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高齢者の「転倒」は，運動機能だけでなく，認知機能や状況判断，外的要因などが絡み合った結果である．その予防には，転倒に至る原因や背景因子の分析と整理が必要だが，高齢者全体に共通する問題の整理と理解や，個々の高齢者の条件に合わせた予防対策の立案など，いずれも容易なことではない．さらに病院・施設・居宅各々の環境条件で留意点も予防策も大きく異なる．
高齢者の転倒を予防することは難しい．関連する要因や転倒予防活動をまとめ，理学療法士としてどう理解し参画するかを考える．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル53巻1号
2019年01月発行
雑誌目次
特集 高齢者の転倒と予防
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.9 - P.9
虚弱・認知症・高次脳機能障害と転倒—高齢者における転倒と運動機能および遂行機能
著者： 熊居慶一 , 菅原智裕 , 内柴佑基 , 黒木悟郎 , 目黒謙一
ページ範囲：P.11 - P.20
はじめに
本稿のテーマは，「虚弱・認知症・高次脳機能障害と転倒」である．本稿では，① 認知症を含む高齢者の虚弱（フレイル）と転倒，② 認知症を含む高齢者の高次脳機能障害（遂行機能障害）と転倒について論ずる．前半部では虚弱に類似する用語の整理を行い状態像に分類し，転倒との関連をまとめる．後半部では，高次脳機能障害および類似する用語の整理を行い，転倒と遂行機能障害との関連を明らかにする．転倒は運動機能だけでなく認知機能の低下によっても起こり得る問題である（図1）．
転倒と運動機能・受け止めの変化
著者： 井上優
ページ範囲：P.21 - P.28
はじめに
転倒は要介護状態に至る主要な原因として，これまで私たち理学療法士を含む多くの専門職の間で議論され，その予防に向けた実践的な取り組み，学術的な検証がなされてきた．その転倒が受傷機転の7割を超えるとされる大腿骨近位部骨折1）に目を向けると，日本国内4,000施設以上の医療機関を対象に実施された大規模調査では，過去20年の間で70歳台までの大腿骨近位部骨折発生率は横ばい状態が続いている．その一方で，80歳台以上では年々増加傾向にあることが報告されている1,2）．
さらに全年齢を対象とした5年ごとの推計では，大腿骨近位部骨折の発生件数は約30,000件ずつ増加していることも示されている2）．これは年を重ねたことにより生じる運動機能の低下が主な原因と考えてしまいがちであるが，年を重ねることによって生じ得る情緒面の変化，周囲の環境変化にも，運動機能の低下を助長する要因が含まれていることを見逃してはならない．今後さらに高齢化率が上昇することが見込まれているが，このことは大腿骨近位部骨折に代表される転倒に関連した外傷発生件数が増す下地になることに加えて，高齢者にとって転倒がより身近で深刻な話題となること，そのことが情緒面の変化を引き起こしかねないことを忘れてはいけない．
本稿では転倒の原因同定に関する議論は差し控えるものの，高齢者の転倒事象の理解を深め，予防するうえで知っておくべき情緒面における特徴，心理的な受け止めに関して整理をし，理学療法士としてどのような対応，態度で接していくべきかを考えたい．
感覚・認知機能からみた転倒予防のための生活環境整備
著者： 中條浩樹
ページ範囲：P.29 - P.35
はじめに
老年人口の増加と医療技術の進歩により入院患者の高齢化が進み，厚生労働省1）の患者調査によれば，全入院患者のうち65歳以上は71.0％，75歳以上は50.7％を占め，実に入院患者の半数が後期高齢者という実態になっている．また退院後の行き先は84.0％が自宅（親族宅等も含む）であり，医療従事者は高い割合で後期高齢者の生活環境整備を経験することになる．
