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がん患者は年々増加の一途をたどり，長年日本人の死因の1位を占めている．リハビリテーションにおいても2010年度の診療報酬改定における「がん患者リハビリテーション料」の新設以降，着実に理学療法の対象として定着してきている．がんに対しては，内科的治療，外科的治療，放射線治療などさまざまな治療が行われるとともに，緩和ケアチーム，骨転移チームなど多職種での取り組みが一般化している．本特集は，がん患者に対する多職種での多面的な取り組みを通して，理学療法のかかわり，理学療法士の視点を考えることを目的に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻1号
2017年01月発行
雑誌目次
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
がん患者の診療/ケアにおける理学療法士の役割
著者： 渡辺典子
ページ範囲：P.9 - P.16
はじめに
がんは，わが国において1981年以降，日本人の死因の第1位で，現在では年間30万人以上の人が，がんで亡くなり，生涯のうちにがんにかかる可能性は，2人に1人とされている1）．非常に身近な疾患であるが，がんの多くは原因が明確にされておらず，がんに対する教育も十分ではないため，がん患者の診療における課題は多い．
がん治療は，手術，薬物療法（抗がん薬，ホルモン薬，免疫賦活薬などの化学療法と鎮痛薬，制吐薬などの症状を和らげる薬物療法），放射線療法が柱となり，がんの種類や病期，全身状態を考慮し，最善の治療が行われる．薬物療法の進歩や縮小手術により日常生活への影響は以前に比べ軽減しているが，がんそのものや上記がん治療に伴う後遺症や副作用によって，さまざまな身体的障害や心理的問題を生じることがある．
無症状の早期がんは治癒も可能だが，ほとんどのがんは進行してくるまで自覚症状がなく，症状に気づいたときにはがんが進行していることが多い．進行がんは治癒することが難しく，数年または数十年後に再発や転移をする可能性があり，がんとともに生きていくがんサバイバーは年々増加し，現在500万人を超えている1,2）．経年により治療内容の変更や身体・精神への影響も変化してくる．
そのため，がんのリハビリテーションでは，日常生活や社会生活，QOLを保つため，機能障害の予防や緩和，能力の回復や維持を目的に，病態や進行度に応じたさまざまな対応が必要とされる．がん患者が生活する場において，理学療法士の果たす役割は大きいものと考える．
本稿では，がん患者へのリハビリテーションの歴史，国立がん研究センター中央病院（以下，当院）の理学療法処方の推移からみた理学療法介入の現状，多職種との連携，今後の課題と展望について述べる．
緩和ケアチーム活動の意義と理学療法士の視点
著者： 村岡法彦 , 菊池秀也 , 島田勝規 , 菅原かおり , 千葉恒
ページ範囲：P.17 - P.25
はじめに
わが国では，2006年のがん対策基本法の施行および2007年のがん対策推進基本計画の策定により，がん診療にかかわるすべての施設での早期からの適切な緩和医療の提供が求められるようになった．また，2009年には全国のがん診療連携拠点病院（以下，がん拠点病院）に緩和ケアチーム（palliative care team：PCT）の設置が義務づけられるようになった．PCTとは，がんなどの病気をもつ患者・家族のQOLの維持向上を目的に，担当医や病棟スタッフと協働しながら専門的知識や技能を提供し，地域連携の調整や緩和ケアの啓蒙などを行う多職種から構成されるチームである．現在までに多くのPCTが活動し，疼痛の軽減やQOLの改善など活動の有効性が示されている1）．しかし課題も多く，マンパワーの問題やPCT活動の周知不足，PCTメンバーが知識・技術・態度を修得するシステムが十分でないことなどが挙げられている2）．
一方，リハビリテーションについては2007年度に厚生労働省委託事業としてがんのリハビリテーション研修が始まり，ここ10年で大きく発展してきた．しかしながら高度がん専門医療機関やがん拠点病院といった施設での取り組みが多く，今後は地域の病院も含めて均一な，質の高いがんリハビリテーション医療を提供することが求められている．PCTの課題と同様に，教育体制の充実やがん拠点病院を中心とした病院間の交流，研修会の拡充，市民への啓発活動，在宅ケアなども重要な課題とされている3）．
