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下肢切断の理学療法にパラダイムシフトが起きている．その対象は，外傷や腫瘍から末梢動脈疾患，糖尿病へと変化し，さらに対象の高齢化が進んでいる．糖尿病内科，循環器内科，腎臓内科，血管外科，形成外科，リハビリテーションと集学的治療は必須となり，理学療法士の役割も単なるADLの再獲得ではなく，創部悪化を防ぐ疾患管理に加えて創部免荷やセルフチェック，適切なフットウェアの装着などによる足部潰瘍管理へと拡大している．本特集では重症下肢虚血と理学療法の最前線を各分野のエキスパートにまとめていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル50巻9号
2016年09月発行
雑誌目次
特集 重症下肢虚血と理学療法
重症下肢虚血のlimb salvageの動向
著者： 寺師浩人
ページ範囲：P.813 - P.818
はじめに
下肢慢性創傷を有する治療において，集学的治療の必要性が提唱されて久しい．本邦における下肢慢性創傷の代表は糖尿病性足潰瘍である．糖尿病は末梢動脈疾患（peripheral arterial disease：PAD）を合併しいったん潰瘍を生ずれば感染を伴いやすいことから，創傷の病態は複雑な病因の複合体を成す1）．そもそも重症下肢虚血（critical limb ischemia：CLI）が，単なる下肢血流障害のみを改善することにより治癒が叶うとすれば集学的治療は不要である．
本邦において，糖尿病患者はPADを合併しやすく，創傷をもつ患者は透析率が世界一高い．また，諸外国に比較し，Rutherford分類6が圧倒的に多いこともよく知られている事実である．最新のデータでは，本邦においてCLIに対して末梢血行再建術を施行した患者の7割が糖尿病患者で5割が透析患者であった2）．
したがって，本邦のCLIにおける集学的治療は，糖尿病内科医，循環器内科医，腎臓内科医（透析科），放射線科医，感染症内科医，血管外科医，形成外科医，整形外科医，リハビリテーション医，理学療法士，義肢装具士，作業療法士，看護師の複合チームで行われなければならない．一人の患者にかかわるべきチームがあまりに大きいため，できればセンター化が好ましいことになる．本邦では，これらすべての科がCLIに対して前向きに取り組んでいる病院がほとんどないため，近年は地域連携で確立していこうとする動きが活発である．それぞれの地域におけるフットケアやlimb salvageにかかわる研究会の発足がそれを現している3）．
重症下肢虚血による下腿切断後の義足処方とリハビリテーション
著者： 陳隆明
ページ範囲：P.819 - P.825
はじめに
下肢切断の原因の多くが下肢末梢動脈疾患（peripheral arterial disease：PAD）と糖尿病に起因したものであり，今後われわれが対峙すべきリハビリテーション対象者である切断者の大多数が高齢者である．一方では，重症下肢虚血に対する各診療科の枠を越えた集学的治療への関心の高まりと必要性や重要性の認識から，血行再建術とそれに伴う足部創傷治療が積極的に実施されるようになった．さらに，切断者の機能予後における膝関節温存の重要性が広く認識されるようになった結果，下肢大切断における下腿切断数の増加がもたらされている．
このような好ましい傾向があるにもかかわらず，依然として下腿切断においてもリハビリテーション成功率は低いという現状が存在する．今日における義肢テクノロジーの著しい進歩の産物としてさまざまな高機能の義肢パーツが利用可能である事実と皮肉にも矛盾する結果である．ハード面だけでは必ずしもPAD起因の下肢切断者の機能改善はもたらされない証である．ソフト面である切断後の断端ケアを取り入れた切断者の包括的リハビリテーションマネジメントの戦略を見直し，確立に向けて取り組む時期にきていると考える．
重症下肢虚血の理学療法—トータルフットマネジメントの実際
著者： 榊聡子
ページ範囲：P.827 - P.832
はじめに
末梢動脈疾患（peripheral arterial disease：PAD）は心臓および冠動脈以外の大動脈（胸部，腹部），腹部内臓，四肢および末梢の動脈（頸動脈，鎖骨下動脈，腸骨動脈など）を含む，全身の動脈硬化疾患であり，多くは下肢血管に病変がある．重症下肢虚血（critical limb ischemia：CLI）は動脈閉塞性疾患に起因する下肢の慢性の虚血性安静時疼痛，潰瘍あるいは壊疽を有する状態である1）．CLIは悪化に伴い安静時疼痛の増悪や創傷により歩行能力やQOLが低下しやすいため，リハビリテーションの必要性は高い2）．
