ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
栄養状態を考慮した理学療法プログラムの立案が大切であることは，理学療法士にも定着してきているが，具体的な方法や手順は確立の途上にある．一方，対象者の高齢化，重症化は進み，摂食嚥下機能の低下が認められる方も多い．診療報酬の摂食機能療法の算定が可能な職種として理学療法士は指定されており，今後は摂食嚥下機能をよりいっそう理解し，理学療法士が行えるアプローチを標準化することが課題である．本特集では，低栄養と摂食嚥下機能障害に関する知識と技術を整理，理解し，理学療法士が適切なかかわりと実践が行えることを目的に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル52巻2号
2018年02月発行
雑誌目次
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
著者： 齋藤務
ページ範囲：P.97 - P.107
はじめに
私たちの生命を維持するためには，食べ物を摂取し栄養を吸収する一連の消化器機能が必要である．それは在胎8週ほどから嚥下反射が出現し羊水を飲み排泄することから始まり，食欲として天寿を全うするまで持続する．しかし，高齢者の場合，さまざまな疾患や環境の影響で，「食」を絶たれてしまう場合がある．高齢者の80％以上は日常生活のなかで「食事」を楽しみにしており1,2），「食」は生命維持のほかにも，ADL・QOLの維持・向上，健康寿命の増大につながる重要な要素である．
団塊世代が後期高齢を迎えようとする現在，75歳以上の総人口の割合は12.9％であるのに対し3），近畿大学医学部附属病院（以下，当院）に入院している75歳以上の割合は25％で，入院患者の高齢者の割合が増加している．その結果，転倒や肺炎など，本来治療対象とした疾患以外の弊害がインシデント・アクシデント報告により増加していることがわかる．
転倒は低栄養と関連があり4），ADLやQOLを低下させる5）．転倒後は身体的影響だけではなく転倒後症候群により精神的影響も加わるため，外傷がなくとも繰り返す転倒に恐怖を抱き，外出や散歩を控えるため活動量の制限を来し，身体的虚弱（フレイル：fraily）が進行してしまう．
肺炎は高齢者の死因第3位で，高齢者の肺炎の60〜70％は誤嚥性肺炎によるものであり6,7），その原因は摂食機能障害だけではなく，低栄養と免疫力低下の問題も関係する8）．入院患者の将来推計によれば，今後も肺炎で入院する割合が増加すると予測され9），誤嚥性肺炎の患者が増加することが示されている．誤嚥性肺炎を予防するためには，低栄養と摂食機能障害の関係が深く，栄養と嚥下を切り離すことはできない．
本稿においては，低栄養と摂食機能障害が理学療法へ及ぼす影響と，理学療法の介入例について説明していく．
低栄養／摂食嚥下障害に対する栄養療法
著者： 西岡心大
ページ範囲：P.109 - P.115
はじめに
摂食嚥下障害が脱水，誤嚥性肺炎，低栄養など重篤な帰結をもたらすことはよく知られている．例えば摂食嚥下障害の主要な原因疾患である脳卒中患者では6.1〜62％1），頭頸部癌患者で67％2），筋萎縮性側索硬化症患者では最大100％3,4）が低栄養または低栄養リスクを生じている．さらに摂食嚥下障害を有する脳卒中患者は非摂食嚥下障害患者と比較して2.4倍低栄養のリスクが高い5）．
摂食嚥下障害の結果として低栄養が生じるのは当然であるが，近年における低栄養の概念の変化や，サルコペニアの摂食嚥下障害の概念が提唱されたことなどから，低栄養やサルコペニアが原因となり摂食嚥下障害を生じる可能性が考えられている．また，摂食嚥下障害に対する栄養療法の意味合いも「不十分な経口摂取を補う代償手段」のみならず「摂食嚥下機能を高める介入手段」を包括するものとして考える時期にある．本稿では低栄養の概念を整理するとともに，摂食嚥下障害との関連や栄養療法の意義について概説する．
摂食嚥下障害のメカニズムと摂食機能療法
著者： 倉智雅子 , 髙橋圭三
ページ範囲：P.117 - P.122
はじめに
人口の高齢化に伴い，わが国では摂食嚥下障害への社会的関心が高まっている．本稿では，摂食嚥下障害に対する介入の基礎知識となる摂食嚥下の生理，神経機構，障害のメカニズムおよび摂食機能療法の各種手技について概説する．
周術期患者の栄養障害と摂食嚥下機能障害への配慮
著者： 柳田賴英 , 森脇元希 , 神津玲
