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現在，理学療法の臨床は，臓器・疾患別に細分化・専門化されている．就労する組織と領域も病期別医療・福祉領域そして教育まで範囲は広がり，求められる業務も細分化されている．臨床各領域の理学療法スペシャリストとは，一般に個々の病態や病期・治療技術の専門家を指すことが多いが，対象者個々のリハビリテートを援助し，その生活やQOLまで頭をめぐらす専門職である限り，理学療法士にはジェネラルな思考も求められる．理学療法士をジェネラリスト・スペシャリストとして定義づけるのでなく，さまざまな視点で論じ，働き方や教育の方向性を考える．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル52巻8号
2018年08月発行
雑誌目次
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
専門職としてのジェネラリストとスペシャリスト
著者： 岩田健太郎
ページ範囲：P.697 - P.702
専門職とスペシャリストは同義語なのか．ジェネラリストとスペシャリストの区分，線引きは可能なのか．両者を適切に捉えるにはどうすればよいか．医師の立場から提言してほしい．
これが今回いただいたお題である．難しい．いや，実は簡単だ．やれやれ，何を混乱しているんだ，この書き手は？ 読者の嘆息が聞こえてきそうである．
理学療法におけるジェネラリスト・スペシャリスト
1．理学療法の専門性確立とその育成
著者： 佐藤房郎
ページ範囲：P.703 - P.709
はじめに
筆者が34年前に理学療法士として仕事に就いた頃は，全国の理学療法士数がやっと1,300人を超えた状況で，リハビリテーション部門を有する医療施設も限られていた．当然，社会的認知度は低く，会合で予約した店の歓迎ボードには「リハビリステーション御一行様」や「PTA様」と書かれ失笑した思い出がある．医学部においてもリハビリテーションの講座を有する大学は少なかったことから，積極的にリハビリテーションを導入する医師も多くはなく，重度な合併症をつくってから処方される印象があった．
一方，数少ない理学療法士にはジェネラリストとしてあらゆる疾患に対応することが求められていたが，特定の領域に秀でた先輩の後ろ姿を追いかけ，いつしか得意とする領域を確立しようと取り組んでいたように思う．あらためてジェネラリスト・スペシャリストについて問われると，双方を追い求めてきた感がある．本稿では，スペシャリストを理学療法の専門分化と捉え，医療制度の変遷と日本理学療法士協会の取り組みを踏まえ，現行の医療システムに答えるべく理学療法の専門性確立とその育成について概観してみたい．
2．手で感じ取り，頭で解釈し，心を読み解き，そしてアクション
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.711 - P.715
はじめに
私自身は幅広く理学療法にかかわってきたので，基本的にはジェネラリストだと思っていますし，理学療法士の多くはジェネラリストだと考えています．ジェネラリストとは，決められた時間内に漫然と働く理学療法士を指すのではなく，理学療法マインドや技術など，何か光るものをもっている人であり，また日々の臨床において常に振り返りを行いながら学会などでの情報収集を怠らない人であると考えます．そうした人はスペシャリストへと進化していくと思います．また，スペシャリストとして物事を追究しようとする人は，自然と素晴らしいジェネラリストになっていく可能性が高く，したがって私は，スペシャリストはジェネラリストでもあると考えています．
日本理学療法士協会の「理学療法士業務指針」には，「理学療法士は，身体に障害のある者，また，障害の発生が予測される者に対し，その基本的動作能力の回復や心身の機能の維持・向上を図るため，治療体操その他の運動を行わせ，電気刺激，光線，徒手的操作（マッサージ他），温熱水治その他の物理的手段を加えることを業務とし，もって保健・医療・福祉の普及および向上に寄与することを目的とする」とあります．対象者の身体だけでなく，生活から地域，社会制度にまで目を配らなければ，この業務指針にある目的とは合致しません．これをめざすには，スペシャリストはおのずとジェネラリストとして展開していかなければならないし，それを患者・家族は望んでいると思っています．
理学療法のスペシャリストとして
1．徒手理学療法のスペシャリストを養成する
