近年,理学療法の対象範囲が広がっているにもかかわらず,現場では,研修と診療の両立により入職後短期間で知識・技術の習得を図る継続教育を余儀なくされている.現在は,学術団体や大学等のさまざまな研修システムを活用しつつ,現実的には各職場の創意・工夫に委ねられているのが実情である.スペシャリストとジェネラリスト,相対する言葉があるが,理学療法士はその両方を兼ね備え,幅広い視野で理学療法のプロフェッショナルをめざす必要がある.そこで本特集では,各分野で取り組まれている継続教育の実態について述べていただき,継続教育のあるべき姿を模索する機会とした.
雑誌目次
理学療法ジャーナル51巻7号
2017年07月発行
雑誌目次
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
理学療法士の継続教育の取り組み
著者: 植松光俊 , 中川法一
ページ範囲:P.567 - P.572
はじめに
現代においては生涯学習は,国民の学ぶ権利や努めとして位置づけられている.「人々が,生涯のいつでも自由に学習機会を選択して学ぶことができ,その成果が社会において適切に評価される」[平成4年(1992年)生涯学習審議会答申]ような社会を生涯学習社会と呼び,2006年12月に公布・施行された改正教育基本法第3条においても,新たに「国民一人一人が,自己の人格を磨き,豊かな人生を送ることができるよう,その生涯にわたって,あらゆる機会に,あらゆる場所において学習することができ,その成果を適切に生かすことのできる社会の実現が図られなければならない」とされている.このように社会的趨勢は,もはや生涯学習は専門職や特別な人々だけに求められるものでない.医療専門職である理学療法士にとって,生涯学習の必要性についてはまったく議論の余地はない.
日本理学療法士協会における生涯学習の制度化は,1994年新人教育プログラムが開始されることにより始まった.その後,1997年に生涯学習システムの専門理学療法士制度が導入され,現在に至る.
なお,本稿にて使用する日本理学療法士協会生涯学習制度における資格や研修プログラム名は仮称であり,施行時点で変更になる場合があることを事前にご理解を願いたい.読者のご理解のうえで,本稿では仮称や(仮)などの表記を行わないこともご承知を願いたい.
理学療法士の継続教育における教育機関の役割
著者: 臼田滋 , 朝倉智之
ページ範囲:P.573 - P.581
はじめに
理学療法士が養成校卒業後の生涯学習により能力の維持や開発に努めることは,理学療法士自らの責任ならびに責務であり,この生涯学習を支援する活動が継続教育である.継続教育は,養成校での学習を基盤に,個別的に行われる学習,所属施設・学術団体・職能団体などの組織で体系的に計画された学習,大学院での学習,研究活動を通じた学習などの多様な形態をとる学習を支援するように計画される.
生涯学習や継続教育とキャリア開発は密接に関連する.個々の理学療法士が社会のニーズや各個人の能力および生活に応じてキャリアをデザインし,自己の責任でその目標達成に必要な能力の向上に取り組むことがキャリア開発であり,継続教育はこのキャリア開発を支援する取り組みである.
本稿ではプロフェッショナリズム教育の重要性と継続教育の必要性,生涯学習に必要な学習者像,継続教育の現状と継続教育における教育機関の役割について解説し,群馬大学大学院(以下,本学)における取り組みを紹介する.
各分野での継続教育のあり方
1.中枢神経疾患分野のプロフェッショナルを育てる
著者: 髙橋明美
ページ範囲:P.583 - P.587
はじめに
近年,理学療法士の業務は多様化し,これまでの医療保険領域中心の理学療法から,福祉施設や在宅といった,介護保険を利用する対象者に対する理学療法へと業務が拡大してきた.さらに,健康増進や予防の観点から地域保健や学校・産業領域への参画も求められてきている.