本稿では，筆者が以前在籍していたPCTでのかかわりを報告するとともに，現在所属するPCTが存在しない一般病院でのがんリハビリテーションの現状を調査・報告し，理学療法士としてどのようにがん緩和ケアを実践し，今後に発展させていくか提言したい．
骨転移患者に対する多職種チームアプローチの意義と理学療法士の役割
著者： 北原エリ子
ページ範囲：P.27 - P.33
はじめに
がんサバイバーが500万人を超える時代を迎え，がんの診断早期から終末期までさまざまな病期において，患者の運動機能を改善し，QOLを回復・維持することがリハビリテーションに求められている1）．臨床においてがんと診断された患者の10〜20％に骨転移が発見されると言われており2），骨転移患者に対するリハビリテーションへのニーズが高まっている．がん・骨転移の治療をしながら病的骨折や脊髄圧迫による神経症状などの骨関連事象（skeletal related events：SRE）発生のリスクを管理し，身体機能とQOLを向上するリハビリテーションを実践するためには，多職種で病態，リスク，ニーズなどの情報を共有し，目標を設定・検討する体制が必要である．
本稿では，まず順天堂医院（以下，当院）で実践しているSREチームの活動を紹介し，次に理学療法士に必要な骨転移に関する基礎知識について述べる．そして骨転移患者に対する理学療法の実際について述べ，最後にチームのなかで理学療法士が果たすべき役割について記す．
終末期がん患者を支える理学療法士の視点
著者： 林邦男
ページ範囲：P.35 - P.43
はじめに
2006年のがん対策基本法の制定や2010年度診療報酬改定において疾患別リハビリテーションとしてがん患者リハビリテーション料が初めて認められたこと，日本がんリハビリテーション研究会の発足などの経過を経てがん患者へのリハビリテーションの提供が年々充実してきており，終末期にかかわる理学療法士，作業療法士，言語聴覚士［以下，（3職種を合わせて）セラピスト］の研究や報告も学会や研究会などで積極的に発表されるようになってきている．しかし，終末期がん患者に対するセラピストの介入はホスピス緩和ケア病棟においては緩和ケア病棟入院基本料に包括されており，個別介入に対する疾患別リハビリテーション料としての出来高算定や病棟専従配置による加算などは認められていないのが現状である．
がんは長きにわたり日本人の死亡原因第1位にもかかわらず，がん終末期のリハビリテーションはまだまだ歴史が浅く，臨床場面であたりまえのように理学療法士がかかわっているとは言いがたい状況である．それぞれに手探りの状態で日々の臨床を過ごしている理学療法士も多いのではないかと思う．このような状況のなかでも，ホスピス緩和ケア病棟において終末期がん患者を支えるチームアプローチの一員として理学療法士に対するニーズは高く，医師から多くの処方がなされているのも事実である．
本稿では，筆者の約14年にわたるホスピス緩和ケア領域における臨床経験に基づき，終末期がん患者を支える理学療法士に求められる視点や業務姿勢，多職種連携などについて述べるとともに，いかにして求められる“人財”を育成していくかについても私的見解を述べたい．
座談会：がん患者の診療/ケアにおける専門職の視点と役割
著者： 横田一彦 , 前田景子 , 加藤裕芳 , 林ゑり子
ページ範囲：P.45 - P.53
横田 2010年度診療報酬改定において「がん患者リハビリテーション料」が新設され，がんは理学療法の対象として定着してきています．がんの診療は緩和ケアチーム，骨転移チームをはじめ，職種横断的な取り組みが一般的ですが，実際に他職種がどのような視点で診療にあたっているのか，具体的な中身まではなかなか知る機会がないと思います．
本日は，薬剤師，看護師，医療ソーシャルワーカー（Medical Social Worker：MSW）の3職種について，それぞれの業務内容や自施設での他職種との連携の様子などを伺い，今後のがん患者の診療，ケアのあり方について考える機会としたいと考えています．初めに，皆さんのこれまでの歩みをご紹介ください．
連載 超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第1回【新連載】
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者： 皆川洋至 , 林典雄
ページ範囲：P.1 - P.3
Question
72歳男性．右肩を下に転倒受傷．右肩に目立った腫脹はないが，痛くて腕が上がらなくなり同日受診．
さて病態は？
とびら
むべなる理学療法を探求して
著者： 山田隆介
ページ範囲：P.5 - P.5
