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下肢装具は，理学療法のためのひとつのツールである．固定・制御・矯正の基本機能をもつ装具は，「補装具」として身体機能障害や姿勢保持・運動能力低下を補う．その一方，装具個々の制御機能特性に応じ「正常とは異なる動き」が生じ得る点も理解する必要がある．装具はさまざまな動作練習に役立つ反面，生活領域では面倒なものという印象も拭えない．さらに理学療法士は下肢装具を動作練習に利用すると，装着関節以外の範囲にまでその影響が及ぶことにも注意を払い，利用することが重要である．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻4号
2017年04月発行
雑誌目次
特集 理学療法と下肢装具
理学療法と下肢装具
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.281 - P.289
はじめに
下肢装具は末梢神経障害や脳卒中・脊髄損傷などの中枢神経障害による下肢の支持性や歩行時の足部のクリアランスのため，下腿の骨折部の保護と免荷のために用いるなど，多岐にわたる．そのため，本稿では脳卒中患者に対する装具療法に絞って解説する．
脳卒中患者に対して用いる下肢装具についてはいくつかの視点がある．運動療法を行ったうえでこれ以上の機能改善は望めないということで，想定される生活のために用いる更生用すなわち生活用装具，歩行練習や動作練習の過程で下垂足や内反尖足による足先の引っかかりなどを制御して動作効率を上げるための装具，そして運動療法を効果的に進めるための道具として装具を用いる治療用装具である．装具療法とは効果的な運動療法を行う目的で装具を活用することと解釈でき，後者2つがそれに当たる．それぞれに相応の合理性をもつが，「脳卒中治療ガイドライン2009」および同ガイドライン2015において，装具を用いた早期からの立位・歩行練習が推奨された1,2）ことは特筆すべきことである．もちろん，運動麻痺が軽度で装具を用いなくてもよいと思われる症例も多い．しかし，脳のシステム障害を考えたとき，随意性だけでなくフィードフォワード制御の障害を含んでいることも少なくなく，確たる評価に基づく戦略の選択が必要である．
脳卒中患者が治療のために用いる下肢装具は，それ自体が治療的意義をもつものではなく，理学療法士が行う運動療法と併せてこそ機能が発揮されるものである．そのため，脳卒中患者の装具療法では，装具自体の機能特性について知るだけではなく，理学療法士が立てる治療戦略が科学的根拠に基づいていること，装具をうまく操作して運動療法を効果的に実践できることが求められる．
歩行獲得を目的とした装具療法—長下肢装具の使用とその離脱
著者： 大畑光司
ページ範囲：P.291 - P.299
「歩行再獲得」と長下肢装具
脳卒中後片麻痺患者の歩行機能改善に向けたトレーニングにおける最も重要なトレーニング戦略は高頻度の課題特異的アプローチである．日本脳卒中学会の「脳卒中治療ガイドライン2015」1）において，歩行トレーニングや下肢トレーニングの量を多くすることが歩行機能改善に有効であるとされており，高頻度課題特異的アプローチの重要性は強く認識されている．この理由として，下肢トレーニング時間を30分追加することで歩行機能改善に対して有効であったとする報告2）や，歩行速度の改善は歩行トレーニング時間に相関するとする報告3）などのさまざまな根拠が示されており，歩行機能を再建するための重要な指針であると言える．
しかし，歩行機能改善をめざすアプローチのなかでも，特に歩行が自立していない患者に対する歩行再獲得に向けたアプローチはどう考えればよいだろうか．急性期もしくは重症のため歩行ができない患者を想定した場合，この高頻度，課題特異的アプローチ戦略をそのまま当てはめることはできない．なぜなら，歩行をトレーニングしようとしても，トレーニング課題である歩行そのものを対象者が実施することができないからである．この矛盾に対応するための代替手段として，課題そのものの性質は異なるが類似した課題特性をもつようなトレーニングを用いて，その学習効果を転移させることをめざした練習が行われる．
短下肢装具の歩行への影響
著者： 昆恵介
ページ範囲：P.301 - P.309
装具設計に必要な歩行の基礎知識
1．装具に必要な下肢装具の役割
歩行を目的とした場合の下肢装具の最大の目的は，運動の自由度を制約し，運動制御を単純化することである．股関節では屈曲-伸展軸，内転-外転軸，内旋-外旋軸の3自由度，膝関節は屈曲-伸展軸の1自由度，足関節は底屈-背屈軸，回内-回外軸，内転-外転軸の3自由度が基本となり，下肢全体で7自由度の制御を行っている．
