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変形性膝関節症に対する理学療法は，これまで人工膝関節置換術を代表とする重症度の高い患者に対する手術後のかかわりが中心となってきた．その結果，現在では安定した臨床成績を得ることが可能となったが，保存的な理学療法に関してはここ数十年，大きな発展はなかったと考えている．今後，理学療法士が行うべきことは，重症度の低い患者に対するアプローチであり，古典的な理学療法からの脱却が早期に求められている．本特集では，その方向性を解説いただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル52巻4号
2018年04月発行
雑誌目次
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
変形性膝関節症に対する保存療法の変遷
著者： 木藤伸宏 , 小澤淳也 , 森山英樹 , 德田一貫 , 澤田智紀 , 阿南雅也
ページ範囲：P.287 - P.300
はじめに
変形性膝関節症（膝osteoarthritis；以下，膝OA）は，以前より理学療法対象疾患であった．人工膝関節の構造および機能の技術的進歩によって，人工膝関節の関節可動増大，耐久性は大幅に改善した．人工膝関節置換術後の理学療法の役割は，その手術方法や人工膝関節の構造と機能の進歩によって大きく変遷してきた1,2）．特に，低侵襲手術の普及や術後の疼痛管理の進歩は，積極的な術後早期理学療法介入と早期膝関節可動域運動を可能にした3）．そのことは，患者の日常生活活動の早期回復を可能にし，一般的な術後ケアのプロトコルとなっている．現在では，術後2週間以内の入院が一般的となり，先進的な病院では術後3日での退院を目標としている．
症状を有する膝OA罹患者のなかで人工関節置換術を受ける患者の割合は年々増加しているが，全体の1〜2割程度にすぎない．よって残りの8〜9割の膝OA罹患者は，薬剤処方，ヒアルロン酸などの関節内注射，そして理学療法などの保存的治療を受けているか，医療機関に受診していない状態である4,5）．よって，膝OAに対する理学療法に効果があるのか，薬剤にかわる病態修飾治療となり得るかを示すことは非常に重要である．しかしながら保存療法においては，数十年前と比較した場合，臨床場面は人工関節置換術後の理学療法ほど飛躍的に進歩しているとは言いがたい．効果のない関節可動域運動や筋力増強運動を漠然と続けていたり，ただの散歩に外来理学療法の時間を費やしている現状もある．
本稿では，日本における膝OAの疫学，変形性関節症（osteoarthritis：OA）の病態解明，そして保存療法のエビデンスを紹介する．
変形性膝関節症の評価—超音波検査を中心に
著者： 工藤慎太郎 , 北野雅之 , 相良繭子
ページ範囲：P.301 - P.308
Rehabilitative Ultrasound Imaging（RUSI）の概要
超音波画像診断装置（以下，エコー）は医師の診療（診断）において，器質的および機能的変化を確認するために用いられてきた．特に近年では，高周波プローブの開発や画像技術の向上に伴い，靱帯損傷や腱断裂，付着部障害など，日常臨床で遭遇するあらゆる運動器疾患の診断に用いられている．
欧米ではエコーを用いたリハビリテーションが10年ほど前から活発に行われていた．2006年には米国のSan Antonioにおいて，Rehabilitative Ultrasound Imaging（RUSI）symposiumが開催された．ちなみに，ultrasoundの発音記号はアメリカ英語ではʌ́ltrəsàʊndのため，日本語読みの“ウ”ルトラよりは，“ア”ルトラに近い発音になる．そのため，RUSIは“ルーシー”ではなく，“ラッシー”となる．RUSIではエコーを“診断として”ではなく，“評価として”理学療法士が直接扱う．とりわけ深層に位置する腹横筋や多裂筋の収縮を非侵襲的に確認することに用いられてきた点と，バイオフィードバック療法の一環として，その収縮を患者にフィードバックしていた点から，理学療法士が自ら行わなければ有効な利用ができないためと考えられる．つまり，整形外科医が診断目的で見ているもの（どこが壊れているか）ではなく，「ターゲットとした組織の機能はどうなっているか？」を診るためにRUSIは広まった．
