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さまざまな疾病・障害によって起こる動作困難に対してどのように理解し，評価し，治療していくかは理学療法臨床において最大の課題である．この動作障害を規定する中核的概念が「バランス」であると考えられる．しかし「バランス」は各人が多様相性，多義性を含む各々の定義によって頻用されていると思われる．そこで本特集では，姿勢制御にかかわる「バランス」に関して概観し，その評価方法，バランス障害への治療的アプローチに言及し今後の展望を含め再考することとした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル52巻9号
2018年09月発行
雑誌目次
特集 バランス再考
神経系理学療法領域におけるバランスの捉え方の今日的理解
著者： 望月久
ページ範囲：P.791 - P.800
はじめに
本稿では，バランスについての考え方の変遷の概略を示したのちに，神経系理学療法領域におけるバランスの捉え方の今日的理解について述べる．バランスの全体像およびバランスについて考える際の視点を提供することで，読者のバランスについての理解に役立つことを期待している．
バランス障害に対するニューロモジュレーション
著者： 松田雅弘 , 万治淳史 , 網本和
ページ範囲：P.801 - P.808
はじめに
バランス障害に対して古典的に効果が認められている運動療法は数多く，筋骨格系・感覚系・神経系に対するアプローチが存在する1）．Horakら2）はバランス制御にかかわる要因を生体力学的制約，安定性限界と垂直性，予測的姿勢制御，姿勢反応，感覚指向性，歩行安定性に分けて評価手法を確立した．これら各要因を原因としたバランス障害に対するアプローチ方法はおのおの異なる．
バランス機能にかかわる神経機構も明らかになってきた．随意運動の発現には上下肢遠位筋優位に制御する外側運動制御系（四肢の運動）と，体幹および上下肢近位筋に優位な内側運動制御系（姿勢制御）が大脳基底核・視床を介して密接に関与し，特に姿勢制御に関与する神経機構には内側脊髄路系が関連している3）．内側運動制御系の運動関連領野（補足運動野・運動前野）は豊富な皮質-網様体投射を介して網様体脊髄路を動員し，その経路は姿勢制御に重要な役割を果たす3）．また，大脳基底核・小脳も姿勢制御に密接なかかわりをもっている．大脳基底核の障害として代表的なパーキンソン病（Parkinson disease：PD）では，歩行障害や姿勢調節の異常など運動機能障害が生じる．また，体幹機能を司る小脳が起因となって失調様の症状により，姿勢制御が困難となる．
近年，これらのネットワークまたは中枢神経の領域に物理的な刺激を加え，その働きを修飾する手法（ニューロモジュレーション）による研究が発展し神経局在・ネットワークの解明が進むとともに，広く臨床研究が展開されるなかで，バランス障害の改善に関する報告が数多くなされている．
小脳病変によるバランス障害への理学療法
著者： 菊地豊
ページ範囲：P.809 - P.821
はじめに
なぜ，小脳の障害によりバランスの障害が生じるのか．小脳がバランスに重要な役割を担っていることは，萬年1）によれば1899年のバビンスキーによる症例H. M. の記載にまで遡るとされている．バビンスキーが病理解剖により小脳萎縮があることを突き止めた症例H. M. の現象の観察から，アシネルジー（asynergy：共同運動不能）という病態メカニズムを提案して1世紀余り，小脳に関する膨大な神経科学の知見の蓄積による飛躍的な理解の高まりを受け，理学療法においても小脳障害の病態機序に立脚した理学療法が望まれるが，いまだその壁は高い．
小脳の神経学的障害によって生じる運動障害は，同一部位の障害にもかかわらず，多くのバリエーションがあることを臨床的に経験する．図1，動画1に示す2症例はともに純粋小脳型の一病型である皮質性小脳萎縮症（cortical cerebellar atrophy：CCA）だが，対照的な姿勢動揺を示している．同じ病型でこのような現象の違いが生じるのは，小脳のどのようなはたらきによって説明できるのか，それとも小脳系以外の関与によるものなのか．患者個々に最適な理学療法を考案していくためには，このような類似症例の現象の異同を適切に捉えることが求められるだろう．
