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小児理学療法は，障害の程度にかかわらず，施設入所型から家族を中心とした療育へと移行してきた経緯がある．国際生活機能分類の考えに基づき良質な療育サービスが必要とされ，小児理学療法に特化した専門性の高い理学療法士が必要とされる一方で，幅広い対応が求められ，その医療行為には当然のことながらエビデンスが求められている．
本特集では，これまでの小児理学療法を振り返り，現状の課題を整理するとともに，今後小児理学療法が発展するために必要な理学療法士の役割について検証すべく特集を企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻12号
2017年12月発行
雑誌目次
特集 エキスパートが語る小児理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.1055 - P.1055
—エディトリアル—根拠ある評価ツール・治療介入を携え取り組む時代へ
著者： 小塚直樹
ページ範囲：P.1057 - P.1058
はじめに
日本の乳児死亡率と新生児死亡率は，2015年の分析では1,000の出生に対して1.9であり，世界でも有数の低率である1）．数少ない死亡の原因は先天奇形，変形および染色体異常，周産期に特異的な呼吸障害および心血管障害，乳幼児突然死症候群の順に多く，救命処置により存命した場合，想定される後遺障害から，以降の医学的管理，とりわけ小児リハビリテーションの必要性が浮き彫りとなっている．
小児理学療法の動向
著者： 中徹
ページ範囲：P.1059 - P.1066
小児理学療法の動向を語るにあたり—その歴史は既にICFを志向していた
小児理学療法の対象となる疾患を持つ人々の多くは，幼少期より消失することのない障害とともに生活を送るため「特別な生きる術」が求められる人々である．時の経過による疾患構造と治療医学および社会保障の変化や進歩はあるが，対象者の持つ「生きる術」の特別さは今日までなくなることはない．
日本では200年近く前から，心身が厳しい条件に置かれた子供たちを放置せず，よりよく育ち生活を送るための実践が行われてきた歴史がある．この事実の認識は，小児理学療法の動向の理解を助けるうえで重要である．
脳性麻痺研究
著者： 藪中良彦
ページ範囲：P.1067 - P.1077
はじめに
現在世界的に使用されている脳性麻痺（cerebral palsy：CP）の定義は，2004年にWorkshop in Bethesdaで設定された「脳性麻痺の言葉の意味するところは，運動と姿勢の発達の異常の1つの集まりを説明するものであり，活動の制限を引き起こすが，それは発生・発達しつつある胎児または乳児の脳のなかで起こった非進行性の障害に起因すると考えられる．脳性麻痺の運動障害には，感覚，認知，コミュニケーション，認識，それと/または行動，さらに/または発生性疾患が付け加わる」1）であり，脳の損傷の部位や程度にかかわりなく，発達の早期に脳に非進行性の障害が生じた結果，引き起こされる運動と姿勢の異常を意味している．そのため，その臨床像は，日常生活に支障のないレベルから寝たきりまでと，非常に幅広いものになっている．そのCPの不均一性（heterogeneity）が，CP研究実施の困難さの1つの原因になっている．また，もう1つ別の原因は，CP児において心身機能/身体構造と活動の関係が明確でないことである．
本稿では，最初に理学療法に関係するCP研究の現状を文献考察から紹介するとともに，前述のCP研究実施の困難さの2つの原因を中心に小児理学療法分野におけるCP研究の課題について解説を行う．
発達障害へのかかわり
著者： 新田收
ページ範囲：P.1079 - P.1085
発達障害の概念
最近マスコミなどを通じ「発達障害」の話題をよくみかける．この傾向は5年ほどで急激に高まっているが，実際の調査では，もう少し前から注目されている．文部科学省は2002年2〜3月にかけて「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する全国実態調査」を実施している．その結果，知的発達に遅れがないものの，学習面や行動面で著しい困難を示す児童生徒が6.3％在籍していた可能性があると報告している1）．
その後，わが国において「発達障害」が広く認識されたのは，2004年12月に制定された発達障害者支援法の影響が大きい．同法は，「発達障害の定義と社会福祉法制における位置づけを確立し，発達障害者の福祉的援助に道を開くために制定された」とされている1）．
発達障害児に対する早期理学療法
著者： 前本薫 , 石井のぞみ , 伊藤康 , 竹中佐江子 , 内田美穂 , 加勢泰康
ページ範囲：P.1087 - P.1094
はじめに