例えば足関節固定の短下肢装具を考えると，3自由度を制約したことになり，運動制御は股関節と膝関節の4自由度で行うことになる．また，長下肢装具を用いた場合では，股関節の3自由度のみの運動制御を行えばよく，運動制御が単純化される．
下肢装具を用いた日常生活活動練習と理学療法
著者： 鈴木英樹 , 兒玉健宏
ページ範囲：P.311 - P.317
脳卒中に対する装具の効果
脳血管障害をはじめとする各種神経障害を有する方々が日常生活を送るうえで下肢装具着用が有用になる場合は少なくない．「理学療法診療ガイドライン（第1版）」1）における脳卒中理学療法診療ガイドラインにおいても装具（下肢装具）を用いた歩行練習は推奨グレードAとされており，その解説において，努力性歩行の軽減や歩行時のエネルギー効率改善の観点から，早期からの積極的な使用が近年の傾向となっていると述べられている．
装具が日常生活活動（以下，ADL）に及ぼす具体的な効果に関する報告として，以下のような内容が挙げられる．Hungら2）は，慢性期脳卒中患者に対する前方支柱型装具の装着時と非装着時での6分間歩行，転倒の影響度などを調査した結果，本装具は機能的な歩行と転倒予防に効果的であり，若い人や歩行能力の低い患者に有効であったと述べた．Danielssonら3）はカーボン製短下肢装具は，非装着時よりも歩行速度の向上，エネルギー消費の減少につながる可能性があると報告している．またShefflerら4）は，短下肢装具装着時には，非装着時よりも床上およびカーペット上でのtimed up & go testにおいて機能的歩行が向上すること，Pohlら5）は個人に合わせて作製された短下肢装具は歩行能力を高められることをそれぞれ報告した．ただしこれらの装具着用の効果についての報告は「歩行」に対するものがほとんどである．歩行という活動場面においては，下肢装具が有する「関節の固定や制御」といった基本的機能が良好に働いている．
座談会：脳卒中治療における下肢装具の活用
著者： 永冨史子 , 溝部朋文 , 阿部浩明 , 西尾祥子
ページ範囲：P.318 - P.329
永冨 理学療法における下肢装具は，病期を問わず姿勢保持や運動能力低下を補う，非常に有益な治療ツールの1つです．脳卒中においては，特に「脳卒中治療ガイドライン2015」で早期からの歩行練習の開始や装具療法が推奨されていますが，下肢装具を動作練習に利用すると，装着関節以外の範囲にまでその影響が及びます．そのため，理学療法士は動作と絡めて理解したうえで利用する必要があります．
本座談会では脳卒中治療を中心に，下肢装具と理学療法の融合に言及するような意見交換を行いたいと考えています．それではまず，ご自身の臨床の歩みと施設のご紹介からお願いします．
連載 超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第4回
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者： 皆川洋至 , 林典雄
ページ範囲：P.273 - P.276
Question
18歳男子，やり投げ選手．主訴は投擲動作時の右肘内側痛．右肘内側走査の超音波画像所見から想定される痛みの病態は？
とびら
腰痛予防の取り組みを通して
著者： 磯あすか
ページ範囲：P.277 - P.277
私の職場では，秋から冬にかけて自治体職員向けの講習会に講師として出向きます．4年前から始まった，廃棄物処理関連施設の職員の腰痛予防のための講習会です．
講習会では，作業による負荷や疲労を蓄積させないために，「腰とともに股関節をしっかり動かすこと」を伝え，「作業中に想定される動き方の指導」を実施しました．参加者から好評だったとのことで翌年以降も依頼があり，現在は9施設で400名以上の方を対象としています．さまざまな身体状況，背景の方に対して30分程度の講習では限界を感じ，2年目からは腰痛の既往のある方に対して個別相談を開始しました．個別相談では，腰痛の経過や治療歴を聞き，基本動作を評価して自宅でできる体操と生活上のアドバイスをしました．意外なことに，作業中に発症した方よりも若年での発症や生活のなかで発症し仕事で悪化したと考えられる方が多くいました．受診しても特に異常がなく，コルセットの使用と内服を勧められ，運動療法はしたことがない方がほとんどでした．その理由はわかりませんが，理学療法士がかかわれない現状をとても残念に感じました．
あんてな
第52回日本理学療法学術大会（in千葉）の企画と開催地の紹介
著者： 鈴木克彦 , 黒田昌宏
ページ範囲：P.332 - P.339
