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生涯学習の構築において，臨床技能の習得を骨格に据えることはきわめて重要である．理学療法におけるハンズオン，ハンズオフのスキルをいかに習得・向上していくのかについて多様なキャリアデザインを踏まえて考える機会とした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻2号
2017年02月発行
雑誌目次
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
理学療法士に必要な臨床技能と人財育成
著者： 黒澤和生
ページ範囲：P.105 - P.115
はじめに
人材の「材」は，役に立つ素質・能力という意味をもつ．同じ「財」という漢字は財産を意味し，人を育てることは何物にも代えがたい財産となることから，本稿では「人財育成」という当て字を使うことにする．比較的若い会員で組織される集団において，人財育成は単に職場における人間関係や特定の部署が担うものとして行われるだけではなく，日本理学療法士協会の組織運営戦略の一環として，協会員が日常的に取り組むべき組織活動と認識することが，より重要であると考える．組織としてどのような理学療法士を育成すべきなのか，また，視点を変えて一人ひとりの専門職側からみれば，自己のキャリアをどのように進めるかという到達目標を明らかにすることは喫緊の課題である．
理学療法を取り巻く環境は，1966年の理学療法士及び作業療法士法制定時から大きく変化した．その変化に呼応した，必要とされる理学療法士像および理学療法士の臨床能力の標準化も重要な課題の一つである．他の医療専門職における資格取得後の生涯教育（新人教育を含む）では，臨床技能の習得を可視化したキャリアラダーの提示がなされており1），本稿では理学療法士の卒後教育の充実に向けた1つの提案を行いたい．
具体的にはまず，理学療法の対象の変化と守備範囲の拡大について言及し，理学療法士に必要とされる能力について1つの提案を行う．また，キャリアラダー（イメージ）および資格取得後の基本的臨床技能の習得を目標とする新人理学療法士研修についても触れたい．
理学療法士に必要な臨床技能としてのハンズオンスキルと現任研修
著者： 山内正雄
ページ範囲：P.117 - P.122
はじめに
理学療法士は，「理学療法士及び作業療法士法」の第2条に「身体に障害のある者に対し，主としてその基本的動作能力の回復を図るため，治療体操その他の運動を行なわせ，及び電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加えることをいう」と定義されている．つまり，物理的手段や機械器具などを用いても用いなくても，治療体操などの運動療法を行うのが理学療法ということである．
これに対して物理的手段や機械器具などを用いずに，神経筋骨格系疾患に対して徒手で行うのが徒手理学療法と理解されている．どちらにしても徒手で行う治療が中心となるため，理学療法技術を身につけることは必須であり，ハンズオンスキルを身につけ向上させていくことは，非常に重要である．
筆者は徒手理学療法技術の習得および教育にかかわって20年以上になる．そこで，徒手理学療法におけるハンズオンスキルの研修方法について，国際整形徒手理学療法士連盟（International Federation of Orthopaedic Manipulative Physical Therapists：IFOMPT）の教育基準および教育方法を例に挙げながら，理学療法技術の習得方法について考えていきたい．
理学療法士に必要な臨床技能としてのハンズオフスキルと現任研修
著者： 高村浩司
ページ範囲：P.123 - P.128
はじめに
理学療法士が臨床で行う姿勢・動作分析は，評価のみならず治療の一手段として臨床推論過程に位置づけられる．臨床場面における理学療法では，姿勢や動作を観察しながらの分析や統合解釈が同時に進められることが重要で，姿勢・動作の障害やADLの活動制限からその機能的障害を考察して治療過程に入るトップ・ダウン方式で行われることがほとんどである．
理学療法士の臨床推論について内山1）は，「臨床推論とは，対象者の訴えや症状から病態を推測し，仮説に基づき適切な検査法を選択して対象者に最も適した介入を決定していく一連の心理・認知的な過程を指す．この過程は，気づきとともに経験や知識に基づく論理的思考による鑑別と選択の連続で，仮説を検証する工程を繰り返している」と述べている．理学療法において，この「対象者に最も適した介入」を進めるうえでハンズオンとハンズオフスキルを適切に組み合わせていく治療過程は必要不可欠である．
