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地域包括ケアシステムが重要視され，最近は医療と介護の一体的な議論の場を設ける施策も始まり，今後医療から介護への移行はますます加速するであろう．地域に暮らす人々への理学療法の提供には，医療保険における訪問と外来通院，介護保険制度や障害者総合支援制度における訪問と通所がある．効率化の目的で施設などの機能分化が進んでいるが，理学療法もその役割を明確に示していく時期にきたと言える．本特集は，通院・通所に視点をあて，さまざまな制度の通院・通所における理学療法の役割を可能な限り鮮明に捉え，再考する機会とした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻3号
2017年03月発行
雑誌目次
特集 通院・通所における理学療法を再考する
エディトリアル
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.193 - P.195
はじめに
超高齢社会がもたらす医療費の高騰が懸念され，医療から介護への移行が着実に進められている．リハビリテーションにおいても例外ではなく，2016年度診療報酬改定において維持期リハビリテーションの介護保険への移行に関する具体的な改定がなされた．医療制度改革による医療費削減は着実に遂行されており，今後も続くであろう．
リハビリテーションに関する改定が他の診療と比べて遅く緩やかだったのは，入院期間短縮などの医療費削減に直結するリハビリテーションの効果のほどを期待されていたことと，過去にリハビリテーション専門職の人員が少なかったためである．現在，入院期間短縮が実現されており，理学療法士の数が増え，その多くが医療機関に入職していくことを考えれば，その部分にメスが入るのは当然のことである．
整形外科領域における通院の理学療法
著者： 渡邉幸勇 , 鍋島雅美 , 新保雄介
ページ範囲：P.197 - P.205
整形外科領域の外来リハビリテーション
現在，整形外科領域の医療費は伸びており，日本の人口構造上急速な高齢化（2042年3878万人がピーク）を反映している（表1，2）1）．外来1日あたりの医療費総点数は年々増加しており，総点数に対するリハビリテーションの割合も増加している（図1）．また，外来1件あたりの医療総点数はほぼ横ばいであるが，それに占めるリハビリテーションの割合は微増しており，直近5年で平均0.19％増となっており，年々伸び率は小さくなっている（図2）2）．高齢者人口の自然増加と介護保険への移行などを考えれば低く抑えられているようにも考えられる．
また，傷病分類別医療費をみると，「筋骨格系及び結合組織の疾患」は65歳未満では「その他」に分類されているが，65歳以上になると3位に位置づけられることからも，高齢化が進むほど疾患別リハビリテーションや通所リハビリテーションのニーズが高まると考えられる（表3）3）．さらに，要介護の主要な原因として，加齢性運動器疾患である骨折・転倒と関節疾患が合計22.7％を占め，脳血管疾患の18.5％を上回る（図3）4）．それら高齢者のニーズは，60％以上が自宅での療養を希望している．そして，必要になれば緩和ケア病棟や医療機関での入院を希望しており，住み慣れた地域で生活が継続することを望んでいる5）．このように，急速な高齢化や加齢性運動器疾患の増加，自宅療養など患者のニーズ，国策としての地域・在宅医療の推進などが追い風となり，理学療法士の供給数も増え患者のニーズに応えられるようになってきており，整形外科領域の疾患別リハビリテーションの医療費が徐々に増加してきている．
中枢神経疾患における外来リハビリテーションの実際—理学療法実施と外来管理
著者： 土井博文
ページ範囲：P.207 - P.214
はじめに
超高齢社会に入り社会保障給付費が112兆円（2014年度）を超えたわが国では，医療費削減を目的に医療保険で行う外来リハビリテーションの継続が制限されると同時に，介護保険で行うリハビリテーションサービスへの移行が強く進められている．そのため，脳血管障害や神経変性疾患など，いわゆる「脳血管疾患等リハビリテーション料」の対象となる中枢神経疾患の外来リハビリテーションの継続が難しくなっている．このため，再発リスクを抱え，進行性である中枢神経疾患患者に必要な支援が届かないケースも少なくない．
しかし，中枢神経疾患の維持期でも適応を選べば変化（機能改善）が期待できる練習プログラムが登場するなど，リハビリテーション技術は進歩しており，回復期以降の中枢神経疾患に対する外来リハビリテーションの必要性は確実に高まっている．そこで本稿では，御所南リハビリテーションクリニック（以下，当院）における中枢神経疾患の外来診療・リハビリテーション管理の取り組みを紹介し，「中枢神経疾患の外来リハビリテーション」の必要性について述べる．
呼吸器疾患領域における通院の理学療法
著者： 北川知佳 , 角野直 , 森内惠郁 , 山下はるか , 伊東宏
ページ範囲：P.215 - P.220
はじめに