2016年の第51回日本理学療法学術大会（星文彦大会長）は初の連合学会として，北海道札幌市において開催されました．第51回大会から日本理学療法士学会とその下部機関となる分科学会・部門により構成され，同一日程，同一会場で開催される連合大会方式に変わりました．12すべての「分科学会学術集会」と5つの部門（産業理学療法部門，精神・心理領域理学療法部門，徒手理学療法部門，物理療法部門，理学療法管理部門）の企画セッションが同時に開催され，参加者にとっては大変興味深い，ワクワク感いっぱいの学会であったと思います．
第52回日本理学療法学術大会（伊橋光二大会長，以下，本大会）は，第51回大会と同様に，時と場所を同じくして開催されます．会期は2017年5月12日（金）〜14日（日）で，会場は幕張メッセ（国際会議場・国際展示場）とそれに隣接する東京ベイ幕張ホールです．日本理学療法士学会は部門が5つ増え（学校保健・特別支援教育理学療法部門，ウィメンズヘルス・メンズヘルス理学療法部門，栄養・嚥下理学療法部門，がん理学療法部門，動物に対する理学療法部門を追加），12分科学会と10部門の構成に変更されています．分科学会はそれぞれの専門性を深めることが使命であり，本大会では各分科学会がそれぞれのテーマを掲げて連合開催することになりました（表1）．本大会の共通テーマを「理学療法士の学術活動推進」として，日本理学療法士学会の学術水準向上に貢献したいと願っています．
新人理学療法士へのメッセージ
理学療法士として心がけていること
著者： 河野めぐみ
ページ範囲：P.340 - P.342
新人のみなさん，国家試験合格おめでとうございます．理学療法士としてまだまだ緊張感の絶えない日々を過ごしていることでしょう．学生時代の実習とは異なり初めてプロフェッショナルとして現場に立ち，患者さんと接する緊張感を今後の臨床で忘れないでください．
そんな日々緊張しながら過ごしているみなさんへメッセージを述べられるほどの臨床経験もありませんが，同じ臨床で働く理学療法士として，私が診療をするうえで日ごろから心がけていることについてお話ししたいと思います．みなさんが今後困ったとき，悩んだときに何かヒントになれば幸いです．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）
著者： 佐藤厚
ページ範囲：P.343 - P.343
軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）という概念はFlickerら1）によってはじめに用いられた．その後変遷を経ながら，現在一般的に使用されている概念はPetersenら2）によって提唱されたものであり，正常老化と認知症との間に位置する臨床的状態を捉えることを目的としている．臨床的予後は一様ではなく，MCIから回復せず認知症へ移行する早期発症型，いったん正常に回復する，ないしは長期間MCIを維持して認知症へ移行する遅延発症型，MCIから正常に回復する非発症型に分けられる．朝田3）によるとMCIの全国有病率推定値は13％であり，全国のMCI有病者数は約400万人と推定される．
MCIの判定は，① 認知機能は正常とは言えないが認知症の診断基準も満たさない，② 本人または情報提供者から認知機能低下の訴えがある，③ 複雑なADLの障害は最小限にとどまり，基本的な日常生活機能は正常である，という基準を満たす必要がある．
障がい者スポーツ
水泳
著者： 増田基嘉
ページ範囲：P.345 - P.345
水泳は，リハビリテーション，レクリエーション，競技など，あらゆるステージにおいて，多くの障がい者が取り組んでいるスポーツの一つである．
全国には身体障害者福祉法に基づく身体障害者福祉センター（A型）や旧勤労身体障害者体育施設をはじめとする障害者専用・優先スポーツ施設が139か所あり，そのうちプールを有する施設は52か所ある1）．そのほかにもゴミ焼却炉余熱利用の温水プールや公設のスポーツセンターの温水プールなど，障がい者が気軽に利用できる施設は数多く存在する．そのような施設の多くでは，歩行用コースが設定されており，浮力や粘性などの水のもつ特性を活かして，水中ウォーキングを行う障がいのある方が多くおられる．また，この水中ウォーキングを契機に水泳を始める障がい者も多い．
甃のうへ・第45回
女性たちとともに
著者： 山内章子
ページ範囲：P.344 - P.344
小学校低学年のころ，当時ネパールで，医療を受けられない貧しい人々のために働く岩村昇医師の記事に出合った．子ども心にこのように生きられる人は本物だと思った．そんな生き方に憧れをもつ一方で，あまり丈夫ではない体と臆病な性格をもつわたしには，発展途上国に行って働くのは不可能だと思った．それは，大人になって理学療法士になっても自分とは関係のない世界のことだった．