臨床推論において重要となる分析結果に基づく解釈と意思決定は，時に暗黙知の領域に入り，経験則的な判断に偏る傾向もあり，根拠に基づく医療（evidence based medicine：EBM）の提供に課題を残しているとの見方もある．また，臨床推論能力は，熟練者と初心者との能力差が顕著に問題となることが多く，適切な実践には多くの時間を要する．臨床推論を進めるうえでハンズオンスキルとともに（時にそれ以上に）能力の差が大きく表れるのは，対象者とのコミュニケーション能力を含めたハンズオフスキルであると思われる．ハンズオフスキルは，知識や技能の成熟と無関係ではなく，ハンズオンスキルのベースとして求められる能力である．優れた治療者は理学療法を進めるうえで，どのようにハンズオンとハンズオフを組み合わせているのであろうか，またハンズオンからハンズオフに切り替えるタイミングはどのような背景をもとに成立するのであろうか．本稿では，ハンズオンスキルからハンズオフスキルへ至る過程の取得とその向上に必要と思われる条件を述べるとともに，現場における効率的な現任教育への流れについても提案してみたい．
臨床技能の習得に必要な現任研修の実情と展望
1．訪問リハビリテーションに必要な臨床技能
著者： 塚田鉄平 , 呂隆徳 , 大田哲生
ページ範囲：P.131 - P.133
団塊の世代に属する約600万人の国民が75歳以上の後期高齢者となる2025年問題に適切に対応するために，各地域の人口動態，世帯構成，社会資源などに基づいた地域包括ケアシステムの構築がなされてきている．本稿では，訪問リハビリテーションに携わる理学療法士が果たす役割と訪問リハビリテーションに必要な臨床技能，当地区で行っている連携について述べる．
2．発達障害領域に必要な臨床技能の考え方
著者： 清宮清美
ページ範囲：P.134 - P.135
はじめに
日本に理学療法士が誕生して50年が経過した．当初の理学療法士の養成教育は，臨床現場にて即戦力として理学療法が実施できる人材の育成を目標として開始された．臨床実習は具体的な環境と対象者にあたりながら，学内で習得した知識や技術，医療専門職としての態度を含む総合的な実践力を養う場として現在も機能している．そして教育されたことを臨床で実践できる理学療法士となるためには，養成教育の延長線上にある臨床技能を習得するための現任研修が必須である．ここでは，主に発達障害領域で必要な臨床技能・現任研修について考察する．
3．外来の理学療法に求められるもの
著者： 伊能幸雄
ページ範囲：P.136 - P.138
当院外来リハビリテーションの体制
筆者の勤務する亀田クリニック（以下，当院）は，急性期病院，回復期病院に併設された外来に特化したクリニックである．診療科は31科，毎日約2,500人の患者が来院している．リハビリテーション室のスタッフは理学療法士16名，作業療法士3名，言語聴覚士4名である．理学療法士のもとに訪れる患者の疾患内訳は，スポーツ傷害を含めた運動器疾患が最も多いが，それ以外にも，脳血管疾患，呼吸器疾患，循環器疾患，小児の脳性麻痺や運動発達遅滞など多岐にわたっている．
4．増加する理学療法への対応と質の担保
著者： 奥山夕子
ページ範囲：P.138 - P.140
回復期リハビリテーション病棟の現状と課題
現在，回復期リハビリテーション病棟は，1,725病棟77,102病床届けられており（2016年3月1日時点），人口10万人に対して50床という創設当初の目標を超え増え続けている1）．国の政策としても，リハビリテーションを施す回復期の病床を増加させ，手厚い医療を必要としない軽症の急性期，療養目的の慢性期の患者は自宅や介護施設へ移行させる方針である．回復期における理学療法士の需要は増加するが，多くは卒後間もないセラピストが供給されることが予測される．必要最低限の知識は国家試験に合格することで確認されるが，臨床技能は実践の場でしか確認できない．新卒であろうが，10年以上の経験をもつセラピストであろうが1単位に対する点数は同じである．われわれは臨床技能を磨くトレーニングを積み，その技能を確認する術をもつ必要がある．セラピストの質を保証するための方策として，指導者を育成するためのマネジメント研修（回復期リハビリテーション病棟協会認定回復期セラピストマネジャーコースや日本理学療法士協会指定管理者研修など）が開催されるようになってきたのはここ数年のことである．
5．内部障害領域—小規模スタッフにおける実情を中心に
著者： 野添匡史
ページ範囲：P.141 - P.142
はじめに
筆者は現在大学の教員として職務を行っているが，その主な現場は大学ではなく臨床実習施設（病院）である．これは2年前より臨床実習担当教員として大学に着任以来，学生に直接指導を行うために継続している状況である．また，学生に対する臨床実習を行うだけでなく，通常の診療業務にも加わり，理学療法士として臨床・研究に従事している．さらに，臨床実習施設からの要望もあり，学生指導だけではなく現任研修にも積極的にかかわっている．このような状況のもと，現在筆者が臨床実習施設において取り組んでいる現任研修について述べる．
