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疼痛に対する理学療法は，理学療法の骨格をなす領域であり，対象者のニーズに沿った包括的な取り組みがなされている．本特集では，疼痛管理の視点から，その概要と最新のトピックス，多角的評価，運動療法・物理療法・認知行動療法による介入と効果について解説をいただき，生物心理社会的な観点から理学療法の文脈でいかに痛みを軽減・昇華・適応・共生するのかを含めて考える機会としたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル52巻7号
2018年07月発行
雑誌目次
特集 疼痛管理
疼痛管理の概要と最前線
著者： 髙橋直人 , 矢吹省司
ページ範囲：P.599 - P.608
はじめに
国際疼痛学会（International Association for the Study of Pain：IASP）1）では，疼痛は「不快な感覚であり，実際の組織の損傷または潜在的な組織の損傷と関連した，またはそのような損傷によって特徴づけられる情緒的な体験」と定義されている．すなわち，疼痛は身体に警告を与え大きな損傷から身体を守ろうとする一過性の体験であるが，一般的な生体内の器質的な反応よりも長く持続し，心理的・情緒的な苦痛を引き起こすことがある．疼痛には多面性があり，1つは「痛い」という感覚的側面，すなわち身体における痛みの部位，強度，持続性などを識別した痛み感覚の面，もう1つは過去に経験した痛みの記憶，注意，予測などに関連して身体にとっての痛みの意義を分析する認知の面，そしてそれを不快に感じる情動や感情の面である．
疼痛は，持続時間に関連し分類される．ある期間内に治癒するような疼痛は，「急性痛」に分類される．一方で，治癒すると予想される期間を超えて長期間持続する疼痛や，疾患の進行に伴う疼痛，または長期間改善しない身体的障害に関連する疼痛は「慢性痛」に分類される．運動器慢性痛（筋・骨格系の痛み）のメカニズムを理解するには，運動器の器質的異常（生物学的因子）とともに，年齢や環境および社会的立場まで考慮したストレス環境（心理社会的因子）を含まなければならないとする概念的なモデルとして，「生物心理社会モデル」を理解しなければならない2,3）（図1）．
薬物療法や手術療法だけではとりきれない運動器慢性痛に対しては，運動療法や心理社会的アプローチが重要であると考えられている．運動器慢性痛患者に対する心理社会的アプローチの1つに，積極的な問題解決法を取り入れた認知行動療法によるアプローチがある．認知行動療法的介入は，運動器慢性痛を改善するのに効果的であることが証明されており4），疼痛管理と機能回復において重要な集学的リハビリテーション・モデルのなかで考える必要がある5）．本稿では，運動器慢性痛を有する患者の特性や運動器慢性痛に対する整形外科的な治療（薬物療法，ブロック療法および運動療法）や認知行動療法，および理学療法を含めた多職種連携による集学的アプローチによる疼痛管理について解説する．
疼痛管理のための多角的評価
著者： 玉川隆生 , 井関雅子
ページ範囲：P.609 - P.617
はじめに
疼痛管理を行う際，痛みを適切に評価することは非常に重要である．痛みの評価に最も簡便なのは，患者自身に痛みの程度を申告してもらい，スコアやスケールで評価することであり，従来行われていると思われる．しかし近年では，特に慢性痛に対しては，痛みそのものだけではなく，QOLや心理社会的な要素など，痛みを多角的に評価することも重要と考えられており，さまざまな質問票が活用されている．また，治療の目標も，単純に痛みの強度を低下させることだけではなく，QOLの維持・向上へと向けられるようになっている．それらの目標を達成するために，各種の質問票を用いて患者の症状を多角的に評価し，運動療法が必要なのか，心理的なアプローチが必要なのか，侵襲的な治療や投薬による治療が必要なのかを検討する必要がある．ここでは質問票を用いて，疼痛の強度以外にその性質や，日常生活・心理社会的要因への影響など，さまざまな面から疼痛評価を行う方法について述べる．