高齢者は筋力や感覚等の身体機能のほか，注意や判断力等の精神機能も低下することがわかっており，これらは転倒の危険因子になり得る．Rubensteinら2）によれば，転倒の危険因子として高いのは下肢の筋力低下（オッズ比4.4）や歩行障害（オッズ比2.9）といった直接的な運動機能であるが，視覚障害は2.5，認知機能障害は1.8と，感覚・認知機能障害も決して無視できない数字となっている．行った住宅改修や用意した福祉用具が運動機能上は使用条件を満たしていたとしても，感覚機能や認知機能の低下により，想定した使い方ができず転倒リスクにつながる場合もあり得る．私たちは高齢者の生活環境整備を経験する際，運動機能を重視するのと同様に感覚・認知機能にも注意を払う必要がある．
本稿では，高齢者の感覚・精神機能の特徴と認知機能障害を踏まえたうえで，高齢者が遭遇しやすい家庭内転倒事故を検証し，環境整備における解決策を提案する．
転倒の予防運動プログラムの実践と課題
著者： 山田拓実
ページ範囲：P.37 - P.44
転倒予防のための運動プログラムの現状
2008年に世界保健機関1）（World Health Organization：WHO）は，グローバルレポート「高齢者の転倒予防」を公表している．転倒の概要のなかで，毎年，65歳では28〜35％の高齢者が転倒し，70歳以上になると32〜42％に増加する．地域在住の高齢者に比べ，介護施設入所の高齢者の転倒率は高く，30〜50％が毎年転倒し，そのうちの40％は複数回の転倒を起こしていると報告されている．
転倒予防の運動プログラムの効果に関しては，2000年以降，多くのシステマティックレビュー，メタアナリシスが報告されている．運動介入の区分には，運動種類（単一の運動，複合的運動プログラム，ヨガ），実施形態（集団と家庭での個別運動），対象者（地域在住高齢者，医療施設や介護保険施設入所者）がある．単一の運動（要素）にはレジスタンストレーニング，バランストレーニング，エアロビクス，ファンクショナルトレーニング，歩行などがあり，複合的な運動プログラムとは，複数の運動要素を組み合わせた運動プログラムである．
転倒・転落予防対策チームのあり方と理学療法士の役割
著者： 平井覚
ページ範囲：P.45 - P.55
はじめに
医療機関における転倒・転落はインシデント報告のなかでも頻度が高く，日本医療機能評価機構医療事故防止事業部1）の報告では2015年に発生した医療事故3,654件中，転倒・転落事故は793件（21.7％）である．そのうち影響度分類レベル3b以上となる例は10％（2.1％が死亡，7.9％が障害残存の可能性が高い）を占め，入院期間の延長に加え，入院に至った原因疾患よりもさらに深刻な状況に陥る可能性もある．
松山市民病院（以下，当院）での転倒予防対策は2004年から「職種横断・多職種で取り組む」ということをテーマに活動を展開してきた．入院から退院まで患者・家族そして病院にも不利益が生じないよう病院全体で取り組むという姿勢が対策の基本理念である．ただし，対策を展開していくのに最も問題になるのが転倒・転落事故に対する職種間の意識の温度差である．
病院内で起こる転倒・転落事故の約80％は病棟（病室，廊下，トイレ）で発生する．したがって初動対応を行うのはほとんどが看護師であり，それに対する危機意識が高いのも事実である．理学療法士は院内で直接患者の転倒・転落事故に遭遇する機会が少ない．日々の業務で，患者の療養生活における転倒へのリスク回避へ強い危機意識をもって業務にあたる理学療法士がどれほどいるであろうか．理学療法士は，病院組織のなかで動く医療技術スタッフとして，患者の低下した身体運動機能を可能な限り改善することを業としている．患者の入院生活上の移動能力にも視点を置き活動度の判断を病棟スタッフと協議・判断していくこと，またチームとして転倒予防対策に寄与できることが特に望まれていることではないだろうか．
本稿では患者の安全を各職種の専門性を超えて包括的に考慮し，チームとしての行動に反映できる理学療法士像について筆者自身の経験を通しての知見を述べたい．
とびら
コミュニケーション
著者： 三宅わか子
ページ範囲：P.7 - P.7
筆者の勤務地は理学療法士養成校である．臨床実習で意思疎通がうまくいかず苦労する学生が少なくない．人間は感情豊かで行動的であり，人との心地よい関係が笑顔と意欲を生み，次の行動へとつながっていく．しかし時として，自分の意に沿わない相手の反応に不満を抱くことがあるが，その原因はコミュニケーションの不足と考えている．コミュニケーションとは社会生活を営む人との間に行われる知覚・感情・思考の伝達であり，相手と良好な関係を築くための双方向の意思疎通のプロセスである．