PADのなかでCLI発症は1〜3％といわれているが，1年の予後調査では，30％が切断を余儀なくされ，25％は死亡するという極めて予後不良な疾患と報告されている1）．よってPADの悪化を防ぎ，リスクファクターに対して治療していくことが重要である．
CLIの併存疾患として糖尿病や心血管疾患が多く，糖尿病患者は知覚障害により創傷を発見しにくく再発しやすい．またPAD患者の死亡要因として心血管関連死が最も多いため1），運動時の心疾患へのリスク管理も重要である．理学療法実施においては併存疾患におけるリスク管理や末梢血流の状況，創傷管理に留意する必要がある．しかしCLIの理学療法における報告は寡少であるため，本稿では春日部中央総合病院（以下，当院）の取り組みも含めてCLIの理学療法について各病期に分けて紹介する．
足部潰瘍の自己管理指導の実際
著者： 松本純一
ページ範囲：P.833 - P.838
はじめに
重症下肢虚血（critical limb ischemia：CLI）は，末梢動脈疾患の重症型であり，安静時疼痛や潰瘍・壊疽が生じる1）．CLIの治療ではやむなく下肢切断を施行される場合がある1,2）．しかし近年血行再建，創傷治療，再生医療の発展などにより，切断部位を最小限とし下肢を温存する“救肢”が可能となってきた．救肢できたCLI患者の在宅復帰をめざすべく，CLI患者のリハビリテーション介入の必要性が高まっている3）．心臓リハビリテーションや呼吸リハビリテーション，運動器リハビリテーションを実施する際には血圧，脈拍，心電図，酸素飽和度などをモニターし，各疾患におけるリスク管理を行いながら介入を行う必要がある．一方，CLI患者では循環動態だけでなく，創傷部位のリスク管理をしながらリハビリテーション介入を行う必要がある．
CLIは血流障害に伴い創に対する治癒能力が低く，特に糖尿病が併存している場合は再発しやすいため，再発予防のための自己管理指導は重要である．
本稿では，CLI患者のリハビリテーションにおける創傷発生へのリスク管理と再発予防について，春日部中央総合病院（以下，当院）で実際に取り組んでいる内容を含めて解説する．
足部潰瘍に対するフットウェアの選択と効果判定の実際
著者： 宇野秋人
ページ範囲：P.839 - P.846
はじめに
糖尿病性足病変などの末梢神経障害，末梢動脈疾患，重症下肢虚血などの末梢血管障害，軟部組織の感染，そして，これらの病因が混在して重症化し治療予後を悪くさせる．このなかで，足部潰瘍はどのタイプでも発生し，適切な治療とフットウェアを使用することにより下肢救済（limb salvage）を行うことが必要であると報告されている1）．
足部に潰瘍を形成する要因はさまざまであるが，義肢装具士には足部を外的環境から保護すること，潰瘍が発生した部位への外的要因を制限することで歩行を可能とし，切断を回避するようにフットウェアを役立てる必要がある．また，下肢切断に至った際も，疾患による特徴的な切断背景を考慮し，義足の処方，作製を行う必要がある．しかし，これらは義肢装具士の教育において不十分な点もあり，医師，理学療法士などと連携を図り，チームとしての対応が望まれる．
フットウェアという用語は既にさまざまな分野で認知されてきており，ここでは治療用装具から再発防止，患部保護的なものまで含めて紹介する．
重症下肢虚血患者に対する日常生活指導の実際
著者： 山端志保
ページ範囲：P.847 - P.853
はじめに
近年，末梢動脈疾患（peripheral arterial disease：PAD）の疾病構造は大きく変化し，バージャー病が減少する一方で，高齢化，食生活の欧米化などにより，糖尿病や慢性腎不全（維持透析）を有する患者が増え，その結果，閉塞性動脈硬化症が増加している．PADから重症下肢虚血（critical limb ischemia：CLI）に至る症例は決して多くないといわれているが，その絶対数は年々増えており，現行の治療法に抵抗性のCLIも多く，「再発・増悪」，「切断・再切断」，「心血管死」の割合が高い．
CLIの予後は極めて不良であり，救肢と生命予後改善のためには，禁煙，内服遵守，食事療法，運動療法などによる下肢循環を悪化させるリスクファクターの是正が欠かせない．本稿では，CLI患者に対する日常生活指導の実際について解説する．
とびら
登山
著者： 浅川育世
ページ範囲：P.809 - P.809
昨年より趣味の一つに登山が加わりました．「そこに山があるから」は誰もが知る言葉となっていますが，私の場合は「余裕ができたから」かもしれません．
昨年，家族で上高地をトレッキングしようということになり，専門店に用具を買いに行ったところ，数年ぶりに悪友にばったり出会ったことがきっかけでした．その友人とは10数年前に一緒に山に出かけていましたが，お互いに子供が生まれ，家族サービスが優先となり一緒に出かけることはめっきり減っていました．その友人が山岳テントを見に来たとのこと．お互い目を合わせニヤリ，一緒に口に出した言葉が「行く？」でした．居合わせた家内は呆気にとられていました．トレッキングのための用具を買うつもりで来たのに，いつの間にか本格的な登山用具を物色していました．