呼吸リハビリテーションは，慢性呼吸器疾患に対する治療のなかで重要な位置を占める．日本呼吸器学会の「COPD（慢性閉塞性肺疾患）診断と治療のためのガイドライン（第4版）」1）でも6つの管理目標のうちの一つが「運動耐容能と身体活動性の向上と維持」と改訂され，その概念が導入されている．在宅で運動耐容能と身体活動性を維持・向上するためには，通院（外来）・通所での呼吸リハビリテーションの役割は重要である．
長崎呼吸器リハビリクリニック（以下，当院）は呼吸器疾患に対する治療，呼吸リハビリテーションを行う専門施設として開設された19床の有床診療所である．本稿では当院における外来リハビリテーション（通院），通所リハビリテーション（通所）の現状を報告し，呼吸器疾患患者における通院・通所の利点，問題点について検討する．
介護保険制度における通所の理学療法
著者： 島田達也
ページ範囲：P.221 - P.231
はじめに
介護保険法の目的は，「加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となり，入浴，排せつ，食事等の介護，機能訓練並びに看護及び療養上の管理その他の医療を要する者等について，これらの者が尊厳を保持し，その有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう，必要な保健医療サービス及び福祉サービスに係る給付を行うため，国民の共同連帯の理念に基づき介護保険制度を設け，その行う保険給付等に関して必要な事項を定め，もって国民の保健医療の向上及び福祉の増進を図ることを目的とする」とされている．介護保険制度の利用にあたっては，介護保険サービスを使い続けることではなく，利用者の自立をめざし対応していくことが重要である．
2015年度介護報酬改定では，高齢者ができる限り住み慣れた地域で尊厳をもって自分らしい生活を送ることができるよう，「地域包括ケアシステム」の構築に向けた取り組みの推進が図られた（図1）．そのために，① 中重度の要介護者や認知症高齢者への対応のさらなる強化，② 介護人材確保対策の推進，③ サービス評価の適正化と効率的なサービス提供体制の構築が示された．① の中重度の要介護者や認知症高齢者への対応のさらなる強化では，今後増大することが予測される医療ニーズを併せ持つ中重度の要介護者や認知症高齢者への対応として，引き続き，在宅生活を支援するためのサービスの充実を図ることが求められている．リハビリテーションでは，活動と参加に焦点を当てたリハビリテーションの推進が求められており，リハビリテーションの理念を踏まえた「心身機能」，「活動」，「参加」の要素にバランスよく働きかける効果的なサービス提供を推進するための理念の明確化と，「活動」，「参加」に焦点を当てた新たな報酬体系の導入が行われた．また，質の高いリハビリテーション実現のためのマネジメントの徹底として生活期リハビリテーションマネジメントの再構築が行われた．リハビリテーションは，「単なる機能回復訓練ではなく，心身に障害を持つ人々の全人間的復権を理念として，潜在する能力を最大限に発揮させ，日常生活の活動を高め，家庭や社会への参加を可能にし，その自立を促すものである」と示された．
現在，通所リハビリテーションと通所介護の違いがわかりにくくなっているという意見も多く，ケアマネジャーであっても十分に区別してサービスを使い分けられているわけではない．本稿では，介護保険制度から振り返り，各サービスに求められていることや各サービスの役割をあらためて見つめ直し，利用者や地域のために理学療法士として何ができるのかを各々の立場で考え直すきっかけになればと考える．
障害児・障害者における通所理学療法
著者： 平沼勝也
ページ範囲：P.233 - P.239
はじめに
1981年の国際障害者年を契機にノーマライゼーション理念が普及し，障害の有無にかかわらず普通に「地域生活」が営めることを基本として福祉分野の制度が変わってきている．障害児・者の地域生活を支えるサービスの種類，量が増えるというハード面と，障害者差別解消法の施行などといったソフト面との変化により社会的障壁を取り除く方向へと進んでいる．本稿では障害福祉制度の近年の動向と，障害児・者の日中活動の中心的な場である障害福祉サービスにおける通所事業（以下，通所事業）の役割，また，そのなかで行われる理学療法士のかかわりについて，相談支援事業に従事する経験から，現状と課題について述べる．
連載 超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第3回
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者： 朴基彦 , 林典雄
ページ範囲：P.185 - P.187
Question
42歳男性．職業は調理師．就業中に左肘外側に疼痛を認め，受診となる．
さて病態は？
とびら
匠（たくみ）
著者： 増田芳之
ページ範囲：P.189 - P.189
小学生のとき，修学旅行で奈良の東大寺を訪れた．クラスのなかで一番背の高かった私は代表で柱くぐりに選ばれ，無事にくぐりぬけることができた．それが深層心理として残ったのかわからないが，歳を重ねるごとに古い大きな建造物を見るのが好きになった．特に神社仏閣は気持ちをリセットできる気がして出張のたびにその土地への参拝も兼ねて訪れることが多い．なかでも大きな柱を見るたびに当時の宮大工たちの「匠」を感じる．なぜ木造の建造物が200年以上建っていられるのか．度重なる天災にも耐え忍んできたその姿にパワーを感じる．
