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文献詳細

雑誌文献

理学療法ジャーナル51巻7号

2017年07月発行

文献概要

特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして 各分野での継続教育のあり方

5.在宅理学療法のプロフェッショナルを育てる

著者: 小山樹12

所属機関: 1NPO全国在宅リハビリテーションを考える会 2(株)ジェネラス

ページ範囲:P.603 - P.611

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はじめに

 在宅理学療法は狭義には自宅もしくは施設などで生活する方に訪問や通所で提供される理学療法と捉えられており,広義には地域包括ケアシステム(住まい・医療・介護・予防・生活支援)のなかで行われる理学療法と捉えられている.地域包括ケアシステムのなかでは,専門職が個々の「利用者」に対してサービス提供を行う日常業務は当然として,さらに「地域」に対する貢献が今後の役割として期待されている1).つまり,患者(利用者)・家族に提供される理学療法の知識・技術だけでなく,地域包括ケアをマネジメントする人材としての役割が在宅関連で働く理学療法士には求められる.そのなかで活躍できる理学療法士にはどんな専門性が求められ,その教育をどのように行えばよいかを本稿では考えていきたい.

参考文献

1)三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社:平成21年老人保健増進等事業による研究報告書.http://www.kantei.go.jp/singi/kinkyukoyou/suisinteam/TF/kaigo_dai1/siryou8.pdf(2017年3月21日閲覧)
2)植松光俊,他:訪問リハビリテーションにおける卒前・卒後教育の現状と課題.訪問リハ2:137-146,2012
3)日本理学療法士協会:地域包括ケアシステムに関する推進リーダー制度.http://www.japanpt.or.jp/members/lifelonglearning/edu_houkatsu/(2017年3月21日閲覧)
4)上岡裕美子,他:訪問リハビリテーションの教育プログラム構築に向けた調査報告—実践家から見た養成施設における教育の課題.理学療法学40:378-385,2013
5)山口美和:他職種協働に役立つ理学療法士のコミュニケーション技術.PTジャーナル48:297-304,2014
6)野村真美,他:「在宅医療の提供と連携に関する実態調査」—在宅療養支援診療所調査.日医療研,2009
7)日本理学療法士協会:平成25年度老人保健事業推進費等補助金 老人保健健康増進等事業—訪問リハビリテーションと,訪問看護ステーションからの理学療法士等による訪問の提供実態に関する調査研究事業調査報告書.日本理学療法士協会,2014
8)平原佐斗司:在宅医療における理学療法の可能性.PTジャーナル47:767-773,2013
9)厚生労働省:中央社会保険医療協議会(第342回) 平成30年度診療報酬に向けた検討項目(3)—「重点分野・個別分野にかかる質の高い医療」の推進.2016
10)吉良健司:フィジカルアセスメントとリスク管理.訪問リハ2:337,2013
11)有限会社ふらむはぁとリハビリネット:公式HP.http://rerephysio.com(2017年3月21日閲覧)
12)村上重紀,他:訪問リハビリテーションにおける地域包括ケア—地域包括ケアに必要なリハビリテーション専門職の視点と役割.訪問リハ3:637-643,2013
13)厚生労働省:第109回社会保障審議会介護給付費分科会資料.http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000059308.html/(2017年5月10日閲覧)
14)渡邉好孝:在宅理学療法の実践—在宅理学療法に求められる資質.PTジャーナル44:553-559,2010

掲載誌情報

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN:1882-1359

印刷版ISSN:0915-0552

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