6．地方自治体に必要な臨床技能
著者： 岡本慎哉
ページ範囲：P.143 - P.144
地域における理学療法士の活動にはこれまでも通所リハビリテーションや通所介護，訪問リハビリテーション，市町村が実施する介護予防事業への協力などがあった．2015年度に介護予防・日常生活支援総合事業（以下，総合事業）がスタートしたが，この事業を実施する市町村においてはリハビリテーション専門職への期待が大きく，理学療法士を採用する地方自治体が増えている．
筆者も急性期・回復期の病院や老人保健施設，通所リハビリテーション・訪問リハビリテーション事業所の現場ならびに法人管理部門に約30年従事した後，2015年から沖縄県北中城村役場（以下，当村）の高齢者福祉係で働いている．沖縄県には41の市町村があるが，2016年9月時点で総合事業の開始を契機に4市町村で5人の新たな理学療法士の採用があり，今後採用を検討している市町村も多数あると聞いている．本稿では急性期医療，在宅医療，法人管理などを経験し，現在は行政職員として実務を行う理学療法士の立場から，地域・行政で働くための臨床技能について考えたい．
7．リハビリテーション部門マネジメントに必要な臨床技能
著者： 八木麻衣子
ページ範囲：P.145 - P.146
リハビリテーション部門マネジメントにおける基本的な臨床技能
医療機関や介護施設における組織マネジメントは，提供する医療・介護サービスの質を担保するためにも重要な臨床技能の一つと考えられる．もちろん，医療専門職としての大命題は「目の前にいる患者や利用者をリハビリテーションの専門家として診療し，最善の医療を提供して成果を上げること」であるが，その一方で，個人では成し遂げられない高度専門集団としての大きな成果を上げるために，組織として「ヒト」，「モノ」，「カネ」，「情報」などの経営資源を管理し，提供する医療・介護サービスの質を改善しつつ，組織全体として成長していくことはとても重要である．
医療機関や介護施設のマネジメント論は，リハビリテーション部門に限らず，いまだ確立されたものはなく，また，「これさえ受けておけばマネジメントが完璧に行える」などという現任研修も存在しない．そのため，さまざまな経営理論の枠組みを応用しつつ，実際の臨床現場に落としこむことができる能力が重要となる．その際に注意すべきことは，既存の理論はあくまで自分の思考の軸足を確認するためのもので，決してそのまま用いることはできない，ということである．全体の意思決定を行うにしろ，業務改善を行うにしろ，経営理論の枠組みを用いるということは，自分たちが抱えている問題点を明らかにし，それに対して対策を考えるためのツール（道具）に過ぎないということを意識することが重要である．
連載 超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第2回
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者： 皆川洋至 , 林典雄
ページ範囲：P.97 - P.100
Question
転倒して上肢を挙上できない．肩周囲に腫脹を認める．超音波画像所見から想定される病態は？
とびら
私を育ててくれたもの
著者： 松田淳子
ページ範囲：P.101 - P.101
理学療法士になって30年以上が過ぎました．長い間仕事をしてこられたのは，たくさんの人たちに支えられ，育てられ，この仕事のやりがいと面白さを感じ続けてこられたから．その原点には二人の師との出会いがあります．
「僕は患者さんのことや学術的なことを話すときには，君たちと対等でありたい．『先生』と呼ばれたら，それだけで上下関係ができてしまい，自由な議論ができなくなる．だから僕のことは『さん』づけで呼んでください」．遠い昔，上司になったその人は，若いスタッフたちにそう言いました．今では信じられないかもしれませんが，当時，目上のセラピストのことは「先生」と呼ぶことが当たり前の時代でした．ましてや大先輩のその人を「さん」づけで呼ぶことは難しく，困惑したことを今も思い出します．しかし，実践できるようになると，大げさでなく世界観が変わるのを感じました．一人前に認めてもらえている嬉しさは発言や患者さんに対する責任の自覚を生みました．組織に議論がしやすい風土が生まれました．心理的な距離が近くなりました．勉強不足がたたり，学術的な議論にはなかなか発展させてもらえませんでしたが，それでも議論の機会をもらえるなかで学術的な興味や患者さんへの理解が深まっていきました．
学会印象記
—The 13th International Congress of the Asian Confederation for Physical Therapy（ACPT2016）—課題を実感したマレーシアでの4日間
著者： 山口翔平
ページ範囲：P.148 - P.149