2005年4月の発達障害者支援法の施行，2016年8月の一部改正後，医療，福祉，教育，就労などの各分野で早期から生涯にわたる切れ目のない支援体制の整備が急速に進んでいる．
医療分野では，発達障害の基本的医療概念の拡大，つまり，疾患としての位置づけの整備と並行し，個々の日常および社会生活上の障壁に対する具体的対応への取り組みが始まった1〜3）．発達障害児の多くに姿勢運動発達，骨関節上の課題がみられ，早期発見・早期支援に対して小児理学療法の専門性が求められている．
家族を中心とした理学療法
著者： 樋室伸顕
ページ範囲：P.1095 - P.1102
はじめに
学生時代，小児施設での臨床実習が決まったとき，親とどのように接したらよいか不安に思った経験はないだろうか．一方，小児施設で臨床をしている理学療法士は，親とのかかわり方をどのように身につけているのだろうか．卒前卒後を通して，理学療法教育として家族とのかかわりを学ぶ機会は限られている．先輩からの助言や個人の学習努力，または積み重ねた経験に基づいて臨床実践されているのが現状である．
家族が子供の発達に大きな影響を与えることは疑いの余地がない．したがって子供の発達を支える小児理学療法では，根拠を持って家族とかかわる必要がある．そこで本稿では，Family-Centered Servicesの言葉の意味や概念，定義，効果をレビューする．そして家族を中心として理学療法を実践するうえで特に重要な情報提供のありかたを，私見を交えて述べる．小児理学療法の臨床・教育において，科学的根拠を持って家族とかかわるきっかけになることが本稿の目的である．
とびら
薄れていく記憶
著者： 小林武
ページ範囲：P.1053 - P.1053
ひとり車を走らせ国道6号線を南下した．行けるところまで行ってみようと思った．2時間ほど走り南相馬市に入ってしばらくすると，「通行止め」の看板と散光式警光灯をピカピカ光らせた多くの警察車両が見えた．物々しい雰囲気だった．その道程にも，あらぬ方向を向いた船や自動車，物置などいろんな物が道路脇の田畑に放置され，南下するにつれて増えていった．本来はそこから30分で福島第一原発にたどり着く．自宅から近いところにその現実はあった．
別の日，意を決して石巻と女川に行った．日和山から見た風景にはただただ言葉を失った．高台に建っている女川町立病院の1階天井近くまで海水が上がったことも知っていたが，実際にそれを見て街の匂いを嗅いでみると，胸の鼓動が速く大きくなって脚が震えた．
学会印象記
—第54回日本リハビリテーション医学会学術集会—課題先進国「日本」の理学療法士として感じたこと
著者： 井上優
ページ範囲：P.1104 - P.1106
2017年6月8〜10日，岡山県岡山市の岡山コンベンションセンター等で第54回日本リハビリテーション医学会学術集会が開催されました．川崎医療福祉大学の椿原彰夫大会長のもと，「エビデンスに基づく地域包括ケアシステムの推進」というテーマでさまざまな特別講演，教育講演，シンポジウムが企画され，「晴れの国おかやま」らしく天候にも恵まれ4,500名を超える参加者が集う熱気にあふれた学会でした．
私自身は日本リハビリテーション医学会学術集会への参加は初めて，さらに発表と座長という任をいただき緊張と不安，そして日頃聴くことができないような話が聴けるという期待感を胸に臨み，頭はフル回転，会場間の移動に足もフル回転の3日間を過ごしました．
甃のうへ・第53回
地域づくりをめざして
著者： 石田英恵
ページ範囲：P.1107 - P.1107
急性期病院で働いていた私にとって，日本理学療法士協会の派遣で活動した東日本大震災のボランティア活動はとても新鮮でした．ボランティアに入る際は地域のコーディネーターから，元々リハビリテーション資源が乏しい地域であること，機能回復運動のような一時的な支援は必要でないことなどを丁寧に説明され，地域の実情に合わせた支援の重要性を学びました．病院に勤務していたころは地域への関心が薄く，患者さんの転院先や入所先を何となくイメージする程度でした．
ボランティアでの経験から地域リハビリテーションを学びたいとの思いが強くなり，現在の職場である訪問リハビリステーションで働くこととなりました．いざ訪問をしてみると，利用者さん自身の問題だけでなく，地域の課題にも多く直面しました．深刻な医師不足，人口減少，高齢化率上昇，老々介護など多くの問題があるなか，地域で活動しているセラピストはあまりに少ないと感じます．「リハビリテーション」と言えば病院でのリハビリテーション，もしくはマッサージや電気を当てることだと思っている住民の方は大勢いらっしゃいます．そのため，リハビリテーションの啓発活動を行い，たとえ地域で活動するセラピストの数が限られていたとしても，地域住民がリハビリテーションマインドを持つことで自立支援が行える地域づくりをめざしました．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか?
