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膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）は小さな靱帯であるにもかかわらず，その損傷はスポーツ外傷のなかでも非常に頻度の高いものであり，長い間術式を含めスポーツ整形外科の話題の中心となってきた．以前と比較して術式はある程度落ち着いており，理学療法の一般化も進んだと思われる．しかしながら，受傷機転や予防を含めてまだ課題が多く，なかでも理学療法士に関連する話題としては膝関節が，複雑な動作のなかでどのような影響を受けているのかについて世界的にも論議がある．動作と絡めたうえでのACL損傷について，さらに考えを深めていただきたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル51巻9号
2017年09月発行
雑誌目次
特集 ACL損傷と動作
—エディトリアル—ACL損傷と動作
著者： 川島敏生 , 関大輔
ページ範囲：P.737 - P.743
はじめに
スポーツにおける膝関節靱帯損傷の約半数は膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷とされ1），米国では年間10万件以上発生しているとも言われている2）．近年では，再建術やリハビリテーションの進歩により，受傷前と同じスポーツレベルへ復帰できるようになってきている．しかし，依然としてスポーツ復帰までの時間は長く，社会的・経済的損失も大きい．
ACL損傷はスポーツ種目により異なるが，非接触損傷が多く，受傷時の肢位や動作が特徴的であることが指摘されている．そこで本稿では「動作」を切り口に，再建術後のリハビリテーションやその再発予防について述べてみたい．
整形外科医からみたACL損傷における動作の重要性と理学療法士との連携
著者： 内山英司
ページ範囲：P.745 - P.749
移植腱の選択
現在膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）再建の移植腱には主に膝屈筋腱（semitendinosus and gracilis tendons：STG）か膝蓋骨付き膝蓋腱（bone tendon bone：BTB）が用いられている．手術後の安定性については優劣がつくほどではないことから，施設により慣れたどちらかの方法が行われているのが現状であろう．しかし競技によっては，適切な移植腱の選択が不可欠である．
疫学調査からみたACL損傷と動作
著者： 高橋佐江子 , 永野康治
ページ範囲：P.751 - P.755
発生率
本邦における膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷の発生率は日本スポーツ振興センター（Japan Sport Council：JSC）の災害共済給付データによる報告がある1）．中学校1年生から高等学校3年生の運動部活動におけるACL受傷件数は年間約3,000件であり，受傷率は1,000人あたり男性0.48件，女性1.36件で，女性は男性より2.8倍発生頻度が高く，男女ともに高校2年生での発生率が高かった（図1）1）．競技別では，男性はラグビーと柔道，女性はバスケットボールと柔道で特に発生率が高かった1,2）（図2）1）．
他国では練習や試合10万回（100,000 Athletes exposure：AE）あたりの発生率としての報告が多い．米国の高校生を対象とした報告では，男性2.6件/100,000AE，女性8.9件/100,000AEで，女性は男性より3.4倍発生頻度が高かった3）．種目別では，女子サッカー，男子フットボール，男子サッカー，女子バスケットボールの順に発生率が高かった3）．つまり，各国共通して女性の発生率が男性より高く，競技別にはコンタクトスポーツ（柔道，ラグビー，フットボール）と，女性においては球技（バスケットボール，サッカーなど）の発生率が高いと言える．
ACL損傷と評価すべき動作
著者： 森口晃一 , 鈴木裕也
ページ範囲：P.757 - P.762
はじめに
膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷は，スポーツ活動において発生しやすく，特にアスリートにとっては選手生命を脅かすことにもなりかねない，スポーツ外傷のなかでも重篤な疾患の一つである．その受傷機転は，選手同士の接触に加え，ジャンプ着地や急な方向転換など非接触場面でも多く発生することが知られている．