しかし35歳のとき，途上国で農業をしている友人との再会がきっかけとなって，途上国で働くことが自分事になった．そして準備を始めてみようと一歩を踏み出した．それから7年後の2007年，現在の所属団体からバングラデシュへ派遣され，現地で理学療法士として働きながら女性障がい者グループの後方支援をしている．
入門講座 「はじめて」への準備（臨床編）・4
はじめての住宅改修—情報入手・自宅訪問・プランニング
著者： 金谷里砂
ページ範囲：P.346 - P.352
なぜ住宅改修に理学療法士がかかわるのか
理学療法士は，国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF，図1）に基づいて患者さんの生活機能を念頭に置きながら，身体機能障害の改善や動作・ADLの改善と社会参加への支援をしています．また理学療法士は，身体機能が今後改善するのか，悪化するのかを評価より予後予測し，物的環境に対して患者さんがどのように動くかを予測することができます．加えて，転倒・転落などの危険を予測できます．
このように理学療法士は，未来の生活機能を予測し背景因子へも働きかけることで患者さんのニーズに合った住宅改修の提案と生活環境の調整の提案ができる職種です．患者さんとご家族が住み慣れた場所で“その人らしい”生活を継続できるように，理学療法士として住宅改修にかかわり，役割を果たせるようになってほしいと思います．
講座 理学療法エシックス・4
倫理的諸問題とその解決策
著者： 日下隆一
ページ範囲：P.353 - P.361
はじめに
わが国で何の注釈もなく「医学」といえば1874年（明治7年）の「医制」に始まる近代西洋医学を指し，この近代西洋医学のルーツとしての医の倫理は，紀元前5世紀ごろのギリシア神への宣誓文である「ヒポクラテスの誓い」がよく知られている．この「ヒポクラテスの誓い」は，パターナリズム（paternalism：家父長主義，父権主義）の批判から，日本中の医療機関の壁から一斉に姿を消した経緯がある．これは医師-患者関係の変遷であり1950年以降の患者の自由意思（自律性），患者の人権・権利の尊重などに加えて，遺伝子診断や治療，出生前診断（ゲノム診断），先端医療（生殖，再生，移植など）といった医療技術の発達，さらには個人情報保護や情報公開，医療過誤や訴訟件数の増加，新たな生命倫理の概念の導入などによって医療専門職-患者関係はさらなる再構築の必要性に迫られてきた．これらが今日のインフォームド・コンセントの重要性，自己決定医療の進展につながっており，医療における理学療法士に求められる倫理の質も次第に高くなっている．
また，1983年の「機能訓練事業」などに始まる地域リハビリテーションの進展，2000年の「公的介護保険法」，近年の「地域包括ケアシステム」の構築などと相まって，医療機関のみならず在宅における理学療法士の役割と理学療法の提供が拡大している．したがって医療のみならず介護領域においても理学療法士の倫理が問われる状況に至っている．
近代西洋医学が今日の形態をとるようになったのは，18世紀末以降とされている1）．それ以前では一次医療のほとんどが床屋もしくは風呂屋で行われており2），数少ない「教養ある外科医」ではなく理髪外科医，湯屋外科医といった下級医師によって支えられていた3）．このようにこのころの医療は高度専門職とは言い難い人々に支えられていたが，次第に医師養成制度が整い，体系的医学の確立，社会的承認と信頼を経て，現代では医師は完全専門職に位置づけられている．
これは専門職の専門性と地位の変遷の一端を現しており，理学療法士においても，理学療法学の進展は，対象疾患や職域の拡大につながり，整形外科疾患や脳卒中患者中心から心肺疾患，癌，さらには医学がこれまでかかわってこなかった健康を扱うまでに至っている．このような理学療法士の専門性，専門職レベルの向上に伴って求められる倫理のあり方については，理学療法士誕生直後から模索され，1977年には法的責任4），1983年には「専門職の倫理」5），1989年には明確な理学療法士の責任6）が述べられてきた経緯がある．
このように，今後，理学療法士の倫理的課題・問題（以下，倫理的問題）へのかかわりが増加すると思われる状況にあって，必然的に幅広くその対応や解決策を考えていく必要がある．
臨床実習サブノート 歩行のみかた・1【新連載】
歩行観察のABC
著者： 内山靖
ページ範囲：P.362 - P.371
プロローグ
臨床実習指導者（supervisor：SV）から，「この患者さんの歩行を観察して，気がついたことは何ですか」と尋ねられたとき，あなたはどのようなことを想像しますか．