疼痛管理のための運動療法
著者： 下和弘
ページ範囲：P.619 - P.627
はじめに
運動療法は疼痛管理のなかでも非薬物的な介入の1つであり，特に薬物療法や手術療法だけでは取りきれない慢性の運動器疼痛に対して重要な役割を果たす．運動療法は慢性痛患者の痛みによる生活への影響を改善するほか，筋力や柔軟性，全身持久力の向上だけでなく心血管イベントやメタボリックシンドロームのリスク低減，骨密度の維持，さらには認知機能や気分の改善といったさまざまな効果が期待される．したがって，慢性痛患者には積極的に運動療法を導入するべきである．しかし，慢性の運動器疼痛を訴える患者の多くは，動かすと痛みが出現するため安静にしようとする傾向に陥りやすく，不活動によって筋力や全身持久力の低下といった運動器のデコンディショニングが生じ，運動耐容能が下がることでさらに運動によって痛みが生じやすくなるという悪循環を形成しており，運動療法の導入に抵抗を示すことが少なくない．慢性痛患者に運動療法を処方する際には，生物心理社会的アプローチに基づいた患者の理解と適切な評価が必要であり，それぞれの患者に応じたテーラーメイドのプログラムが必要となる1〜3）．
疼痛管理のための物理療法
著者： 川村博文 , 西上智彦 , 辻下守弘 , 伊藤健一 , 大矢暢久 , 髙木峰子
ページ範囲：P.629 - P.636
はじめに
物理療法は，理学療法白書19851）にて，「物理的なエネルギー（熱，水，光，電気，徒手）を外部から人体に応用し，疼痛の緩解，循環の改善，リラクセーションの目的で使用する治療法をいい，温熱療法，水治療法，光線療法，電気治療，マッサージに分類される．運動療法が患者自身の動きを主とするのに対して，物理療法の特徴は他動的な治療法である．理学療法の目的である基本的動作能力の回復という点から多くは運動療法との組合せで施行される」と述べられている（図1）．
前文における目的では，疼痛の緩解，循環の改善，リラクセーションとあるが，現在の本邦においては，神経筋機能制御，褥瘡・創傷ケアが加わってきているのが実情である．後半の文面で理学療法の目的である基本的動作能力の回復という点から多くは運動療法との組み合わせで施行される．温熱療法と運動療法の複合2,3），近年では，本邦での最新の物理療法と運動療法の複合治療には，寒冷療法と運動療法の複合4），電気刺激療法と運動療法の複合5〜12），直線偏光近赤外線療法と運動療法の複合13），振動刺激痙縮抑制療法と運動療法の複合14），超音波療法と運動療法の複合15），ウイメンズヘルスに対応する筋電図バイオフィードバックと運動療法の複合16）などの報告があり，今後の発展が期待されている17）．また，日本褥瘡学会のガイドラインにも取り上げられる褥瘡・創傷ケアにかかわる物理療法などが実施されてきた18,19）．
疼痛管理にかかわる物理療法には，運動器症候群にかかわる侵害受容性疼痛，神経障害性疼痛や心因性疼痛，がん性疼痛に対する温熱療法であるホットパック治療，パラフィン治療，寒冷療法であるアイスパック治療，水治療法である渦流浴療法，光線療法である低出力レーザー光線療法，超音波療法，経皮的電気神経刺激などがある（表1）．
これらの適用を判断するためには，集積された基礎および臨床的な根拠に基づく理学療法（evidence-based physical therapy：EBPT）および総合的な経験則を駆使する必要があり，この点は重要である．
一方で，日本物理療法学会による物理療法の現状調査20）では，物理療法の活用上の課題として，物理療法の効果に関するデータ不足により効果判定が不確実であること，包括的診療請求方式に基づく診療報酬に加算されないこと，機器が高額で購入困難であること，操作が煩雑であることが指摘されるなど，臨床現場で活用するうえでの障壁が示されている．このような現状のもとで物理療法は，現実離れし，伝説化・埋没化傾向の危機に瀕している現状である．物理療法を再興していくためには，物理療法の治療効果立証のみならず，物理療法の保険診療点数加算を基盤とした，世界の先進国では常識化している開業に基づく物理療法と運動療法の複合治療に関する効果的な物理療法機器の臨床現場での活用の容認が不可欠である．