マイオカイン
著者： 永富良一
ページ範囲：P.1109 - P.1109
骨格筋から分泌されるサイトカインをマイオカインと言う．サイトカインは細胞から分泌される糖蛋白やペプチドの総称であり，多くの種類がある．血液や細胞外液を介してそれぞれに特異的な受容体に結合する．結合が起こると受容体が持つ酵素活性の誘導や他の細胞内調節因子との連鎖的な反応が起こり，遺伝子発現調節をする転写調節因子や細胞の機能調節経路が活性化し，新たな蛋白質合成や細胞機能の変化などが起こる．当初，免疫系の調節因子として探究が進んだ結果，多くのサイトカインが白血球間活性化物質インターロイキン（Interleukin：IL）の名を冠している．しかしその後免疫系以外の機能も明らかになり細胞間活性化因子サイトカインが用いられるようになった．産生臓器以外の臓器（遠隔臓器）に作用するホルモンとの異同については曖昧である．サイトカインには遠隔臓器への作用，近隣の細胞群へのパラクライン作用や分泌細胞自体へのオートクライン作用がある．
現在では骨格筋の収縮に伴って分泌されるマイオカインは300種類以上あると言われている．その多くが運動や身体活動と関連して脂肪細胞からも分泌されることから，アディポマイオカインと言われることもある．以下に代表的なマイオカインを紹介する．
障がい者スポーツ
車いすバスケットボール
著者： 横瀬英里子
ページ範囲：P.1110 - P.1110
車いすバスケットボールは第二次世界大戦後より退役軍人や対麻痺障害者のリハビリテーションスポーツとして英国や米国で始まり広まったとされており，1960年のローマパラリンピックから夏季パラリンピックの公式種目となっている．東京2020パラリンピックに至るまで60年もの歴史がある競技であり，現在ではCMや映画・ドラマなどメディアにも注目される花形競技となっている．
筆者がこの競技にかかわるようになったのは大学4年生のとき，脊髄損傷患者が多く集まる病院での臨床実習で，患者から競技の存在を聞いたのが始まりである．大学の講義でも多少聞きかじって知っていたはずの障がい者スポーツは，実際に目の当たりにするとまるで次元の異なる世界だった．競技用車椅子と一体化した選手たちの動きは教科書で学んだ障害像とはまったくかみ合わず，車椅子のタイヤの先端部分にまで血管や神経がつながっているのではないかと思うような華麗な動きは，どこまでも筆者をワクワクさせてくれた．
入門講座 「はじめて」への準備（クリニカルリーズニング編）・3
スポーツ障害の理学療法におけるクリニカルリーズニング
著者： 常盤直孝
ページ範囲：P.1111 - P.1116
はじめに
日本でクリニカルリーズニングの重要性が認識されるようになってきたのは1990年代初頭，埼玉県立大学の藤縄理教授のご尽力により，南オーストラリア大学のMark A. Jones教授が来日されたのがきっかけである．彼は今でもこの分野における世界的リーダーであり，日本各地で何度も講演をされている．その後も，藤縄教授や元 新潟医療福祉大学の亀尾徹先生のご尽力などにより，その概念は多くの理学療法士に知られるようになった．
患者の問題点を見出し，仮説を立て，仮説検証をする一連の過程をクリニカルリーズニングと表現することが多いが，これはクリニカルリーズニングの一部に過ぎない．理学療法士だけでなく患者やその周囲の人も含めたすべての人の問題空間およびその改善にかかわるすべてのプロセスを指す．それらには，理学療法士の持つ知識基盤や解釈，批判的思考や臨床意思決定，垂直思考だけでなく水平思考，患者の持つ準拠枠，価値観，生き方や考え方すべての概念が含まれるものであり，それらをもとに，その患者の持つ問題を安全で効率よく解決するための方策すべてを指すものである1）．したがってクリニカルリーズニングは，スポーツ領域だけでなく，すべての領域において理学療法士が習得すべき思考技術である．
スポーツ現場における理学療法では，クリニカルリーズニングは特に重要である2）．介入の際に理学療法士に必要な思考過程の流れを，簡易的に表1に示す．スポーツにかかわる理学療法士に求められることは，スポーツ障害を負った選手を可及的早期にスポーツ現場に復帰させることであり失われた機能を回復させることである．さらに障害を発生させる要因を事前に把握し，障害を招く可能性のある要因を改善することでスポーツ障害を予防することである．