著者： 山内正雄
ページ範囲：P.717 - P.719
はじめに
世界理学療法士連盟（World Confederation of Physical Therapy：WCPT）の下部組織である世界徒手理学療法士連盟（International Federation of Orthopaedic Manipulative Physical Therapists：IFOMPT）1）は，徒手理学療法士（Orthopaedic manipulative physical therapist：OMPT）を神経筋骨格系疾患の患者を治療するための理学療法の専門領域として，クリニカルリーズニングに基づき，徒手的技術や治療手技を用いた高度で特殊な治療であると定義している．そして，理学療法士として登録後もしくは大学の理学療法専攻過程を卒業後に，スポーツ分野も含む整形外科領域において，IFOMPTが規定しているOMPTの厳しく専門的な教育プログラムを終了した理学療法士だけをOMPTとして認めている．
この専門的な教育プログラムの内容は，IFOMPTの教育基準文書に掲載されていて，定期的にアップデートが行われている．この教育プログラムは，WCPTにも認められているため，このプログラムを終了することは，世界的にも認められた神経・筋・骨格系の疾患に対する理学療法のスペシャリストであると言える．なお，現在IFOMPTが正式な会員国（MO）と認めている国は世界でまだ22か国であり，準会員国（RIGs）は15か国である．
本稿では，現在の日本におけるOMPTの養成課程と，徒手理学療法の今後の課題について考えていく．
2．理学療法のprofession
著者： 岡田亨
ページ範囲：P.721 - P.723
理学療法のprofessionとして
「理学療法は，外的要因としての社会的ニーズによって生まれ，同時に外的要因によって規制される部分と，それに専従する者の総合的活動水準としての内的要因によって自ら規制した部分により構成されている」．奈良勲1）先生の『理学療法の本質を問う』の一節である．外的要因である社会的ニーズの多角化は，療法士を戸惑わせている．プログラムはより最新のものが好まれ，現場では効率的・効果的・経済的の三つ巴に対峙しなければならない．医療は今，サービスと呼ばれ，患者とのラポール形成より顧客満足が重視されているのではないかと筆者は危惧している．コミットという言葉はすでにお株を奪われてしまった．現場は経営側から担当数，クレーム数で査定され，社会情勢は少子高齢化，技術革新，医療・介護費問題，介護予防などへの参画の要請，加えて個人に対する自己責任，自己実現へのプレッシャーが強調される空気感に包まれている．現場の悩ましさは容易に想像できる．
今日では，患者に向き合うために「理学療法士だから」という土台は沈下し，付加価値が求められている．われわれが患者に向き合うこととは何か，考える必要が今ある．
3．中枢神経疾患に対する理学療法
著者： 石田利江
ページ範囲：P.725 - P.727
はじめに
中枢神経疾患患者の治療で必要なことは，損傷によって生じる症候と，そのために起こる運動，行動障害を捉え，できるだけ正常に近い協調された感覚運動の再学習を通して機能獲得を援助することである．
目標達成のための正確な問題分析と必要なコンポーネントの選定，獲得のための治療計画と適切な治療プランの立案，精密な技術による患者の潜在能力の発見と運動学習の促通を実践する．毎回の治療結果を振り返り，柔軟に治療プランを修正し，毎回の治療で確実に目標に近づく．これらは，治療者側だけでできることではなく，患者の応答とやりとりしながら共同で行う．以下に目標達成のための4回の症例治療を紹介する．
4．呼吸器疾患に対する理学療法
著者： 北川知佳
ページ範囲：P.729 - P.732
はじめに
「呼吸リハビリテーション料」が2006年度診療報酬に新設され，呼吸器疾患に対するリハビリテーションが急速に求められるようになってきた．また慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）を中心とした慢性呼吸器疾患に対する呼吸リハビリテーションは治療の一環として認められ，高齢社会を迎えた昨今は肺炎や誤嚥性肺炎など理学療法士が呼吸器疾患にかかわる場面も増えてきている．
筆者は慢性呼吸器疾患の専門施設に勤務し，呼吸器疾患に接する機会が多い立場から理学療法士の呼吸器疾患におけるかかわりについて述べたい．
座談会
理学療法士として「ジェネラリスト」と「スペシャリスト」を考える
