動作のアセスメントは,観察や分析結果をもとに,機能評価による裏づけを考え,動作を論理的に解釈し,検討することまでが含まれる.アセスメント対象となる動作は無数にあり,対象者の病態・年齢層も多様である.健常動作との比較だけではアセスメントは成立しない.動作のアセスメントは何に着目しどのように進めるのか,を命題に,高齢者・日常生活活動・速度因子の重要性・見えない阻害因子「痛み・心理要因」を取り上げ,「動作」の成因とともに多面的に考え,解説していただいた.
雑誌目次
理学療法ジャーナル52巻3号
2018年03月発行
雑誌目次
特集 理学療法における動作のアセスメント
—エディトリアル—理学療法における動作のアセスメント
著者: 永冨史子
ページ範囲:P.193 - P.198
はじめに
本邦で昭和40(1965)年に制定された「理学療法士及び作業療法士法」には,「『理学療法』とは,身体に障害のある者に対し,主としてその基本的動作能力の回復を図るため,治療体操その他の運動を行なわせ,及び電気刺激,マッサージ,温熱その他の物理的手段を加えることをいう」と記載されている.この法律に定義された「理学療法士」とは,「厚生労働大臣の免許を受けて,理学療法士の名称を用いて,医師の指示の下に,理学療法を行なうことを業とする者」である.
「治療体操その他の運動」を行うために機能・動作評価は不可欠である.本邦の1960年代のリハビリテーション関連雑誌には,脳卒中,脳性麻痺,脊髄損傷など,疾患別の病態,評価,動作練習ポイントを特集テーマに取り上げたものが多くみられた.徐々に疾患を特定しないテーマも取り上げられるようになり,臨床現場で動作時筋活動が分析の対象となったのは1960年代後半,動作分析・歩行分析が注目され,臨床応用・臨床研究が盛んになったのは1980年代である1,2).現在,理学療法の臨床あるいは臨床実習で動作観察や分析を行うこと,さまざまな手法があることはもはや常識である.
「理学療法における動作のアセスメント」を特集するにあたり,その基本的な成り立ち,誰が何をアセスメントするのか,理学療法士がアセスメントする動作自体の意味も含め,あらためて考えてみたい.
高齢者の動作アセスメント
著者: 金子純一朗
ページ範囲:P.199 - P.205
はじめに
現在,高齢者に対するリハビリテーションは整形外科疾患をはじめ,さまざまな病態を対象としている.特筆すべきは,いずれの疾患に罹患した場合も在宅復帰率が改善され,最大80%以上まで復帰する医療施設もある.また,既往歴に着目すると,大腿骨頸部骨折と脳梗塞を異なる時期に罹患するなど,病態の異なる疾患を重複しながら日常生活を獲得している場合もあり,動作特性を分析するうえで動作分析やアセスメントとして判断することがさらに重要となっており,本稿では高齢者であるがゆえの動作特性をテーマに解説する.
立位保持時間を例にすると,ロンベルグ試験の条件では若年者との違いは生じないものの,床面の形状がフォーム状で実施した場合,若年者よりも最大30%程度立位保持時間が減少してしまうことが報告されており1),動作環境の適応においても考慮する必要がある(図1).そこで本稿では,高齢者特有の動作特性や姿勢制御に関する特徴をいくつか整理し,対象者の個体差を精査するのに必要なポイントや環境設定での配慮について,実例を踏まえて解説する.
日常生活動作における姿勢制御のアセスメント—リーチ動作に伴う姿勢制御
著者: 北山哲也 , 渡邊修司 , 平賀篤 , 廣瀬昇
ページ範囲:P.207 - P.216
はじめに
日常生活動作のアセスメントでは,姿勢制御を背景にした動きの連続性,順序性,効率性,多様性など,「課題遂行時の質」を観察・分析することが重要である.アセスメントは,各課題における姿勢・運動の構成要素を把握し,環境との相互作用を考慮しながら実用的機能の獲得と対象者の潜在性を導き出すことが本質であると考える.具体的には機能的活動にかかわる筋・骨格系のアライメント,支持基底面,姿勢制御システムと運動パターンにおける関連性を観察・分析し,介入していくための重要なヒントを探ることである.