そこで，本稿では小脳障害の代表疾患である脊髄小脳変性症（spinocerebellar degeneration：SCD）の立位・歩行のバランス障害について，その現象と背景にある神経系の機能変化および修飾要因について概説する．続いて症例提示では小脳失調症のバランス障害が小脳の神経学的欠損（neurological deficit）だけによらず，脳のシステム的な影響を受け得ることについて提示し，小脳障害によるバランス障害を脳のシステム障害として捉える視点を提案したい．なお，SCDは小脳運動失調を共通した症候としつつも，病型により多系統障害が加わり多様な表現型をとるため，本稿では純粋小脳型のspinocerebellar ataxia（SCA）6，SCA31，CCAについて述べていく．
＊本論文中，動画マークのある箇所につきましては，関連する動画を見ることができます（公開期間：2020年8月20日）。
高齢者のバランス障害への理学療法
著者： 福富利之
ページ範囲：P.823 - P.830
はじめに
超高齢社会の現在では，65歳以上の高齢者の年間転倒発生率が約20％であり，そのうちの約10％は骨折に至る1）とされ，重大な問題となっている．転倒の要因は外的要因と内的要因との大きく2つに分けられる．外的要因とは床面の状況や照明といった環境要因を指し，内的要因とは立位バランス能力を含めた主に身体機能を指す．高齢者の転倒予防には両要因ともに改善が必須となる．
立位バランス能力の評価には，重心動揺計などの測定機器を用いる評価指標とファンクショナル・リーチなどの臨床場面で使用されている評価指標とがある．多くのバランス能力の評価指標では，目に見える結果で良し悪しを判断することになるが，結果のみでは問題点の詳細は不明確である．高齢者のバランス障害への理学療法を提供するためには，目に見えない運動・姿勢制御の過程を理解することも重要と考える2）．本稿では，転倒の内的要因（認知プロセスを除く）と加齢変化について述べ，転倒予防に向けた臨床上の私見を加えて概説する．
垂直性とバランス
著者： 深田和浩 , 網本和 , 藤野雄次
ページ範囲：P.831 - P.840
はじめに
ヒトは重力環境下において，視覚，体性感覚，前庭系の情報を統合することで身体を垂直に定位している．この垂直性は，姿勢定位と安定性にかかわる要因として重要視されている1）．身体の垂直性は，脳損傷後の運動麻痺や体幹機能障害，感覚障害などによって損なわれ得るが，近年，姿勢定位にかかわる認知的側面として主観的垂直認知が重要であることが指摘されている．これは，自己が感じる垂直位を視覚的・徒手的・身体的に定位する課題であり，半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）やPusher現象により，垂直認知の平均偏倚量（傾斜方向性）や標準偏差値（動揺性）が変容することが示されている．すなわち，自己が認識している垂直軸を誤って認知することや垂直判断の不確実性が姿勢バランスに影響すると考えられている．
本稿では，垂直認知の測定の実際，垂直認知の障害特性とバランスとの関連，および垂直認知を考慮した理学療法介入について概説する．
特別企画 理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則改正のポイント・1【新連載】
指定規則改正の背景とその概要
著者： 網本和
ページ範囲：P.842 - P.845
改定の背景
「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」とは理学療法士・作業療法士教育のミニマムな基準を定めたものであり，修業年限，教育内容，教員の人数・条件，教育上必要な機械器具等の設備，臨床実習施設・実習指導者等についての規則である．表1に指定規則をめぐる歴史について示した．ここで注目すべきは1966年に制定された当時から比較して総時間数に対する臨床実習時間の割合の減少と，1999年に実施されたカリキュラムの大綱化と単位制の導入である．2009年に内山1）は「最近10年間の社会の変化は目まぐるしく，また，これまでの改正の頻度等から勘案しても近いうちに改正の議論がなされる可能性が大きい」と指摘し，これに備えるべく日本理学療法士協会では2012年4月に「指定規則等特別委員会」による答申書を作成した．