当時の匠たちは木材を見ただけで，この木はこの先この方向に捻じれるとか反るだとかがわかったらしい．それを相反するように組み合わせることで，長くゆがみのない建造物がつくられていると聞いたことがある．また，匠たちの長い経験のなかから木材の硬さや弾性などに合わせて，柱だったり梁だったりその特徴を活かした活用が適切に行われている．材木のつなぎ方も釘を使えば楽であろうに，錆びて崩壊しないよう木材同士を複雑に切り込んで接合させている．当時の匠たちがどのようにスキルを習得したのか知るよしはないが，現在も彼らの仕事ぶりが残っていることに感銘する．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
Non communicable diseases（非感染性疾患）
著者： 廣滋恵一
ページ範囲：P.241 - P.241
Non communicable diseases（NCD）は，非感染性疾患と呼ばれ，文字どおり人へ感染する疾患ではない．
世界保健機関（World Health Organization：WHO）は，不健康な食事や運動不足，喫煙，過度の飲酒などが発生要因となり，このような生活習慣を改善することで予防可能な疾患をNCDと位置づけている．
障がい者スポーツ
ボッチャ
著者： 片岡正教
ページ範囲：P.243 - P.243
皆さんは「ボッチャ」というパラリンピック競技をご存知だろうか．2016年9月に行われたリオデジャネイロパラリンピックでは，日本はチーム戦（3人対3人で競う団体戦）で銀メダルを獲得したので，名前を耳にしたことがある人は増えたかもしれない．
もともとは重度の脳性麻痺者を対象に考案されたスポーツで，ジャックボールと呼ばれる白のボールめがけて，赤もしくは青の自身のカラーボール6球を投げたり転がしたりして，相手よりいかに近づけるかを競うターゲットスポーツである．自身で投球できない選手も，ランプと呼ばれるスロープのような競技用補装具を用いて，アシスタントに指示を出すことで競技に参加することができるという点において，パラリンピック競技のなかでも最も障がいの重い選手を対象とした競技であると言える．よくカーリングにも例えられるが，ターゲット自体がボールであることから，コート内の自由な場所に投げることができ，自身のカラーボールで的を動かすことも可能であるという点で異なっている．現在は，脳性麻痺者以外にも四肢や体幹に同程度の重度の麻痺がある方も対象としている．
入門講座 「はじめて」への準備（臨床編）・3
はじめての外来指導
著者： 小原裕次
ページ範囲：P.245 - P.250
はじめに
外来において理学療法士が行う指導については，大きく分けてリスク管理面の説明と，身体機能面の説明がある．これら指導の目的は，症状悪化の防止，症状改善の促進，再発予防にあると考えられる．限られた来院数のなかで，効率的に改善へ進めるためには，指導内容を患者に実行してもらうことが必要になる．そのために，外来での患者指導を行う際，配慮すべきことや注意点について，以下に解説していきたい．
講座 理学療法エシックス・3
在宅医療と介護の倫理
著者： 桑山浩明
ページ範囲：P.251 - P.258
はじめに
今日，高齢多死社会のなかで地域包括ケアシステムの構築が求められ，私たち理学療法士がかかわる分野として，在宅医療や介護の現場が増えてきている．在宅分野は，病院とは違い，在宅という利用者主体の場所に医療従事者が入り込むという特殊な状況である．また，介護保険法に基づく自立支援という方向性により，利用者の思いを優先させるという傾向がある．さらに，在宅の現場は利用者の自宅という閉ざされた空間で，複数の目が存在せず，医療従事者であるから利用者の領域に入り込むというきわめて特徴的なものであり，私たちは高い倫理観をもって，現場にいることが必要である．
日本看護協会1）では，「医療倫理の1．自律尊重原則：自律するのは患者側を指します．患者が自分で適切な意思決定をできるように，重要な情報を提供する必要があります．そして，患者が行った意思決定を医療従事者だけではなく，患者の家族も尊重するというもの，2．善行原則：患者に対して善を行うという原則です．医療側が考える善行ではなく，患者が考える最善の善行を行うというもの，3．無危害原則：患者に対しては当然のこととして“人”に対して無危害であることを求めるもの，4．正義原則：形式的な正義，実質的な正義を求めるものの4つの原則に加えて，私たち医療従事者は，誠実：真実を告げる，うそを言わない，あるいは他者をだまさない義務，忠誠：人の専心したことに対して誠実であり続ける義務を基盤にすること」を示している．
これらの原則を意識しつつも在宅の現場では，さまざまな葛藤を生じながら，高齢多死社会における独居生活や多重介護といった環境的課題，終末期や認知症といった意思決定による課題などに多数遭遇する．今回，在宅の現場で経験し得る5つの事柄において，倫理的な課題の葛藤を中心に示していきたい．
臨床実習サブノート 臨床実習のリスク 地雷を踏むな！・10
認知症
著者： 福永裕也 , 小幡太志 , 齋藤圭介
ページ範囲：P.260 - P.266
はじめに