＊本論文中，動画マークのある箇所につきましては，関連する動画を見ることができます（公開期間：2020年3月20日）。
変形性膝関節症の保存療法における筋力
著者： 德田一貫 , 阿南雅也 , 高橋真 , 新小田幸一
ページ範囲：P.309 - P.316
はじめに
変形性膝関節症（knee osteoarthritis：以下，膝OA）患者の病態と筋力の関連性については，現在まで数多くの報告がある．膝OAの理学療法において，大腿四頭筋の筋力トレーニングとして，大腿四頭筋セッティングやstraight leg raising（SLR）練習などが求められる機会は少なくない．また，近年では膝OAの膝関節内反変形が前額面における変形の特徴であることから，大腿四頭筋の筋力に加えて，前額面の運動に関与する股関節外転筋群の筋力に着目した報告も散見する．
しかしながら，膝OA患者の大腿四頭筋や股関節外転筋群の筋力と臨床症状やメカニカルストレスとの関連や，筋力トレーニングによって得られる効果について明確にした報告はほとんどない．そこで，本稿では膝OA患者の筋力トレーニングとメカニカルストレス，疼痛や身体機能の改善にかかわる報告について紹介し，保存療法における筋力トレーニングの意義と限界について述べる．
変形性膝関節症の保存療法における可動域—回旋運動を中心に
著者： 島田昇
ページ範囲：P.317 - P.325
変形性膝関節症の膝関節回旋運動
変形性膝関節症（knee osteoarthritis：以下，膝OA）患者の理学療法を行ううえで，膝関節屈曲伸展方向の関節可動域（range of motion：ROM）を維持・改善することは，日常生活上，大きな屈曲可動域を必要とする日本人にとって，ADLやQOLを維持・向上するために重要な要素であり，国内外いずれのガイドラインにおいても推奨グレードA（行うように強く推奨する）に位置づけられている1,2）．
では，内外旋運動においてはどうか？ 膝OAにおける異常な運動は矢状面，前額面のみでなく，水平面においても近年明らかにされている．非荷重下において，正常膝では膝関節最終伸展域（約0〜20°）で脛骨が大腿骨に対して約10〜15°外旋する，いわゆるscrew-home movement3〜7）を認めるのに対し，膝OAではその回旋運動が破綻している．佐々木8）は膝関節伸展位での下腿外旋角度が健常膝と比較し，初期のOA患者では約5〜10°減少し，末期OA患者では差を認めなかったとしている．Sistonら9）は人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）前患者を対象に，他動運動時の下腿外旋可動域を比較したところ，健常人が約10°であるのに対して約5°に減少したと報告している．角度の誤差はあるものの，膝OAにおいて非荷重下での伸展位および他動運動時の下腿外旋可動域は減少するようである．
変形性膝関節症の理学療法における痛みの捉え方
著者： 平川善之
ページ範囲：P.327 - P.335
痛みを捉えるために
変形性膝関節症（knee osteoarthritis：以下，膝OA）は膝関節痛と機能障害によりADLおよびQOLの低下をもたらす疾患であり1,2），わが国の有病者数はX線画像上2530万人にのぼるとされ，うち有訴症者数は800万人に及ぶとの報告もある3）．また膝OAなどの関節疾患は，介護保険法の要支援に至る第1要因4）とされている．これに対して，健康日本21では膝関節や腰部に痛みのある高齢者の割合が2010年は1,000人当たり男性218人，女性291人であるところを，2022年までに男性200人，女性260人に減少させることを目標に掲げている5）．このように関節疾患による痛みへの対策は日本の重要な課題と位置づけられている．
一方で，痛みとは感覚（痛みの部位や強度，種類などを識別した身体的痛み感覚）・情動（痛みにより生じる不快感）・認知（過去の経験などと照らし，その痛みの意義を分析，認識すること）の3つの側面を有しているとされる6）．つまり痛みは侵害刺激により生じるもののみではなく，個人の来歴や痛みに対する感情など多くの要因が関与することを意味している．膝OA患者を診る際に，患者の訴える痛みが画像所見と必ずしも一致しない症例や，同程度の関節変形像でも，症例により痛みの部位や範囲ならびにその強度が異なることを経験するのは，症例ごとに痛み要因が異なることに起因する．このことから膝OAの痛みを的確に捉えるためには，痛みを生み，増悪させる要因を整理し，理解したうえで患者の痛みを評価する必要がある．