課題分析においては,対象者の訴えや症状から病態を推測し,仮説に基づいて適切な課題・環境を選択し,最も効率のよい介入を決定していく臨床推論が重要となる.目標とする課題を全体的に捉えるだけではなく,各相に分けるなど部分的にも捉えて観察・分析していくことも大切である.
着目するポイントとしては,効率的であるかどうかを考えることである.効率的なスキル(技能)の学習過程を積み重ねていくことが日常生活動作の改善につながると考える.
実用歩行に必要な歩行速度の可変性に対するアセスメント
著者: 石井慎一郎
ページ範囲:P.217 - P.224
はじめに
歩行能力を再獲得することは,患者の社会参加や自宅での生活を支援するために重要な課題である.歩行は転倒のリスクを伴う動作課題であり,安全性を最優先に目標設定されることが多い.しかし一方で,「歩行練習の場面では50m歩けるのに,病棟での日常生活に歩行が活かされず,トイレへの移動には車椅子を使っている」,「家のなかでは歩いて生活をしているのに,屋外で歩くことが難しい」,「歩行が可能なのに,家ではほとんど歩かない」など,臨床では,このような患者を経験することが少なくない.いずれの場合も,動作能力としての歩行は可能であっても,その歩行が実用的な移動手段として用いられていないことを意味している.なぜ「動作能力としての歩行」と「実用的な歩行」との間に,このような乖離が生じるのだろう.
「実用的な歩行」には,「歩くことができる」という動作能力以外に必要とされる能力が存在する.実用的な歩行に必要とされる能力には,凸凹や傾斜のある路面でも転ばずに歩くための「安定性」や,目的地まで連続して歩くための「持久性」,さらには,歩行の停止や開始,方向転換,歩行速度やステップ長の変更など,環境や動作課題からの変更要求に従い,いかなる瞬間からでも,連続的かつ自在に歩き方を変更するための「可変性」が必要となる.これらの能力を獲得しなければ,歩行動作が自力で可能になったからと言って,生活場面で実用的な歩行が可能になるとは限らない.
このように,歩行の実用化には,クリアしなくてはならない課題がたくさんあることを理解しておく必要がある.そこで本稿では,実用的な歩行を獲得するために必要な能力について解説をする.
痛みと動作アセスメント
著者: 大住倫弘
ページ範囲:P.225 - P.233
はじめに
痛みは直接的に運動を阻害する要因になるため,動作パフォーマンスを低下させてしまう.そのため,臨床現場で腰を曲げられない症例を観察した際に「単なる腰部の筋の短縮だけでなく,腰に痛みが出現するのが恐くて曲げられないだけでは?」という迷いが生じてしまう.
加えて,長期的な痛みシグナルは中枢神経システムでの体性感覚処理プロセスを歪めるため,痛みや恐怖心とは異なるメカニズムで協調運動障害が生じる.本稿では,疼痛患者が有する“痛み”“恐怖心”“体性感覚システム障害”が動作をどのように阻害するのかについて概説し,上記のような動作アセスメントの迷いが少しでも解消されることを目的としている.
とびら
感謝!
著者: 上杉雅之
ページ範囲:P.189 - P.189
筆者が大学の教員になってもうすぐ10年目となり,それまで勤務していた肢体不自由児施設の約半分の年月が過ぎようとしています.最初は不安に思っていましたが,いろんな方に助けていただいて何とかここまでやってきました.