本稿では，疼痛管理のための物理療法に関して，物理療法にかかわる疼痛について運動器症候群，がんを含めた広い病態に対して，症状の軽減，慢性痛の対応，緩和を目的とした疼痛管理のための物理療法の適用に関して基礎および臨床のエビデンスなどを踏まえて解説を行うこととする．
疼痛管理のための認知行動療法
著者： 長澤康弘 , 柴田愛 , 岡浩一朗
ページ範囲：P.637 - P.645
はじめに
認知行動療法は，「個人の行動と認知（対処可能性，信念，考え方，構えなど）に焦点を当て，そこに含まれる行動，認知，感情，身体，そして動機づけの問題を合理的に解決するために構造化された治療法」とされている1）．疼痛管理を目的とする場合には，対象者が疼痛刺激をどのように理解し，そこで何を考え，どのように振る舞っていくのかを問題として解決していく．米国では，理学療法士の約8割が運動器の疼痛管理のために認知行動療法の技法を活用しており2），理学療法士による介入成果が報告されている3,4）．わが国においても運動器の慢性疼痛を中心に認知行動療法の普及が進みつつあり，その効果の解明が行われているが5），現状では諸外国と比較するとエビデンスは不足している6）．
本稿では，高齢者の運動器疼痛に対して認知行動療法を適応した先行研究の知見および具体的な技法について概説するとともに，わが国の膝痛高齢者を対象に認知行動療法（痛み対処スキルトレーニング）を適応した実際の取り組みについて紹介する．さらに，近年の疼痛管理において注目されているアクセプタンス＆コミットメント・セラピーやマインドフルネスといった第三世代の認知行動療法についても解説する．
とびら
特別支援教育と理学療法士—医療支援モデルと教育支援モデルの統合的展開
著者： 眞鍋克博
ページ範囲：P.593 - P.593
2007年4月から学校教育法等の一部を改正する法律の施行に伴い，これまでの「特殊教育」は，新たに「特別支援教育」として学校教育法に位置づけられた．この特別支援教育とは，「障害のある幼児児童生徒の自立や社会参加に向けた主体的な取組を支援するという視点に立ち，一人一人の教育的ニーズを把握し，その持てる力を高め，生活や学習上の困難を改善又は克服するため，適切な指導及び必要な支援を行うもの」と規定されている．
この法改正の背景には，2012年に日本も批准した障害者権利条約に代表されるように世界的潮流である障害者の自立意識の高揚やノーマライゼーション理念の普及がある．さらに国内的には，子供たちの障害の重度化，重複化や多様化の進行があり，特別な教育的ニーズに応じた適切な教育の実施と，学校と福祉・医療・労働などの関係機関との連携がこれまで以上に求められるようになった．教育における教育的リハビリテーションではこうした子供たちの障害の重度化，重複化に対しては，さらなる医学・医療の専門的知識と技術・資格をもった人材による適切な評価とそれに基づく支援が必要とされる．具体的には，これまで理学療法士や作業療法士などの外部専門家による「医療支援モデル」が推奨されてきた．それは，文部科学省「今後の特別支援教育の在り方について（最終報告）」（2003年）と中央教育審議会報告「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進（報告）」（2012年）の両報告に，質の高い教育的対応を支える人材として，特に理学療法士や作業療法士などの外部専門家を広く活用して障害に応じた適切な教育を行う必要性があると記載されていることで明らかである．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
身体重心と足圧中心
著者： 内田茂博
ページ範囲：P.653 - P.653