とびら
大学教員として，理学療法士として
著者： 小松泰喜
ページ範囲：P.283 - P.283
日本大学はこれまで世界で活躍する多数のアスリートを輩出してきている．筆者が教鞭をとるスポーツ科学部は「競技水準の向上」が強く求められる一方，アスリートとその育成に携わる指導者のレベルを向上させるため，スポーツを総合科学として理論と実践の両面から学べる学部である．そのため，競技スポーツを実践する選手とそれを支える指導者やコーチ，さらにはスポーツに関連する幅広い分野で活躍できる人材を社会に送り出すことをめざしている．
一方，理学療法の世界では，専門分化した学術的な発展に合わせて，2013年度より12の分科学会と5つの部門が設立され，より専門領域に特化した活動が実践できる環境が提供されるようになった．それは理学療法の活動領域の広がりに応じて，科学的根拠に基づいた理学療法の確立が強く求められ，理学療法を実施するうえで，理学療法モデルに則った効果検証の重要性からである．スポーツ理学療法の主な領域は，「さまざまな目的をもってスポーツに取り組む対象者が，効率よく安全にスポーツ活動を実践できるよう，外傷，疾病等による身体的問題によって，スポーツ活動の休止や制約を余儀なくされた者や，スポーツ活動時の身体的不具合を有している者を対象として，早期に良い身体状態でのスポーツ再開・復帰を可能にする」，そして「スポーツ活動に，さまざまな目的で取り組む人々（年齢層，性別，活動レベルや競技種目を問わず）を対象として，より良い身体状態でのスポーツ実践，外傷や疾病の予防，スポーツ能力の向上をはかる」である．さらに国際スポーツ理学療法連盟（IFSPT）とは密接に連携を図り，2017年10月6，7日に北アイルランド，ベルファストにて開催された第2回国際スポーツ理学療法学会では「Optimal loading」をテーマに，スポーツ理学療法にかかわるレクチャーとポスターセッションが行われた．
新人理学療法士へのメッセージ
一歩一歩前へ
著者： 菊谷文子
ページ範囲：P.338 - P.339
晴れて理学療法士となった皆さん，国家試験合格おめでとうございます．私が新人だったときは，慣れない環境で緊張の連続でした．スタッフの方々や患者さんとのつながりがあったから今の私があるのだと思います．とても感謝しています．皆さんにエールを送るとともに，少しでも臨床のお役に立てることがあれば幸いです．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
相関と連関
著者： 下井俊典
ページ範囲：P.341 - P.341
相関（colleration）も連関（association）も2つの事象（変数）間の関連の強さを示す統計量である．しかし，これらの統計解析手法は変数の尺度により選択される（表1）．対象とする変数が比率，あるいは順序尺度の場合は相関，名義尺度（分類尺度，カテゴリ変数）の場合は連関が選択される．連関の場合，さらにカテゴリの数によって連関の統計量である連関係数が選択されることになる．
表2は，ある患者に対してA，B，2通りの理学療法を介入したときの効果の有無をまとめたものである．このように2つ以上のカテゴリ変数（表2では理学療法と効果）の各カテゴリ（表2では理学療法，効果のそれぞれの有無）のそれぞれの組み合わせに該当する度数を集計することをクロス集計といい，それを表にまとめたものをクロス集計表（cross table，分割表）という．変数のカテゴリが2つずつのものを2×2集計表（表2），いずれかが3つ以上のl，m個からなるものをl×m集計表という．
オリパラ関連企画 理学療法士が知っておきたい重要なスポーツ動作・4
膝靱帯損傷とサッカー動作
著者： 吉田昌平
ページ範囲：P.342 - P.343
サッカー動作における外傷の特徴
サッカーにおける外傷調査は，男女問わず国際大会やプロリーグ，若年層などを対象に広く行われている．Pfirrmannら1）によるシステマティックレビューでは，外傷発生は練習より試合で多いことが報告されている．そのほか，急性外傷，特に「タックルされて」などのコンタクト（接触）による発生が多いことは言われているが，多発する外傷の種類，受傷機転などに関する統一した見解はみられない．