私たちは生まれた直後から人との関係性を築きながら日常生活を送っている．乳児期は泣き声，表情，身振り手振り，喃語などの非言語コミュニケーションを使い，自分の意思を相手に伝え欲求を満たしていく．親をはじめ周囲の人たちは，この非言語コミュニケーションから送られるサインを五感を通して感情や意思として受け取り，欲求に合った行動を返している．そして成長とともに言語コミュニケーションを獲得すると，言葉や文字中心のやりとりになるが，言語の果たす役割は10％程度であり，残りは非言語によるものである．つまり，意思疎通には非言語による情報が大きな役割を果たしていると考えられる．とすれば，生活のなかに非言語コミュニケーションを取り入れ，意識して使うことの意義は大きい．「立ち振る舞いは目から入る言葉，目は口ほどに物を言う」．いずれも人の喜怒哀楽の感情がそのままの態度として表れ，相手の意図がわかるということである．
私のターニングポイント・第1回【新連載】
リハビリテーションを「かたち」にする
著者： 張本浩平
ページ範囲：P.60 - P.60
リハビリテーションを「かたち」にするという理念のもと，名古屋で株式会社geneという会社を経営している．セミナーやら出版やら介護保険事業やらを行っている会社であるが，僕自身のターニングポイントを伝えるのは「なぜ起業したのか」を伝えることと同義となる．うまく伝えられるかどうかわからないけど，自分なりの誠実さで伝えてみる．
うまく伝えることができたら，嬉しい．
連載 脳画像から読み取る障害像と理学療法・1【新連載】
理学療法士に必要な脳画像の知識
著者： 髙屋成利
ページ範囲：P.1 - P.6
はじめに
本稿では理学療法士が実臨床をするうえで，もしくは関連した研究を理解するうえで知っておいたほうがよい脳画像の知識について解説する．誌面が限られていることと，わかりやすさに重点を置くために，話題を絞ったうえで解説は単純化している．詳細について学びたい方は，本稿で引用した成書等を参考にしていただきたい．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
慢性疼痛
著者： 松原貴子
ページ範囲：P.61 - P.61
痛みとは「実質的あるいは潜在的な組織損傷に結びつく，あるいはそのような損傷を表す言葉を使って述べられる不快な感覚・情動体験」と定義されている（国際疼痛学会）．これまで痛みは，“急性・慢性”という表現で時間経過によって分類されてきたが，その解釈は正確でない．「急性痛」とは，外傷や疾病による組織損傷に伴って生じる痛みであり，原因が明確であるため検査で異常所見を得られやすく，患部の治癒とともに改善する．つまり，急性痛は生理的（正常）な情報であり，生体を守るために必須の警告信号としての意義がある．
「慢性疼痛」とは，組織損傷がない・治癒しているにもかかわらず発生・持続する原因不明の痛みであり，各種検査や画像所見で病的異常を見いだせないことから，正確な診断と適切な治療がなされず難治化しやすい．国際疼痛学会では，慢性疼痛とは「損傷した組織が治癒するのに要する妥当な期間（通常3か月間）を超えて持続または頻発する痛み」と定義づけており，生物学的な意義はないと付言している．持続期間による定義づけは非常に明確かつ実用的であるが，慢性疼痛の病態の本質を知らずして期間だけで判断することは非常に危うい．したがって，定義に基づく分類をするならば，① 各種検査で異常所見が見出せず原因が不明，または推定される原因よりも痛みの訴えがはるかに大きい（原因からでは説明がつかない），ならびに ② 持続期間が通常の組織治癒期間を超える（おおむね3か月以上），両者を満たす場合，慢性疼痛と考えられる．慢性疼痛は，急性痛と異なり病的な痛みで，疾病として扱われ，「国際疾病分類第11版（The 11th Revision of the International Classfication of Diseases：ICD-11）」にも組み込まれ，今後，本邦でも一疾病として扱っていくことになるであろう．
外国人とのコミュニケーション
インドネシア
著者： 一般財団法人日本インドネシア協会
ページ範囲：P.62 - P.62
日本とインドネシアの国交樹立60周年を記念するこの年に，寄稿の機会をいただきましたことに感謝し，インドネシアについて少し紹介させていただきます．