こうした社会の要請に対応するためには,専門職(professional;以下,プロフェッショナル)としての知識や技能をさらに卓越したものとし,高い職業倫理に基づいて業務にあたる必要がある1).日本理学療法士協会の倫理規定のなかに,「理学療法士は,国民の保健・医療・福祉のために,自己の知識,技術,経験を社会のために可能な限り提供しなければならない」,「理学療法士は,専門職として常に研鑽を積み,理学療法の発展に努めなければならない」とある.専門職はこうした倫理観をもつことが使命であり,職責であることを自覚しなければならない.
理学療法のプロフェッショナルを育てるためには,卒前教育から卒後教育,そして生涯教育へと継続的に行い,一貫した教育制度によって社会の要請に対応できる理学療法士を育成していく必要がある.本稿では,プロフェッショナルを育成するために現在行われている教育方法やその課題について述べたうえで,中枢神経疾患分野におけるプロフェッショナル育成について,前述した3つの過程に分けて述べることとする.
2.整形外科疾患分野のプロフェッショナルを育てる
著者: 福井勉
ページ範囲:P.589 - P.592
整形外科疾患分野の理学療法士到達目標
本稿の主題は整形外科疾患分野の理学療法においてプロフェッショナルを育てる方向性を示すという困難な課題である.なかでも具体的なコンピテンシーの提示については容易ではない.他領域での研修プログラムを参考にはできても明確に示されたものがない現状では,私見を述べよということだと理解している.そこで本稿では他領域を参考に,必要となると考えられる教育システムについて述べる.その後,現状で筆者の知る優れた臨床家の能力からコンピテンシーを抽出し,筆者の見解を述べたいと思う.
3.循環器疾患分野のプロフェッショナルを育てる
著者: 神谷健太郎 , 濱崎伸明 , 松永篤彦
ページ範囲:P.593 - P.596
はじめに
循環器疾患に対するリハビリテーション(心臓リハビリテーション)は先進的な施設でのみ行われる治療ではなく,標準治療の一環としてすべての患者に適応を検討すべき治療の一つとなっているが,整形外科や脳卒中に対するリハビリテーションと比較して日常臨床への普及率は高くない.循環器疾患は国民の医療費に占める割合が最も大きいが,リハビリテーション料の算定割合では,運動器や脳血管疾患の10分の1以下にとどまっている.エビデンスの確立された心臓リハビリテーションのさらなる普及が必要と考えられる.本稿では,循環器疾患分野における理学療法の継続教育の現状と課題について述べる.
4.呼吸器疾患分野のプロフェッショナルを育てる
著者: 高橋仁美
ページ範囲:P.597 - P.601
呼吸理学療法の嚆矢
日本に呼吸理学療法が導入されるきっかけとなったのは,スウェーデンに留学した医師の島尾忠男がSöderby病院(ストックホルム市立結核病院)で理学療法に遭遇したことによる.彼は1956年にスウェーデンの結核予防会により出版された『Physio Therapy in Chest Disease』(Bruce T著)を翻訳し,1957年に『肺機能訓練療法』1)を結核予防会から出版した.実にこれは日本に理学療法士養成校ができる以前の出来事である.
本書には体位療法,下部胸の呼吸練習,術前後の運動療法,排痰介助などが写真入りで詳細に解説されている.その内容は,現在行われている呼吸理学療法とほぼ同様であり,遜色がない.当時の手技が現在でもスタンダードに通用していることに,筆者は正直驚くとともに,もしかしたら呼吸理学療法は理学療法士という集団のなかで,個々の理学療法士の経験が物を言うといった世界で行われてきて,これらの経験則の探究や検証については十分に行われていないのではないか,と自戒の念を抱いたのも事実である.
5.在宅理学療法のプロフェッショナルを育てる
著者: 小山樹
ページ範囲:P.603 - P.611
はじめに
在宅理学療法は狭義には自宅もしくは施設などで生活する方に訪問や通所で提供される理学療法と捉えられており,広義には地域包括ケアシステム(住まい・医療・介護・予防・生活支援)のなかで行われる理学療法と捉えられている.地域包括ケアシステムのなかでは,専門職が個々の「利用者」に対してサービス提供を行う日常業務は当然として,さらに「地域」に対する貢献が今後の役割として期待されている1).つまり,患者(利用者)・家族に提供される理学療法の知識・技術だけでなく,地域包括ケアをマネジメントする人材としての役割が在宅関連で働く理学療法士には求められる.そのなかで活躍できる理学療法士にはどんな専門性が求められ,その教育をどのように行えばよいかを本稿では考えていきたい.