外傷発生は大腿四頭筋・ハムストリングの筋損傷（肉離れ）に代表される大腿部に多く，膝関節は，大腿部の次に外傷発生が多い部位である．靱帯損傷の占める比率が高く2），重症外傷になりやすい．また近年では，頭頸部や上肢の外傷も増加傾向にある．
入門講座 歩行・4
エネルギー消費量の観点からみた脳卒中片麻痺患者の歩行
著者： 植木琢也
ページ範囲：P.345 - P.350
はじめに
脳卒中片麻痺者（以下，片麻痺者）の歩行練習をしていて，その疲労のしやすさや長距離歩行の難しさは理学療法士なら誰もが経験するのではないだろうか．加齢や廃用の要素も多分にあるとは思うが，はたして本質的な原因はどこにあるのだろうか．また，「1日どれくらいの量の歩行練習をすればよいか？」，「退院後の歩行に関する運動指導はどうするべきか？」といった疑問を持たれることも多いかと思う．
横浜市立脳卒中・神経脊椎センター（以下，当院）は脳卒中を主な対象とする専門病院であり，日々の診療のなかでこのような疑問や悩みに直面することも数多くある．そこで当院では片麻痺者の歩行などの動作におけるエネルギー消費に着目し，呼気ガス分析装置による計測から得られたデータを運動指導へと活用してきた．
本稿では主に自験例に基づき，エネルギー消費量の観点からみた片麻痺者の歩行について解説する．またデータの臨床応用の一例として，当院における片麻痺者への運動指導の実際についても紹介したい．
講座 理学療法に関するガイドラインup date・1【新連載】
—理学療法に関するガイドラインupdate—脳梗塞急性期
著者： 國枝洋太 , 三木啓嗣 , 星野晴彦
ページ範囲：P.351 - P.360
はじめに
厚生労働省による患者調査の結果では，脳血管疾患の総患者数は117万9000人とされ，減少傾向にあるとされている1）．しかし脳血管疾患（脳卒中）は，介護が必要となった原因疾患の第2位（16.6％）とされており2），社会復帰を阻害する原因となっている．そこで，脳血管疾患の後遺症に対するリハビリテーションの果たす役割は重要である．
現在，臨床場面において脳卒中治療で利用されているエビデンスとして，『脳卒中治療ガイドライン2015』3）および追補版2017がある．理学療法に関しては，2011年に『理学療法診療ガイドライン第1版〜脳卒中〜』が発行され，理学療法評価（指標）や介入の推奨グレードとエビデンスレベルなどが紹介されている．
そこで本稿では，脳梗塞急性期の重症例を提示し，理学療法を進める際のリスクや疾患管理に関する医学的なエビデンスを，機能回復を促すための理学療法の臨床場面に応用する具体的な工夫と合わせて述べることとする．
臨床実習サブノート どうする？ 情報収集・評価・プログラム立案—複雑な病態や社会的背景の症例・1【新連載】
慢性心不全により心機能が低下した急性期心原性脳塞栓症患者
著者： 川瀬智隆 , 清水悠
ページ範囲：P.361 - P.368
はじめに
急性期脳卒中患者のリハビリテーションにおいて，近年は脳卒中発症後24時間以内にリハビリテーションが開始されることが増えてきています．「脳卒中治療ガイドライン2015」では，十分なリスク管理のもとに，できるだけ発症後早期から積極的なリハビリテーションを行うことが強く推奨されています1）．
厚生労働省発表の「人口動態統計の概況」によると，2015年1年間の死因別死亡総数のうち，脳血管疾患は11万1973人で全死因の4番目となっており，そのなかでも「脳梗塞」が最も多く6万4523人となっています．そのうち心原性脳塞栓症は発症するときわめて転帰が不良であり，急性期に約10％が死亡し，機能予後も悪いとされています．
心原性脳塞栓症は心疾患により心臓内で形成された血栓が塞栓子となり，短時間で動脈を閉塞し症状が完成するため，「突発発症と突発完成」が発症様式の特徴と言えます．動脈閉塞が急速に起こるため側副血行路の発達が不良で，皮質を含む広範囲の梗塞巣をつくりやすく，脳浮腫の程度が強いことも多いです．臨床症状は意識障害や片麻痺，感覚障害に加えて失語や半側空間無視などの皮質症状が挙げられます．急性期血行再建にはアルテプラーゼ（recombinant tissue plasminogen activator：rt-PA）静注療法と血管内治療が挙げられ，近年はその有効性が確立してきています．
