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半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）は周知のように主として右半球障害で生起する高次脳機能障害のなかで最も頻度が高く，またADL自立を阻害する徴候として重要視されている．本誌ではこれまで特集記事の中の一部，あるいは講座の一項目として取り上げてきたが，近年のUSN研究は著しい進展を見せており，理学療法士による寄与が神経科学的にも臨床的にも注目されている．そこで今回初めてまとまった形で特集としたい．USNの臨床特性，評価方法，メカニズム論，治療アプローチについて理学療法士の視点から解説いただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻10号
2017年10月発行
雑誌目次
特集 半側空間無視
—エディトリアル—半側空間無視研究の原点—Brain（1941）に学ぶ
著者： 網本和
ページ範囲：P.843 - P.844
半側空間無視研究の端緒
Brain1）は「右大脳半球に関連した視覚的定位障害（visual disorientation）」を示した6症例を報告した．本論文こそ今日，半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）研究において今なおその輝きを喪っていない記念碑的論文である．この論文はUSN研究のほぼすべての論文に引用されているが，29ページに及ぶ（しかも図は2つだけで文字の大きさは9ポイント程度）ためか，その内容を詳細には記述されてこなかった．今回，2017年現在のUSN研究について後掲する先端的知見を概観する前に，本稿ではこのBrainの論文について解説し，次いで現在の課題および今後の展望について言及する．
Brainは6症例を3症例ずつ二つのグループに分け報告している．第一のグループは，「脳損傷と反対側の半側視野に限局した視覚定位障害」を示す3例で，Case 1は外傷による左頭頂葉損傷で失語，失書および着衣に対する失行を伴っていた．Case 2は髄膜腫による右頭頂葉障害例で，左空間の絶対的・相対的距離の把握が困難であった．Case 3は膠芽腫による右側頭葉障害例で，腫瘍摘出後左下4分の1半盲を呈し，左空間にある物体を発見できず閉眼でも探索できなかった．このように左右半球いずれの障害でも物体を視覚的に定位することが困難となることから，半球間の優位性は認められないと述べた．
半側空間無視の臨床特性と基本的理学療法
著者： 神田千絵 , 稲田亨 , 内藤考洋 , 早坂梨紗 , 網本和
ページ範囲：P.845 - P.854
はじめに
半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）は，脳卒中の発症後にしばしば生じる徴候であり1〜4），損傷半球の対側視空間における刺激に対して発見して報告したり，刺激方向を向いたりすることが障害される病態と定義される5）．例えば，左USNを伴う患者では車椅子の左側ブレーキの操作を忘れたり，左側の食物を食べ残すといった臨床的特徴として観察することができる．
USNは，脳卒中患者の日常生活動作（ADL）を阻害するなどリハビリテーションの帰結に影響3,6,7）を及ぼすことが広く知られている．本稿では，臨床家の立場からUSNの臨床特性とUSNを呈する症例へのADL改善をめざした理学療法を提示する．
半側空間無視のメカニズム
著者： 森岡周
ページ範囲：P.855 - P.863
はじめに
半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）は，大脳半球病巣と反対側の刺激に対して応答できない，あるいは無視空間に視線を向けることができなくなる病態と定義されており1），右半球損傷後に生じる神経学的症候の一つである．USNは感覚障害や運動障害では説明できない反応の低下や欠如を示す現象として知られており2），現在では，無視空間に対する注意の欠損を示す病態として，脳損傷後に起こる高次脳機能障害として広く認知されている．
古典的にUSNは頭頂葉症候群と考えられてきたが，近年では注意ネットワーク症候群として再考されるようになり，その病態の根幹には，外部刺激に対して応答することが難しくなるといった受動的注意の低下があると指摘されている3）．USNの出現は基本動作やADL動作に負の影響を及ぼすことは言うまでもないが，理学療法においては，車椅子駆動や歩行など，移動を阻害する機能障害の一つとして認識されている．
