理学療法ジャーナル51巻8号

2017年08月発行

紹介

在宅ケアを支える理学療法士・作業療法士の育成事業—大阪府立大学における卒後教育プログラムの取り組み

著者： 中田伊知子¹ 樋口由美¹ 藤堂恵美子¹ 淵岡聡¹ 日垣一男¹ 吉田幸恵¹ 奥田邦晴¹ 高畑進一¹

所属機関： ¹大阪府立大学大学院総合リハビリテーション学研究科

ページ範囲：P.720 - P.723

はじめに

　本邦では団塊の世代が75歳以上になる2025年に向けて，地域包括ケアシステムの構築が推進されている．そのなかで，理学療法士，作業療法士には，医療と介護の連携を促進し，高齢者の生活機能の維持・改善を支援する役割が期待されている^1）．しかしながら，理学療法士および作業療法士の卒前教育に「地域」が盛り込まれたのは，1999年の理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則^2）改正以降であり，現在も地域理学療法学および地域作業療法学は4単位に過ぎない．また訪問リハビリテーションにかかわる理学療法士・作業療法士の87.6％が卒前卒後の訪問リハビリテーション教育の環境整備が重要だと感じており^3），社会ニーズに応えるためには，教育プログラムを再構築する必要がある．

　そこで大阪府立大学（以下，本学）では，2014年度から課題解決型高度医療人材養成プログラム^4）として「在宅ケアを支えるリハビリ専門職の育成—医療と在宅ケアの連携を推進する人材育成プログラム」を開始した．本事業は，地域包括ケアシステムで活躍できる理学療法士・作業療法士の育成をめざし，学士課程の学生および現職者を対象とした2つの教育プログラムから構成されている．ここでは，現職者を対象として開講した「地域リハビリテーション学コース」について紹介する．

参考文献

1）地域包括ケア研究会ホームページ 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社：地域包括ケア研究会報告書（平成21年度老人保健健康増進等事業による研究報告）．2012

2）文部科学省・厚生労働省令第二号：理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則（昭和41年3月30日文部省厚生省令第三号）．2015（最終改正平成27年3月31日）

3）齋藤正美，他：訪問リハビリテーションに関わるセラピストの教育・研修の現状．北海道リハ会誌35：9-13，2010

4）文部科学省：課題解決型高度医療人材養成プログラム．http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/iryou/1346835.htm（2016年9月15日閲覧）

5）文部科学省：大学等の履修証明プログラムについて．http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shoumei/index.htm（2016年9月15日閲覧）