ACL損傷のメカニズムについて，Kogaら1）は受傷場面をビデオ解析し，ジャンプ着地やストップ動作において接地後40ms以内に生じる膝関節の急激な外反と内旋がACL受傷と関係していると報告した．また，Bordenら2）は，ACL損傷時の足関節と股関節の運動に着目し，ACL損傷者は受傷時の足部・足関節の肢位・運動に問題があったことを指摘した．そのなかで，ACL損傷者は初期接地時に後足部か足底全体で接地し，足関節の角度変化がほとんどなかったのに対し，非損傷者は初期接地時に足関節を底屈し，足関節の角度変化が大きかったと述べている．
ACL再建術後にスポーツ復帰をめざす場合，難度の高い課題動作において，脛骨の前方引き出しや膝関節の過度な回旋ストレスが生じるような身体機能を有していると，再受傷につながることになる．臨床場面では，再建靱帯のリモデリング過程や術後の経過期間ならびに関節機能に応じて，段階的に動作評価を行い，スポーツ復帰に向けた準備を図ることが求められる．そこで，本稿では筆者らが行っているACL再建術後症例に対する動作評価について述べる．
ACL損傷とスポーツパフォーマンス—ACL再建術後のスポーツパフォーマンス向上のために
著者： 吉田昌平
ページ範囲：P.763 - P.770
はじめに
膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）再建術を希望するアスリートだけでなくスポーツ愛好家も，以前と同様のレベルでスポーツ活動を行いたい，もっとうまくなりたいと望んでいることだろう．スポーツパフォーマンスの向上を伴ったスポーツ復帰は，再受傷を十分に考慮することが非常に重要と考える．
筆者は，スポーツパフォーマンスの向上を目的とした理学療法の戦略を大きく2つの要素から考えている．1つは，体力要素の詳細な評価とトレーニングにより弱点を強化することである．もう1つは，徹底したアライメントコントロールである．アライメントコントロールには動作イメージと，その動作を行うための関節可動域を有していること，さらに関節をコントロールするための最低限の筋力が必要になる．言い換えればいかに筋力で関節をコントロールし，目的に合った動作を行うかが非常に重要となる．本稿では，エネルギー効率から考えた姿勢への不適切な適応を単関節の動きから考え，筋活動を高めたスクワット動作について提示し，その問題点に対するアプローチについて述べる．
ACL損傷とグラウンドでみる動作分析
著者： 安藤貴之
ページ範囲：P.771 - P.777
はじめに
スポーツ現場では日々の練習や試合においてさまざまな傷害が発生する．傷害からの回復過程では器質的な回復に加え，傷害により生じた運動機能障害を改善していかなければならない．身体動作には身体各部位の運動機能が集約されており，身体動作から運動機能の評価ないしは運動療法の効果判定を行うことが可能である．特にスポーツ現場における傷害対応ではフィールド上での実践的な運動負荷に対する運動機能の評価が重要となる．
このようなことから筆者は，動作からの視覚的な評価を中心にスポーツ傷害に対するアプローチを行ってきた．そのなかでも本稿では膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷に着眼し，自身の観点から動作とACL損傷との因果関係を推察するととともに，動作分析に基づいたフィールド上での機能評価，対応について概説していく．
連載 超音波で見る運動器と運動療法Q&A・第9回
超音波で見る運動器と運動療法Q&A
著者： 朴基彦 , 林典雄
ページ範囲：P.729 - P.731
Question
71歳男性，会社員．数週間前より下腿後部に痛みと腫脹を自覚，背伸びをすると痛みあり．徐々に疼痛が増悪し歩行困難となり受診．
さてこの病態は？
とびら
いろり
著者： 酒井尚子
ページ範囲：P.733 - P.733
いにしえから暖かさを分かち合い語らいの場である囲炉裏．茶碗に湯が注がれるだけでも心が温かくなり，鍋や料理が振る舞われれば明日の活力となる．自然に輪ができ語らい，そこに居場所ができる．居場所ができることで，不安は消え，安堵とともに楽しみや夢が生まれる．私にそんな居場所があるのか，彼にはあったのか，この先に描くことができるのか，日々問い続ける．
私は回復期病棟に携わりながら，地域のなかでの居場所づくりである“たまり場活動”に理学療法士として参加している．介護予防活動が盛んになり日本理学療法士協会認定研修を機に，理学療法士として入院以前の予防の大切さを学ぶことができた．そこからこれまで受け身で行ってきた予防活動に対し，専門職としてのかかわり方を考える院内チームづくりへ発展させた．
あんてな
第52回日本理学療法士協会全国学術研修大会 in 石川のご案内
著者： 間所昌嗣
ページ範囲：P.778 - P.784