本稿ではUSNのメカニズムと題して，これまでのUSNに関する基礎的研究について概観するとともに，ここ最近の発展的研究によって明らかになってきた空間性注意障害としてのUSNのメカニズムに絞って解説したい．
半側空間無視の病態基盤を考慮した臨床評価
著者： 大松聡子 , 高村優作 , 今西麻帆 , 森岡周 , 河島則天
ページ範囲：P.865 - P.874
はじめに
半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）は，右半球脳卒中後に生じる代表的な症状の一つで，損傷半球の反対側の空間における物体探索や反応に困難が生じる．USNの病態基盤に関して，従来は視空間情報の統合にかかわる頭頂葉領域に好発するもの（いわゆる頭頂症候群）として理解されてきたが，近年では視覚性注意にかかわる広範な脳領域を含む注意ネットワークの障害として再考されつつある．本特集の「半側空間無視のメカニズム」の項で詳述されているとおり，視空間性注意ネットワークは，外発的な刺激に応答する受動的注意機能（腹側注意ネットワーク），自発的に探索する能動的注意機能（背側注意ネットワーク）に大別され，損傷を受ける領域に応じて表出する無視症状が異なるものと考えられる．
無視症状の臨床評価にあたっては，症状の有無や重症度を判定し，残存機能を把握することで適確な予後予測を行うことが何より大切である．無視症状の評価には行動性無視検査（behavioural inattention test：BIT）1,2）が広く使用されており，6項目の通常検査と9項目の行動検査によって包括的な無視症状の把握が可能である．他方，多岐にわたる無視症状を適切に評価するためには，BITに加えていくつかの評価バッテリーを組み合わせながら，総合的に病態解釈することが望ましい，という考え方が一般的である．
本稿では，従来臨床場面で行われている代表的な神経心理学的検査をまずは概観し，既存の評価で把握できる側面，把握に一定の困難がある側面を整理し，後者に関して，われわれが研究を進めている新たな評価手法を紹介する．なお本稿では，注意ネットワーク障害としてUSNの病態を捉え，治療介入を進めていくうえでの評価を整理することに重点を置きたい．
半側空間無視に対する脳刺激アプローチ
著者： 万治淳史 , 松田雅弘 , 和田義明 , 稲葉彰 , 網本和
ページ範囲：P.875 - P.882
はじめに
半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）は大脳半球と反対側の刺激に対して，発見して報告したり，反応したり，その方向を向いたりすることが障害される病態である．右側半球病変患者の約4割に出現し，身体運動やADL，そのリハビリテーションの妨げとなる1,2）．このため，USNの改善は脳卒中後患者のリハビリテーションにおける大きな課題であり，これまで多くの治療方法について報告されてきた．
USNに対するアプローチは障害や視覚性注意のメカニズムに基づき，トップダウン方式やボトムアップ方式でのアプローチ3）や非特異的刺激，ボトムアップ刺激，トップダウン刺激，覚度メカニズムの調節，代償メカニズムの調節に分類される4）．それらに加え，近年では経頭蓋磁気刺激（repetitive transcranial magnetic stimulation：rTMS）や経頭蓋直流電気刺激（transcranial direct current stimulation：tDCS）といった非侵襲的脳刺激（non-invasive brain stimulation：NIBS）が脳卒中後リハビリテーションの戦略の一つとして研究が進み，運動麻痺に対するリハビリテーションへの適用が進んでおり，USNに対する適用も試みられている5）．本稿ではUSNに対するアプローチのうち，このNIBSによるものを紹介する．
半側空間無視の視覚・運動感覚からの治療アプローチ
著者： 沼尾拓 , 網本和
ページ範囲：P.883 - P.891
はじめに
1．半側空間無視の治療法
