理学療法ジャーナル51巻11号

2017年11月発行

特集 多分野に広がる理学療法

海外企業との連携

著者： 大田幸作¹

所属機関： ¹インターリハ株式会社フィジオセンター

ページ範囲：P.953 - P.958

はじめに

　日本理学療法士協会^1,2）の報告によると，企業に勤務する理学療法士の人口は医療施設に勤務する者に比較して非常に少人数であるものの増加傾向にある．2006年の時点で企業に勤務する理学療法士の数は63人であったが，2016年には約3倍強の207人にも上り，雇用先の企業数も4倍の119社と増加している（図1）．

　日本のリハビリテーション業界もこの十数年間で学術および技術面でグローバル化が飛躍的に進んだことは誰もが感じていることと思われる．このような現状から海外企業と業務上かかわっている理学療法士も増加傾向にあると推測され，以前と比較して多様な連携形態も存在することが予想される．

　多くの組織で共通する傾向であるが，大きい組織であるほど，職務はより専門性が高くなり，反対に小規模であれば個人の役割は多様性を要求されることも少なくない．医療関連の組織に勤務する場合，総合性を高めながら，専門性を修得していくことが少なくないが，理学療法士が中小企業に勤務する場合には，医療的な知識と技術の修得はもとより営業，教育，場合によってはコンサルティング能力までも要求されることがある．さらにこれらのタスクが国外向けの場合もあり，マルチロール的役割の需要が非常に高まると予想する．

　筆者を例に挙げると，入職時は小規模の医療機器の輸入商社であり，また筆者にノルウェーのリハビリテーション機器企業（Redcord社）の在籍経験があったため，当然のように海外企業との連携を通したマルチロール的役割が期待されていた（図2）．現在インターリハ株式会社（以下，当社）は，自社生産の機器もラインナップされ，機器の輸出入および国内外への販売および技術提供と，多岐にわたって事業展開している．このような状況のなかで，筆者が理学療法士として所属部署での役割（自費コンデショニングセンターおよび介護予防事業の運営）と併用しながら，輸出入機器の担当として海外企業との連携において具体的にどのような役割を果たしているのか紹介する．

参考文献

1）日本理学療法士協会：第35回社団法人日本理学療法士協会総会並びに代議員会資料．13-149，2006

2）日本理学療法士協会：第45回社団法人日本理学療法士協会定時総会議案書．137-148，2016

3）大泉啓一郎：老いてゆくアジア．pp36-39，中央公論新社，2007

4）森永敏博：アジアの理学療法とアジア理学療法連盟（ACPT）—ACPT設立当時を振り返って．PTジャーナル42：365-369，2008