第52回日本理学療法士協会全国学術研修大会（以下，本大会）は，「進歩する理学療法」をテーマに2017年10月20日（金）・21日（土）の2日間にわたり石川県立音楽堂とホテル金沢を会場（図1）として開催されます．本大会が石川県で開催されるのは初めてであり，活気のある大会となるよう石川県理学療法士会の会員が一丸となって鋭意準備を進めています．社会で活躍する理学療法士が学ぶ場として，会員の皆様には全国各地から多数ご参加いただけますよう，何卒よろしくお願いいたします．
初めての学会発表
不安から活力へ
著者： 尾崎圭一
ページ範囲：P.786 - P.787
2017年5月12〜14日に千葉県（幕張メッセ，他）で第52回日本理学療法学術大会が開催されました．同会場では歌手のライブも同時に開催されていましたが，その熱気を上回るほどの熱意を学会では感じることができました．学会初日にポスター発表をさせていただいたので，その経緯と学会での様子を報告します（図）．
甃のうへ・第50回
キャリアを積むために—女性理学療法士としての苦悩
著者： 榊聡子
ページ範囲：P.788 - P.788
私が理学療法士を志したきっかけは，高校時代に入院したことでした．そしてそれからいつの間にか14年という月日が流れました．
入職当初からさまざまな分野の研修会に参加しながら，週末は波乗りに本格的に取り組んでおり，波乗りと仕事とハードな生活を送っていました．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
Subjective visual vertical
著者： 西村由香
ページ範囲：P.789 - P.789
■用語の定義・概念
Subjective visual vertical（SVV）は，前庭機能および重力の認知方向を示す指標の一つであり，空間認知，姿勢障害の評価にも用いられる．自覚的視性垂直位と訳されることが多い．暗室もしくは視覚的手がかりをなくした環境下で，前額面上を回転する光る棒などの視標を垂直位に決定し，重力線からのずれをみることで観察できる．他の耳石器機能の検査と比較して，テント上病変の前庭機能・重力認知を検査できる反面，検査上，あらゆる認知過程，結果の表出過程を含む．
SVV検査の結果は，対象者が決定した位置の重力線からのずれを誤差角度と偏位方向で表す．対象者からみて，時計回り（＋）・反時計回り（−）の誤差偏位方向の記録が慣例的ではあるが，右・左の表記や，一側性病変の場合には病巣側に対して同側・反対側と示すことも多い．複数回の平均値が±2°あるいは±2.5°を超える場合に異常と判定することが多い．
障がい者スポーツ
車いすテニス
著者： 蛯江共生
ページ範囲：P.790 - P.790
車いすテニスは1970年代中ごろに米国で始まった．パイオニアの1人であるブラッド・パークスは事故により車いすユーザーとなり，リハビリテーション中に車いすでのテニスを知る．自身でも始めたところ，車いすテニスはレクリエーション活動を通じて治療になると同時に，非常に楽しいスポーツであることに気づき普及を始めた．その数年後には全米規模の大会が開催された．
現在，車いすテニスはレクリエーションからプロスポーツにまで発展している．世界では1998年，国際車いすテニス連盟（International Wheelchair Tennis Federation：IWTF）が国際テニス連盟（International Tennis Federation：ITF）に統合され，ITF車いすテニス委員会の諮問機関として国際車いすテニス協会（International Wheelchair Tennis Association：IWTA）が発足した．日本では1983年に普及が始まり，1991年に現在の日本車いすテニス協会（Japan Wheelchair Tennis Association：JWTA）が設立された．JWTAはアジア地区担当としてITF，IWTAと連携し，普及などの国際活動への協力や，国内では全国大会の調整，ランキングの管理，普及活動，技術強化，国際大会への選手団派遣などを行っている．2014年には男女のシングルス世界ランキング1位を日本人選手が獲得したほか，近年日本は各クラスともに世界の強豪国の一角を成している．
入門講座 「はじめて」への準備（臨床研究編）・3
臨床研究のデータを収集・分析しよう
著者： 生野公貴
ページ範囲：P.791 - P.797
はじめに
“臨床研究”と聞くと身構えてしまう人が少なくないのではないだろうか．「臨床家であるから研究はしなくてもよい」，あるいは「研究ばかりやっていると臨床がおろそかになる」，「臨床が忙しくて研究ができない」など，研究と臨床があたかも相反するものや干渉し合うものと捉える声がよく聞かれるが，はたしてそうであろうか．