ページ範囲：P.123 - P.130
はじめに
周術期とは，一般に入院，麻酔，手術，回復といった，患者の術中だけでなくその前後を含めた一連の期間を指す．現在，理学療法における周術期の介入は整形外科，脳神経外科から心臓血管外科や消化器外科，呼吸器外科など多岐にわたっているが，すべてに共通することは，対象者の高齢化に伴って複数の併存疾患や認知症，サルコペニアなど老年症候群を持ったハイリスク症例に対しても手術が行われる機会が増えたことである．これら老年症候群には栄養障害（低栄養）も含まれ，その影響は多大である．
本稿では，周術期理学療法の実施にあたって必要となる栄養障害と摂食嚥下障害の基礎知識について概説する．
低栄養／摂食嚥下機能障害を有する高齢患者の理学療法
著者： 小泉千秋 , 高橋浩平 , 中島活弥
ページ範囲：P.131 - P.138
はじめに
摂食嚥下リハビリテーションの知識や技術が高まるにつれて，その必要性や期待は増してきている．最近は摂食嚥下リハビリテーションに栄養の視点が加わることで，より多角的なアプローチが可能になっている．そもそも摂食嚥下障害とは食べることの障害である．本来食べることとは生命維持に不可欠な栄養摂取活動であり，栄養状況は身体活動や機能回復に影響を及ぼす．特に高齢者の場合は加齢に伴う身体機能低下が加わるため，栄養状況は機能維持や回復に重要である．
低栄養／摂食嚥下機能障害を有する小児患者の理学療法
著者： 廣田とも子
ページ範囲：P.139 - P.145
はじめに
近年，障害者や高齢者の理学療法対象者に低栄養が認められると，機能の改善やADL，QOLの向上が得られにくいことが明らかになってきている．また適切な栄養状態がリハビリテーションの効果の向上に影響するという報告も増えてきている．小児においても，栄養は成長発達や機能の改善，QOLに大きく影響する．
本稿では小児の栄養評価について列挙し，低栄養になりやすい摂食・嚥下の問題を有する小児の特徴について述べ，理学療法士の役割を考えたい．
とびら
高齢者「集いの場」でのラジオ体操とPPK
著者： 小林量作
ページ範囲：P.93 - P.93
町内会圏域のいわゆる「集いの場」で高齢者の運動指導にかかわっていると，準備運動としてラジオ体操が行われている光景に遭遇し，PPK（ぴんぴんころり）に関連した会話を耳にします．
理学療法士はラジオ体操のような一般的な運動に興味を持ちませんが，「正しい」ラジオ体操は4METs程度の中等度の結構“きつい”運動です．3分程度の短時間のため，中等度の負荷と思わないのかもしれません．ラジオ体操第一と第二を続けて行えば6分の中等度の運動ということになり，それなりの運動負荷です．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
繰り返しと反復
著者： 石田水里
ページ範囲：P.149 - P.149
「繰り返し」も「反復」も，日常的に用いる場合には同義語として，似たようなイメージをもつ用語であろう．しかし，実験計画法や統計解析に関連した分野では区別して扱われることがあるので，違いを整理したうえで理解しておきたい．
繰り返しと反復に対応した英語にはreplicationとrepetitionとがあるが，邦訳はまちまちである．元より，replicationとは同じ条件下でデータ測定が繰り返されることを意味する．得られたデータは互いに独立であるという条件がポイントになる．「互いに独立」というのは，簡単にいえば「互いに関連しない」という意味で，異なる対象者から測定されたデータは互いに関連せず独立である．
オリパラ関連企画 理学療法士が知っておきたい重要なスポーツ動作
ストローク動作と肘スポーツ障害
著者： 小澤正樹
ページ範囲：P.150 - P.151
はじめに
近年，テニスにおいて多くのトッププロ選手が肘関節や手関節の怪我で大会出場を辞退する事態となっている．トップ選手となれば勝ち進むにつれて連戦が多くなるため，怪我の予防やコンディショニングが重要となる．そこで本稿では，近年のグリップの握りの変遷と肘スポーツ障害について述べたい．
テニスにおける肘関節障害は，バックハンドストロークに起因して上腕骨外側上顆炎（テニス肘）が起きやすいとされている．近年，プレースタイルやグリップの握りが変化し，フォアハンドストロークに起因する上腕骨内側上顆炎を臨床上経験する．
入門講座 歩行・2
高齢者の歩行の諸問題
著者： 重森健太
ページ範囲：P.153 - P.158