身体重心（center of gravity：COG）とは身体の質量分布の中心であり，姿勢の変化によって重心の位置は変化する．静的立位姿勢における身体重心の位置は第2仙椎の高さで骨盤の中央と解釈されているが，これはおおよその位置であり姿勢の変化によりその位置は異なってくる．生体力学では合成重心の考え方により身体重心を求めている．合成重心とは，図1に示すように身体の皮膚上に貼付したマーカーより，頭部，体幹部，上腕部，前腕部，大腿部，下腿部，足部などの各体節（セグメント）の位置情報が求められ，各体節の重心位置と質量が計算される．各体節の重心位置，質量より上半身の合成重心，下半身の合成重心が求められ，最後に身体全体の重心の位置が求められる．このように身体重心は各体節の位置によって求められた合成重心であるため，体節の位置関係が変化すれば身体重心の位置も異なってくることを理解する必要がある．
足圧中心（center of pressure：COP）とは，床反力作用点，圧力中心とも表現され，床と身体との接触面に働く力の分布の中心点である．図2に示すように足底が床面に接触した場合，矢印に示すような多くのさまざまな大きさや方向に向かった反力が足底に生じる．多数の足底に生じる床反力を合成し，1つの矢印にしたものを床反力ベクトルとよび，矢印の根本部分が床反力作用点となり足圧中心点を示している．両足で床に接している場合では，右足の床反力作用点が1点，左足の床反力作用点が1点と各々の足圧中心点を示すことができるが，左右の床反力作用点のつりあう点を合成床反力作用点として考え，足圧中心点として求めることがある．
オリパラ関連企画 理学療法士が知っておきたい重要なスポーツ動作・7
ラグビー選手の外傷
著者： 磯あすか
ページ範囲：P.654 - P.655
ラグビーは球技ながら激しいコンタクトがあり，外傷は多い．外傷の種類や部位，重症度もさまざまで，全身に傷害発生の可能性がある．
筆者がかかわっている女子ラグビーにおける外傷は，膝靱帯損傷，肩関節・肩鎖関節脱臼，頭部・顔面の骨折や打撲，足関節捻挫が多く，男子と比較すると筋や腱の損傷は少ない．これらの外傷はコンタクトによるものが多く，「タックルをした」または「タックルをされた」ことが原因の外傷が約半数を占める1）．受傷機転には技術，体力，環境などさまざまな要因があると考えられている．
入門講座 筋力トレーニング・3
高齢者に対する筋力トレーニング
著者： 石川淳
ページ範囲：P.658 - P.664
はじめに
わが国における高齢化は急速に進んでおり，総務省統計局の人口推計によると，2017年9月1日時点の総人口に占める65歳以上の割合は，27.7％と高い高齢化率を示している1）．このことからも，臨床の場において，筋力低下を来している高齢者に対し，筋力トレーニングを実施する機会は非常に多いと思われる．しかし，高齢者では加齢に伴う特有の問題に加え，疾患，活動性，栄養などさまざまな要因が複合的に影響し，筋力低下を来していることから，効果的な筋力トレーニングのためには，これらの要因を考慮し実施することが求められる．
本稿では，高齢者の身体的特徴および骨格筋の特性について触れ，サルコペニアと栄養の関連性や高齢者に対する筋力トレーニングの方法を解説する．
講座 発達障害・1【新連載】
発達障害と理学療法
著者： 儀間裕貴 , 太田英伸
ページ範囲：P.665 - P.671
発達障害とは
1．発達障害の定義—発達障害支援法
日本における「発達障害」は，2005年4月に運用開始となった「発達障害支援法」で定義された．この法律の第2条のなかで，発達障害は「自閉症，アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害，学習障害，注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」とされた．実際，発達障害という言葉は2002年の「自閉症・発達障害支援センター運営事業」まで行政では使用されていなかった．このような状況のなかで，知的障害を伴わないために社会の認知度も低く，適切な支援が行われてこなかった広汎性発達障害や特異的発達障害の人たちへの支援を積極的に図ることを目的として，この「発達障害者支援法」の運用が開始された．つまり，「発達障害」は病態生理を基礎に分類した同種の医学的疾患群ではなく，障害支援の対象となった個々の疾患を箇条書きにリスト化した政策的概念とも言える．