インドネシアと聞いて，どのようなイメージをもたれるでしょうか．多くの方がご存じであろうバリ島や世界遺産ボロブドゥール寺院を連想されるのが典型的なインドネシアだと思います．インドネシア共和国は赤道直下に位置し，西から東へ約189万km2（日本の約5倍）の面積に約2億5千万の人（2015年インドネシア政府統計）が暮らす国です．人口の多さでは世界第4位です．日本と同じ島国で，約1万3千の島々にそれぞれの文化・言語をもつ約300の民族がインドネシア語を国語（共通語）として暮らしています．国民は法律で定められた6つの宗教（イスラーム教，プロテスタント，カトリック，ヒンドゥー教，仏教，儒教）のいずれかを信仰し，最も多いのは人口の約9割を占めるイスラーム教です．一国におけるイスラーム教徒数は世界最多ですが，国教ではなく，異なる宗教，言語，民族が共存し暮らしているのがインドネシアの特徴です．
入門講座 身近なツールを治療に活かす・1【新連載】
弾性包帯・セラバンド—理学療法における運動療法の補助的手段としての応用
著者： 森田伸 , 田仲勝一
ページ範囲：P.63 - P.69
はじめに
理学療法における運動療法を行うにあたり疾患特有の症状に対し四肢・体幹を圧迫する手段を併用して，その効果を向上させることが可能である．例えば，リンパ浮腫の基本的で効果的な治療である圧迫療法や，運動失調症に対する運動療法で用いる弾性緊縛帯の効果を認めている手段として，弾性包帯（ゴム糸を使用したもの），弾力包帯（綿100％のもの）がある．
身近にある圧迫する手段は安価であることも重要であり，弾性包帯以外では伸縮性があるセラバンド（THERABAND®），弾性ストッキングや弾性タイツなどが挙げられる．
しかしながら圧迫する手段を併用する運動療法は，限られた疾患でのみ報告されている．それ以外では従来の理学療法における補助的な手段として，理学療法士が試行錯誤しながら症例に対する効果を検討している段階であり，応用の発展に至っていないのが現状である．
本稿では，四肢・体幹を圧迫する手段として用いられている弾性包帯またはセラバンドを例に挙げ，運動器疾患と中枢神経系の理学療法における応用について解説する．
講座 理学療法に関するガイドラインupdate 2・1【新連載】
理学療法に関するガイドラインupdate—老年症候群
著者： 牧迫飛雄馬
ページ範囲：P.71 - P.77
老年症候群とは
老年症候群（geriatric syndrome）とは，加齢に伴うさまざまな要因によって，自覚的あるいは他覚的に高齢者が呈する治療と同時に介護・ケアが重要となる一連の症状・所見を指す．老年症候群は，診断名による病態のみではなく，ADL能力の維持やQOLの向上を目的とする視点から捉えられることが多い．
老年症候群に共通する特徴として，① 原因が多岐にわたること，② 慢性的な経過をたどること，③ 高齢者の自立を著しく阻害すること，④ 簡単には治療・対処法が見出せないこと，などが挙げられる1）．老年症候群は，発生する頻度が高い時期や対処方法によって，大きく3つに分類されることがある（図1）2）．3つの分類では，① 主に急性疾患に付随する症候で若い人と同じくらいの頻度で起こるが，対処方法は高齢者では若い人と違って工夫が必要な症候群，② 主に慢性疾患に付随する症候で65歳の前期高齢者から徐々に増加する症候群，③ 75歳以上の後期高齢者に急増する症候でADLの低下と密接な関連をもち，介護が重要な一連の症候群，とされ，高齢者の複合的疾患構造を示しており，医療と介護の両面からの支援が必要であることを意味する．
臨床実習サブノート どうする？ 情報収集・評価・プログラム立案—複雑な病態や社会的背景の症例・10
慢性閉塞性肺疾患を合併した血栓性脳梗塞回復期患者
著者： 野添匡史
ページ範囲：P.79 - P.86
はじめに
脳梗塞は脳卒中のなかでも最も頻度が高く1），運動障害や感覚障害を起因とする身体障害・活動制限を招くために回復期リハビリテーション病棟で理学療法を実施する機会は少なくありません．一般的に「脳卒中回復期」という言葉を耳にすれば，身体機能や活動が大きく「回復」する時期を想起すると思います．しかし，最近では高齢でサルコペニア・フレイルの状態を呈した症例が増えているため，一律に「回復」がスムーズに得られる症例ばかりではありません．このような症例は一般的な回復が得られないだけでなく，目標設定や治療方針に難渋することも少なくありません．
慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）は末梢気道を中心に生じる炎症性疾患であり，この炎症による気道狭小化や肺胞破壊によって気流制限が生じます．この気流制限によって労作時を中心に息切れが生じ，QOLを低下させます2）．COPDの最大の発生要因は喫煙であり，当然この喫煙は脳卒中の発生要因でもあります．そのため，COPDを合併した脳卒中例は多いにもかかわらず3），実際急性期の段階で発見されていない場合も少なくありません．
COPDはその主症状である労作時の息切れのために，脳卒中後に実施するべき十分な量の運動療法が実施できなくなる場合があります．加えて，その炎症の影響は肺だけにとどまらないため（全身性炎症），二次性サルコペニア（加齢に伴うこと以外の要因で生じるサルコペニア）の進行を助長することで結果的にCOPDを有した脳卒中患者の予後を悪化させる可能性があります2）．
また，脳梗塞は再発が非常に多い特徴がありますが4），COPDでは特に急性増悪期に脳卒中が発症しやすいことが報告されており5），COPDを合併した脳梗塞患者では，いかにしてCOPD急性増悪および脳梗塞の再発を招かないか，ということも重要な目標になります．
本稿では，COPDを合併した血栓性脳梗塞回復期症例において，上述のような複雑な病態をひもときながら，問題点や目標設定を行う一連の流れについて症例ベースで解説します．
学会印象記
—第7回日本支援工学理学療法学会学術大会—支援工学理学療法の現在と未来
著者： 矢部広樹
ページ範囲：P.58 - P.59
はじめに
2018年9月29日（土），第7回日本支援工学理学療法学会学術大会が，長倉裕二大会長（大阪人間科学大学）のもと，大阪人間科学大学にて盛大に執り行われました．日本支援工学理学療法学会は，義肢・装具支援はもちろん最先端のロボット工学から福祉機器に至るまでさまざまな分野について検討され，年々参加者が増加している学会です．特に今大会は参加者が300名を超え，過去最大の規模となったそうです．今回は「移動を支える支援工学」という大会テーマのもと，教育講演，シンポジウム，ランチョン報告会，一般演題の発表が行われました（図）．
あんてな シリーズ 介護予防への取り組み・1【新シリーズ】
埼玉県における介護予防事業と理学療法士・専門職のかかわり
著者： 岡持利亘 , 細井俊希 , 阿久澤直樹 , 平田樹伸 , 紀裕 , 大森智裕
ページ範囲：P.87 - P.102
はじめに
埼玉県では，① 「近くで」，② 「みんなと」，③ 「効果ある」の，3つのポイントを満たす介護予防の取り組みを，「リハビリテーション専門職の立ち上げ支援を受けながら実施」する介護予防事業について，「ご近所型介護予防（埼玉県版地域づくりによる介護予防）」と銘打ち，多くの市町村で実践できるよう，県をあげて支援している．
本稿では，介護予防の基本的理解と，埼玉県で事業に取り組む理学療法士や専門職のかかわりを紹介しつつ，それらを円滑に進めるための基盤や応援体制，現状と未来についても考えてみたい．
ひろば
伊藤直榮先生と私
著者： 真寿田三葉
ページ範囲：P.103 - P.104
日本の理学療法を立ち上げ，肺理学療法のパイオニアとして活躍し，優れた臨床家そして教育者としても知られた伊藤直榮教授が2009年に亡くなられてから今年で10年が経とうとしている．
伊藤先生は1933年に生まれ，76歳でこの世を去るまで第一線で活躍し続けた1）．日本だけでなくカナダの理学療法士のライセンスを取得し，トロントでは5年間研鑽を積んだ．この間，独自に「呼吸介助手技」を開発した．帰国後，信州大学医療技術短期大学部理学療法学科教授，茨城県立医療大学保健医療学部理学療法学科教授と同大学附属病院リハビリテーション部長，日本工学院専門学校医療学部長として，臨床，教育に携わり続けた．臨床家として，術後の肺合併症によって亡くなる患者を救うため，周術期の肺理学療法を始め，同時にこの技術の伝達のため，実習主体の講習会を数多く開催した．伊藤先生は多くを語らない寡黙な方であったが，いつもにこにこと楽しそうに仕事をされていた．