その内容の骨子は，以下のとおりであった．
① 養成課程の修業年限を4年とすることを前提とするが，現状で3年制課程が多数設置されていることを考慮して修業年限3年での教育課程も併記した．
② 養成課程教員の要件について，理学療法関連業務の経験年数に加えて学士学位を有することを条件とした．
③ 理学療法士である教員の定数は，現行より2名増員とした．
④ 臨床実習施設の要件として，設備要件に代えて人的要件を設けた．
とびら
新しい扉
著者： 原田和宏
ページ範囲：P.787 - P.787
日常で起こる問題の対処作業がようやく少し“楽しい”と思えるようになった．それまで自分の内側に向いていた何かが外向きになったと感じられ，人として丸くなれたとうれしく，同時に年齢が進んだきざしと寂しくもある．裏を返せば，青年期の私は日々の些末な問題対応や周囲との調整対応が心情的には大嫌い（やるべきことはやったがまあまあの面倒くさがり）だった．振り返るにこの変容には過去の経験（世話になったこと，失敗や努力）すべてが役立っている．
昔読んだ本の1つを読み返した．植村直己著『北極点グリーンランド単独行』（文春文庫）．稀代の冒険家が犬ぞりで挑んだ日記で，命からがらのハプニングや生死を分ける決断が次々に淡々と書かれていてあらためて感動した．単独行にはそれまでの冒険と比較して，空輸による物資補給や人工衛星を活用した位置確認といった科学的技術が加わったこと，事前情報も多めに得られたことを幸いとしながらも，しかし現場では繰り返し危険に遭遇し，相棒の犬もクレバスに失い，瞬時の判断をそれらが和らげてくれるわけではなかったとしている．“危険”とはこの場合，絶命のことであり，『何かが自分を守ってくれていると思うことが，かえってその危険を大きくする』とする戒めがあった．北極点をめざして北極海上にいたときには氷点下40℃を下回り，時に氷点下50℃を突破する極限環境で手足の感覚を失い生死の狭間で進んでいた．それに比べて，続くグリーンランド縦断は気温については氷点下10℃台の行程であったにもかかわらず，あるとき氷点下20℃まで冷え込んだ瞬間に指が凍えて音を上げそうになったとある．『人間なんて本当に甘えだしたらきりのない存在』とする戒めが印象に再び残った．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
位置エネルギーと運動エネルギー
著者： 板東正記
ページ範囲：P.849 - P.849
運動をしている物体がもつ仕事をする能力を運動エネルギーという．運動エネルギーは物体の質量と速度の2乗に比例する．物体の質量をm，速度をvとすると運動エネルギーKEは，下記の式で表される．
KE＝1/2mv2
オリパラ関連企画 理学療法士が知っておきたい重要なスポーツ動作・9
ボッチャでのトレーニング
著者： 奥田邦晴
ページ範囲：P.850 - P.851
ボッチャとは
ボッチャは脳性麻痺を中心とする重度四肢麻痺者が参加可能なスポーツで，赤・青の2チームに分かれ，ジャックボール（目標球）と呼ばれる白いボールに，自身のチームカラーのボール（各色6球）を投げたり転がしたり，ほかのボールに当てたりして，いかに近づけるかを競うターゲットスポーツである．障害に応じてBC 1〜BC 4の4クラスがあり，特にBC 3は，障害が最も重く自身の上下肢を用いて直接ボールを投げたり蹴ったりすることができない選手が該当する．彼らは，競技アシスタントやランプ（勾配具）という専用の補装具を用い，自身の意思と責任にもとづき，すべての競技を遂行する．その際，競技アシスタントが，ボールが転がる状況やジャックボールの位置を振り返って目視してはならず，そのような行為は反則として扱われる．
このように，自身が直接ボールを投げられなくても，パラリンピック選手になり得るところが，ほかのどの障がい者スポーツ競技よりも重度障がい者が参加できるスポーツとしてボッチャが位置づけられているゆえんである．