そのため，発達障害の概念は広く，以下の10の疾患や状態・問題を含むと一般的に理解されている．すなわち，① 知的発達障害，② 運動発達障害（脳性麻痺などの生得的な身体障害），③ 広汎性発達障害（自閉症，アスペルガー障害を含む自閉症スペクトラム），④ 注意欠陥/多動性障害とその関連障害，⑤ 学習障害，⑥ 発達性協調運動障害（不器用児），⑦ 発達性言語障害，⑧ てんかん，⑨ 発達期に生じる視覚障害および聴覚障害，⑩ 発達期に生じる慢性疾患の諸問題（健康障害）である．
臨床実習サブノート どうする？ 情報収集・評価・プログラム立案—複雑な病態や社会的背景の症例・4
キーパーソンも高齢のパーキンソン病患者
著者： 垣内優芳
ページ範囲：P.673 - P.678
はじめに
パーキンソン病（Parkinson disease：PD）は，中脳黒質の変性で神経伝達物質であるドーパミンが不足する進行性疾患です．国内では10万人以上が罹患され，発症頻度は10万人に対して100〜150人であり，高齢者に多いことが知られています1）．パーキンソン症候群を呈する疾患には変性疾患（PD，進行性核上性麻痺，多系統萎縮症，大脳皮質基底核変性症，レビー小体型認知症など），薬剤性パーキンソニズム，脳血管性パーキンソニズムの3つがあり，最も多いのが変性疾患であるPDです2）．
PDの関連ガイドラインには日本神経学会3）のパーキンソン病治療ガイドライン2011，パーキンソン病診療ガイドライン2018，日本理学療法士協会4）の理学療法診療ガイドライン第1版（2011）が存在します．またPDは難病指定であるため難病情報センター1）によりさまざまな情報が一般公開されています．
本稿では，PD患者の1例を示したうえで，一般的に評価すべき内容や理学療法診療ガイドラインにより推奨度の高い評価項目を挙げながら情報収集・評価・プログラム立案のポイントを紹介します．
甃のうへ・第60回
私の地域リハビリテーション観
著者： 甲斐恭子
ページ範囲：P.651 - P.651
この春，わが子2人が社会人となった．子育てと仕事の両立を振り返ると，家族の理解があって続けてこられたとあらためて感謝している．器用にこなせるタイプではなかったが，職場での後輩教育が子育ての参考になり，子供を通じて経験したことが患者さんやご家族へのかかわりのヒントになったことも多かった．
学生時代，長期実習とは別に「地域リハビリテーション実習」があった．当時はまだ介護保険がない時代で，先駆けであった行政所属の理学療法士の訪問リハビリテーションの現場を見学させていただくというものであった．身体機能だけではなく，環境調整に理学療法士の工夫がみられ，重度の障害があってもご家族とともに笑顔で過ごされていて，理学療法士との信頼関係の厚さに感銘を受けた．卒業後に就職した病院は小規模であったが，訪問リハビリテーションも行っており，私も1年目から担当患者さんの退院後の訪問リハビリテーションを申し出て，その経験を症例発表させていただいた．今思えば，真のニーズに応えられたかわからないが，ゴールである生活像を急性期から予測（想像）してかかわることの大切さを学ばせていただいた．現在も訪問リハビリテーションや介護予防事業，専門職派遣事業などにかかわっているが，入院期間に改善した身体機能が退院後の生活環境によって改善も悪化もすることをたくさん経験した．
報告
子供の腰痛の実態と発生要因の検討
著者： 増田一太
ページ範囲：P.679 - P.686
