鶴子
ページ範囲：P.748 - P.749
建学の目的
専門学校社会医学技術学院（以下，本学）は，1973年当時，意志と意欲をもちながらも昼間の養成校に通うことができない人のために，夜間のコースで理学療法の学びの場を提供することを目的に開校された（表）．私立の養成校がまだ数校しかなかった時代で，初めての夜間の学校だった．
創立者である下河辺征平（医師），渡辺昭二（理学療法士）両氏の，授業料は抑えても可能な限り質の高い教育をとの思いは，一般財団法人の運営となった今も引き継がれ，学生にできるだけ勉強する機会と場所を提供しようと心がけている．骨標本や筋肉の模型，検査測定用具は，申請すればいつでも無料で貸し出し，学生たちが空き時間に自主的に勉強できるよう取り計らっている．昼間部でも社会人経験者が20％ほど在籍しているため，彼らの真摯な取り組み方は若い学生のよい見本になり，このような学生同士の交流を促すことが，学生たちの精神的成長を促すことにつながっていると感じている．
6．国立病院機構附属の特徴を生かした教育
著者： 近藤登 , 高瀬三貴子 , 深谷真知子 , 伊藤剛 , 嵯峨守人 , 川瀨翔太
ページ範囲：P.750 - P.751
沿革
わが国で理学療法士および作業療法士の専門教育機関として国立病院・療養所附属のリハビリテーション学院が1963年に国立療養所東京病院に開校されたのを皮切りに，東名古屋病院附属リハビリテーション学院（以下，本学院）は1979年に東海地方として初めて国立療養所東名古屋病院に開設された．国立病院・療養所には1982年までに9校が設置されたが，2004年に独立行政法人へ移行したことにより閉校が相次ぎ，現在は国立病院機構（National Hospital Organization：NHO）に唯一の養成施設である．
7．教育成果を数値化し，これを踏まえた教育をめざして
著者： 村上忠洋
ページ範囲：P.752 - P.753
本校の特徴（表1）
中部リハビリテーション専門学校（以下，本校）は，1982年「医療法人珪山会」によって設立され，2014年には「学校法人珪山学園」に移管された．建学の理念は「自立・健全」である．
8．建学の理念『人格尊重』
著者： 田中良
ページ範囲：P.754 - P.755
「公私協力方式」による学校運営
徳島医療福祉専門学校（以下，本校）では，その運営の形態を「公私協力方式」とよんでいる．本校は，徳島県，徳島県医師会，勝浦町などの協力を得て1993年に開校した．開校以前の勝浦町は，徳島県の山間部に位置する過疎化が進む町だったが，現在は学生が往来する活気ある町へと姿を変えている．地域の行事への積極的参加はもとより，学校防災計画の策定においても，徳島県経営戦略部総務課，勝浦町企画総務課，地域自主防災組織など地域の関係機関と密接に連携している．
学生の約4分の1が自動車通学かバイク通学である．また寮生のほとんどは自動車かバイクを所有している．当然のことながら交通事故の危険に対処する必要に迫られる．日ごろから安全運転の啓発に努めているほか，所轄の小松島警察署と連携し，年1回，警察官による交通講話を実施している．
9．都心部における社会人比率の高い学生を対象とした教育
著者： 松本直人
ページ範囲：P.756 - P.757
本学の特徴
東京都内で同一法人に大学と専門学校をもち，大学が東京都多摩市にあり，専門学校が東京都中央区にある．大学と専門学校間の移動に2時間程度を要するため相互交流の頻度は少ないが，スポーツイベントや大学祭での学生交流と，授業での教員交流は行われている（表）．
10．長崎大学における「痛み」の理学療法教育の展開
著者： 沖田実
ページ範囲：P.758 - P.759
本専攻の特徴
長崎大学医学部保健学科理学療法学専攻（以下，本専攻）は，前身である医療技術短期大学部から2001年10月に改組・開設され，定員は18名である．本専攻では，保健学科の教育理念である「生命や人間の尊厳に基づく心豊かな教養を備え，広く社会に貢献できる資質の高い医療専門職の育成」を踏まえ，特に障害科学・理学療法治療技術学の修得，科学的根拠に基づいた思考能力の育成，チーム医療に貢献できる人材の育成をめざしている（表1）．
とびら
他人と過去は変えられない，自分と未来は変えられる
著者： 塩塚順
ページ範囲：P.709 - P.709
養成校2年目の後期試験の再試験も無事（合格）終了し，実家への帰省のための学割をもらいに学生課を訪れたときのことである．私が入室するなり女性職員が「塩塚君，何教科？」と尋ねてきた．一瞬，「何のこと？」と思いながらも再試験の手続きのこととすぐに理解した．「もう終わっています」，「今日は学割をいただきに来ました」と不機嫌な顔で答えた．私が学生課を訪れるときは，決まって再試験の手続きと支払いであったためにこのような誤解を与えたと思う．こんなに誤解されるほどに再試験を受けてきた自分が少し情けなくなった．