あんてな
第51回日本理学療法士協会全国学術研修大会inおきなわのご案内
著者： 與儀哲弘
ページ範囲：P.856 - P.862
第51回日本理学療法士協会全国学術研修大会（以下，本大会）は「未来へ発信！ 新たな理学療法戦略を探る」（池城正浩大会長）をテーマに2016年10月7日（金）・8日（土）の2日間にわたり沖縄県宜野湾市の沖縄コンベンションセンター（図1）にて開催されます．1995年に第30回日本理学療法士協会全国学術研修大会を開催して以来，実に21年ぶりに沖縄で開催できることを，沖縄県理学療法士協会会員一同光栄に思っています．
現在，本大会が会員の皆様やわが国の未来にとって意義のあるものとなるよう，沖縄県理学療法士協会の会員一同鋭意準備を進めています．ぜひ，全国学術研修大会の地，沖縄県宜野湾市へお越しください．
初めての学会発表
学会発表を目標とした卒業研究
著者： 志田航平
ページ範囲：P.866 - P.867
2016年5月27〜29日，第51回日本理学療法学術大会が北海道札幌市で開催されました．今回，学会最終日の5月29日にポスター発表の機会を得ました．本稿では，学会発表までの経過や発表を終えて感じたことを報告します．
学会印象記
—第53回日本リハビリテーション医学会学術集会—リハビリテーションの時間的空間的広がりの可能性を感じた3日間
著者： 青山朋樹
ページ範囲：P.868 - P.869
第53回日本リハビリテーション医学会学術集会は京都府立医科大学の久保俊一大会長のもと，2016年6月9〜11日の期間に国立京都国際会館およびグランドプリンスホテル京都において開催されました．梅雨の合間をぬって，時々小雨がぱらつくほかは晴れが続き，会場の内外で白熱した議論が交わされました．
今回の学術集会では「軌轍（Kitetsu）と融和（Yuwa）」という，やや聞き慣れないテーマが大会長によって示されました．どういう意味なのだろうと思い，プログラムを開くと，「先人たちの〈軌轍〉すなわち轍から基本的な知識と技能を学び，各臨床医学分野との協調，多職種間の連携による〈融和〉を図ることで，リハビリテーション医学の学問領域が担う広い領域の整理とincubationを行い，さらなる飛躍を目指すことを目的とした」と書かれています．どのようなところにこのテーマが反映されているかを楽しみに私は学会に臨むことにしました．
甃のうへ・第40回
人生のライフイベントをプラスのキャリアに！
著者： 河合麻美
ページ範囲：P.870 - P.870
生後8か月になる長女の保育園入園と同時に，私は育児休業を終え職場を復帰しました．復帰から2か月，慣らし保育も終え，子供と私のペースもなんとか軌道にのってきたかな…と思っていた矢先に長女が水疱瘡を発症し，さらに肺炎も併発し入院することになってしまいました．職場復帰したばかりで患者さんや職場に申し訳ないという私の思いで，水疱瘡治癒直後にもかかわらず保育園に登園させてしまったことを深く後悔しました．「このまま仕事を続けてよいのか？」．点滴で縛られている娘のベッドサイドで葛藤し，気づけば号泣していました．
これが私の育児と仕事の両立でぶつかった初めての壁でした．その後，職場の柔軟な対応と理解，家族の協力，育児仲間などに恵まれ，そして何より「理学療法士という仕事が好き」という想いで4人の子供を育てながら23年間仕事を続けることができましたが，あのときの葛藤は今でも私の活動の原点になっています．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
疾患群別予後予測モデル（Lynn Jの軌道モデル）
著者： 平原佐斗司
ページ範囲：P.871 - P.871
Lynnらは終末期の疾患軌道を，「がんなどのモデル」，「心肺疾患などの臓器不全モデル」，「認知症・老衰などのモデル」の3つに分類した（図）．
がんの軌道の最大の特徴は，再発したがんは多くが治癒不可能であること，最期の1，2か月で急速に全般的機能が低下することである．がんは，原発巣や種類が違っても，症状や臨床経過において一定の共通性・法則性が認められ，それらは終末期になるほど顕在化する．進行したがんは侵害受容器や神経に浸潤し，比較的早期から疼痛が出現し，疼痛は増強しながら長期に持続する．そして，原発巣や転移臓器でのがんの増殖により呼吸不全，麻痺，肝不全など臓器の機能不全を起こす．最期には異常な内分泌・代謝状態である悪液質を引き起こし，だるさや食思不振，痩せなど共通した全身症状が出現する．この全身状態の変化に着目すれば，がんの予後の予測は可能であり，実際にいくつかの信頼できる予後予測指標が開発されている．