要旨 【目的】本研究の目的は，質問紙調査により子供の腰痛の実態と発生要因を明らかにすることである．【方法】対象は，小学生5年生から高校生3年生までの939名とした．質問内容は，腰痛の有無，身体的要因，運動状況を調査した．そして腰痛の出現時期が全体の約70％以上が中学生時期であったため，腰痛を有する475名の中学生に対し判別分析を行い発生要因の検討を行った．【結果】腰痛有症率は約12.7％であり，年々増加傾向を示していた．子供の腰痛の特徴は，運動時痛よりも座位時痛のほうが多く，特に椅座位よりも体育座り時に多く認めた．判別分析の結果，腰痛発生には体格の成熟した男子中学生が関与した．【考察】子供の腰痛発生率は，成年期より少なかったが，今後経年的に上昇していくことが予想された．腰痛の発生要因は，体格の成熟した男子中学生であり，腰椎構成体への過負荷が早期より生じることが，腰痛発生に関与している可能性が示唆された．
ひろば
ペットロス症候群の体験
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.687 - P.687
人間がペット（同伴動物）を飼うようになったのは，古い時代に始まる．当時はほとんどが犬だったらしいが，時代とともに種類も増え，時にはペットが放棄され，動物愛護と生態系の秩序を乱す要因になっている．私は子供の頃から，川魚，小鳥，兎，猫，犬を飼育していた．そのわけは身近での鑑賞と遊び相手にすることだったと思う．しかし，癒しの対象としてのペットには餌を与え，清潔に保つ必要もあるため，ペットと飼い主との間には相互間のケアが成立するのである．
私は前妻を亡くした後に，白い手乗り文鳥（くちばしと脚はピンク色）を一羽飼い始めた．文鳥の平均年齢は6歳だが，名をIsao'sに準じて「イズ」とした．私が自宅にいるときには，鳥籠を開けてやると居間に出てきて飛び回り，私がパソコンのキーボードを叩いている手にとまるとか，口を開くと歯の掃除をしてくれることもあり（図），たいへん楽しい仲間であった．
臨床のコツ・私の裏ワザ
腸脛靱帯の柔軟性獲得のコツ
著者： 近藤淳
ページ範囲：P.648 - P.649
腸脛靱帯長軸方向の柔軟性獲得のコツ
本稿では臨床上多く問題になる印象のある大腿筋膜張筋から連続する腸脛靱帯を対象とする．腸脛靱帯長軸方向の柔軟性を獲得するために股関節伸展内転することで腸脛靱帯を伸張したいが，側臥位や立位で行うと骨盤の固定に苦慮することを多く経験する．そこで私はトーマステストの肢位で股関節伸展内転することで腸脛靱帯を伸張している（図1）．可能であれば両下肢を治療台端から出した状態にしている．
利点として，背臥位は背部や臀部の接地面積が大きいため固定が得やすく，骨盤も押さえやすい．また腸脛靱帯による膝蓋骨外側牽引や脛骨外旋牽引が強い症例では，膝蓋骨や脛骨の動きを徒手で抑制しやすいポジションとなる．このようにして腸脛靱帯長軸方向の柔軟性獲得にアプローチしている．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.596 - P.596
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.688 - P.689
書評 —上杉雅之（監）—「—99のWeb動画付—イラストでわかる小児理学療法学演習」 フリーアクセス
著者： 米津亮
ページ範囲：P.647 - P.647
小児の理学療法を学ぼうとする学生とって理解を得るのが難しいことは何か？ それは，「障がい児の特異的な発達」と「障がい児の理学療法のプランニング」に集約されるのではなかろうか．このような学生の悩みに応えた，これまでにありそうでなかった書籍が本書である．その特徴は，各疾患のさまざまな発達過程を動画視聴できる点と臨床場面をイメージしやすいようクリニカルリーズニングの構成を行った点にある．