障害を発生させる要因は，身体機能的要因のみならず，心理的要因や社会的要因，環境的要因などさまざまであり，これらすべてを把握して選手や指導者と情報を共有し，管理していかなければならない．最終的には選手を勝利に導く力となる「勝たせる理学療法」を意識する必要がある．勝利をめざす選手にとって身体機能的側面が最も問題となるが，心理的要因や環境的要因などさまざまな要因が最終的に身体機能的要因に悪影響を及ぼし，パフォーマンスの低下につながり，実力を発揮できず敗退してしまうという最悪の結果につながる．「勝たせる理学療法」を常に意識し，理学療法士としての責任と誇りを持って現場での対応にあたることが肝要である3）．
講座 ニューロモジュレーション・4
疼痛とニューロモジュレーション
著者： 大島秀規 , 吉野篤緒
ページ範囲：P.1117 - P.1122
はじめに
難治性疼痛とは，その原因にかかわらず既存の除痛法では治癒させることが困難な疼痛の総称であり，その代表に神経障害性疼痛（neuropathic pain）がある．神経障害性疼痛とは，国際疼痛学会（International Association for the Study of Pain：IASP）では「Pain caused by a lesion or disease of the somatosensory nervous system」と定義されており，中枢神経および末梢神経系の体性感覚系の障害に起因するすべての痛みの総称である．実際にさまざまな原因による神経障害性疼痛が報告されている（表1）1,2）．それらの多くはニューロモジュレーション療法の対象となり得る慢性の難治性疼痛である．
2000年代後半より，神経障害性疼痛に対する薬物治療ガイドラインが欧米［IASP，European Federation of Neurological Society（EFNS）］および本邦（日本ペインクリニック学会）において策定され，煩雑であった神経障害性疼痛の薬物治療をevidence-basedに行うことが容易となった．しかしながら，ガイドラインに示された薬物の使用によっても改善が困難な神経障害性疼痛は多く存在し，そのような症例に対してさまざまなニューロモジュレーション治療が試みられている．
本稿では，神経障害性疼痛に対する薬物治療の現状を解説するとともに，本講座のテーマである疼痛のニューロモジュレーション治療をその変遷を含めて解説する．
臨床実習サブノート 歩行のみかた・9
成人の脳性麻痺
著者： 中林美代子
ページ範囲：P.1123 - P.1129
はじめに
脳性麻痺（cerebral palsy：CP）児は，ライフステージのなかで問題点が変化することや運動機能が低下することから，児・者一貫した介入の必要性が求められます．新潟県はまぐみ小児療育センター（以下，当センター）においては，近年18歳を超えて理学療法を継続する利用者が増える傾向にあります．現在，理学療法実施者527名中23％が成人期であり，さらにこのうちの16.4％が杖歩行以上となっています．また，歩行獲得しいったん理学療法が終了となった児でも，成長過程において足部の問題や股関節や腰部の痛みなどで療育施設以外の一般病院を受診し，理学療法が依頼される場合も考えられます．
報告
脳性麻痺痙直型両麻痺患者のPhysical Cost Indexと関連する因子の検討
著者： 高木健志 , 楠本泰士 , 津久井洋平 , 高木律子
ページ範囲：P.1132 - P.1136
要旨 本研究は，脳性麻痺両麻痺患者の歩行時のエネルギー効率と関連する因子を明らかにすることを目的とした．対象は，独歩が可能な脳性麻痺両麻痺患者13名とした．エネルギー効率の評価方法であるPhysical Cost Index（PCI）と膝関節伸展筋力，関節可動域，身体活動量，下肢随意性，肥満度との関係性を検討した．その結果，PCIと膝関節伸展筋力の間に有意な負の相関（r＝−0.66，p＜0.05）が確認された．また，身体活動量が大きい場合，PCIの値が有意に低くなる傾向が明らかとなった．脳性麻痺患者は膝関節伸展筋力が大きく身体活動量が大きい場合，歩行時のエネルギー効率が良好であることが示唆された．
症例報告
頸部郭清術および放射線治療後の関節可動域制限に対する理学療法
著者： 原毅 , 阿部勉 , 石井貴弥 , 久保晃 , 三浦弘規 , 安孫子幸子
ページ範囲：P.1137 - P.1140