超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第7回
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者: 皆川洋至 , 林典雄
ページ範囲:P.557 - P.561
Question
17歳男性,野球部員.左大腿痛を主訴に来院した.痛みのため全力で走れず,しゃがみこむのもつらい.エコー所見を示す(大腿前方走査,短軸像).何が生じているか?
とびら
経験を発信する
著者: 貞松徹
ページ範囲:P.563 - P.563
理学療法士として,また介護施設の統括施設長として,当事者および家族やともに勤務する職員の「夢・物語の支援」をライフワークとして取り組んでいます.
元々学ぶことは好きですが,飽きやすく追究することが苦手な私は,流行りの概念,技術を浅く学ぶのみで,後輩に語る言葉は文献や学会で得た借り物の言葉ばかりでした.
学会印象記
—第32回日本静脈経腸栄養学会学術集会—すべては患者さんのために—栄養からみる多職種連携と今後の課題
著者: 尾崎里美
ページ範囲:P.612 - P.614
第32回日本静脈経腸栄養学会(Japanese Society for Parenteral and Enteral Nutrition:JSPEN)学術集会は川崎医療福祉大学の平井敏弘会長のもと,2017年2月23日(木),24日(金)の2日間,岡山市で開催されました.前日は雨模様でしたが,学会当日は雨が降ることもなく,天気にも恵まれました.
開催場所は城下(しろした)エリア,岡山駅東口エリア,岡山駅西口エリアの3エリア,計10施設にて行われました.岡山駅東口,西口の両エリアは岡山駅から近く,城下エリアも路面電車やシャトルバスを利用すると待ち時間も短かく会場に行くことができました.運営スタッフも多くとても親切で,土地勘がなくても非常に快適に過ごすことができました.また岡山駅近くでは桃太郎像を至るところで目にしました.そして城下エリアは岡山城が近いため,時間が空いた際に立ち寄ることもでき,少しの間ですが岡山観光もできました(図).
甃のうへ・第48回
基本を大事に—過去・現在・未来軸で
著者: 柿田京子
ページ範囲:P.615 - P.615
元旦で65歳になった.理学療法士になって42年にもなる.
それは遠い昔の授業・実習から始まった.重度障害児施設で充満する特有の臭いに顔をゆがめていたら,「あなたと同じ人権がある」と助言された.褥瘡だらけの患者さんに顔をしかめていたら,「そこに理学療法士の仕事がある」と教えられた.リハビリテーションとは,「全人間的復権」であり,「身体的・心理的・社会的・職業的あるいは経済的に,各人それぞれの最大限度にまで回復させる」ことに基づき,まずは少しでも動けるようにすることだと思った.理学療法士の教育は4年制大学であるべきだ,この国ではパイオニア精神で頑張るんだとの先輩たちの言葉も耳に残っている.
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか?
小脳性運動失調評価法(Scale for the Assessment and Rating of Ataxia:SARA)
著者: 山内康太
ページ範囲:P.616 - P.616
運動失調の重症度評価はInternational Cooperative Ataxia Rating Scale(ICARS)が国際基準として用いられていたが,ICARSの評価項目は歩行を含む姿勢障害,四肢失調,言語障害,眼球運動障害の大項目に小項目が19項目と多く,評価に時間を要していた.このため,より簡便な評価として2006年に半定量的な運動失調の評価法であるScale for the Assessment and Rating of Ataxia(SARA)が開発された1).