理学療法関連審議会・協議会
大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）
著者： 大井雅美
ページ範囲：P.872 - P.872
2011年の東日本大震災を機に「東日本大震災リハビリテーション支援関連10団体」が発足し，支援派遣者は延べ約1,200名，支援対象者は約7,700名にのぼった．その後，日本義肢装具士協会，日本義肢装具学会が加わり，現在，構成団体は12団体である（表）．
大規模災害時において，救命救急から継続したリハビリテーションによる生活支援などを行い，生活不活発病などの発生を防ぐことは非常に重要であり，平時から地域における横のつながりを強め災害時に備えることが必要である．そこで，2013年には「大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会（Japan Rehabilitation Assistance Team：JRAT）」と改称し，大規模災害に備えたリハビリテーション支援チームの育成・組織化・ネットワークの構築を推進する活動を展開している．
入門講座 症例を担当するということ・7
家族を活かす—社会・家庭環境の変化による家族の負担に着目して
著者： 大倉俊
ページ範囲：P.873 - P.880
はじめに
患者が安全に，かつ安心して，いきいきと自宅での生活を継続するためには，家族の協力は不可欠であり，医療者が「家族を活かす」ための取り組みを行うことが重要である．
近年，日本の社会および社会保障制度は人口構成の大きな変化によりさまざまな問題に直面しており，医療・介護体制においても変革の時期を迎えている．特に約700万人といわれる団塊の世代が後期高齢者となる2025年に向けた医療・介護機能の再編により，病院からの退院先が施設から在宅へと転換している1）．そのため，家族の介護負担や不安を考慮した「家族を活かす」取り組みを行うためには，このような社会の変化や家庭環境の変化についての理解を深め，家族の介護負担軽減を考慮した在宅支援を行っていく必要があると考える．
今回，「家族を活かす」というテーマについて，社会・家庭環境の変化による家族の負担に着目し，熊本リハビリテーション病院（以下，当院）における在宅復帰支援の取り組みを紹介する．
講座 再生医療—現在と未来・3
神経領域の再生医療の現在と未来
著者： 本望修
ページ範囲：P.881 - P.886
はじめに
筆者らは1990年代初頭より，各種神経疾患モデル動物に対して各種幹細胞をドナーとした移植実験を繰り返し行ってきている．なかでも脳梗塞に対して，骨髄間葉系幹細胞に有用なドナー細胞として注目し，経静脈的に投与することで著明な治療効果が認められるという基礎研究結果を多数報告してきた．
現在，自己培養骨髄間葉系幹細胞を薬事法下で一般医療化すべく，治験薬として医師主導治験を実施し，医薬品（細胞生物製剤）として実用化することを試みている．2013年2月には治験届を提出し，医師主導治験（第3相）を開始している．数年後を目途に薬事承認を受けることをめざして現在進行中である．治験の詳細は，札幌医科大学（以下，本学）公式ホームページ上の専用ホームページに掲載してある（http://web.sapmed.ac.jp/saisei/index.php）．
脳梗塞は，今日においても根本的な治療法は見出されておらず，残存する神経機能障害の回復が極めて困難な疾患の1つである．日本全国で約30万人弱/年が新規に発症する国民病であり，その多くは死亡や重篤な後遺障害が残り，2025年には520万人の要介護者が推定されている．また，糖尿病，高血圧，脂質異常症などを呈する脳梗塞予備軍は1000万人以上にのぼり，高齢化の進む日本では，ますます増加していくことが予測される．脳梗塞による社会的負担は甚大で，年間医療費は約2兆円/年で，社会的損失は約8兆円/年と試算されている．
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・4
摂食嚥下障害
著者： 中島活弥
ページ範囲：P.888 - P.895
はじめに
われわれは臨床で低栄養，嚥下障害の方が増加傾向にあることを実感する．しかし，低栄養や嚥下障害となると栄養士や言語聴覚士などの仕事と考える医療従事者は多い．そのためか，栄養サポートチームや摂食嚥下障害チームに理学療法士が参画している報告は少ない．しかし，摂食嚥下障害は各職種の連携によって評価，治療されるべきものである．