入門講座 高齢者の理学療法を行うために知っておこう—検査・栄養・薬・運動・1【新連載】
高齢者の検査値の特徴
著者： 佐藤尚武
ページ範囲：P.853 - P.860
はじめに
「高齢者の検査値の特徴」を語るうえで難しい点は，高齢者の健康状態の定義が困難であるため，検査値の判断指標である基準範囲の設定が難しいことである．基準範囲（基準値）の設定手順を表1に示す．後述するが，検査値には加齢変動を示すものがあるので，高齢者に対しては高齢者用の基準範囲を設定し，これを指標として検査値を判断することが望ましい．
高齢者の基準範囲を設定するためには，高齢者の基準個体を選定する必要がある．基準個体を健康な高齢者とした場合，加齢に伴って身体機能の個人差が大きくなるため（図），この健康な高齢者の定義が難しいのである．一定年齢の成人までは，身体機能の個人差は比較的小さいので，肥満度や自覚症状，慢性疾患，服薬などの有無で選別すれば，健康成人を基準個体として選別することは比較的容易である．しかし高齢者の場合は，自覚症状や診断されている慢性疾患がなくとも，身体機能が低下し図のグレーゾーンに至っている個体が少なからず存在する．このグレイゾーンの個体を基準個体としてよいかどうかという点と，健康な個体とグレイゾーンにある個体との識別が難しい点が，高齢者の検査値を考える際の問題点となる．
講座 発達障害・3
発達障害のソーシャルスキルトレーニング
著者： 五十嵐一枝
ページ範囲：P.861 - P.867
知的遅れを伴わない発達障害における治療教育とソーシャルスキルトレーニング
注意欠如・多動性障害（attention deficit/hyperactivity disorder：AD/HD），自閉症スペクトラム障害（autism spectrum disorder：ASD），限局性学習障害（specific learning disorder：SLD），発達性協調運動障害（developmental coordination disorder：DCD）など，知的遅れを伴わない発達障害（以下，発達障害）の本質的問題はそれぞれ異なる．しかし，いずれの障害も，行動や認知発達上のアンバランスや困難があり，しかも知的遅れがないことによりそのアンバランスや困難が周囲から理解されにくいという点で共通している．
特に，知的レベルが高いほど周囲の理解を得にくく，本人自身も高い能力をもっているにもかかわらず自分の困難さの本質がよくわかっていないことから日常生活での悩みも深まる．このような発達障害では，幼少期から年齢に見合った障害の自覚を促しつつ，行動や認知のアンバランスや困難に対処する方法を見出すよう支援していく必要がある．
臨床実習サブノート どうする？ 情報収集・評価・プログラム立案—複雑な病態や社会的背景の症例・6
視床出血回復期の陳旧性脳梗塞既往患者
著者： 松田英希
ページ範囲：P.869 - P.876
はじめに
脳血管障害は，脳血管に生じた異常により虚血や出血を来し，その部位により種々の機能障害を呈する疾患の総称です．長らく日本人の死因の上位を占め，厚生労働省1）の調査では総患者数は117万9000人とされています．寝たきりの原因疾患では第1位です．
脳血管障害の多くは，脳卒中として急激に発症します．一過性脳虚血発作（transient ischemic attack：TIA）を除く脳卒中は，最重症例では発症後間もなく死亡しますし，軽症例では何の障害も残さず短期間の入院の後に元の生活に戻ることができます．その間を埋める障害の程度はやはりさまざまです．脳は部位によって機能局在があるので，損傷部位や範囲によって運動麻痺や感覚障害，高次脳機能障害といった神経脱落症状が生じます．それらが引き起こす日常生活における種々の不便を最小限にして，いかに充実した生活，ひいては人生を営める状態にするかが回復期リハビリテーションの重要な役割です．その人ごとの生活の再建を図るには，国際生活機能分類（International classification of functioning，disability and health：ICF）を用いて障害を包括的に捉える視点が必要です．