心原性脳塞栓症患者は高齢であり，背景に心疾患を有していることが多く，急性期の脳血管疾患リハビリテーションを安全に実施するにあたっては，脳血管疾患に加えて心疾患に対するアセスメントを行うことが重要となります．本稿では，急性期心原性脳塞栓症患者の心疾患に着目し，脳卒中ケアユニット（stroke care unit：SCU）から一般病棟転棟までの評価，プログラム立案のポイントについて解説します．
甃のうへ・第57回
平成の時代を振り返る
著者： 大場かおり
ページ範囲：P.340 - P.340
「まもなく改元」と聞き，いろいろなことが思い出されます．私にとって平成は，子育てと仕事の二重課題の濃厚な時代でした．末娘が高校を卒業する年齢になり，平成とともに子育ても終わるようで寂しい気がします．
小さな子供は自分の思いを説明してくれないので，親は「忖度」するばかりです．育児休暇が明けて職場に戻ったとき一番嬉しかったのは「ここでは会話が成立する！」ということでした．二重課題の毎日は時間に追われてばかりで，トラブルなくやり過ごすのが精一杯でした．職場にいられる時間が限られるので追い立てられるように仕事をし，落ち着いて担当患者さんの検討をすることができず，経験だけが頼りでした．当時の患者さんには本当に申し訳ないことをしていました．仲間が経験を積み，力をつけていくのを横目で見て焦りながらも，一方で「時間がないから仕方ない」という気持ちもありました．
報告
代謝当量は安静時ならびに運動時の心拍数から推定可能か？
著者： 山本周平 , 石田昂彬 , 三澤加代子 , 大平雅美 , 矢嶋史恵 , 樋口智子 , 山崎佐枝子 , 吉村康夫
ページ範囲：P.372 - P.377
要旨 【目的】本研究では安静時ならびに運動時の心拍数から運動時のmetabolic equivalents（METs）が推定可能か調査することを目的とした．【方法】信州大学医学部附属病院でCardiopulmonary exercise test（CPX）を実施した外来の心疾患患者123例を対象とし，背景因子，CPXのデータとして安静時および運動負荷1分ごとの心拍数（heart rate：HR）とMETsを調査した．解析はHR index（運動時HR/安静時HR）とHR net（運動時HR−安静時HR）を算出し，回帰分析から推定式の算出と寄与率を評価した．【結果】123例から得られた1,057個のデータを解析対象とした．平均年齢は58.9±12.3歳，男性73.2％，左室駆出率57.0±15.6％であった．回帰分析の結果，METsの推定式として0.05×HR net＋2.2（adjusted R2＝0.626）と3.0×HR index−0.5（adjusted R2＝0.544）が算出された（すべてP＜0.001）．また，年齢，性別，Body mass index，運動負荷方法ならびにβ遮断薬の有無でサブ解析を行った結果，HR indexは各サブ解析で回帰式が異なっていたのに対してHR netはほぼ同等の回帰式が得られた．【結論】HR netとHR indexから運動時METsを推定可能だが，背景因子やβ遮断薬の影響はHR netのほうが少なく，おおよそ0.05×HR net＋2から推定可能なことが示された．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.284 - P.284
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.378 - P.379
書評 —道免和久（監修）／竹林 崇（編集）—「—行動変容を導く！—上肢機能回復アプローチ—脳卒中上肢麻痺に対する基本戦略」 フリーアクセス
著者： 森岡周
ページ範囲：P.337 - P.337
リハビリテーションの理念は全人的復権である．故に，それに携わる専門職は対象者の全人的復権に向け日々努力を怠ってはならない．なぜなら，対象者の人らしさを復権するといった究極の目標を掲げているからである．
人らしさを象徴するものとして上肢による道具操作が挙げられる．乳児は環境に対して挑戦的に行動を繰り返すことでスキルを有した上肢機能を獲得していく．人は生まれながらにして意のままに身体を操れる機能を持ってはいない．言い換えれば，司令塔としての脳の組織化のためには，上肢を介した行動を起こすことが優先されるべき必要条件であるわけである．