私は埼玉県を本拠地として関東を中心に展開する戸田中央医科グループ新座病院に所属し，18年目を迎えます．上司である野宮一志部長の下，八面六臂とは言いがたい状況ですが，兎も角たくさんのことを経験し，現在に至っています．そのたくさんの経験のうち，ここ数年は「療法士教育」について携わる機会に恵まれ，密かに教育について勉強しました．その過程で知った「スズキ・メソード」が非常に興味深い内容で，大変勉強になったので，簡単に紹介しつつ私の療法士教育についての考えを伝えたいと思います．
スズキ・メソードを知るに至ったきっかけは，私の子が通っているピアノ教室がスズキ・メソードであったことで，配布されている会員向け小冊子に目を通す機会を得たことです．スズキ・メソードの創始者である鈴木鎮一先生が書かれた文章の「導きて牽かず（礼記）」（「才能教育」第185号，才能教育研究会）にふと目が留まり，読んでいくうちに心が強く揺さぶられ，それから自宅にあるだけの小冊子を読み漁り始めました．鈴木鎮一先生の教育についての考え方，人間への信頼，生命への畏敬，能力の開発に対する深い造詣に大変感銘を受けました．「このスズキ・メソードの考え方は療法士教育にも応用できるのではないか？」と日々逞しく想像し続け，もはや小冊子を繰り返し読むにも飽き，書籍にも手を出し今や日々の想像をよりいっそう強化しているところです．
甃のうへ・第43回
理学療法学研究—継続する力
著者： 日岡明美
ページ範囲：P.56 - P.56
「理学療法を科学として捉え，発展させることが重要」，これは私がこれまで師事した理学療法士の先生方が常に抱いていた想いです．しかし，理学療法士となって間もないころは，その想いの本意を十分に認識することはできていませんでした．
私が最初に就職した職場は，理学療法士1年目から研究に携わる機会をいただける非常に恵まれた環境でした．職場には経験豊富な先生方が多く在籍し，臨床のなかで研究活動に熱意を持って取り組まれていました．そのような環境のなかで先生方の影響を受けながら，私も自然に研究に没頭していくことができました．しかし，当時は研究実践に関する知識や経験は持ち合わせておらず，自身の力のなさを痛感する毎日でした．未熟な自分を痛感する一方で，研究を追求したいという想いはますます高まっていきました．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
コンプライアンス
著者： 明日徹
ページ範囲：P.57 - P.57
コンプライアンス（compliance）の語源は，動詞のコンプライ（comply）で「（何かに）応じる・従う・守る」であることから，コンプライアンスは「（何かに）応じること・従うこと・守ること」を意味し，一般的には，「法令遵守」と直訳されている．
歴史的には，1960年代の米国において，企業，団体，組織が独占禁止法の違反などさまざまな法令違反を行っていた．その対策として企業，団体，組織は，独自に対策プログラムを作成・実践することとなり，そうした法令遵守という意味をもつ用語として，ビジネスの世界において浸透していったと言われている．わが国でこの用語が重要視されるようになったのは，2000年代以降のことである．規制緩和により民間企業の参入が促され，競争による市場活性化や経済成長を図る戦略が強く意識されてきた．しかし，さまざまな不正の発覚により，法令を守るだけでなく，社会的責任を認識し，社会的な倫理，道徳，組織の規定や規則を守り社会人として当たり前の常識をもち，行動することへの対応が余儀なくされ，コンプライアンスが重要視されてきた．コンプライアンスの対象となる規範には，① 法規範（法律，条令，その他政府の規則など），② 社内規範（社内ルール，業務マニュアルなど），③ 倫理規範（企業倫理，社会的規範など）が挙げられる．
障がい者スポーツ
総論—障がい者スポーツの特性とアンチ・ドーピングへの取り組み
著者： 信太奈美
ページ範囲：P.59 - P.59
障がい者のスポーツは，リハビリテーションや健康増進，自己実現などさまざまな向き合い方や楽しみ方があり，その対象も目的も幅広い．障がいの種類や重さ，スポーツとしても多様なうえに個別性が高いため，パフォーマンス分析やリスク管理など理学療法士の専門性を活かすことができる領域である．例えば，トレーニングやスポーツ補装具の適合や工夫，障がいの予防やコンディショニング，障がいによるクラス分け，さらには障がいや道具を戦略的に考えたコーチングやマネジメントなど必要性や可能性は広域にわたるが，現状としてかかわっている理学療法士は少ない．かかわりたいと思っても，それが仕事とは別の活動であることや職場では出会うことのない障がいや特殊な補装具，経験がない競技ということで，かかわりにくさを感じているのではないだろうか．まず言えることは，最初から理学療法士として何かするのではなく，時間を共有するという“先行投資”が必要ということである．実際に現場で活動をすることで競技や障がいへの理解を深め，そこではじめて理学療法士として知識を生かした新たな試みや多角的なサポートにつなげられる．これから12回にわたって「障がい者スポーツ」を連載するにあたり，障がい者スポーツ領域で活躍している理学療法士に競技の紹介とかかわるきっかけ，そして現在の役割について紹介していただきたいと思う．