半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）に対する治療は大きく以下の2つに分けられることが多い．1つ目は意識的に無視側である左に注意を向けるリハビリテーション方法でトップダウンアプローチと言い，セラピストの言葉かけによる気づきの促しや適切な方略を教える方法である1）．2つ目は高次脳機能である空間性注意を支える低次あるいは要素的な部分である感覚入力と運動出力に着目し，残存している感覚，もしくは感覚-運動連関にアプローチすることによって無意識的に無視を改善させようとする方法で，ボトムアップアプローチと呼ばれている．ただし，治療としては各々を個別に行うのではなく，手がかり付与，意図的探索指導を空間性・言語性に行うとともに残存している感覚・知覚へ無意識的にアプローチを行うこと，それぞれの感覚-運動連関を再学習させるように多角的にアプローチを行うことが必要である2）．
本稿では以下に挙げる2つのガイドラインから推奨されているものをいくつか紹介するが，ここで挙げる方法も純粋にボトムアップ，もしくはトップダウンに分けられず，両者の要素を取り入れてあるものも多いため，特に明記しないものとする．
2．半側空間無視とガイドライン
「脳卒中治療ガイドライン2015」3）によると，USNに対して視覚走査（探索）トレーニング（visual scanning training：VST），無視空間への手がかりの提示，プリズム順応がグレードB，左耳への冷水刺激，無視空間への眼振の誘発を行う視運動刺激，VSTを伴う体幹の回旋，左後頸部の筋への振動刺激，反復経頭蓋磁気刺激（repetitive transcranial magnetic stimulation：rTMS），アイパッチ，ミラーセラピー，以上の組み合わせがグレードCとなっている．また，カナダの同様のガイドライン「Evidence-Based Review of Stroke Rehabilitation 17th Edition」4）でも種々の治療が紹介されている．上記に挙げた以外にはバーチャルリアリティや四肢活性化，フィードバック戦略，経皮的電気刺激治療（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS），ドーパミン療法などの可能性が述べられている．
本稿では，この2つのガイドラインで推奨されているもののなかから，日常的に臨床で行われることの多いと考えられる治療として，VST，視運動刺激，四肢活性化について，それぞれの治療法が最初に発表された順に紹介する．また，近年特に有効とされ，研究数も多いプリズム順応と，その治療の背景となるメカニズムを同じくするロッドアダプテーションを紹介する．
連載 超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第10回
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者： 皆川洋至 , 林典雄
ページ範囲：P.833 - P.838
Question
17歳女性，バスケットボールボール部員．着地の際，左足関節を内反捻挫し受傷．歩行時痛を訴え来院した．足関節外側に軽度の腫脹を認める．エコー所見を示す（足関節外側走査，前距腓靱帯長軸像）．どのような病態を考えるか？
とびら
大学のブランド化に向けて
著者： 大西秀明
ページ範囲：P.839 - P.839
新潟医療福祉大学は2016年度から1学年の学生定員が120名になりました．理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則において1学年定員が120名の場合は12名以上の教員が必要であると定められていますが，本学では現時点で33名の教員組織を構築して教育研究に取り組んでいます（もっと増やす予定です）．
教員数が多いという利点を活かした本学科の特徴をいくつか紹介します．一つ目は複数の教員がチームを組んで教育研究に取り組んでいることです．本学科では小講座に類似した研究チームとして「神経・筋・骨組織学Lab」，「人類学・解剖学Lab」，「神経生理Lab」，「運動生理Lab」，「バイオメカニクスLab」，「スポーツ医科学Lab」，「ヘルスプロモーションLab」，「応用理学療法Lab」を組織化しています．学生は3年次前期から希望するLabに入り，興味ある領域で2年間じっくりと卒業研究に取り組むことを通して問題解決力を養います．
初めての学会発表
成長の糧となる経験