書評 —石川 朗●総編集／浅香 満●責任編集—「—15レクチャーシリーズ 理学療法テキスト—理学療法概論」 フリーアクセス
著者： 瀧野勝昭
ページ範囲：P.371 - P.371
現在，理学療法士の養成校は263校あり，2017（平成29）年度各校の募集定員数の総計は約14,000名である．入学した学生の中には初めて学ぶ医学・医療は，難解な用語や記憶する教科が多いと感じている人も見受ける．「理学療法概論」は，理学療法のすべてを包括した内容が求められるが，入学して間もない学生に教授するため，必要な内容を満たし，かつ簡潔明瞭な記述が望ましい．「理学療法概論」の質の良い授業は，これから学ぶ基礎教科や専門教科などの理解を助けるのはもちろんのこと，学習へのモチベーションを高め，学習効果を得ることにつながる．
本書は，冒頭に教育方法の要件である「到達目標」を記載し，次に「学習主題」，「学習目標」，「学習項目」を明示したうえで，系統的に編集された15のlecture（講義）からなる．その内容は，理学療法の概要・背景・構成，必要な知識と実習，主対象（中枢神経系，運動器系，内部障害系，がん，介護予防），病期・職域別（急性期，回復期，生活期，在宅，行政，研究），そして最後に学習到達度をみる「試験・課題」で構成されている．
お知らせ リハ栄養フォーラム2018／第29回日本末梢神経学会学術集会／第21回リハビリテーション研修会—コメディカルに必要な急性期リハビリテーションの知識と技術／第23回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験のお知らせ／第9回顔面神経麻痺リハビリテーション技術講習会プログラム フリーアクセス
ページ範囲：P.316 - P.377
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.300 - P.300
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.339 - P.339
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.360 - P.360
第30回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.381 - P.381
編集後記 フリーアクセス
著者： 山田英司
ページ範囲：P.382 - P.382
本特集では「変形性膝関節症に対する最新の保存療法」というテーマで，ここ数十年大きな変化のなかった保存療法の転換のきっかけとなることを期待して，変形性膝関節症の理学療法に取り組んでおられる先生方に最新の知見を述べていただきました．
木藤伸宏先生は，本邦における変形性膝関節症に対する理学療法の第一人者であり，保存療法における歴史的な変遷と最新のエビデンスを述べていただきました．現時点でわかっていること，わかっていないことを明確に提示していただき，今後の課題が明らかとなったと思われます．工藤慎太郎先生は近年，超音波検査装置を用いて運動器疾患の形態学的，運動学的評価を行われており，今回症例を提示していただき，変形性膝関節症の保存療法における超音波検査の有用性について述べていただきました．德田一貫先生には，保存療法のなかでも重要とされてきた筋力に焦点を当てていただきました．特にこれまで，大腿四頭筋や股関節外転筋に着目されてきましたが，その理論的な背景と限界についても述べていただきました．島田昇先生には，重要であるにもかかわらず，これまで明らかにされてこなかった膝関節の回旋運動に特化して，運動学・運動力学的特徴，評価，治療までを最新の研究をもとに述べていただきました．膝関節の回旋動態やその異常は保存療法では重要であり，臨床に応用できる知見を多く含んでいると思われます．平川善之先生には，変形性膝関節症の疼痛に関連する要因を6つに分類し，その病態や最新のエビデンスについて述べていただきました．この視点は今後，保存療法の主となる部分であると考えられ，着目されていく分野であると考えています．
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ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