著者： 三浦祐司 , 渡辺敏 , 井手伸二 , 永冨史子
ページ範囲：P.733 - P.742
病態・疾患別に理学療法を提供する急性期，回復期リハビリテーションとして集中的に理学療法を提供する回復期，長い期間の療養や生活，人生の援助として理学療法を提供する生活期．理学療法士は同じ国家資格をもちながら，各病態・病期でスペシャリストとしての役割を担う．一方，多職種チームでは理学療法士は「理学療法」全般の専門家としての意見も求められる．理学療法士はどのようにスペシャリストであり，またどのようにジェネラリストであるのだろうか．各分野でご活躍の先生方にお集まりいただき，語り合っていただいた．（2018年3月14日収録）
とびら
ICFを武器に
著者： 村上忠洋
ページ範囲：P.693 - P.693
地下鉄の改札を抜け，しばらくうす暗い地下道を進んだところにその店はあります．店の扉を開けると，温かく穏やかな笑顔と優しいコーヒーの香りが，出迎えてくれました．
この店の店員さんたちは，片手でコーヒー豆を挽き慎重にコーヒーを淹れている方や，片隅のパソコンで指一本とマウスを使って新しいメニューを作っている方など，いずれも片麻痺の障害をおもちでした．また，部屋の奥からは，女性のにぎやかなしゃべり声が聞こえ，そこでは小さなビーズに糸を通して，きれいなアクセサリーを作る教室も開かれていました．その教室の講師や参加者にも，片麻痺や言語障害をもった方がいらっしゃいます．そうです，この店では脳卒中による後遺症を抱えた方々が，それぞれの役割をもって，生き生きと働いておられます．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
床反力と床反力作用点
著者： 福田航
ページ範囲：P.745 - P.745
身体に加わる外力には重心と床反力が存在する．床反力とは身体（主には足底）と床の接触部分から生じている反力のことであり，上下方向，左右方向，前後方向の成分に区分される．
床反力の上下方向はアナログ体重計をイメージするとわかりやすい．体重計に乗って静止すると自身の体重が表示される．これは足底が加える下方向の外力であり，床反力は上方向に同じ大きさでつり合っている．一方で，体重計の上でしゃがみ込み動作を行うと動作のはじめは表示される値が体重よりも小さくなり，後半になると体重の値を越えて大きくなり，最終的に静止すると体重の値に戻る．このことは，身体重心の移動が床反力と密接に関連していることを示唆している．
オリパラ関連企画 理学療法士が知っておきたい重要なスポーツ動作・8
体操競技における倒立動作のみかた
著者： 岡田亨
ページ範囲：P.746 - P.747
近年の日本選手たちの活躍は，体操王国ニッポンを復活させてくれた．体操の醍醐味やその美しさをご紹介したいのだが，誌面の都合上さっそく本題に入らなければならない．
今回は倒立である．倒立は体操の基本であり，男女ともにすべての種目の局面でその姿勢をみることができる．まずお伝えしたいのは「よい倒立は美しく，美しくない倒立には問題が潜んでいる」と言うことである（図1）．倒立の評価ポイントを以下に列挙する（図2）．
入門講座 筋力トレーニング・4
筋機能，痛みを考慮した筋力トレーニング
著者： 平川善之
ページ範囲：P.749 - P.755
はじめに
筋力トレーニングは，われわれ理学療法士が日常臨床で行う治療的介入手段として，最も多いものの1つであろう．代表的な運動器疾患における筋力トレーニングの推奨度を，日本理学療法士協会の定めるガイドラインをもとにみてみると，変形性膝関節症1）では膝関節痛や歩行機能などに対し，推奨グレードAエビデンスレベル1で，同様に人工膝関節置換術においても推奨グレードAエビデンスレベル2とされている．また慢性腰痛2）においては，痛みに対する効果として，推奨グレードBエビデンスレベル3とされている．さらに肩関節周囲炎3）においても，筋力トレーニングを含めた理学療法は，痛みや運動機能に対する効果として推奨グレードBエビデンスレベル2とされている．また変形性股関節症の診療ガイドライン4）をみても，筋力トレーニングを含めた理学療法は，疼痛や機能障害の改善に対し推奨グレードはBとされている．
こうしたことから，より効果的な筋力トレーニング方法を考慮して実践することは，理学療法士として必須である．そのためには，目的とする筋群の生理・解剖・運動学的特徴を把握し，念頭においたうえでプランニングする必要がある．