歴史的にみても，研究なくして臨床医学の発展はなく，リハビリテーション領域も然りである．「医療の現場にいる臨床家は，エビデンスの消費者であると同時に生産者でなくてはならない」とも言われる1）．世界理学療法連盟（World Confederation for Physical Therapy：WCPT）の教育ガイドラインにも“研究”の項目があるように，理学療法士において研究の理解・実践はもはや必須項目であろう．とは言え，いくら研究法を机上で勉強しても，あるいは論文を読み漁っても臨床研究の実際や本質を理解するのは困難であり，臨床研究を理解するうえで何より重要なことは実践による経験知であると思われる．本稿では，普段の臨床での問題意識から，単一事例での仮説検証手続きを経て，やがてそれを一般化させるという一連の臨床研究プロセスを具体的に紹介したい．
講座 ニューロモジュレーション・1【新連載】
ニューロモジュレーションの現状と展望
著者： 竹内直行 , 出江紳一
ページ範囲：P.799 - P.807
はじめに
中枢神経疾患の機能回復には適切な可塑性を誘導することが重要であり，さまざまなリハビリテーション手法が報告されている1）．さらに最近では頭皮上から刺激を行い大脳皮質の興奮性を人工的に変化させ，脳可塑性を引き起こし機能回復に結びつけるニューロモジュレーションがリハビリテーション分野において注目を集めている2）．本稿では代表的なニューロモジュレーションである反復経頭蓋磁気刺激（repetitive transcranialmagnetic stimulation：rTMS）および経頭蓋直流電気刺激（transcranial direct current stimulation：tDCS）を概説し，脳卒中，パーキンソン病，うつ病，慢性疼痛に対する治療法およびメカニズムを紹介する．
臨床実習サブノート 歩行のみかた・6
被殻出血および視床出血
著者： 増田知子
ページ範囲：P.808 - P.814
はじめに
理学療法士を志す皆さんが，脳出血の症状としてまず思い浮かべるのは運動麻痺でしょう．脳卒中，すなわち脳出血，くも膜下出血，脳動静脈奇形に伴う頭蓋内出血，脳梗塞などを発症した場合，いずれも運動麻痺を生じる可能性があります．運動麻痺が歩行に与える影響は非常に大きく，それゆえに脳卒中者の歩行＝いわゆる「片麻痺歩行」として，典型的・画一的に解釈される危険性があります．
脳ではそれぞれの役割を持つ神経回路が適切に機能することによって，システムとして協調的に働いています．脳卒中者の歩行評価には，対象者の歩行という運動を物理的に的確に捉え，現象に画像所見やその他の臨床所見を合わせて，脳のシステムと関連づけて理解することが必要となります．
本稿では，脳卒中のなかでも臨床において遭遇する頻度の高い被殻出血および視床出血の患者の歩行のみかたについて提案したいと思います．
報告
糖尿病性末梢神経障害患者の歩行動揺性が身体活動量に与える影響—パス解析を用いた検討
著者： 鈴木啓介 , 廣岡卓 , 新津雅也 , 小中澤聡 , 加茂智彦 , 大武聖 , 西田裕介
ページ範囲：P.815 - P.821
要旨 【目的】糖尿病患者のうち，糖尿病性末梢神経障害（diabetic peripheral neuropathy：DPN）合併患者はDPN非合併患者よりも死亡率や重症合併症率が高く，その要因の一つに身体活動量の低下が挙げられる．また，DPN合併患者は歩行動揺性が大きいことが報告されている．本研究ではDPN合併患者の歩行動揺性が身体活動量に与える影響を明らかにすることを目的に検討を行った．【方法】対象はDPN合併患者88名とした．測定項目は身体活動量，運動耐容能，精神機能，歩行動揺性とし，各項目について相関分析ならびにパス解析を用いて関係性の検討を行った．【結果】運動耐容能と精神機能は直接身体活動量へ影響を与えていた．歩行動揺性は身体活動量へ直接与える影響が認められなかった．しかし，歩行動揺性は運動耐容能を介して，身体活動量へ間接的に影響を与えていることが認められた．【結論】DPN合併患者の身体活動量低下の要因として，歩行動揺性が運動耐容能を介して間接的に影響を与えている可能性が示唆された．
症例報告
運動療法が石灰融解過程促進に寄与した可能性のある石灰沈着性腱板炎の一例
著者： 井坂晴志 , 岡西尚人 , 山本紘之 , 今村進吾 , 菅谷啓之
ページ範囲：P.823 - P.827
要旨 エコー画像にて，棘上筋から棘下筋上部線維の範囲に慢性型の石灰沈着を発症した症例に対する理学療法を経験した．理学所見では，肩甲胸郭関節の機能低下および臼蓋上腕関節後上方から後下方組織の伸張性低下を認めた．石灰沈着自体が疼痛の発生要因ではなく，肩甲胸郭関節の機能低下に加え臼蓋上腕関節後下方支持組織の伸張性低下により生じる上腕骨頭の前上方偏位によって，石灰沈着部と烏口肩峰靱帯の接触圧上昇が生じていると考え，肩甲胸郭関節の機能改善ならびに棘上筋および棘下筋上部線維の伸張性獲得を目的に運動療法を実施した．加療3か月後には，肩甲胸郭関節の機能は改善され臼蓋上腕関節の内旋可動域は拡大し，動作時痛は消失した．エコー画像では，石灰沈着が縮小し，カラードップラ法では石灰沈着内に血流増生像を認め，初期に存在した烏口肩峰靱帯周囲の血流増生像は消失していた．肩関節複合体の機能改善に伴い棘上筋および棘下筋上部線維内の循環動態が好転したことで石灰沈着の吸収を促したと考えた．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.755 - P.755