著者： 塩見誠
ページ範囲：P.894 - P.895
2017年5月12〜14日に千葉県で第52回日本理学療法学術大会が開催されました．同学会で口述発表の機会を得たので報告します．
学会印象記
—Asia Western Pacific Region of World Confederation for Physical Therapy（WCPT-AWP） Congress 2017—アジア・西太平洋地域において日本の理学療法士は何ができるのか？
著者： 加藤倫卓
ページ範囲：P.896 - P.898
はじめに
2017年6月27〜30日の日程で開催された，Asia Western Pacific Region of World Confederation for Physical Therapy（WCPT-AWP） Congress 2017に参加した．本学会は4年に一度行われ，アジアおよび西太平洋周辺諸国で最大の理学療法学会である．この地域の理学療法士の協力体制を高めることを目的にしており，今回はタイの首都バンコクで開催された．
本学会では，長寿と健康の持続を推進するために，各国の理学療法士の知恵，知識，そして優れた実践スキルを統合しようと，“Moving towards health, longevity, and sustainability（健康，長寿，そして持続可能性への推進）”というテーマが掲げられていた．今回，本学会においてoral presentationを行った経験と，本学会を通して考えさせられたことなどを書き記したいと思う．
甃のうへ・第51回
オフの時間から学べたこと
著者： 篠田麻衣
ページ範囲：P.899 - P.899
私は現在，回復期病棟に勤務しており，患者さんから自身が抱える障害についてさまざまな声を聞きます．麻痺などによってADLに不自由を伴うことに苦しむ声が聞かれる一方で，「リハビリテーションがきっかけで自分の身体について知ることができてよかった」，「病気はしたけれど入院生活は楽しかった」とポジティブな気持ちが聞かれる場合もあります．今回，自分自身も休職で現場を離れる経験をして，そこから学ぶものがあったのでここに綴ろうと思います．
私は理学療法士の資格を取得して12年が経過しましたが，この間に急性期病院，教育現場やデイケアでの勤務を経験し，現在の職場に至ります．多くのことを経験することで新しい視点が得られると考えていたので，何事もチャレンジするつもりで仕事に臨んでいました．しかし，今年に入り体調を崩して数か月の休職期間をいただくことになりました．現場に出ることができず，他の職員に迷惑をかけることに心苦しい思いをしたり，初めは復帰の目処も立たなかったので強い不安もありました．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
関節筋
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.903 - P.903
ヒトの関節内圧は陰圧であるが，関節運動によりその内圧は変化する．関節包はその関節の内圧に影響を受ける．運動によって通常よりもさらに陰圧になったとき，関節包は関節のなかに吸い込まれ，あるいは巻き込まれてしまう可能性がある．それを防ぐために，主な関節には最深層の筋線維を関節包に停止する「関節筋，あるいは関節包筋」が存在している．一般的に骨格筋の主な機能は ① 姿勢の維持，② 関節を介した運動，③ 熱の産生として説明されるが，上記のように関節包を保護する，という重要な機能ももつ．
膝蓋骨の動きが絡む膝関節上前方では関節包の大きな伸縮性を求められることから，中間広筋深層の筋線維が膝蓋上包に停止して関節包を保護している．膝関節筋として位置づけられている．膝関節後方では関節筋として腓腹筋内側・外側頭，足底筋が挙げられる．ただし，膝関節の安定性にかかわる後方や側方の関節包は線維性で強力であり，膝窩靱帯により補強されており，半月にも付着していることから関節内に巻き込まれる危険性は比較的低い．筋線維が関節を跨がない足関節では，腱と関節包とが一部接着して腱の滑走により関節包が保護されている．
障がい者スポーツ
ウィルチェアーラグビー
著者： 涌井俊裕
ページ範囲：P.904 - P.904
■競技概要