また，効果的な筋力トレーニングを行ううえで支障となるものとして，痛みがある．痛みが筋力トレーニングの実施とその効果に与える影響を考慮したうえで，具体的な方法を決定する必要がある．本稿ではこれらを踏まえ効果的な筋力トレーニングについて概説する．
講座 発達障害・2
発達性協調運動障害と理学療法
著者： 眞鍋克博 , 長島大介 , 粕山達也
ページ範囲：P.756 - P.762
はじめに
一部の子供には日常生活や学校生活において，無器用さやぎこちなさ，あるいは落ち着きがなくじっとしていられないなどが原因となり，さまざまな活動や参加が阻害されていることが散見される．学校教育現場において，そうした子供たちへは主に教育職員が対応しているものの，対応についての知識や経験が十分ではない場合が多く，学校での教育のなかで大きな課題となっている1）．
現在，これらの阻害要因は発達性協調運動障害（developmental coodination disorder：DCD）として1つの概念疾患と捉えられるようになった．DCDでの障害の概念について，岡2）は歴史的に考察し，これをminimal brain dysfunction（MBD）やclumsiness，clumsy child syndrome，disorder of attention and motor perceptuomotor dysfunction，motor learning difficicultyと同様の意義としてこれまで使用されていることを指摘した．DCDはその初期において，療育や教育の分野で注目され，その後，医学からのアプローチとして捉えられるようになった経緯を明らかにしている．さらにDCDの症状は，正常と異常の境界線を引くのが実際上不可能であることから，日常生活上での障害の状態を前提として，それが起因するものとしてDCDがあることを述べている．また，DCDは米国精神医学会による精神疾患の診断・統計マニュアル（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders：DSM-5）において，神経発達症群/神経発達障害群のなかの運動症群/運動障害群の基準の1つに位置づけられている3）．さらに，疾病および関連保健問題の国際統計分類（International Classification of Diseases：ICD-10）では，（F80-F89）心理的発達の障害における（F82）運動機能の特異的発達障害・協調運動障害に分類されている4）．
本稿では，まず発達性協調運動障害について，診断基準を通してその特徴について述べ，臨床上の特徴と理学療法との関連について述べる．次にDCDとの合併が多くみられる自閉症スペクトラム障害（autism spectrum disorder：ASD），学習障害（learning disabilities：LD），注意欠陥多動性障害（attention deficit/hyperactivity disorder：ADHD）の3つの障害の概要と理学療法評価，さらに理学療法の実際について述べることとする．
臨床実習サブノート どうする？ 情報収集・評価・プログラム立案—複雑な病態や社会的背景の症例・5
女性の変形性膝関節症患者
著者： 中村睦美
ページ範囲：P.763 - P.769
はじめに
本邦の40歳以上の中高年者における変形性膝関節症（膝osteoarthritis：膝OA）の有病率は，男性で42.6％，女性で62.4％であると報告されています．また，X線で診断される膝OAの患者数は2530万人（男性860万人，女性1670万人）1）と推定されており，臨床でも理学療法を実施する機会の多い疾患です．また，高齢になるほど膝OAの有病率が高まりますが，中高年者の特徴として，膝関節だけでなく内部障害や他部位の運動器疾患，神経疾患などいくつかの疾患を併存している方が多くみられます．また，関節症は要支援となる原因のなかで最も多く2），社会保障費の増大を抑制する観点からも膝OAの予防，治療は重要です．
複雑な病態や社会的背景をもった症例には，主疾患である膝関節だけに注目しても，活動や社会参加につながらないことがあります．既往歴や病態，社会的な背景を把握したうえで，その患者に必要な理学療法を行う必要があります．