はじめに
高齢者が自立して生活を行うためには，ある程度安定した歩行能力が必要である．しかしながら，加齢に伴って姿勢の異常，関節の変形，内臓の機能不全などさまざまな理由で歩行能力は衰え，その結果転倒リスクが高くなると言える．本稿では，「高齢者の歩行の諸問題」と題し，まずは高齢者の歩行の特徴を整理したうえで，姿勢の異常，関節の変形，内臓の機能不全などの因子が高齢者の歩行に及ぼす影響とその対策について概説する．
講座 知的財産権を知る・2
医学研究と知的財産権との関係性
著者： 石埜正穂
ページ範囲：P.159 - P.164
アカデミアの研究と特許
筆者は大学院に入って以来20年余の間，大学の実験室でずっと基礎医学研究に没頭していました．しかし機会あって弁理士の資格を取得したことをきっかけに，大学の研究を有効な知的財産（知財）にして社会実装する産学連携の仕事を任されるようになり，現在に至っています．この仕事をしていてまず感じたのは，特許に対し誤解を抱いている研究者が多いということです．例えば少なからぬアカデミア研究者は，特許は技術の独り占めやお金儲けのためにある，という（漠然とした）イメージをもっています．そして，そういった商売的な臭いのする特許の出願を警戒します．
ノーベル賞の授賞式などでも，「みんなに技術を活用してほしいから，特許をとらなかった」などと格好のいい発言をする研究者をときどき見かけます．「みんなに技術を活用してほしい」という気持ちは，もちろん真実だと思います．実際に研究が広く活用されたからこそノーベル賞をもらえたのも確かでしょう．でも本当に，「特許をとらなかった」から活用してもらえたのか．そこは，少し考えてみる必要があります．ちなみに，このような発言をしたノーベル受賞者のなかには，実際は特許を出そうと考えたものの，周囲にそれをサポートする環境がなかったために，結局叶わなかったというケースもあるようです．
臨床実習サブノート 歩行のみかた・11
不全脊髄損傷
著者： 長谷川隆史
ページ範囲：P.165 - P.170
はじめに
近年の脊髄損傷の全体像を全国脊髄損傷データベースからみてみると，1997〜2006年度に登録された2,242例の脊髄損傷者のうち，American spinal injury association （ASIA） impairment scale（AIS）Aの完全損傷は871例であったのに対して，AIS B〜Dの不全損傷は1,371例であり，不全損傷が全体の61.2％を占めています（各AISの割合はAIS Aが38.8％，Bが8.5％，Cが16.0％，Dが36.7％）．完全損傷と不全損傷の平均年齢は，それぞれ42.7歳，53.1歳で，不全損傷のほうが10歳以上高かったと報告されています1）．この要因としては，若年齢層に比べて中高年齢層では「転落」や「起立歩行時の転倒」が受傷原因の多数を占めるためだと考えられています．また，受傷年齢の高齢化が進み，受傷年齢が高いとADLの獲得や屋外における実用的な歩行の獲得が困難であったとする報告もあります2）．
不全損傷のなかでも四肢麻痺は1,047例であるのに対して，対麻痺は324例であり，本稿の不全脊髄損傷（不全対麻痺）は全体の14.5％と報告されています．
完全損傷のリハビリテーションの到達レベルは残存レベルごとに獲得可能な動作のおおむね上限が確立していますが，不全損傷では，病態と症状が多様であるため，到達レベルは大きく変わり，運動不全麻痺のAIS CとDでは歩行が可能となる割合が高いと報告されています3）．しかし，不全対麻痺者の歩行は，一般的には健常人に比べて歩行速度が低下し4），エネルギー消費量も大きく，非効率的であり，地域社会で生活するためには実用的でないとされる報告もあります5）．
甃のうへ・第55回
今，少しだけ頑張る
著者： 田岡知代
ページ範囲：P.148 - P.148
「結婚して家事育児もあるのに，臨床を続けるのって大変じゃないですか？」
会話のきっかけとして，よく投げかけられた質問です．
症例報告
低酸素脳症により発作性ミオクローヌスを呈したLance-Adams syndrome例の理学療法経験
著者： 上野奨太 , 吉尾雅春 , 尾立朋子
ページ範囲：P.171 - P.176