回復期と言うと，急性期よりも時間の流れがゆったりとしていて1人ひとりの対象者にじっくり向き合えるというイメージをもっている人も多いかと思います．これはある意味では正しいですが，ある意味では間違っています．たしかに，対象者とともにする時間は相対的に長いかもしれません．しかし，ゆったりなどしてはいられません．脳卒中では効果的に機能回復を望める期間が限られます．その間に最大限の結果を出さなければなりません（図1）2）．また，時期によって回復のメカニズムが異なります（図2）3）．その時々に最も適した理学療法を提供するためには，的確な評価と考察に基づいたリアルタイムの障害像把握が不可欠です．また，評価に際しては，ガイドラインなどで推奨される標準的な指標を用いることも大切です．
ここでは，2度目の脳卒中発症という，障害像の理解が少々難しい症例に対する理学療法の介入について考えてみたいと思います．
甃のうへ・第62回
こどもを育てるということ
著者： 稲員惠美
ページ範囲：P.848 - P.848
少子化によりとうとう人口減少が始まりました．そんな時代なのになぜか私のところに通われるこどものお母さんは子だくさんです．兄弟姉妹の赤ちゃんを連れてみえるお母さんについ，「私の分までありがとうございます」なんて冗談交じりに会話が進みます．私はこどもの急性期病院に理学療法士として勤務し31年目になりますが，未婚でこどももいません．ですからお母さん業の本当の大変さは実感しておらず，想像を働かせて歩み寄る努力しかできません．
私が20歳台のころ，患児のお母さんに課題をお願いし，そのほとんどができていないことに「どうして3つか4つぐらいの課題ができないのだろう．昼間この子が1人いるだけなのに」と本気で思っていました．そんなとき，甥が生まれ，新生児発達評価をさせてもらうために毎週末泊まりで通いました．こどもがいる家庭で過ごす機会は貴重な経験となりました．お母さんは毎日何をやっているのだろうか？ 私はそこにいると「何もしないまま時間が過ぎた」と感じました．下田昌克著『今日』（福音館書店）にあるように「こどもを育てる」とはそういうことなのだ，そしてそれが毎日，何年も続くと．
資料
Journal of Rehabilitation Research & Developmentにおける福祉用具臨床評価研究のフェイズとデザイン
著者： 白銀暁 , 鎌田実
ページ範囲：P.877 - P.881
要旨 【目的】福祉用具の開発研究において，当事者を対象とした臨床評価は欠かせない．そこにはリハビリテーション専門職の関与が期待されるが，その評価手法に関して参照可能な情報は少ない．そこでわれわれは，近年における福祉用具の臨床評価研究の状況を調査した．【方法】Journal of Rehabilitation Research & Developmentに1999〜2016年に掲載された1,601文献を調査対象とした．福祉用具の臨床評価に関連する文献を抽出し，その機器種別，研究フェイズ，研究デザインを調べた．【結果】同誌において最も多く研究された機器種別は義肢装具であり，次いで医療機器と移動機器であった．開発機器を用いた大規模試験は少なく，市販製品の評価研究（第4相）が多数を占めた．研究デザインは自己対照試験が多く，ランダム化比較試験は少なかった．【結論】本結果は，調査対象が特定の学術誌に限定されたものであるが，得られた情報は多様な臨床評価研究の計画および実践に資するものであり，より科学的かつ効果的な研究推進への寄与が期待される．
卒業論文のひろば
認知症の非薬物療法に関する意識調査—実践への提言に向けた検討
著者： 湯崎野彩香 , 早川樹里 , 穴澤愛理 , 豊田資史 , 村山明彦
ページ範囲：P.882 - P.885
要旨 本研究の目的は，介護者（施設の介護職員）と将来の介護・治療者（リハビリテーション学部で学ぶ学生）に対して認知症の非薬物療法に関する意識調査を行い，その結果を踏まえて実践への提言を行うことである．本研究の目的を遂行するために，介護職員と本学の学生を対象とした質問紙調査を実施した．その結果，認知症の非薬物療法においては，自らの専門性を活かしやすい項目を選択する傾向が認められた．実践への提言として，今後の認知症者の非薬物療法の計画と実践においては，多職種で知識を共有し合い個々の専門性を相互に理解して活用していくことの有用性を言及するに至った．