「立脚中期に膝が過度に伸展し，骨盤の傾斜がみられます」，「腹筋の収縮が弱く，体幹が後方へ偏倚しています」，「ウェルニッケ・マン肢位で分回し歩行を呈しています」など，目についた現象を運動学的に分析しようとしたり，疾患ごとに現れやすい特徴を聞いたことのある専門用語で無理に表現しようとしていませんか．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.299 - P.299
書評 —Oliver Ludwig●著／月城慶一，ハーゲン愛美●訳—「実践にいかす歩行分析—明日から使える観察・計測のポイント」 フリーアクセス
著者： 山本澄子
ページ範囲：P.300 - P.300
現在，歩行分析に関連する多くの書籍のうち，国内で最も販売実績があるのは『観察による歩行分析』（医学書院，2005年）であろう．評者が行っている医療関係者を対象とした講習会では，参加者が講習会にこの本を持参されることが多い．評者はこの本の訳を担当した関係でサインを頼まれることがあるが，ほとんどの場合に持参された本が使い込まれていることに驚いている．『観察による歩行分析』は購入しただけでなく，実際に活用されている本なのだと実感する．
今回紹介する『実践にいかす歩行分析』は，『観察による歩行分析』の次のステップに読まれるべき書籍である．原著者はドイツ人の生物学博士であり，整形外科靴技術の臨床応用と技術開発に取り組んでこられたOliver Ludwig氏，訳者は『観察による歩行分析』の訳で中心的役割を果たされた月城慶一氏と，多くのドイツ語の専門資料翻訳の経験をお持ちのハーゲン愛美氏である．
お知らせ リハ栄養フォーラム2017 フリーアクセス
ページ範囲：P.309 - P.309
書評 —石川 朗，種村留美（総編集）／小島 悟，小林麻衣（責任編集）—「—15レクチャーシリーズ 理学療法・作業療法テキスト—運動学実習」 フリーアクセス
著者： 宮本重範
ページ範囲：P.331 - P.331
本書を手にして，ページをめくった後，これは授業にすぐに使える教科書だな，というのが私の最初の印象である．本書の責任編集者であり，執筆者の一人である小島 悟氏は，私が札幌医科大学衛生短期大学部で教員をしていた頃の理学療法学科の学生であり，カナダから帰国後，1983年に札幌医科大学に赴任して以来，私がカナダのマニトバ大学で学んだ先端的な運動学の理論と実践的な運動学実習を理学療法学科，作業療法学科の学生達に伝え，理解してくれたその一人である．
特に実習の授業において，最初は学生達には肌を露出することに恥じらいや戸惑いが見られたが，女子学生には脊柱等を触診しやすい特注のガウンを着用するなどの工夫によって，男女差なく実習を円滑に進めることができ，かつ，学生が患者の気持ちを理解できる機会にもなったと思う．
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.342 - P.342
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.361 - P.361
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.372 - P.373
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.375 - P.375
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.376 - P.376
あっというまに新年度です．年を取ると時の経つのが早くなる，と言われますが，確かになぜか毎年早くなっているように感じます．
今月の特集は，理学療法と下肢装具です．吉尾論文では，神経ネットワークの障害として脳卒中の病態を理解し運動療法戦略を立てることの重要性を示し，脳卒中治療に装具を利用する基本的考え方を解説していただきました．大畑論文は，私たちが治療用下肢装具で最も悩む2つの点，① 長下肢装具か短下肢装具か，② 長下肢装具をいつ，どうカットダウンするか，について論理的かつ臨場感のある解説をいただきました．昆論文では，足と下腿周りの機能に短下肢装具構造がどう関連するかを解説していただきました．義肢装具士からの「装具は特効薬ではない」との鋭い指摘および装具の専門家からのメッセージと解説は必読です．そして鈴木論文では，歩行以外の日常生活で下肢装具を用いる意義と注意点・配慮を解説いただきました．ここまで理解し，装具を利用したいものです．座談会は短い時間ではありましたが，装具を利用した理学療法の進め方，装具を用いない判断や運動課題の工夫など，脳卒中の装具療法の現状，そして考えるべきことを3名の方々にお話しいただきました．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