ウィルチェアーラグビー（以下，車椅子ラグビー）は，四肢麻痺者がチームスポーツをする機会を得るために1977年にカナダで考案された競技です．2000年のシドニーパラリンピックから公式種目となり，日本も2004年アテネパラリンピックから4大会連続で出場しています．
ラグビーと言っても丸いボールを使い，バスケットボールと同じ広さの屋内コートで行われ，さらに前方へのパスも認められています．1チームは4名の選手で構成され，選手には障害の重症度によって0.5〜3.5点の持ち点が与えられ，4人の合計が8.0点を越えない組み合わせを作ります．
入門講座 「はじめて」への準備（クリニカルリーズニング編）・1【新連載】
心機能低下のある患者の理学療法におけるクリニカルリーズニング
著者： 田屋雅信
ページ範囲：P.905 - P.912
はじめに
心収縮機能が低下した心不全とは，心疾患（心筋障害）により心臓のポンプ機能が低下し，末梢主要臓器の酸素需要量に見合うだけの血液量を供給できなくなった状態を指す．心疾患の病態によって生じる症状（息切れなど）や現象（酸素化障害など）が異なるため，症状と現象の有無や程度（重症度）を評価することから始める．また，ケースレポート作成の際には，「診断名」に心不全のみを記載するのではなく，原疾患も併記する．
まずは患者を訪問する前に診療録，検査所見から客観的な情報収集を行い，患者の状況を予測する．実際に患者を訪問したらフィジカルアセスメントを行い，理学療法の禁忌に該当していないか，事前に収集した情報と乖離がないかを確認する．初回評価から翌日以降は，前日との違いを常に評価し，理学療法を行ったことで心不全症状が悪化していないかを再評価する．悪化していなければ理学療法を進めていく．この一連の繰り返し作業が，心不全に対するクリニカルリーズニングのプロセスである．
急性期では昨日と比べてどうか（daily monitoring），外来や在宅では数日あるいは数週間・1か月前と比べてどうか（weekly monitoring・monthly monitoring）を確認する．さらには治療（薬物療法など）が変わってどうか，運動時に現れる所見はないか，についても評価する．
講座 ニューロモジュレーション・2
歩行再建とニューロモジュレーション
著者： 藤本宏明 , 三原雅史 , 宮井一郎
ページ範囲：P.913 - P.920
はじめに
ふだん，われわれは特に意識することなく歩くことが可能であり，携帯電話で話をしながら歩くこともできれば，軽い揺れであれば電車内を移動することもできる．しかし，ひとたび変性疾患や脳卒中などによって中枢神経損傷が起こると，脳の複雑なネットワークの破綻に伴い，麻痺症状などの運動機能障害や注意障害などの高次脳機能障害を合併する．そのなかでも歩行・姿勢バランス機能の障害は，転倒リスクの増大や要介護の原因となり，患者および患者家族のADL/QOL低下をもたらすため非常に重要な問題である．
これまでの動物実験から，適切な難度の反復練習が，脳の可塑性に基づく神経ネットワークの再構成を引き起こし（use-dependent plasticity），脳損傷後の機能回復には残存する神経系が機能を代償する機能的再構成の重要性が明らかとなった1,2）．ヒトでも同様の所見が示されており3,4），機能回復の促進にはuse-dependent plasticityに基づいたリハビリテーション治療が重要である．反復練習に必要な練習量の確保とともに，機能回復をより促進させるためのリハビリテーション治療法の効果検証がなされているが，練習によって脳の可塑的変化が誘導されているかどうかは，麻痺や歩行速度の改善評価だけでは判断が難しい．最近，ニューロフィードバックや非侵襲的脳刺激法などのニューロモジュレーションによって，脳の可塑的変化を誘導した際の機能回復をみることで因果関係の検証が行われるようになり，理学療法による歩行練習と併用することで機能回復が促進されることが期待されている．
本稿では，歩行の神経機構にかかわる知見と，ニューロフィードバックなどのニューロモジュレーション技術を用いた治療の試みについて紹介する．
臨床実習サブノート 歩行のみかた・7
小脳出血
著者： 芝崎淳
ページ範囲：P.921 - P.929
はじめに