さて，今回紹介するのは，障がい者スポーツにおけるアンチ・ドーピングへの取り組みである．ドーピングとは，薬物を使用して競技力を高める行為である．アンチ・ドーピング規則違反とは，世界アンチ・ドーピング機構によって定められた禁止物質が検体（尿や血液）から検出されることであるが，その使用を企てたり，検査を拒否したりすることも違反となる．アンチ・ドーピング活動には大きく分けて検査と教育啓発活動がある．検査は違反者をみつけるためではなく，選手が不正をしていないことを証明するためであり，スポーツの価値を守るために実施されている．教育啓発活動は，アンチ・ドーピングの正しい知識を身につけ，不慮の結果として違反にならないためにもルールを学びスポーツと向き合う姿勢を啓発している．これらアンチ・ドーピングに関するルールは全世界・全スポーツ統一であり，健常者と障がい者とを分け隔てることなく同じルールで行われている．
入門講座 「はじめて」への準備（臨床編）・1【新連載】
はじめてのベッドサイド理学療法
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.60 - P.66
はじめに
「ベッドサイド理学療法」ときくと，まず急性期や重篤な病態，そしてリスク管理の重要性などが想起される．実際のベッドサイド理学療法には2つのパターンがある．医師からベッド上で行うよう処方される場合と，生活空間で動作練習を行う目的で理学療法士がプログラムの一環としてベッドサイドへ出向き実施する場合，である．
いずれにしても，医療機器や点滴ライン，本人の私物や寝具などに囲まれた環境で行うので，理学療法室とは異なる工夫を必要とする．ベッドは患者さんにとっては居住空間であり，きわめてプライベートな環境でもある．その点へ配慮したマナーも忘れてはならない．
本稿では，ベッド上で理学療法を行うよう処方された場合を想定し，各疾患問わず共通すると考えられる注意点を中心に，「はじめてのベッドサイド理学療法」で活かしていただきたいことがらを解説する．
講座 理学療法エシックス・1【新連載】
理学療法の倫理
著者： 松田純
ページ範囲：P.67 - P.74
はじめに
理学療法士は臨床の現場で，さまざまな「困難事例」に遭遇する．その困難の多くは，実は倫理的な葛藤に由来することが多い．葛藤の要因は，患者の精神状態や生活環境の悪化，対人関係の悪化や家族との不和など，実にさまざまであろう．こうした困難事例に対しては，倫理的な面からのアプローチが必要なことが多い．それゆえ，困難事例を「倫理的な問題」としても意識して，葛藤をもたらしているものを明らかにし，そのうえで，倫理的にも適切な対応を見出していく力量を身につける必要がある．
理学療法や医療に関しては，さまざまな関係法規がある．理学療法士がこれらを遵守することはもちろんであるが，法律さえ守っていればよい，というわけではない．法が規定する以上の配慮が倫理として求められる．そこで，まず，法と倫理の関係を理解する必要がある（1）．また，倫理と道徳という語があるが，2つは同じものか異なるものなのかを説明する（2）．倫理にはさまざまなものがあるが，ここで扱うのは，人としていかに生きるべきかという共通道徳ではなく，医療倫理であり，さらに，理学療法士という専門家にとっての倫理，すなわち専門職倫理である（3）．医療倫理には非常に長い歴史があるが，この歴史のなかで現代医療倫理の原則として定式化されたものを確認したうえで（4），理学療法士の具体的な事例に即して，倫理的思考の必要性を確認したい（5，6）．こうして倫理的な思考を進めていくと，そもそも医療の使命は何かが問われる．仮に健康の回復・維持・向上が医療の使命だとすると，では健康とは何かということがさらに問われる．最後に，この問題に触れる（7）．
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・8
がん
著者： 井上順一朗
ページ範囲：P.75 - P.82
はじめに