SARAは開発当初は眼球運動障害を含む9項目で構成されていたが,眼球運動障害における検査の信頼性は低いため除外され,全8項目で構成されている1).評価項目の内訳は歩行(0〜8点),立位(0〜6点),座位(0〜4点),言語(0〜6点),指追い試験(0〜4点),指鼻試験(0〜4点),手の回内・回外運動(0〜4点),踵脛試験(0〜4点)であり,正常0点〜最重症40点とされる.評価項目はICARSに比べ少なく,簡便な検査であり,検査所要時間は約4分とICARSの約3分の1の時間で測定することができると報告されている2).
障がい者スポーツ
アーチェリー
著者: 沖公恵
ページ範囲:P.618 - P.618
身体障がい者スポーツのなかで,アーチェリーは健常者と競い合える数少ないスポーツである.種目はリカーブボウとコンパウンドボウと使用する弓によって2つに分けられる.競技規則は基本的には一般と同じだが,障害の種類に応じて用具を工夫したり,重度障がい者のクラスで,矢をつがえることができない競技者は矢を弓につがえるアシスタントを使うことが認められている.弓と矢を操作するのは手とは限らず,口や足など身体のどの部分を使用してもかまわない.
入門講座 「はじめて」への準備(臨床研究編)・1【新連載】
臨床での疑問を研究の視点で整理しよう
著者: 甲田宗嗣
ページ範囲:P.619 - P.625
はじめに
いざ臨床研究を行おうとしても,何から手をつけてよいのかわからない読者も多いのではないだろうか.そして,理学療法に関連した患者情報が蓄積されたデータベースをにらみながら「何か学会発表できないか」と思案して,とりあえず統計ソフトで処理してp<0.05の項目を探してみるというようなことはないだろうか.恥ずかしながら筆者はこのような経験が幾度となくある.
研究デザインや統計処理の考え方は日進月歩であるが,ここ数年で,臨床研究に関する成書や論文が増え,優れた臨床研究デザインをつくるためのコツに触れる機会が増えた印象がある.そこで本稿では,自戒の念を込め,理学療法の日常診療でみられるような疑問を例示しながら,漠然としたクリニカル・クエスチョンを明確なリサーチ・クエスチョンに整理する過程を解説する.
講座 運動と分子生物学・3
運動の認知・神経機能への影響
著者: 征矢茉莉子 , 征矢英昭
ページ範囲:P.626 - P.631
はじめに
運動は末梢機能のみならず中枢にも作用し,認知機能を高める効果を有する.なかでも,学習・記憶を担う海馬は生涯にわたり新たな神経が生まれる(成体海馬神経新生,adult hippocampal neurogenesis:AHN)ことから可塑性が高く運動効果を享受しやすい脳部位として知られており,運動はAHNを高めることや,海馬におけるエネルギー代謝に影響を及ぼすことで海馬機能を向上させることが明らかとなってきた.このことから,最近では全米スポーツ医学会(American College of Sports Medicine:ACSM)が「exercise is medicine(運動は副作用のない薬)」と提唱するように,世界的に社会問題となる生活習慣病や認知症患者,また精神疾患患者で低下した認知機能に対する運動処方の開発に多くの期待が寄せられており,運動が認知機能を高める脳機構の解明が不可欠である.
本稿では,運動が高める海馬可塑性や認知機能向上の背景にあるAHNおよび海馬内糖代謝について概説する.
臨床実習サブノート 歩行のみかた・4
関節リウマチ
著者: 水澤一樹
ページ範囲:P.632 - P.635
関節リウマチの概要
関節リウマチ(rheumatoid arthritis:RA)は結合組織に炎症を来す全身性疾患です.関節滑膜に炎症が生じ,炎症性肉芽である関節パンヌスによって関節軟骨や骨が分解され,関節破壊が生じます1).そのため関節変形,疼痛,腫脹,朝のこわばりなどが主な症状として生じます.ただしRAは全身性疾患なので,関節以外にも多様な症状を呈します.また薬剤が病態に及ぼす影響は大きく,歩行能力を評価する際には薬剤の使用状況の把握が重要です.メトトレキサートを代表とする疾患修飾性抗リウマチ薬(disease modifying anti-rheumatic drugs:DMARDs)や腫瘍壊死因子(tumor necrosis factor:TNF)阻害薬に代表される生物学的製剤は特に注意を要します.