大学教員になるまでは,「症例研究」の論文などを本誌はもとより,「理学療法学」,「総合リハビリテーション」などにも掲載していただきました.また,名誉なことに本誌からは第15回「理学療法ジャーナル」賞の奨励賞をいただき,編集委員の方々と一緒にお食事をさせていただいたことを覚えています.論文採用までは査読者と何度もやりとりすることが必要ですが,そのおかげで文章能力などがスキルアップしました.査読者の方々に感謝!
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか?
割合と比,率
著者: 森下元賀
ページ範囲:P.237 - P.237
疫学は「人間集団における疾病とそれに関連する要因の分布を明らかにする学問」と定義されている1).疫学で必要となるのは,集団における頻度の計算である.頻度は割合(proportion),比(ratio),率(rate)のいずれかで表されるが,日常で使用されている用語と疫学的な意味には乖離がある場合も多い.したがって,記述されている頻度が割合,比,率のいずれであるのかは意識して解釈する必要がある.
オリパラ関連企画 理学療法士が知っておきたい重要なスポーツ動作・3
頸椎捻挫と受け身
著者: 岡田隆
ページ範囲:P.238 - P.239
柔道における頸椎捻挫
柔道では,発生した外傷6,572件中,頭頸部外傷はほぼみられなかったとする報告1)や,中高校生における頸椎捻挫の発生率は2.4%であったとする報告2)がある.このように,柔道において頸椎捻挫はその発生率こそ低いが,柔道が全身に大きな負荷のかかる格闘技であることや,頸椎捻挫が重篤な後遺障害につながる危険性を持つ外傷であることから,その予防策や発生時の対応策を準備しておく必要がある.
入門講座 歩行・3
脳卒中者の歩行の経過
著者: 増田知子
ページ範囲:P.240 - P.245
はじめに
脳卒中者を対象とした理学療法において,歩行再建は最も大きな課題の一つである.しかし,同じ脳卒中であっても,損傷部位,障害巣の大きさ,発症からの時期によって呈する病態は大きく異なる.そのため,歩行再建という共通の目標に対しても,それぞれの病期に応じた介入が必要となる.
本稿では,脳卒中者の各病期における歩行に関する問題点,およびその問題点に対する介入に必要な視点について述べる.
講座 知的財産権を知る・3
知的財産権と臨床現場との関係性
著者: 米川聡
ページ範囲:P.246 - P.252
はじめに
本稿では,主にリハビリテーション分野における知的財産と,これに付随する知的財産権について,その概要,特に特許権・意匠権・商標権の権利化における注意事項,医療現場のアイデアに基づいた特許を取得し,これを具体的な製品とし,普及させるにあたって必要と追われる事項等を述べる.
なお,昨今の福祉機器は,機械的な構成物だけでなく電気電子といった技術をも含むものも多く,さまざまな技術分野にまたがったものとなっていると考えられる.そこで本稿においては,技術分野全般に係る知的財産権の諸事項について多くの文字数を割くことをご容赦いただきたい.
臨床実習サブノート 歩行のみかた・12
大腿切断—膝継手を知れば大腿義足歩行のみかたが変わる
著者: 別役訓子
ページ範囲:P.253 - P.261
はじめに
膝継手とは人工の膝関節にあたるものであり,切断者のコントロール下でその機能を代行しています.大腿切断者における歩行獲得には義足側での立脚の安定性が重要となります.安心して義足に荷重するには膝継手をいかにコントロールできるかが鍵となります.
義足歩行の練習,特に初期における膝折れは,恐怖感を与え,義足への信頼が失われてしまう危険性が高く,不安感が強いと上手な義足歩行の獲得は困難となります.また近年,切断原因が末梢循環障害に起因している症例が増加,また高齢化も進んでおり低活動者に向けた安全性の高い膝継手が開発され実用化が進んでいます.
立脚相での安定を図る膝継手を使うことで,随意コントロール能力が低い切断者でも膝折れを起こさずに歩行が可能となってきました.この安定を図る機構にはブレーキ構造,多軸構造等の種類があります.これらの機構を有効に発揮するには,その特性を十分に理解する必要があります.