わが国におけるがんによる死亡者数はおよそ36万8000人（2014年）であり，1981年以降，がんは死亡原因の1位を占めている．また，2012年に新たに診断されたがん患者はおよそ86万5000人であり，現在では男性の2人に1人，女性の2.5人に1人ががんに罹患し，男性の4人に1人，女性の6人に1人ががんで死亡すると推計されている．一方，診断技術や治療法の進歩に伴い，がん患者の生存率は向上してきており，2006〜2008年にがんと診断された患者の5年相対生存率は62.1％と長期にわたり生存する「がんサバイバー」数も増加してきている1）．
このような状況を踏まえ，全国で専門的ながん治療が受けられる体制づくりをめざすがん対策基本法が2006年に成立し，同法に基づき2007年に「第1次がん対策推進基本計画」，2012年に「第2次がん対策推進基本計画」が策定された．このように法的整備が行われ，がん診療体制の充実が進められるなか，リハビリテーション領域でも2010年度の診療報酬改定においてがん患者リハビリテーション料が新設された．また，「第2次がん対策推進基本計画」では「運動機能の改善や生活機能の低下予防に資するよう，がん患者に対する質の高いリハビリテーションについて積極的に取り組む」ことが分野別施策として盛り込まれており，がん自体に対する治療だけではなく，症状緩和や身体・精神面のケアから自宅療養や社会復帰支援などの社会的な側面までサポートするため，がん患者に対するリハビリテーションへの積極的な取り組みが求められるようになった．
このような現状から，臨床実習においてもがん患者を担当する機会が増えてくることが考えられ，がんの治療やその副作用，理学療法実施の際のリスクに対する理解が必要不可欠となってきている．
本稿では，臨床実習でがん患者を担当した際のリスク管理において，押さえておきたいポイントについて概説する．
症例報告
右開胸低侵襲心臓手術後に再膨張性肺水腫を発症し重症化した症例の理学療法経験
著者： 石原広大 , 湯口聡 , 森沢知之 , 間瀬教史
ページ範囲：P.83 - P.88
要旨 右開胸低侵襲心臓手術（minimally invasive cardiac surgery：MICS）後に再膨張性肺水腫（re-expansion pulmonary edema：RPE）を発症し，重症化した症例に対する理学療法を経験した．MICS後に合併したRPEの報告は非常に少なく，呼吸障害が長期化する例や拘束性換気障害が残存する例の報告はない．同様に，理学療法に関する報告例は見当たらない．MICS後にRPEを発症したが，これに対し術後早期から体位呼吸療法と日本循環器学会のガイドラインに則って，段階的離床，監視型運動療法を行った．その結果，退院時では呼吸障害の残存を認めたものの，独歩退院が可能な状態まで改善した．また，1年後の胸部X線で右肺の陰影の著明な改善が認められた．本症例の理学療法経験から，引き続き症例の蓄積を行い，MICS後にRPEを合併し呼吸障害が長期化する症例に対する理学療法の効果を明らかにすることが今後の課題であると考えられた．
資料
2017年理学療法領域関連学会 フリーアクセス
ページ範囲：P.90 - P.91
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.16 - P.16
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.25 - P.25
第28回理学療法ジャーナル賞発表 フリーアクセス
ページ範囲：P.33 - P.33
お知らせ 2016年度ユニサポートリハビリテーション研究会／第11回 膝OAと運動・装具療法セミナー フリーアクセス
ページ範囲：P.43 - P.88
書評 —地神裕史，斉藤秀之（編集）—「上肢の理学療法—局所機能と全身運動を結びつけるインタラクティブ・アプローチ」 フリーアクセス
著者： 大西秀明
ページ範囲：P.55 - P.55
本書は数多くある理学療法関連書籍の中でも，上肢機能に対する理学療法に特化したものであり，「神経生理学（第1章，21頁）」「上肢の機能解剖学（第2章，21頁）」「上肢の徒手検査法（第3章，42頁）」「上肢機能評価に活かす脳画像の読み方（第4章，15頁）」「各疾患への理学療法アプローチ（第5章，251頁）」の全5章から構成されている．