例えば，脳性麻痺が，異常な姿勢・運動を示す疾患群と定義されても，その臨床像は，痙直型やアテトーゼ型の病型，そして片麻痺・両麻痺・四肢麻痺の障害部位により異なる．学生は，このような多種多様な臨床像を，臥位から坐位，立位・歩行と発達段階に応じて整理しなければならない．しかし，実際の障がい児の姿勢・運動を観察できなければ，その理解は難しい．本書は，このような学生の悩みを解決できるよう，ここぞというタイミングで特徴的な姿勢・運動に対する動画視聴が盛り込まれている．そのため，学生が，障がい児の姿勢・運動の特徴について，より明確なイメージをもてるよう「わかりやすさ」，「興味を引き出す」ことに配慮されている．このような動画視聴が，小児領域の重要な疾患である脳性麻痺のみならず，早産・新生児仮死などのリスク児から，ダウン症，デュシャンヌ型筋ジストロフィー，先天性多発性関節拘縮症・二分脊椎などの小児整形疾患，さらには広汎性発達障害までカバーされている．このことは，学生にとって「障がい児の特異的な発達」の理解を深める大きな機会になるであろう．
書評 —木村 朗（著）—「身体活動学入門」 フリーアクセス
著者： 浅川康吉
ページ範囲：P.650 - P.650
本書はこれまでにない「ユニークな身体活動のとらえ方による新しい治療目標・健康な生活目標設定のための新しい理学療法入門」という，地域理学療法学の立場からみても興味深いものである．
理学療法に課せられたリハビリテーション医療の目標設定は今や，身体機能自立だけでは片づけられない．日本の理学療法士は地域における介護予防，生活習慣病予防など果たすべき役割が課せられている．そこでは，麻痺の回復や運動機能の維持を基本戦略にしつつ，動作の自立という従来から果たしてきた役割に加えて，健康管理や身体活動の維持を通して，麻痺の重度化につながる血管障害の再発予防，疲労蓄積などによる日常生活活動の低下を防ぐ，よりよい状態をめざした生活目標設定方法が求められるのは当然である．
書評 —吉村紳一（著）—「脳卒中をやっつけろ！」 フリーアクセス
著者： 酒向正春
ページ範囲：P.657 - P.657
脳リハビリテーション医の酒向正春です．今，一冊の本が話題になっています．三輪書店から出版された『脳卒中をやっつけろ！』です．著者は日本を代表する脳神経外科医である兵庫医科大学脳神経外科学講座の吉村紳一主任教授です．脳神経外科医，脳卒中医，脳リハビリテーション医，脳卒中患者家族としての立場から興味津々で読ませていただきました．吉村先生の豊富な経験から，脳卒中をやっつける方法が実にわかりやすく凝集されており，脳卒中をまったく知らない方にも簡単に理解できるように説明されています．脳卒中患者にかかわる仕事の方や脳卒中患者を抱える家族の方が脳卒中を知りたいと相談されたときに，まず最初に勧めたい著書です．マンガも取り入れて寝ながらでも学べる内容ですので，皆さんご安心ください．
内容は脳卒中をやっつける方法が五か条で示されています．その一は敵を知ること，すなわち脳卒中について，脳梗塞，くも膜下出血，脳出血の特徴をスムーズに学べます．その二は己を知ること，検査を受けて自分の状態を知ることが勧められ，MRIでの脳組織や脳動脈・頸動脈の検査や，心電図や心エコーによる心臓・不整脈の検査，さらにその他の検査の必要性が学べます．その三は危うきを避けること，そう，危険因子を避けることです．高血圧，糖尿病，脂質異常症，喫煙，大量飲酒，心房細動など，危険因子の避け方が学べます．血圧管理の重要性は言うまでもありませんが，食事療法における飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸を考えた戦略，なたね油やオリーブオイルの有効性，お酒の適量についても触れられています．やはり，美味しいものを適度に食べて暮らしたいですね．その四は薬を煎じること．高血圧，脂質異常症，糖尿病，喫煙，抗血小板薬，抗凝固薬薬物治療を受けることの必要性がわかりやすく説明されています．しかし，多剤併用は副作用もありますので，長期的な内服薬の基本は5種類以内が望ましいですね．その五は術を使うこと，まさに吉村先生の主戦場で，手術を検討することの説明です．吉村先生と言えば，超急性期脳梗塞に対する血管内治療・血栓回収療法の世界的トップランナーですが，本著では未破裂脳動脈瘤，脳動静脈奇形，頸動脈狭窄症，頭蓋内動脈狭窄症，もやもや病について説明されています．非常にスマートに説明されており，手術を受けることが怖くなくなりそうです．おわりに，吉村先生のいいお医者さんネットやDR. YOSHIMURA'S WEBSITEの「相談メール」も紹介されています．