2016年10月7，8日にマレーシア・クアラルンプールにてThe 13th International Congress of the Asian Confederation for Physical Therapy（ACPT2016）が開催されました．日本では日ごとに気温が下がり，寒くなっていく一方，マレーシアではじめっと汗ばむ空気を感じ，これが東南アジアの眠らない街クアラルンプールかと，気持ちの高揚を感じました．開会式には，マレーシア保健大臣も出席しており，本大会へのマレーシアの意気込みが現われていました．メインテーマは「Movement-Bridging Health and Function」であり，社会で求められている理学療法の役割，理学療法士の基盤となるものでした．このテーマのもと，教育講演，特別講演，口述発表，ポスター発表という発表形式で2日間催されました．
自分自身2度目の海外で，また初めての国際学会であったため，本大会では「できるだけたくさんの国の人とコミュニケーションをとること」，自信はありませんでしたが「自分の英語がどれだけ通用するか知ること」を目的として参加しました．
甃のうへ・第44回
折り合いをつける
著者： 佐藤史子
ページ範囲：P.150 - P.150
私には忘れられない言葉があります．「理学療法士になりたい！」と言ったときに，高校の恩師からいただいた言葉です．「一生懸命だけでは続けられない仕事だと思いますよ．相手のことも自分のことも大切にしないとね」．
理学療法士として勤めて20年が経ち，今好きな言葉は「折り合いをつける」です．私の職場では，地域で生活している生活障害を有する方に対して支援を行う事業をしています．いろいろな価値観と生活の形がありますが，入職当時の私には，そのことが実感としてわかっていなかったように思います．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
ハイフローセラピー
著者： 瀬崎学
ページ範囲：P.151 - P.151
ハイフローセラピーとは，専用の経鼻カニューラ，酸素ブレンダー，酸素流量計，熱線回路，加温加湿器などを使用し，従来では設定できなかった高流量・高濃度の酸素投与を可能とする酸素療法のことを指す．
「酸素療法ガイドライン」1）によると，酸素療法における吸入方法は低流量システムと高流量システムの2つに分類され，高流量システムのほうがより安定した吸入酸素濃度が設定可能とされている．従来臨床場面では高流量システムとしてベンチュリマスクやリザーバー付酸素マスクなどが汎用されていたが，患者の1回換気量の変化により吸入酸素濃度が増減してしまうことや，マスクによる拘束がQOL低下や排痰・ADLへの支障となることも指摘されていた．
障がい者スポーツ
陸上
著者： 池部純政
ページ範囲：P.152 - P.152
2016に開催されたリオ・パラリンピックにおいて，多くの日本人選手の活躍が日本中を沸かせたことは記憶に新しいことと思う．今回，障がい者の陸上競技における理学療法士のかかわりを紹介できればと考える．
入門講座 「はじめて」への準備（臨床編）・2
はじめてのカンファレンス
著者： 松葉好子
ページ範囲：P.153 - P.160
はじめに
リハビリテーション医療の場に参加してチームを形成する職種は，医療・福祉・保健の多方面にわたる．多くの職種が必要となる理由は，独立した個人である患者がもっている複雑で多面的な諸問題に対して，多数の職種があらゆる面から同時に解決への努力をする必要があるためである．多様なニードに応じて，多数の専門家がそれぞれの角度から患者の障害のそれぞれの側面に対して分担して取り組むと同時に，それが結局は一個の独立した個人である患者を細切れのパーツに分けてバラバラに治療することにならないように，絶えず緊密な連絡をとり，1つの方向に向けて推進していく統一的な活動となるためにはチームワークが必要である1）．
このチームワークを最も具現化したものがカンファレンスである．カンファレンスは，チームで情報を共有して相互の意見交換や連絡・調整を行い，リハビリテーション計画を立案して役割を明確にするとともに，計画の結果を確認して進行状況を把握し，必要に応じて計画に修正を加えて，患者の「できる限りよい状態での社会復帰」に向けて推進していく場である．そして，新人理学療法士にとってはチームを実感する場であり，同時に，理学療法の質を磨く絶好の機会にもなる．
カンファレンスの場で理学療法士は，基本的動作能力の回復についての責任を担い，身体機能評価や動作分析などから問題点を捉えて，患者が望む生活とその実現を妨げている因子を明らかにし，機能予後の目標を設定してチームに伝える．そして，チームの各専門職から情報を収集し，多職種で協議・分析することで完成した評価をもとに，チーム全体の計画と合致する具体的な理学療法計画を立案して最適な治療を進める役割をもっている．