甃のうへ・第56回
走る
著者: 佐藤春美
ページ範囲:P.235 - P.235
2017年9月,4年ぶりにマラソン大会に参戦しました.3回の膝関節手術で,もう走れないとあきらめかけましたが,また走れたことに感動したゴールでした.その瞬間,人の身体は壊れるけれど,しぶとく回復する可能性を持っている“素晴らしさ”を強く感じました.それは自分自身の身体の可能性や,そこに至るリハビリテーションの過程を思い出させたのでした.そして,これこそが自分が理学療法士をめざした根源であることを思い出しました.人の身体動作の探究が理学療法士をめざす動機であり,今も理学療法士としての原動力です.
そんな理学療法士人生もはや32年.持ち続けている身体動作への探究心ですが,2度ほど失いかけたときがありました.しかし,そのたび,さらに理学療法士人生への思いを強くしたように感じています.
報告
電気刺激を併用した大腿四頭筋トレーニングがTKA術後早期の膝伸展筋力と歩行能力に与える影響
著者: 和田治 , 飛山義憲 , 中北智士 , 岡智大
ページ範囲:P.264 - P.270
要旨 【目的】本研究の目的は電気刺激下での大腿四頭筋トレーニングが人工膝関節全置換術(total knee arthroplasty:TKA)術後早期の膝伸展筋力と歩行能力に与える影響を明らかにすることとした.【方法】TKA患者47名を対照群23名と介入群24名に無作為に分け,介入群には入院中のメニューに加え,電気刺激下での大腿四頭筋トレーニングを追加した.膝伸展筋力の評価には,術前後の徒手筋力計の数値に加え,術後の自動下肢挙上(straight leg raising:SLR)可能日を用いた.手術1か月前,術後4日目に膝伸展筋力,可動域,歩行速度,歩行時痛を評価し,さらに術後に杖歩行自立までに要した日数を調べた.【結果】2群間で基本属性や術前の膝機能および歩行能力に有意な差は認められなかった.一方で,膝伸展筋力術前比,SLR可能日,歩行時痛術前差,杖自立日には有意な差を認め,介入群では膝伸展筋力の向上と歩行時痛の軽減が得られ,杖自立までの日数も短縮した.【結論】電気刺激下での大腿四頭筋トレーニングは,膝伸展筋力を向上させ,早期の杖歩行自立につながる可能性が示唆された.
卒業論文のひろば
足部回内外可動域および筋力と歩行時の下肢運動の関係—足部の安定性を補償する下肢の運動戦略
著者: 林莉子 , 西宮亜樹 , 本間光貴 , 菅野有里絵 , 西小野海斗 , 江戸優裕 , 望月久
ページ範囲:P.272 - P.276
要旨 【目的】足部回内外可動域および筋力と歩行時の下肢運動との関係を明らかにすることである.【対象】健常若年者18名とした.【方法】角度計と徒手筋力計を用いて足部回内外可動域・筋力を計測し,三次元動作解析装置と床反力計を用いて歩行時の下肢関節角度・内部モーメントを計測した.【結果】足部回内可動域が大きいほど,立脚期に股関節は伸展モーメントが大きく,膝関節は伸展位かつ伸展モーメントが小さく,足関節は回外位かつ底屈モーメントが大きかった.回内・回外筋力が大きいほど,足関節は回内位にあった.【考察】回内可動域が大きい足部は剛性が低いため,補完的に下肢関節を締まりの肢位にしており,回内外筋力が大きい足部は筋により安定性を保てるため,足部を緩みの肢位にして立脚していると推察した.すなわち,足部の安定性を補償するように歩行時の下肢関節運動が生じることが示唆された.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.278 - P.279
書評 —河村廣幸●編集—「リハビリに直結する! 運動器画像の見かた」 フリーアクセス
著者: 中川法一
ページ範囲:P.263 - P.263
本書を初めて手に取りページをめくるたびに笑みを浮かべる自分に気づいた.「そうそう,こんな本を待っていたのだ!」という嬉しさが思わずこぼれたのだ.