臨床のコツ・私の裏ワザ
骨盤，股関節の代償に注意した中臀筋の筋力トレーニングのコツ
著者： 渡部実
ページ範囲：P.846 - P.847
股関節伸展時の内旋による代償
股関節伸展時の代償として骨盤の後退がみられます．この状態で骨盤の後退を徒手的に修正すると股関節の内旋角度が増加します（図1）．外見上は膝蓋骨の外側偏移により外旋しているようにみえますが，大転子，内・外側上顆で触診することで股関節の内旋方向に動いていることが確認できます．この状態で膝関節の屈曲（大腿直筋による影響），下腿の内旋操作（大腿筋膜張筋による影響）を加えても骨盤の動きはみられにくいです．また，股関節内旋の代償に注意して股関節の伸展方向への動きを行うと，上記の代償より早い段階で股関節の伸展へ影響を及ぼしていることが確認できます．内転筋群，体幹屈筋群にアプローチすることで相対的に挙上されていた骨盤が改善されます．骨盤の挙上位，股関節の内旋角度が十分に改善されることで大腿筋膜張筋や小臀筋の伸張位が改善され，中臀筋が収縮しやすい状態では上前腸骨棘と大転子の間で，2横指程度の窪みが触知できます．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.788 - P.788
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.886 - P.887
書評 —辻 哲也（編）／高倉保幸，髙島千敬，安藤牧子（編集協力）—「《標準理学療法学・作業療法学・言語聴覚障害学 別巻》がんのリハビリテーション」 フリーアクセス
著者： 中村春基
ページ範囲：P.852 - P.852
「がんのリハビリテーション」の入門書が，辻哲也氏ご編集のもと医学書院から発刊された．本書の序で辻氏は，わが国では，国民の2人に1人は生涯のうちにがんに罹患し3人に1人はがんで死亡する一方，がん経験者（サバイバー）は現在の約500万人から，今後，1年で60万人ずつ増え，「不治の病」であった時代から「がんと共存」する時代になったと述べている．国を挙げてがん対策が進められているゆえんであり，そこにはリハビリテーションの必要性があると思う．続いて辻氏は，「がんのリハビリテーション」には，がん医療全般の知識が必要とされると同時に，周術期，化学療法・放射線療法中・後の対応，骨転移，摂食嚥下障害，コミュニケーション障害，リンパ浮腫，緩和ケア，心のケアなど高度な専門性が要求されることを示し，高い専門知識と多職種協働の必要性を説いている．このようにがんのリハビリテーションが必要とされる現在にあって，わが国においては「がんのリハビリテーション」を学ぶための実践的な入門書がほとんどなかった．
本書は入門書として，EBMに配慮しつつ，執筆者の豊富な臨床経験から培われた内容が盛り込まれており，多職種協働を前提として，がんのリハビリテーションに関する基本的な医学的知識，各専門職の取り組みを具体的に紹介した内容となっている．学生においては臨床実習前に，また，臨床においては，がん患者と接する前にまず読むべき本であるといえる．
書評 —高橋仁美（著）—「《理学療法NAVI》この30題で呼吸理学療法に強くなる」 フリーアクセス
著者： 塩谷隆信
ページ範囲：P.868 - P.868
私と高橋仁美先生の出会いは秋田大学医学部保健学科（当時秋田大学医療技術短期大学部）に着任した20年前の1997年にさかのぼる．当時，日本では，呼吸リハビリテーションは始まったばかりでその認知度は低く，手探りでリハビリテーション・プログラム作成にともに取り組んだことが思い出される．仁美先生は，熱血漢であり，アイデアマンでもある．また，仁美先生の強烈な個性は万人がよく知るところであり，お酒が入るとその人格が180度の変身を遂げるのも彼が皆から慕われるゆえんである．