要旨 心肺停止後の低酸素脳症により，動作時に全身に不随意運動が出現する発作性ミオクローヌスを呈したLance-Adams syndrome（LAS）例を経験した．入院当初は動作時に全身にミオクローヌスを認め，立位保持や歩行が困難な状態であった．ミオクローヌスの改善には，服薬調整と運動失調の改善が有効であると考え，医師との服薬内容の連携や立位，歩行練習を中心とした運動療法を実施した．9週目には杖なし歩行で屋外300m近位見守りまでに改善した．しかし，10週目に居室内で転倒し，左大腿骨頸部骨折の受傷による転院期間があり，運動機能低下を認めた．再入院後も継続した運動療法により運動失調の改善とミオクローヌスの抑制につながり，杖なし歩行近位見守りで可能なレベルまで回復した．しかし，姿勢不安定性が増強する場面においてミオクローヌスは残存した．初回入院から23週目に転倒リスクも考慮して歩行器歩行による自宅退院となった．LASは稀な症例であるが，適切な薬物療法下でのリハビリテーションが効果的であることを経験した．
ひろば
後期高齢者と称する老人の身になって再考すること
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.177 - P.177
「後期高齢者」とは，75歳以上の高齢者を指す用語であり，2013年時点の総務省の推計によると，全国に約1560万人いる．これは元々，人口学や老年学の学術専門用語で，75歳以上を「後期高齢者」，65歳から74歳までを「前期高齢者」と区別していたからであろう．しかし，高齢になれば複数の疾病に罹患しやすく，入院比率や長期療養比率が高まると自立生活を送ることが困難になる傾向がある．2006年に「高齢者の医療の確保に関する法律」（高齢者医療確保法）が成立し，2008年から75歳以上を切り離した独立の健康保険制度「後期高齢者医療制度」が発足した．だが，後期高齢者という名称には，「75歳以上を切り離すのは差別的」，「現代の姥（うば）捨て山」であるといった批判が強いこともあり，後期高齢者医療制度を「長寿医療制度」と呼称することもある．
後期高齢者医療制度は，各都道府県が設置する「後期高齢者医療広域連合」が保険者となり，財政的負担能力と地域の医療費の水準に応じて保険料の算定が行われるため，居住する都道府県と所得によって保険料が異なる．
卒業論文のひろば
伸張性収縮後の筋に対しスタティック・ストレッチングが柔軟性に与える影響
著者： 原悠花里
ページ範囲：P.180 - P.183
要旨 本研究は健常成人男性18名の右ハムストリングスを対象とし，伸張性収縮後の筋に対しスタティック・ストレッチングが柔軟性に与える影響について，ストレッチング実施群と非実施群に分け，比較・検討を行った．その結果，ストレッチング群において，伸張性収縮後の2日後から4日後にかけて関節可動域および最大動的トルクの改善が認められたが，stiffnessは有意差を認めなかった．したがって，伸張性収縮後の筋に対して行ったスタティック・ストレッチングによる関節可動域の改善は，筋腱複合体の物理的な変化ではなく，痛みの閾値の変化が関与している可能性が伺われた．
--------------------
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.184 - P.185
書評 —本田慎一郎●著—「豚足に憑依された腕—高次脳機能障害の治療」 フリーアクセス
著者： 宮本省三
ページ範囲：P.147 - P.147
神経心理学と高次脳機能障害学の礎を築いたルリアは，「神経心理学は，脳損傷のせいで対処が難しくなったり，時には困惑するほど奇妙に見える世界で歩んで行こうと奮闘している，一人ひとりの患者についてのものだ」と述べている．
サックスはルリアに手紙を書き，励まされ，神経疾患に侵された症例が語る不思議な言葉を分析し，『左足をとりもどすまで』，『レナードの朝』，『妻を帽子とまちがえた男』などの世界的なベストセラー本を書いた．
書評 —上杉雅之（監修）／山本綾子・荒木智子（編著）—「理学療法士のためのウィメンズ・ヘルス運動療法」 フリーアクセス
著者： 藤縄理
ページ範囲：P.179 - P.179