今回の入門講座のテーマは「はじめてのカンファレンス」である．ここで使われている「はじめて」は「初めて“for the first time”＝最初の」という意味であろうが，最初のカンファレンスまでに先に挙げた理学療法士の役割を果たすための準備を完了することは到底できない．筆者の新人のころを振り返っても，最初は指導を受けながら記載シートを何とか埋め，カンファレンスでは緊張して，書いたことを読むのが精いっぱいで目的を理解していたかどうかも怪しい．したがって本稿では，むしろ，数年先にカンファレンスでこのような責任を果たせる理学療法士になるための準備を「始めて“start”＝開始する」という視点で，横浜市立脳卒中・神経脊椎センター（以下，当院）の取り組みの経験をもとに解説する．
講座 理学療法エシックス・2
臨床と研究の倫理
著者： 内山靖
ページ範囲：P.163 - P.169
医療専門職としての理学療法士の倫理
医療専門職は，対象者と社会に対する安心と信頼を保証するための態度や技能を継続的に探究し，時代の潮流や変化に適応する能力が求められる．
倫理とは，法律とは異なり実行可能性にとらわれず，内面のありようを含む規範とその言動で表出される．臨床実践においては，目前の対象者へ最善を尽くす過程において，さまざまな倫理的ジレンマによる医療者の葛藤が生じる場合がある．このうち，リサーチエビデンスの適用と対象者・医療者の主観的な思い，個に対する臨床実践と標準的な理学療法セオリーの開発など，臨床での実践と研究の優先性を含めて臨床研究に関する倫理には多くの課題が含まれている1）．
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・9
大腿骨頸部骨折
著者： 川端悠士
ページ範囲：P.171 - P.177
はじめに
本邦における大腿骨近位部骨折の発生数は年々増加しており，今後も経年的に増加することが見込まれている1）．また大腿骨近位部骨折は回復期リハビリテーション病棟の主要対象疾患となっており，学生が臨床実習において評価・治療に携わる機会も少なくない．
大腿骨近位部骨折は大きく分けると，関節包内骨折である大腿骨頸部骨折と関節包外骨折である大腿骨転子部骨折に分類される．本稿では関節包内骨折である大腿骨頸部骨折に焦点をあて，理学療法を実施するうえで注意すべき顕在的・潜在的リスクについて解説するとともに，陥りやすい誤解について述べる．
ひろば
急性期理学療法の発展のために—ADL維持向上等体制加算の普及
著者： 平野明日香
ページ範囲：P.179 - P.179
●ADL維持向上等体制加算に込められた想い
2014年度の診療報酬改定で急性期病棟におけるリハビリテーション専門職（以下，療法士）の専従配置に対する評価としてADL維持向上等体制加算（以下，ADL加算）が新設され，当院では2014年4月より私が専従者となり算定を開始しました．
日本理学療法士協会の半田一登会長は，このADL加算について「病院における新たな病態の“予防”という取り組みをしっかりと根づかせることが今後の医療にとても重要（中略）今回，われわれ理学療法士にとってもとてもいいチャンスをいただいたと思っています」と述べています．こうした半田会長の期待を知り，私は療法士を急性期病棟に専従配置する効果検証をしたいと思うようになりました．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.128 - P.128
お知らせ 日本徒手理学療法学会第22回学術大会／第8回呼吸療法セミナー／第6回臨床に活かす動作分析を考える研究会〜変形性膝関節症のすべて フリーアクセス
ページ範囲：P.129 - P.147
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.169 - P.169
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.177 - P.177
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.180 - P.181
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.183 - P.183
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.184 - P.184
第51巻2号をお届けします．
2017年は国内外で大きな変化のある年になると予想されています．大国の新たな大統領，EU諸国の動向，主要な条約の締結と運用，人工知能・再生医療の応用促進，地域包括ケアシステムの構築など，枚挙に暇がありません．
読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