2005年に発表した「座ってできるCOPD体操」は彼のオリジナルである．自分の子供さんをモデルにして，簡単なステップ体操を考案したという．運動療法の普及が期待されていたが，冬期間は雪で外出がままならない秋田ではその実施は困難であった．椅子に座ったままかつDVDを見ながら簡単に楽しく行えるCOPD体操は，仁美先生の究極のアイデアであり，秋田県のみならず全国における呼吸リハビリテーションの実践，普及に大いに貢献した．その後，このCOPD体操は英語論文として掲載され，同氏の医学博士論文の一部にもなった．現在，こうしたCOPD体操や呼吸筋トレーニングを取り入れた低強度運動療法を中心とした在宅呼吸リハビリテーション・プログラムは全国展開しているのではないかと自負している．このような呼吸リハビリテーションの普及活動が評価され，同氏は秋田県医師会からの推薦を受けて第41回医療功労賞（県）を受賞している．
お知らせ 第1回東京国際スポーツメディスンイノベーションフォーラム／埼玉県立大学研究開発センターシンポジウム2018／第5回日本サルコペニア・フレイル学会大会／第19回日本臨床リハビリテーション心理研究会／第8回日本リハビリテーション栄養学会学術集会／第13回呼吸リハビリテーションサイエンスフォーラム フリーアクセス
ページ範囲：P.808 - P.867
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.800 - P.800
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.840 - P.840
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.885 - P.885
第30回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.889 - P.889
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.890 - P.890
バランスという言葉は日常的に使用されており，経済用語では収支のバランス，軍事的脅威のバランス，ファッションコーディネートにおける美的バランスなどそれぞれの世界において多様な意味をもつことが知られています．一方，理学療法領域においては「バランス」は各人が各々の定義（？）によって頻用されていると思われ，ここで「 」がついているのはそのような多様相性，多義性を含むという意味を示しています．そこで本号では，姿勢制御にかかわる「バランス」に関する考え方の変遷を概観し，その評価方法，バランス障害への治療的アプローチに言及し今後の展望を含め「再考」することをお願いしました．
望月論文では，バランスについての考え方の変遷，定義，バランス能力を構成する機能的要素，バランスに影響する要因などについて極めて平易に解説されています．特に図2（ぜひ本文をご覧ください）に示される時間軸を取り入れたまとめはわかりやすいだけでなく美しさも感じます．曰く「バランス能力を改善するためには……機能的要素の向上と関連性の再調整が，バランスを改善するためには動作課題や動作環境の調整」がポイントとなると指摘されています．松田論文ではバランス障害とニューロモジュレーション（NIBS）に関して，NIBSの身体機能への効果，方法，適応，限界などが最新の実験結果に基づいて報告されています．菊地論文では，小脳障害によるバランス障害について，神経生理学的分析を基盤として，歩行開始動作時が困難であった症例に対する，歩行の視覚情報処理に着目した興味深い理学療法が述べられています．福富論文では高齢者のバランス障害に対する理学療法に関して，転倒の理由，転倒予防などについて言及され，さらに右片麻痺の事例を分析し遠位部分からの固有感覚情報付与に焦点を当てた治療によってバランスが改善したという興味深い報告になっています．深田論文では垂直性とバランスに関して，垂直性の測定方法，バランスとの関連，Pusher現象例の特性，そして垂直性を考慮した理学療法のポイントについて述べられています．こうしてみるとバランスについて「再考」する秋が来たのだとあらためて感じます．これからも第2弾，第3弾とこの「再考」は続くかもしれません．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