要旨 本症例検討では，頸部郭清術および放射線治療を受けた頭頸部癌患者に発生した退行性変化に対する即時的な理学療法効果について検証した．対象は，右耳下腺全摘術と右頸部郭清術（Ⅰ〜Ⅴ），術後に放射線治療（66Gy33fr）が施行された40歳台女性である．Single case study（ABABデザイン）に準じて検討した結果，徒手療法のみと比較して事前に超音波治療を行う徒手療法のほうが退行性変化した部位が軟化し，関節可動域が拡大した．頸部郭清術および放射線治療後に退行性変化した軟部組織では，徒手療法のみの介入より事前に超音波治療を実施したほうが即時的に組織硬度を軟化させ関節可動域を拡大できる可能性が明らかとなった．
紹介
日本リハビリテーション発祥地記念館を訪れて
著者： 木村英司
ページ範囲：P.1141 - P.1143
はじめに
1965年に理学療法士法が公布された当時，筆者はまだ生まれていない．当時についてはリハビリテーション医学や理学療法の歴史においていくつか報告があり1,2），外国の状況3）や日本における療法士の軌跡4）などを読み，知ることができる．
1949年に日本最初の労災病院である九州労災病院が福岡県北九州市で開院した．同院は2011年に新築移転し，現在元の病院の跡地には「日本リハビリテーション発祥地記念館」が開設し，館内には理学療法の黎明期を支えたリハビリテーション機器が展示され，時代背景を肌で感じることができる．
今回，筆者はこの記念館を訪れ，リハビリテーション医療に携わる者として，強く使命感を感じることとなった経緯を紹介したい．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.1077 - P.1077
お知らせ 第47回日本リハビリテーション工学協会 車いすSIG講習会in佐賀 フリーアクセス
ページ範囲：P.1085 - P.1085
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1106 - P.1106
書評 —坂井建雄●著—「標準解剖学」 フリーアクセス
著者： 荒川高光
ページ範囲：P.1130 - P.1130
現在，解剖学を学ぶ学生は増えている．学生でなくても「人体の仕組みを知りたい」という思いを持つ人は，潜在的に多く存在する．私は，さまざまな職種をめざす学生だけでなく，既に臨床などで活躍している人々に対しても解剖学の講義を行ってきた．あらゆる医療のコアとなる解剖学を，学生や臨床家たちにどのように教えるのか．これが常々私の課題となっていた．
本書の著者である坂井建雄先生（順天堂大大学院教授）は，解剖学に深い造詣を持つ一流の研究者であり，解剖学実習を担当する教員でもある．また，「どのように解剖学を伝えるか？」ということに関しても熱心で，学会などでご意見を伺ったりしていた．その坂井先生がどのように本書をまとめられたのか，ぜひ知りたいと思って本書を手に取った．
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1136 - P.1136
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1144 - P.1145
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.1147 - P.1147
編集後記 フリーアクセス
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.1148 - P.1148
理学療法士の資格を取得し一般病院に就職したばかりのころ，臨床実習で学べなかった小児分野をどうしても勉強したくて，就学前の通所施設に研修に行ったことがあります．今も忘れることができない心震える貴重な2年間でした．現在，私は地域や高齢者を専門としていますが，その基盤はこの2年間で培われたといっても過言ではありません．
当時は重度障害の小児の嚥下障害に対しては理学療法士が中心になってかかわっていました．「摂食・嚥下機能を向上させるためには口腔周辺だけでなく，体幹をはじめとする全身の運動機能へのかかわりが重要である」と語った大先輩の指導は脳裏に深く残り，高齢者施設では積極的に嚥下障害のある高齢者に理学療法を提供しました．嚥下がクローズアップされてきたのはごく最近のことですが，理学療法士はかなり昔からメカニズムを学び，その部分にかかわってきたのではないでしょうか．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
理学療法ジャーナル 第51巻 総目次 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