書評
—赤坂清和，竹林庸雄（監）三木貴弘（編）—「—痛みの理学療法シリーズ—非特異的腰痛のリハビリテーション」 フリーアクセス
著者： 高﨑博司
ページ範囲：P.57 - P.57
三木氏は日本の養成校で理学療法士の資格を取得した後，特に運動器理学療法分野では世界的に有名なオーストラリアカーティン大学で理学療法学部教育を再度一から受け直した新進気鋭の理学療法士です．日本とオーストラリア両国で学部教育を受けたからこそ，「日本のリハビリテーションレベルの底上げに貢献したい」，「日本人にグローバルスタンダードを紹介しなければ」という想いから本書が生まれたものと考えます．
本書は，① 腰痛の疫学・バイオメカニクスの概説から始まり，② われわれが治療してよいのか，他職種の協力を仰ぐべきかの最低限の知識，③ 問診から客観的検査を行ううえでの見落としがちな注意点の説明，④ 治療戦略を決定する意思決定アルゴリズムの概説，そして，⑤ 動画を用いながらどのように介入するのかを丁寧に説明しています．
—八幡紕芦史（編著）／竹本文美，田中雅美，福内史子（著）—「脱・しくじりプレゼン—言いたいことを言うと伝わらない！」 フリーアクセス
著者： 徳田安春
ページ範囲：P.78 - P.78
言いたいことを言うと伝わらない，というサブタイトル．衝撃的ですね．故日野原重明先生は，「医師は聞き上手になりなさい，患者は話し上手になりなさい」と講演でよくおっしゃっていました．話し上手な医師が多いように思われていますが，実は言いたいことが伝わっていないケースが多いのも事実です．その原因が，単に言いたいことを言っていたからだ，というのが本書の主張です．
読者の皆さんも，学会や講演会などで医師のプレゼンテーションを聞く機会があると思います．複雑で大量のスライドを次々とめくりながらものすごい勢いで話す講師，体全体をスクリーンに向けて自分の世界に夢中になっている講師など，さまざまなケースが思い出されます．一方で，世界的なプレゼンテーションをTEDやYouTubeなどでみると，面白くてかつ勉強にもなるので，つい何時間もみてしまうことがあると思います．これは一体，何が違うのでしょうか．
資料
2019年理学療法領域関連学会 フリーアクセス
ページ範囲：P.106 - P.107
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.8 - P.8
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.108 - P.109
お知らせ 第31回日本ハンドセラピィ学会学術集会 フリーアクセス
ページ範囲：P.28 - P.28
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.6 - P.6
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.35 - P.35
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.104 - P.104
第30回理学療法ジャーナル賞発表 フリーアクセス
ページ範囲：P.107 - P.107
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.112 - P.112
あけましておめでとうございます．夏の暑さをぼやいているうちにいつの間にか秋が過ぎ，年末が駆け抜け気がつけば新しい年です．それでもやっぱり，年が変わるその瞬間には，いつもの夜中とちょっと違う気分で，カウントダウンとともに新年を迎えています．
さて本号の特集は「高齢者の転倒と予防」です．人間が二足歩行の能力を得て以来，歩行と転倒は切り離せないものです．特に高齢者の転倒は，現代社会の大きな問題として捉え，予防・治療双方から取り組む時代となりました．しかし誰しもコケたくてコケるわけではありません．高齢の方ほど「コケないように気をつけて」います．しかし転倒してしまう．なぜ転倒しやすくなるのか，本号は運動機能低下以外の問題まで理解し考える内容となりました．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