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲:P.581 - P.581
お知らせ 第5回全国介護・終末期リハ・ケア研究会研究大会in愛知/平成29年度静岡呼吸リハビリテーション研修会/第46回日本リハビリテーション工学協会車いすSIG講習会in神戸/第4回日本栄養材形状機能研究会学術集会/東京臨床理学療法研究会 第18回研究会/第27回日本保健科学学会学術集会 フリーアクセス
ページ範囲:P.587 - P.635
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.596 - P.596
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.611 - P.611
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.636 - P.637
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲:P.639 - P.639
編集後記 フリーアクセス
著者: 金谷さとみ
ページ範囲:P.640 - P.640
理学療法士という国家資格は職能団体を有し専門性を必要とする職です.一般的にはスペシャリストは狭く深く,ジェネラリストは広く浅くであり,理学療法士は専門職なので狭く深く—そのほうがわかりやすいかもしれません.理学療法士は疾患に重点を置く医師や看護師とともに技術を提供しますが,それだけでは終わらず退院後の生活につなげる専門家です.医師の第一線が「救急」なら理学療法士の第一線は「退院」かもしれず,患者中心で考えた場合,狭く深い“スペシャル”では解決できないことがたくさん存在します.どんなに“スペシャル”な職人でも,むしろ“スペシャル”であるほど裾野を広げなければなりません.
植松光俊先生らには日本理学療法士協会の生涯学習制度を通して理学療法士の継続教育について非常にわかりやすく解説していただきました.理学療法士の継続教育において大きな比重を占める,よく検討された制度であるとあらためて認識できました.臼田滋先生らからは,プロフェッショナリズムの概念などの知識から,継続教育の現状や教育機関の役割などについて幅広く述べていただきました.髙橋明美先生からは中枢神経疾患理学療法のプロフェッショナル育成について,卒前教育,卒後教育,生涯教育に分けて述べていただきました.福井勉先生からは整形外科疾患分野について述べていただき,「プロフェッショナル育成には症例を通じた実学的アプローチが必要である」のくだりは特集の核心をズバリと表現しているように感じました.神谷健太郎先生からは脳卒中や整形外科疾患と比較すると非常に少ない循環器疾患分野のプロフェッショナル育成について,(今後ますますその数を増やすことに期待して)述べていただきました.呼吸器疾患分野の高橋仁美先生は実際に病院でプロフェッショナル育成に取り組んでおり,体系的なだけでなく現実的な内容で述べていただいており,必見です.在宅理学療法を担当した小山樹先生は介護分野の事業所を展開するなかで,さまざまなものを現実的視点で切り開いてきたまさしくプロフェッショナルです.
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基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
特集 Physical Activity
57巻12号(2023年12月発行)
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号(2023年11月発行)
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号(2023年10月発行)
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号(2023年9月発行)
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号(2023年8月発行)
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号(2023年7月発行)
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号(2023年6月発行)
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号(2023年5月発行)
特集 関節間トレードオフ
57巻4号(2023年4月発行)
特集 理学療法の2040年
57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号(2023年2月発行)
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号(2023年1月発行)
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号(2022年12月発行)
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号(2022年11月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号(2022年10月発行)
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号(2022年9月発行)
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号(2022年8月発行)
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号(2022年7月発行)
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号(2022年3月発行)
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56巻2号(2022年2月発行)
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム,目標設定,リスク管理
56巻1号(2022年1月発行)
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号(2021年12月発行)
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号(2021年11月発行)
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号(2021年10月発行)
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号(2021年9月発行)
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号(2021年8月発行)
特集 がん治療のリアル
55巻7号(2021年7月発行)
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号(2021年6月発行)
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化,姿勢調整機能を探る
55巻5号(2021年5月発行)
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号(2021年4月発行)
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号(2021年3月発行)
特集 重症化予防
55巻2号(2021年2月発行)
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号(2021年1月発行)
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号(2020年12月発行)
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号(2020年3月発行)
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望