本書の特徴の一つは，各疾患に対する理学療法アプローチの前段として，100頁強の紙面を割いて，上肢機能を適切に評価・治療するために必要な「神経生理学」や「機能解剖学」，「基本的な徒手検査手法」などが丁寧に記載されているところである．また，「上肢機能評価に活かすため脳画像の読み方」は他の関連書籍ではみない特徴的な章である．二つ目の特徴は，「各疾患への理学療法アプローチ」において整形外科疾患（10疾患）だけでなく，中枢神経疾患（5疾患）や末梢神経疾患（5疾患）の上肢機能に対する理学療法も含まれていることである．本書のタイトルから整形外科疾患に対する理学療法をイメージしたが，脳卒中片麻痺やパーキンソン症候群等に対する理学療法など，幅広く上肢機能障害に対する理学療法が掲載されている点も嬉しいところである．三つ目の特徴は，検査・治療場面の写真や，わかりやすいイラスト，X線写真などが数多く盛り込まれている点である．文字だけではイメージできない各種検査法や，画像診断に欠かせないX線写真の特徴など，理学療法を遂行するためには欠かせない情報が網羅されている．
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.82 - P.82
書評 —岡田慎一郎，上村忠正，永井絢也，長谷川真人，村上京子，守澤幸晃●著—「理学療法 臨床実習サポートブック—レポート作成に役立つ素材データ付」 フリーアクセス
著者： 前野竜太郎
ページ範囲：P.89 - P.89
「自分たちが学生の時に欲しかった内容をこの一冊に詰めました」という言葉が，この書籍の帯に記されている．この本のコンセプトはまさにここにある．臨床実習という，学生にとっての最難関科目において，生きるか死ぬかの苦労をされた先輩の経験や思いが詰まった，現役の学生さんや社会人学生さん向けの待望の一冊と言える．
この本は，実習生なら必ず1週間前に行わないといけない臨床実習指導者への連絡や，実習に向けての必要物品の確認から始まり，バイザーおよびスタッフとのコミュニケーションの取り方，デイリーノートの書き方，わからない臨床上の疑問への対応，そしてレポートの作成方法，発表レジュメの作成方法，最後に実習終了後のお礼状の書き方まで，学生が施設で実習を始めようとするとき，「どうしよう，わからない！」と不安になることへ，できる限り応えようとしている労作である．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.92 - P.93
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.95 - P.95
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.96 - P.96
次期介護保険制度改正は2018年度になります．それに向けて厚生労働省では検討が進んでおり，その情報は多方面から読者の皆さまにも入っていることと思います．トピックスとして要介護1，2の方向け生活援助サービスを保険外とするか否か議論がありましたが，今のところ介護保険で継続することが了承されたようです．ある意味，軽症者で生活援助サービスの比率が高いことは，生活することの基盤が家庭だけではもはや十分ではなくなってきていることの証でもあるように思われ，考えさせられる事案でもあります．
さて，今月号の特集は「多職種で取り組むがん診療と理学療法」です．「がん患者リハビリテーション料」が設定され，理学療法の対象として確立しつつある「がん」について，多職種での取り組みを通してあらためて理学療法士の視点を考える企画としました．渡辺典子先生にはわが国のがん治療の最前線の施設における理学療法士の取り組みを通して理学療法士の役割を解説していただきました．村岡法彦先生と北原エリ子先生には，所属施設で活動されているチーム医療の実践を通して，林邦男先生にはホスピス緩和ケア病棟での経験をもとに，理学療法士の役割と視点を述べていただきました．いずれの論文も多彩な多職種での取り組みが示されており，そのなかで理学療法士としてどうあるべきかを考えていくのに参考になると思います．また，他職種の取り組みや視点を知るために，薬剤師の加藤裕芳先生，がん専門看護師の林ゑり子先生，医療ソーシャルワーカーの前田景子先生にお願いし，座談会を行いました．各職種の取り組みや視点など理学療法士のあまり知ることのできないお話も伺うことができました．特にがん治療を行いながら仕事し生活するサバイバーの方々へのサポートの在り方は，これからの理学療法士の課題でもあるように思いました．身体/運動機能面，精神面だけではない，生活することの基盤を支える社会の仕組みも，今後よりいっそう必要であることが再確認できたように思います．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