理学療法におけるウィメンズ・ヘルスについて，個人的な経験を述べると，1970年代後半の専門学校しかなかった時代に，すでに産前産後の理学療法が教育されていた．評者は1980年に理学療法士になり，1984年から体系的に徒手理学療法を学び臨床に活かしてきた．1986年以降は，臨床経験を積みながら教育にもかかわってきた．そのなかで，家族や同僚の妊娠中の腰痛や骨盤帯痛，股関節痛などに対処した経験もあった．また，腰背部痛と肩こりおよび頸部痛が強い女性患者さんの理学療法の場面で，治療やセルフエクササイズの指導により，これらの症状の改善に加えて，つらかった生理痛が楽になったと言われたこともあった．1999年に横浜で世界理学療法士連盟（World Confederation for Physical Therapy：WCPT）の学会が開催された際，特別講演で出産後の失禁を含めたさまざまな症状に対する理学療法について，女性の理学療法士が詳細に報告していた．これらの経験から，日本でも理学療法士がウィメンズ・ヘルスの分野にもっと積極的にかかわっていく必要があると思い，卒前，卒後教育で折に触れて紹介してきた．
このたび本書が刊行され，それを熟読するにつけ「日本の理学療法士もここまで到達したか」という喜びでいっぱいである．内容は，女性に対する運動療法の必要性，運動療法の基礎知識，病態・症状別の運動療法，ライフイベントに応じた運動指導の実践と多岐にわたっている．そして，それぞれの項目で，基礎理論，病態・症状別の評価と運動療法，徒手療法，セルフエクササイズや生活指導を含めた包括的な理学療法について，図表を多用し，エビデンスも紹介して大変わかりやすく解説してある．分野では，産前産後に加えて，女性特有の病態・疾患として，女性アスリート，女性特有がん，骨盤底機能障害，骨粗鬆症，変形性関節症，育児や復職する女性にかかわる運動療法や生活指導などが詳述されている．このなかには，骨盤底への直接的アプローチなど，女性の理学療法士でなくてはできないことも数多くある．そして，実践する際に，現時点で保険適用になること，保険外適用でしかできないこと，さらに実際理学療法士がどのように行っているかを紹介している．
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.130 - P.130
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.138 - P.138
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.176 - P.176
第30回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.187 - P.187
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.188 - P.188
新年度からの診療報酬・介護報酬の同時改定を前に，皆さまの職場では情報収集や準備，対応に忙しい頃でしょうか．2年ないし3年に一度の慌ただしい時期ですが，理学療法に対する社会の評価として，気が引き締まる時期でもあります．
さて，今月号の特集は「低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法」です．理学療法士が目標やプログラムを立案する際に，栄養状態を把握することは必須であると認識されるようになりました．そして栄養を摂るもととなる摂食嚥下機能に関しても理学療法士が関与する部分は大きいものがあります．本号では，経験ある理学療法士の方々と協業する専門職として言語聴覚士，管理栄養士の方々にも執筆をお願いしました．齋藤務先生には，低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法とのかかわりを解説していただき，ご自身の施設のチーム医療活動の実践をご紹介いただきました．西岡心大先生は栄養療法のかかわりの意義と効果，限界などを丁寧に説明されています．倉智雅子先生には言語聴覚士の行う摂食機能療法についてわかりやすく解説していただきました．柳田賴英先生にはintensive care unit-acquired swallowing disorders（ICU-ASD）の概念も含め，周術期患者における低栄養/摂食嚥下機能障害の考え方と対応について詳細に説明していただきました．そして低栄養/摂食嚥下機能障害を有する高齢者について小泉千秋先生，小児について廣田とも子先生に，理学療法を行っていくうえで知っておくべき知識の整理と実践方法について示していただきました．本号をお読みいただくことが，理学療法と栄養状態とのかかわり，摂食嚥下機能障害に対する理学療法アプローチの向上について考える機会となり，他職種と密に連携して臨床に向かう契機となればうれしく思います．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