理学療法士は，地域において，機能回復練習などの本人へのアプローチだけではなく，生活環境の調整や，地域のなかに生きがい・役割をもって生活できるような居場所と出番づくりなど，本人を取り巻く環境へのアプローチも含めたバランスのとれた支援が求められています．高齢者の自立支援・重度化防止に向けた介護予防推進の取り組みにおいては，機能面だけでなく，患者の活動や参加，さらには社会的な背景や個人因子までまるごと把握し，そのなかで適切なアプローチを行う視点をもつことが必要です．
本稿では，膝OAを原疾患とした人工膝関節置換術患者の事例を提示し，臨床推論の過程として情報収集から評価，プログラムの立案，理学療法の実施までのポイントを提案します．
甃のうへ・第61回
折り返し地点から眺める
著者： 金岡さち子
ページ範囲：P.744 - P.744
理学療法士となって何年目となったのか，数えるのに時間がかかるようになってきた．今年23年目とのこと．その間，何を考えここまでやってこられたのかを振り返り，未来につなげる機会としたい．
私が理学療法士という職業を知ったのは，出生時に低酸素状態となり脳性麻痺を患った弟が幼少期から理学療法を受けていたからだ．中学の頃には自分の将来像と重ねていったのは自然な流れだったように思う．
原著
荷重を許容した不動性骨萎縮の皮質骨微細構造解析
著者： 小関弘展 , 本田祐一郎 , 佐々部陵 , 坂本淳哉 , 樋口隆志 , 砂川伸也 , 尾﨑誠 , 沖田実
ページ範囲：P.771 - P.775
要旨 【目的】荷重を許容したラット膝関節不動モデルを用いて，固定期間による皮質骨の微細構造変化を評価した．【対象と方法】8週齢のspecific-pathogen-free（SPF）Wistar系ラットの両側後肢を1〜12週間ギプス固定した（Im群）．摘出した大腿骨骨幹部における全断面積（total area：Tt.Ar），皮質骨面積（cortical area：Ct.Ar），皮質骨体積比（Ct.Ar/Tt.Ar），皮質骨幅（cortical thickness：Ct.Th），断面二次モーメント（polar moment of inertia：pMOI）をmicro computed tomography（μCT）で計測し，コントロール群と比較，検討した．【結果】Ct.Ar/Tt.Arは両群間とも同程度で推移したが，Im群のTt.Ar，Ct.Ar，Ct.Thは外固定早期（1週後）より有意に低値となり，pMOIは4週以降に減少した．【考察】機械的（力学的）負荷を「運動」と「荷重」に分け，「運動」条件のみを排除した関節不動化により，骨幹部の皮質骨面積と皮質骨幅は低下し，4週後には骨の脆弱化を来すと考えられる．
症例報告
血友病A患者に対しTKA周術期理学療法を行った一例
著者： 髙田ゆみ子 , 塚本利昭 , 玉井佳子 , 津田英一
ページ範囲：P.776 - P.781
要旨 【目的】血友病性膝関節症に対し人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）を施行された症例に対する理学療法について報告する．【症例】66歳，男性，診断名は左血友病性膝関節症，中等症血友病Aである．周術期の止血管理として術前より血液凝固第Ⅷ因子製剤が投与された．術前のrange of motion-test（ROM-T）は，右膝関節伸展−10°，左膝関節伸展−15°・屈曲125°，両股関節伸展−15°と制限を認め，徒手筋力テスト（manual muscle testing：MMT）では下肢筋力は左膝関節屈曲［3］，両股関節伸展・外転［2］〜［3］と著明な低下を認めた．歩容は，松葉杖と右下肢に頼る逃避性歩行となっていた．術前，日本整形外科学会OA膝治療成績判定基準（Japan Orthopaedic Association Score：JOAスコア）は左50点であった．術後理学療法は，術翌日より当院のTKA術後のプロトコールに沿って実施した．術後23日目に片松葉杖歩行にて自宅退院，術後45日目の時点で術前と同程度の膝関節機能となり，主訴である左膝関節痛は消失し，歩行距離の延長とADLの改善が得られた．【考察】周術期の適切な止血管理と術後早期からの多関節運動連鎖を考慮した理学療法により，当院のTKA術後プロトコールに沿って理学療法を実施することが可能であった．さらに，術後の膝関節機能やADLの改善は術前の膝関節機能や隣接関節の影響を受けると考えられた．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.694 - P.694
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.782 - P.783