運動療法の処方が出ても訪室すると，「睡眠中」，「いわゆる活気がない」など活動量が明らかに低下している方に遭遇する．食事摂取量はわずか，水分もとれておらず，口腔乾燥がひどい．総蛋白やアルブミンは低値を示し，握力，下腿周径などは経時的に減っていく．このような方には適切な栄養療法なしでの運動療法は困難（場合によっては禁忌）である．その栄養は経腸栄養が望ましく，経路は「口から！」が最良だと思う．ただし，経口摂取にはさまざまなリスク対策と準備が必要である．
本稿では摂食嚥下障害を有する症例に対し，どのような思考で病態を捉えリスク管理を徹底し，理学療法に臨んでいるかを述べる．学生だけでなく有資格者の諸兄にも興味をもっていただければ幸いである．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.825 - P.825
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.832 - P.832
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.838 - P.838
書評 —金岡恒治（編集）—「腰痛の病態別運動療法—体幹筋機能向上プログラム」 フリーアクセス
著者： 蒲田和芳
ページ範囲：P.855 - P.855
編者である金岡先生の巻頭言には，大学病院勤務の整形外科医としての手術経験，スポーツドクターとしてのアスリートの腰痛診療，そして腰痛以外の種々のスポーツ障害との比較から，MRIなど画像診断にて検出されない腰痛の多くは，他のスポーツ障害と同様の機序で起こることが述べられている．そして，体幹筋の強化こそが，腰椎周囲の組織に過度なストレスを与えない「ニュートラルゾーン」での運動を保つために不可欠であることが強調されている．高いパフォーマンスを追求するアスリートの腰痛を治すうえで，筋機能向上を主体とした対策を講ずることは不可欠であるとともに，アスリート以外の腰痛にも当てはまる重要な概念である．すなわち，すべての腰痛診療に携わる臨床家に知っていただきたい概念である．
本書のタイトルにある「体幹筋機能向上プログラム」とは，伝統的な腹筋，背筋トレーニングを指すのではない．それは，著者ら自身の研究成果や多数の論文から得られた「エビデンスに基づく体幹筋機能向上法」であり，腰椎へのストレスを減弱するメカニズムが集約されたものである．シットアップ運動において，腹直筋と腸腰筋はどのタイミングで活動を強めるのか，といった率直な臨床的疑問に答える数多くの研究結果が紹介されており，腰痛の治療に携わる者としてたいへん参考になる情報が多数記載されていた．
書評 —伊藤恵康（監修）／齋藤正史・岩部昌平・宮本 梓（編集）—「リハビリテーションスタッフのための整形外科手術動画集（DVD付）—一歩進んだ術後リハのために」 フリーアクセス
著者： 村木孝行
ページ範囲：P.865 - P.865
「手術ではしっかり損傷部を修復できて，これくらい動いていたから，ちゃんと関節は動くようになるだろう」という術者である整形外科医の期待と，「術後になぜこの部位にこのような痛みが出るのか？ なぜ思うように動かせないのか？」という理学療法士の疑問や不安．臨床現場で日常的に交錯する想いである．これらの想いを達成させる，または解決する糸口の1つは，間違いなく術者と理学療法士が手術とその後のリハビリテーションに対する共通理解をもつことである．
手術の内容について詳しく学ぶことは現在の卒前教育では難しい．20年近く前になるが，筆者が臨床実習の際に最初に担当した整形外科手術症例は，変形性股関節症に対して骨切り術を行った症例であった．カルテや手術記録を見ても知らない用語ばかりであり，筋がどのように侵襲・縫着され，関節がどのように形成されたのか想像するのに苦労した．
お知らせ 第17回日本臨床リハビリテーション心理研究会 フリーアクセス
ページ範囲：P.880 - P.880
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.896 - P.897
第28回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.899 - P.899
編集後記 フリーアクセス
著者： 髙橋哲也
ページ範囲：P.900 - P.900
「靴の中の小石，足の裏の米粒（取らずにいられない，取っても食えない）」．これはわが国での博士号取得についての隠喩（メタファー）です．
二足動物の人間にとって，足の機能を奪われることほど不自由なことはありません．靴の中の小石は気持ち悪く，また時に痛みを伴い取らずにはいられないように，小さな靴擦れや胼胝をはじめ，わずかな足の痛みであっても歩行に大きく影響します．ましてや切断となるとその不自由さは計り知れません．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