シャウカステンに吊り下げられたX線写真にトレーシングペーパーで透写をさせられ,その行為に疑問を感じたことがある御仁は決して少なくないと思う.骨折線や臼蓋形成不全の部位を透写することに意味を見出せないなかで,その行為への適切な指導も示唆もなかった.医師の真似事をして何の意味があるのだという思いを持ちながら何年間も自己学習を進めるなかで,運動器障害の理学療法に必要な多くの情報が得られることがわかり,画像は今では欠かせない情報源の一つとなっている.医師が画像診断を行うのとは違い,私たちが画像を見る意味は,画像から損傷組織を推察し,運動療法を行ううえでの適応や禁忌(リスク)を考えるための重要な情報源であるからである.私たちが若かりしときに本書があれば,無駄なことを繰り返すような遠回りをせずに患者診療に画像情報が活かせたと思うと実に口惜しい限りだ.
目次 フリーアクセス
ページ範囲:P.190 - P.190
お知らせ 「知覚連動システムと老化プロセス」セミナー フリーアクセス
ページ範囲:P.233 - P.233
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲:P.198 - P.198
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.224 - P.224
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.252 - P.252
第30回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲:P.281 - P.281
編集後記 フリーアクセス
著者: 永冨史子
ページ範囲:P.282 - P.282
はやいものでもう3月です.年々時の経つのを早く感じるのは,年をとったからだけではなくて日々の新鮮体験,ワクワクドキドキ感が子供のころほどないからだ,1日,1か月,1年の濃度が薄くなっているからだと何かで読んだことがあります.
本誌編集委員会の企画会議は,個々の委員の理学療法士としての知識と経験,哲学をもとに繰り広げられる活発な意見交換がワクワクドキドキのすてきな時間です.本特集,「理学療法における動作のアセスメント」も熱いやりとりを経て,魅力的な内容となりました.理学療法における動作のアセスメントの成り立ちとは? そもそも動作とはどこまでを含むのか? その関連要因は?……その結果,アセスメントの対象を単一の動作や疾患に絞らず設定したタイトルに沿って,金子純一朗氏,北山哲也氏,石井慎一郎氏,大住倫弘氏に幅広く解説していただきました.「動作を評価して治療する,治療手段に動作課題を用いる」専門職として,動作遂行に関与し阻害する諸因子の幅広さ,見えないところまで考察するアセスメントの奥深さ,そして動作にとって大切なことは何か,読み取っていただきたいと思います.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
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57巻12号(2023年12月発行)
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57巻11号(2023年11月発行)
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57巻10号(2023年10月発行)
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号(2023年9月発行)
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57巻8号(2023年8月発行)
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57巻7号(2023年7月発行)
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57巻6号(2023年6月発行)
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号(2023年5月発行)
特集 関節間トレードオフ
57巻4号(2023年4月発行)
特集 理学療法の2040年
57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号(2023年2月発行)
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57巻1号(2023年1月発行)
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号(2022年12月発行)
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56巻11号(2022年11月発行)
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56巻10号(2022年10月発行)
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56巻9号(2022年9月発行)
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56巻8号(2022年8月発行)
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56巻7号(2022年7月発行)
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号(2022年3月発行)
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号(2022年2月発行)
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム,目標設定,リスク管理
56巻1号(2022年1月発行)
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55巻12号(2021年12月発行)
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55巻11号(2021年11月発行)
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55巻9号(2021年9月発行)
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55巻8号(2021年8月発行)
特集 がん治療のリアル
55巻7号(2021年7月発行)
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55巻5号(2021年5月発行)
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55巻4号(2021年4月発行)
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55巻2号(2021年2月発行)
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55巻1号(2021年1月発行)
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54巻12号(2020年12月発行)
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54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
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54巻3号(2020年3月発行)
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54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
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53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望