2013年に厚生労働省から発表されたデータによると，認知症高齢者の数は2012年時点で約462万人，2025年には700万人を超えると推計されている1）．約10年で1.5倍に増える見通しで，65歳以上の高齢者の5人に1人が認知症に罹患することになる．また，認知症予備軍である軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）は約400万人存在しており，MCIの原因となる疾患を放置しておくと，認知機能の低下が続き，5年間で約50％の人は認知症へと進行すると言われている．
このような社会情勢のなか，理学療法の対象となる主疾患に認知症を合併した患者を担当する機会が増えてきている．理学療法を十分実施し機能改善を図るためには，認知症の知識・対応を身につけることが求められる．
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お知らせ 卒業論文募集のお知らせ／第8回顔面神経麻痺リハビリテーション技術講習会／第24回日本赤十字リハビリテーション協会研修会／第22回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験 フリーアクセス
ページ範囲：P.188 - P.232
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.239 - P.239
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.244 - P.244
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.258 - P.258
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.268 - P.269
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.271 - P.271
編集後記 フリーアクセス
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.272 - P.272
最近になり，「退院支援」が頻繁に取り上げられるようになったが，退院時指導，退院前訪問などの取り組みは，ずっと昔からリハビリテーション科が実践してきた．今，拍車がかかっている理由は，高騰しすぎた医療費の削減のため，医療から介護への費用移行の勢いが年々増してきていると捉えてよいであろう．そして，そこには「地域包括ケアシステム」が絡んでいる．
本特集「通院・通所における理学療法を再考する」から，このような制度変遷のなかで，わが国が示し始めた照準にリハビリテーションの軌道を合わせるための再考のよい機会になればと考える．渡邉幸勇先生には，整形外科領域における通院の理学療法について述べていただいた．本稿に書かれている「疾患別リハビリテーションでも通所におけるリハビリテーションでも理学療法士が行うことは変わらない」とは，私もよく臨床で口にする言葉である．土井博文先生の中枢神経疾患における外来の理学療法では，主に在宅の中枢神経疾患患者をクリニックで支援する先駆的で貴重な取り組みが述べられている．北川知佳先生には，呼吸器疾患領域における通院の理学療法ついて述べていただいた．呼吸器専門の有床診療所であり，在宅で生活する呼吸器疾患の患者を通院から通所，訪問まで，疾患がある程度限定されたうえで包括的に支援する形は，今後の理学療法提供のあり方を再考するうえで参考となる．島田達也先生の介護保険制度における通所の理学療法では，通所リハビリテーションと通所介護の両方について詳細に述べられている．平沼勝也先生の障害児・障害者における通所理学療法では，医療情報の得られにくさなど，介護保険制度との温度差が感じられ，福祉を基盤として進歩した場面での理学療法のあり方などの課題が山積していることを痛感する内容であった．偶然にも，入門講座で小原裕次先生による「はじめての外来指導」が取り上げられており，より新鮮に感じられる．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
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55巻12号（2021年12月発行）
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55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
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55巻9号（2021年9月発行）
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55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
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55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