歩行は，ヒトがある地点からある地点まで移動するための手段であり，日常生活を遂行するための基本的な動作の一つです．また，歩行と健康に関する研究は広く実施されており，歩行は体力保持・増進，健康の維持さらには死亡率にも影響するとされています．脳卒中後遺症者においても，歩行速度が市中在住脳卒中者の歩行自立度の予測因子である1）ことや，歩行速度が速いほど生活範囲が拡大する2）ことが報告され，歩行機能が日常生活活動（ADL）や手段的日常生活活動（instrumental activities of daily living：IADL）に影響を及ぼすことが示唆されています．
「脳卒中治療ガイドライン2015」3）においても，不動・廃用症候群を予防するため，十分なリスク管理のもとにできるだけ発症後早期から積極的なリハビリテーションを行うことが強く勧められており（グレードA），歩行や歩行に関連する下肢トレーニングの量を多くすることが，歩行能力の改善のために強く勧められています（グレードA）．
脳卒中後遺症者の歩行障害は随意運動の障害による片麻痺歩行が多数を占めます．ほかに，多発性脳梗塞でみられるような小刻み歩行や，小脳病変でみられる失調性歩行などがあります．
「歩行のみかた」，今回のテーマは小脳出血です．小脳出血後遺症としての歩行障害は，失調性歩行ですが，失調性歩行は小脳とひと口に言っても損傷を受けた場所によりその種類が異なります．そのため，小脳の構造や機能，歩行障害の発生メカニズムを理解しておくことで必要な評価や適切な治療の選択が可能になります．
報告
新入職員に対する社会人基礎力育成研修の効果
著者： 大木雄一
ページ範囲：P.930 - P.935
要旨 ［目的］社会人基礎力育成研修の取り組みの詳細を報告するとともにその効果を検証し，人材育成法に関する知見を得ること．［対象］新入職員35名と指導者28名．［研修の構成］研修期間は1年間．研修内容は，3回の全体研修（off the job training：Off-JT）と日常業務を通じた社会人基礎力向上のための実践（on the job training：OJT）とした．効果判定として社会人基礎力の変化を調べた．人材育成法に関する知見を得るために，3つの能力（アクション，シンキング，チームワーク）の得点率，新入職員評価と指導者評価の乖離を調べた．［結果］年度末（3月）に，3つの能力すべてで有意な向上を認め，得点率はシンキングが最も低値であり，新入職員の過小評価の割合が高くなり新入職員評価と指導者評価の乖離を認めた．［考察］本研修は，社会人基礎力の育成に効果的であったと考える．専門的な知識・技術に対する教育だけではなく，社会人基礎力を計画的に育成する取り組みが必要である．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.844 - P.844
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.874 - P.874
書評 —相澤純也（監修）／中丸宏二，廣幡健二（編集）—「クリニカルリーズニングで運動器の理学療法に強くなる！」 フリーアクセス
著者： 加藤浩
ページ範囲：P.893 - P.893
この書籍タイトルに目をとめた皆さんは今，臨床何年目の理学療法士だろう？ 日本に理学療法士が誕生して半世紀が過ぎた．当時は理学療法士の数も希少で金の卵と称された時代もあったが，今ではその数は10万人を超え理学療法士過剰時代に突入しようとしている．量的な数は充実してきたかもしれないが，一方で，一人ひとりの理学療法の質の差も拡大したように思える．
昨今，超高齢社会を迎えるわが国においては，社会保障制度の見直しが迫られ，毎年のように医療費削減，診療報酬の切り下げが国会で議論されている．今，「国」はわれわれに根拠のある理学療法，質の高い理学療法を強く求めてきている．つまり，根拠のない不透明な「とりあえずの理学療法」には，お金を出さないと言っているのである．
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.898 - P.898
書評 —山﨑裕司●編集—「理学療法士・作業療法士のための できる！ ADL練習」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.901 - P.901
達人への道しるべ
同じ患者・対象者の歩行練習でも，ある人が行うとスムースに歩行可能なのに，別のある人が行うと全くできないという摩訶不思議な光景に出くわしたことは少なくないと思います．いわゆる達人と素人（字の形はよく似ているが，読み方が全く違うのと同じようにそのレベルが違う）の差はどこにあるのでしょうか．例えば重症な方の車椅子からベッドへの移乗動作では，達人が行えば対象者の力を存分に引き出していともやすやすとできるのに，素人が行えば「共倒れ」の危険な香りに包まれます．