書評 —半場道子（著）—「慢性痛のサイエンス—脳からみた痛みの機序と治療戦略」 フリーアクセス
著者： 田口敏彦
ページ範囲：P.672 - P.672
『慢性痛のサイエンス—脳からみた痛みの機序と治療戦略』は，わずか200ページ強の本である．しかし副題にもあるように，痛みについて痛みの局所からの視点ではなく，脳からの視点で最新の情報をコンパクトにまとめて書かれた本である．この本の趣旨は，決して局所の病態を軽んじているわけではない．痛む局所の病態を正しく評価したうえで，脳からの視点で慢性痛をどう理解するかが著者の趣意である．慢性痛治療に際して，慢性痛患者の頭の中で起こっている病態を，基礎知識として知っておくことは，非常に有益である．実際に治療戦略を立てるためだけではなく，慢性痛をもつ患者への痛みの共感をも一層育むことのできる本になっている．
慢性痛が大きな社会問題になって久しい．慢性痛の頻度は，多い報告では全人口の30％，少ないものでも11％と報告されている．慢性痛の部位についてのアンケートでは，腰，肩，膝，頸，頭の順に多く，頭痛を除けばほぼ運動器の疼痛である．また現在では，元気で活動的な高齢者が増えているだけに運動器の痛みは，ますます重要になってきている．そして慢性痛が問題なのはその頻度だけではなく，難治のことが多いからである．特に「運動器に関する慢性痛」は，運動器の局所の病態だけでは説明しきれない部分が問題である．例えば，本来なら亜急性の痛みであるいわゆる腰痛症が慢性化して長引くのはなぜかという疑問である．腰の局所だけでは説明し得ない病態を単に心因性と片づけていた時代もあった．しかし，それがfMRI，PETの登場により脳内の変化も客観的に示すことができるようになった．その脳内の変化が慢性痛の原因なのか結果なのかは，現在のところ不明であるが，この科学の進歩の現況を知っておくことが極めて重要である．もちろん臨床家にとって，局所の病態を理学所見，神経学的所見，X線検査などの従来の画像診断を駆使して，慢性痛を持つ患者の局所の病態を正確に把握し評価する能力は大前提にある．そのうえで，慢性痛における脳内の変化を知っておくことは，治療上非常に有益なことだと思う．
お知らせ 第6回新潟医療福祉大学夏期骨学セミナー フリーアクセス
ページ範囲：P.678 - P.678
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.608 - P.608
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.617 - P.617
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.686 - P.686
第30回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.691 - P.691
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.692 - P.692
第52巻7号をお届けします．
痛みについては1982年にMelzach Rが著した“The Challenge of Pain”を発行直後に読む機会があり，現在でもよく使う書棚に保管しています．1939年にLerche Rは，痛みは防衛反応であり幸先のよい警告であると医療者が主張し過ぎる点に触れ，末期になって激しい痛みを有するがんの痛みや，予防的な役割とは言いにくい心筋梗塞での痛みを例に挙げて痛みをいかに捉えるかについて述べています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
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58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