書評 —工藤慎太郎（編著）—「運動機能障害の「なぜ？」がわかる評価戦略」 フリーアクセス
著者： 鵜飼建志
ページ範囲：P.748 - P.748
本書，『運動機能障害の「なぜ？」がわかる評価戦略』は，工藤慎太郎氏（森ノ宮医療大）が手がける《「なぜ？」がわかる》シリーズの第3弾である．
運動器疾患における痛みや不調の原因は関節の運動機能障害であることが多く，正しく治療するためには正しい評価による原因の特定が不可欠である．運動器疾患の保存療法においては，早期に発症前のレベルまで改善することが十分期待できる．熟練したセラピストは，無意識に必要な知識・技術を選択し，患者を正しく評価・治療することで，患者を元のレベルやそれ以上に改善できる．しかしながら未熟なセラピストは，検査測定の方法論は知っていても，原因解明に至るまでの思考過程を理解していないため，正しい評価が難しい．これらの臨床的思考能力は，経験を積むなかで自ら会得してもらいたいところであるが，それには多くの時間を要してしまう．本書は，そういった問題の改善が期待できる一冊である．
書評 —前田眞治（執筆）—「《標準理学療法学・作業療法学・言語聴覚障害学 別巻》脳画像」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.770 - P.770
日本の理学療法士が担当する症例のうち最も頻度が高いのは脳血管障害の30％であり，2位の骨折19.2％を大きく引き離しています（『理学療法白書2016』より）．したがって，多くの理学療法士にとって脳血管障害の評価と治療は日々つきつけられる喫緊の課題です．特にその病態の理解，予後予測，理学療法治療計画のためには「脳画像」の理解が欠くことができないものになっています．
学生の頃から大変な思いをしてこの「脳画像」を理解しようとして，何度もくじけそうになった経験は誰しもあると思います．何故くじけそうになるのでしょうか？ 最初にBrodmannの脳地図から始めてしまうと，脳の解剖図の膨大で複雑な部位，名称に「これを覚えなくてはならないのか？」という思いにかられるのでしょう．そしてこれがとりわけ重要な点ですが，実際の臨床症状との結び付きのイメージがないまま，やみくもに覚えようとしてしまい脳の迷宮をさまようことになるのです．
お知らせ 第23回日本ペインリハビリテーション学会学術大会／平成30年度静岡呼吸リハビリテーション研修会／第32回日本靴医学会学術集会 フリーアクセス
ページ範囲：P.723 - P.781
次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.702 - P.702
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.709 - P.709
第30回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.785 - P.785
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.786 - P.786
筆者が理学療法士免許を取得して以来，免許は一枚こっきりで変わらないのに，医療から福祉へ理学療法士の活躍の場は広がり，診療報酬の変遷に伴って病院機能が細分化され，新人の頃には出会えていなかった病態や治療法など，環境や働き方の変化を毎年体感しています．本号の特集「ジェネラリストとスペシャリスト」は，学術・技術いずれにもあてはまらない概念的なテーマですが，執筆・発言いただいた内容は，専門職のありようや職場教育の方向性までも考えさせられるものとなりました．
岩田論文では「ジェネラリスト・スペシャリストどちらでもいい」と結論づけつつ「ジェネシャリスト・フィットした存在」の表現で伝えたい本質を示唆いただきました．佐藤論文は本邦の理学療法の歴史を概観しつつ，理学療法士同士の協業の重要性や教育のもつ課題をご指摘いただきました．鶴見論文は理学療法士マインドと自身の現場を大切にすることで理学療法士はジェネラリスト・スペシャリストいずれの面ももつ，とご自身の経験からメッセージをいただきました．さらに，理学療法の専門分野ごとに4名の方々に執筆いただきましたが，理学療法士の守備範囲の広さや取り組んでいる分野への想いの深さをあらためて再確認できる内容です．座談会は，文章とはまた違う生き生きとした意見をいただくことができました．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