本書は，理学療法・作業療法の臨床場面で遭遇する比較的重症な患者・対象者を想定して，その日常生活動作の練習方法を応用行動分析学的視点からわかりやすく示したものです．冒頭の序章で「達人の技」を惜しみなく披露したのち，1章では「対象者にADL動作を再獲得させる」方法が展開されます．「なぜ，教科書に書いてある正しい動作ができないのだろう？」という，本書の最も重要で本質的な問いが投げかけられます．そして，能力障害（例：起き上がり動作困難）を規定するのは機能障害だけでなく，知識の問題，技術の問題，動機の問題であるという新たな視点が提示されます．さらに無誤学習，および関連する強化刺激，行動分析的技法が紹介されていきます．第2章では「原因がわかる，効果がみえる評価法」の構造について詳しく解説されます．例えば「片麻痺の着衣動作」では，まずその動作を，「麻痺側手を袖に通す」から「ボタンをはめる」までの7段階のプロセスにわけて，さらに各段階に行動をどのように促すかというプロンプトを追加して評価すると，実は評価だけでなく課題目標としても応用できることが示されます．臨床研究あるいはシングルケースパラダイムにもつながる内容は是非本書を手に取ってご覧ください．第3章では実際の症例に沿ってこれまでの理論の応用編，実例が示されます．例えば，重症左片麻痺症例の背臥位からベッド上端座位への起き上がり動作獲得に向けての方法では，動作の完成時点から逆方向に練習を重ねるという「逆方向連鎖化」が紹介されます．「逆方向連鎖化」って何？ と思った方も是非本書を手に取ってご覧いただきたい．さらに特筆すべき点は，随所に実際の対象者の動画が二次元コードによって掲載され参照できることです．
お知らせ 呼吸機能検査研修会 第24回琵琶湖セミナー フリーアクセス
ページ範囲：P.912 - P.912
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.936 - P.937
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.939 - P.939
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.940 - P.940
脳血管障害症例を担当することの多い臨床家であれば，半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）を示す症例に初めて出会ったときの驚きは忘れられない経験であると思います．なぜ右を向いてばかりいるのだろう，「こちらを向いてください」と左から声掛けするとかえって右を向いてしまう．花の絵（ダブルデイジー）の模写課題では，左の花の左側が描けないばかりか右の花の左側が欠落してしまう．食事のとき，茶碗に盛られたご飯の右側だけを食べて左を残す，という衝撃的な光景も稀ではありません．
編集子が新人としてUSN症例を担当したとき，手元には出版されたばかりのClinical Neuropsychology（Heilman KM et al, 1979）がほとんど唯一のこの分野の情報源だったことを思えば，今回の特集がすべて理学療法士の著者によるものであることには感銘を受けます．「半側空間無視の臨床特性と基本的理学療法」（神田千絵，他論文），「半側空間無視のメカニズム」（森岡周論文），「半側空間無視の病態基盤を考慮した臨床評価」（大松聡子，他論文），「半側空間無視に対する脳刺激アプローチ」（万治淳史，他論文），「半側空間無視の視覚・運動感覚からの治療アプローチ」（沼尾拓，他論文），とタイトルだけを眺めてみてもこの30数年の進歩と理学療法のかかわりの重要性が示されています．エディトリアルで述べたようにUSNをめぐる課題として，無視現象評価と日常生活での行動評価，機能的ネットワークメカニズムに対応した治療の理論，複合的障害への臨床アプローチがありますが，今号の論文はこれらの課題に十分に応えるものであると確信しています．それぞれの論文について読者には，ぜひ本文を精読されるようお願いします．
読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