国家試験も無事に「ギリギリ？」で合格して，理学療法士になって今年で35年目を迎えた．就職は山梨県内の病院に5年，そして6年目から地元の現病院で勤務している．1990年代のいわゆる“リハビリバブル”の時代があり，現在の疾患別リハビリテーションに変更され，理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のそれぞれの専門性が従来と比べてなくなってしまった．一人あたりの収益も大幅に減収となったが，2000年の介護保険施行や回復期リハビリテーションが創設され各療法士の受け皿は大きくなり，筆者卒業時の3,000名程度から現在は約13,000人もの理学療法士が働いている．前述の“リハビリバブル”の時代と同じように一人の理学療法士あたりの収益をあてはめれば医療費に占めるリハビリテーション料は大きく増額されているわけであり，国としてもそれを抑制する方向に診療報酬を改定することは当然であろう．新人であろうが経験30年であろうが単価は同じである．しかし，養成校の急増とともに現在は1学年定員数13,000人といわれ，国家試験により毎年約10,000人が資格を取得している．近年，各方面より「新人理学療法士の質の低下」の声がある．入学定員数増，大学と専門学校との学生の質の格差，臨床実習の問題には実習自体の質の問題と時間数の減少などがあるが，一番大きいのは実習指導者（教育者の質の低下）にあると思う．
甃のうへ・第39回
ライフイベントの流れに逆らわず…
著者： 田邊素子
ページ範囲：P.772 - P.772
「理学療法士になろうと思ったきっかけを教えてください」．入試の面接官のときは明確な志望理由を求めている．「ケガをして担当の理学療法士が親身に…」，「身内が病気になりリハビリテーションを受けて…」，面接でよく聞かれる常套句である．しかし，自分はどうかというと「地元の大学に学科ができていいらしい…」と親に勧められたのが最初のきっかけである．他にも理由はあったが，とりあえず合格したので入学した．不合格なら浪人して，別の大学を受けようと思っていたので今の学生たちに威張れたものではない．
部活にアルバイトと楽しい学生生活と，大変な臨床実習を終え卒業し，病院に勤めた．その後結婚，夫の転勤話が出るころに父を亡くした．AIR DOや北海道新幹線がなかった当時，北海道の人間にとって本州は海の向こうの内地，日常的に行き来する場所ではない感覚があり，母を残すのはつらかったが，結局転勤についていった．就職した職場には大学院で学ぶ同僚が多く，自然と進学することになった．院生時代はライフイベントが多く，2人産み1人亡くし，また転勤・転職…体力もお金も時間もかかったが，学位を取得できた．面談で妊娠を伝えたところ驚きながらも辛抱強く指導してくださった恩師，支えてくれた家族に恵まれたためと思う．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
Neuropsychiatric inventory（NPI）
著者： 橋立博幸
ページ範囲：P.773 - P.773
Neuropsychiatric inventory（NPI）は，1994年にCummingsら1）によって開発された認知症者における精神神経症状の代表的な評価指標であり，信頼性と妥当性が検証され，精神疾患やパーキンソン病などのほかの神経疾患者における精神神経症状の評価にも用いられている．
原典のNPI1）は，患者または被介護者の主介護者に対してインタビュー形式にて実施される評価で，認知症者に認められやすい10項目（妄想，幻覚，興奮，うつ，不安，多幸，無為，脱抑制，易刺激性，異常行動）の精神神経症状の設問によって構成される．設問10項目に睡眠異常と食行動異常の設問2項目を加えた合計12項目版のNPI2）も報告され，目的に応じて使い分けられているが，より一貫性のある結果とより一義的な解釈を得るために10項目版のNPIの使用を推奨している報告もある3）．
理学療法関連審議会・協議会
全国リハビリテーション医療関連団体協議会
著者： 松田智行
ページ範囲：P.774 - P.774
■はじめに
全国リハビリテーション医療関連団体協議会（以下，協議会）は，2013年1月21日に，わが国のリハビリテーション医療の発展と国民の保健・医療・福祉の向上に明確な形で寄与するとともに，結束して積極的な政策提言などを行うことを目的に設立されました．協議会は，リハビリテーション医療に関連する10団体で構成され（表1），定期的に構成団体の代表者が集まっています．現在，協議会の代表はリハビリテーション病院・施設協会の栗原正紀会長が務めています．
入門講座 症例を担当するということ・6
役に立つ記録と報告
著者： 山本喜美夫 , 村永信吾 , 鵜澤吉宏
ページ範囲：P.775 - P.780
はじめに
診療情報の共有と二次活用は，チーム医療を推進するうえで重要な課題の1つである．診療録や診療に関する諸記録が電子化したことで，情報共有手段は進歩し続けている．一方，個人情報保護，守秘義務などの観点から，診療情報の扱いには細心の注意を払う必要がある．本稿では，理学療法士の立場で診療情報に関する法律や規定の理解を深めるとともに，医療の安全性と質の向上に役立つ記録と報告のスキルを紹介する．
講座 再生医療—現在と未来・2