お知らせ 第13回日本シーティング・シンポジウム／第18回日本臨床リハビリテーション心理研究会／第7回日本リハビリテーション栄養研究会学術集会／第4回日本サルコペニア・フレイル学会大会／第22回看護師・コメディカルのためのFIM講習会【基礎編】 フリーアクセス
ページ範囲：P.756 - P.777
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.762 - P.762
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.770 - P.770
書評 —坂井建雄●著—「標準解剖学」 フリーアクセス
著者： 町田志樹
ページ範囲：P.822 - P.822
医学の専門教育は人体の構造を学ぶ解剖学から始まる．その事実に異論を唱える者はいないだろう．当然，理学療法士の養成課程でも同様であり，現職者であれば誰もが一度はその習得に苦心した経験があるはずである．特に近年，学生からは「各部位の名称を覚えることができない」，「運動器の位置関係を理解できない」という声をよく耳にする．また，理学療法士の養成課程で用いる解剖学書は養成校ごとに異なっており，スタンダードとして用いられている一冊は定まっていない印象を受ける．
このたび，医学書院より『標準解剖学』が発刊された．本書の著者は順天堂大学大学院教授の坂井建雄先生である．この事実こそが，本書の第一の特徴と言えるだろう．坂井先生は日本の解剖学教育・研究の第一人者であり，これまで数多の解剖学書の執筆に携わっている．その執筆の領域は医療従事者やその学生を対象とした専門書のみならず，一般向け・子供向けの書籍など，極めて多岐にわたっている．本書にはその知見が存分に生かされ，解剖学の初学者から現職者までが学ぶことのできる一冊に仕上がっている．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.828 - P.829
第29回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.831 - P.831
編集後記 フリーアクセス
著者： 福井勉
ページ範囲：P.832 - P.832
膝前十字靱帯損傷の臨床や研究は20年以上前から常にスポーツ医学のトピックであり続けたと言って過言ではないだろう．手術方法のみならず，再建靱帯の特性，術後の理学療法，復帰基準，予防プログラムなどが次々に論議されてきた．徐々に手術方法もその後の理学療法も落ち着いてきたかにみえる．しかしながら，この小さな靱帯が運動中にどのような挙動を示すのか，あるいはパフォーマンスにどのように影響しているのかについての解明はまだまだ長い道のりである．そこで本号では動作に焦点をあてた特集を企画した．エディトリアルで川島敏生先生には理学療法の変遷を中心に背景を踏まえ，お書きいただいた．手術方法と動作の重要性，理学療法士との連携については内山英司先生にまとめていただいた．競技特性や受傷好発動作については高橋佐江子先生に疫学調査の結果をご執筆いただいた．また特に評価に重点を置いた面からは，医療機関内での評価課題を森口晃一先生にご提供いただき，また吉田昌平先生にはパフォーマンスの関係をご教示いただいた．計測機器のないグラウンドで長い間動作分析を地道に続けてこられた安藤貴之先生からは大変ユニークな動作分析方法をご教示いただいた．
先生方からの原稿をいただきあらためてその洗練された考え方に触れ，しばし時間の過ぎるのを忘れてしまった．前十字靱帯損傷が生じるのは練習中や試合中である．そして手術後には理学療法を含めてさまざまなトレーニングをしなくてはならない．選手は試合に勝っても，負けてもやはりトレーニングをする．理学療法士も自らの技術を高めるためには，自らのトレーニングが必須であり，その一つはこのような特集記事からの知見を得ることである．いかに実践に結びつけるかについて自分との対話も必要になろう．このあたりはアスリートが立てる明確な目標から私たちも学ぶことが多くあるように思う．われわれも当然のことながらトレーニングが必要なのだ．
読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