循環器領域の再生医療の現在と未来—体性幹細胞を用いた循環器領域への可能性と今後のリハビリテーション
著者： 岩畔英樹 , 山内仁 , 嶋坂彩 , 和田直子 , 土肥俊子 , 傍島聰 , 久留一郎
ページ範囲：P.781 - P.789
はじめに
近年の幹細胞研究の進歩はめざましく，胚性幹細胞，組織幹細胞，造血幹細胞などのほか，昨今京都大学のグループによって線維芽細胞に数種類の遺伝子を導入し，胚性幹細胞に類似した万能性を有する人工多能性幹細胞（induced pluripotent stem cells：iPS）が世界で初めて創出された1）．しかし，胚性幹細胞やiPS細胞のような万能細胞の臨床応用には倫理性，安全性など検証しなければならない点が多数存在する．
一方，比較的，倫理的問題の少ない体性幹細胞移植は既にいろいろな疾患に対して臨床研究が開始され，一定の成果を出しつつある．
そこで今回，体性幹細胞源（ソース）として用いられているなかでも皮下脂肪組織由来の細胞群（adipose-derived regenerative cells：ADRCs）に注目し，この細胞を用いた循環器領域に対する臨床応用の可能性について報告する．
また本稿では，心疾患のリハビリテーションの現状と再生医療との関連についても概説したい．
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・3
心不全
著者： 笹沼直樹
ページ範囲：P.791 - P.795
疾病・障害の医学的リスク
心不全はその発症経過や病態により急性・慢性心不全，右心・左心不全，収縮・拡張不全などに分類される．それぞれの経過や病態により注意すべきポイントや病態増悪に関与するリスク要因が異なるため，経過や心不全の原疾患を正確に理解しておく必要がある．
報告
人工股関節全置換術例の自覚的脚長差に対する補高は下肢荷重率の均等化に有用か？
著者： 川端悠士 , 狩又祐太 , 木村光浩
ページ範囲：P.797 - P.802
要旨 ［目的］人工股関節全置換術例の自覚的脚長差に対する補高が，下肢荷重率の均等化に有用か否かを明らかにすること．［方法］術後2週の段階で5mm以上の自覚的脚長差を有する人工股関節全置換術例28例を対象とした．研究デザインはランダム化クロスオーバーデザインとし，先に補高挿入条件・後に補高非挿入条件で術側下肢荷重率の測定を行うA群14例と，先に補高非挿入条件・後に補高挿入条件で荷重率の測定を行うB群14例に，無作為に割り付けた．補高非挿入条件・補高挿入条件の2条件で，快適立位姿勢における30秒間の術側下肢荷重率を測定した．補高挿入条件では自覚的脚長差に合わせて非術側足底へ補高を挿入した．［結果］荷重率はA群で補高非挿入条件42.9±5.0％，補高挿入条件47.1±3.0％，B群で補高非挿入条件45.1±5.2％，補高挿入条件48.2±4.1％であった．分割プロットデザインによる分散分析の結果，交互作用および先行条件による主効果はなく，補高の有無による主効果のみが有意であった（p＜0.01）．［結論］自覚的脚長差に対する補高の使用は，荷重率の均等化に有用であることが明らかとなった．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.722 - P.722
お知らせ 東京臨床理学療法研究会 第17回研究会／やまのべリハビリセンター臨床応用講習会／第4回新潟医療福祉大学夏期骨学セミナー／第19回リハビリテーション研修会〜コメディカルに必要な急性期リハビリテーションの知識と技術〜 フリーアクセス
ページ範囲：P.738 - P.802
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.741 - P.741
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.749 - P.749
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.804 - P.805
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.807 - P.807
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.808 - P.808
第50巻第8号をお届けします．
わが国は，超高齢・少子社会を迎えるにあたり，社会保障制度のみならず，国民の働き方や居住地域での過ごし方などにも見直しを迫られています．情報通信技術の発達に伴い，国際化やグローバル化も進展し，“新しいものに素早く適応する”という能力がこれまで以上に生きる力として重要になっています．
読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
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特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
