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2025年以降のこれからの理学療法を見据えて，日本における社会保障制度改革の流れを概観し，世界保健機関（World Health Organization：WHO）が2030年までにめざすリハビリテーションの概要，WHOの中心分類として新たに提供される国際保健介入分類（International Classification of Health Interventions：ICHI），世界の理学療法先進協会が目指す将来戦略についてまとめた．これらを踏まえて，座談会を通して，これからの理学療法の姿について多岐の視点から大いに語り合っていただき，理学療法・理学療法士に求められる姿を模索した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル53巻10号
2019年10月発行
雑誌目次
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
これからの時代に適応する理学療法
著者： 半田一登
ページ範囲：P.971 - P.976
はじめに
日本の理学療法士教育は1963年に開始され，その養成校の名前は「国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院」でした．それに続いた養成校「九州リハビリテーション大学校」，そして「高知リハビリテーション学院」の名前からもわかるように，われわれ理学療法士はリハビリテーション医療の申し子として日本に誕生したのです．当時のことを思い起こすと，「新しい医療における新しい役割」という高揚感のある受け止め方をしていたと思います．
しかし，いざ理学療法士として就職してみると，臨床現場においては「リハビリテーション医療」と「理学療法士」という新しい職業を患者に理解してもらうことにたいへんな努力が必要でした．その最たるものがマッサージ行為との差別化でした．総合臨床実習中に医師から「肩をもんでくれ」とよく言われたものです．このような状況を変えるため，初期の理学療法士たちは懸命の努力をし，その努力によって理学療法士の本来業務に関する社会的評価が固定したものになっていきました．ところが最近の理学療法士はいたって簡単にマッサージを行うようになっており，2025年以降の姿を考えるときに大きな不安材料になっています．
1971年に厚生省（当時）によって示されたリハビリテーションと介護の強化が急務であるという方針のもと，リハビリテーション医療の拡大という医療政策によって，医療機関を中心に理学療法士の雇用は増え続けてきました．また，介護保険の導入と在宅医療の拡大は理学療法士の働き方を大きく変化させ，在宅理学療法は日本の医療・介護保険体制のなかで欠かせないアイテムになってきました．
本稿で，2025年以降の理学療法士の姿を描くにあたり，私は理学療法士にとって大事なことは，総人口や高齢者数が激減し始める2040年以前と以降を分けて考えることだと思います．加えて，これまでの理学療法士業務の歩みを顧みて，反省すべき点は反省し，それを未来に活かすことも重要な点と考えています．これまでの理学療法士業務の変化を捉えながら，さまざまな情報をもとに2025年以降について記述します．
これからのリハビリテーション—世界保健機関リハビリテーション2030会議から
著者： 久野研二
ページ範囲：P.977 - P.984
はじめに
2017年2月に世界保健機関（World Health Organization：WHO）本部でRehabilitation 2030：A Call for Actionと題する会議が開催され，筆者も参加した．そこで，国際的な社会の発展・開発枠組みとして2030年までの目標を定めた国連の持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）達成のため，リハビリテーションの今後の方向性と指針が議論された．
本稿では，まず上記の会議を形づくったリハビリテーションを取り巻く状況を歴史的な潮流から俯瞰し，次いで上記会議と関連するWHOの政策的文書の分析を通してWHOがめざしているリハビリテーションの方向性を見据える．それを踏まえ，これからのリハビリテーションと理学療法（士）の役割と可能性を検討する．
国際保健介入分類とチーム医療
著者： 向野雅彦
ページ範囲：P.985 - P.990
はじめに
国際保健介入分類（International Classification of Health Interventions：ICHI）は現在臨床において広く普及し統計にも使用されている国際疾病分類（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems：ICD），2001年の発表以降これまでに徐々に普及が進められてきた国際生活機能分類（International Classification of Functioning，Disability and Health：ICF）とともに，世界保健機関（World Health Organization：WHO）による国際分類の1つとして，現在開発が進められている分類である．
本稿では，このICHIの概要，ICHIを含めた国際分類の普及とそのチーム医療におけるツールとしての国際分類の可能性について概説する．
2025〜2030年に向けての戦略—世界規模でみたこれからの理学療法
著者： 伊藤智典 , 西山花生里 , 渡部大地
ページ範囲：P.991 - P.997
はじめに
現在，世界レベルおよび各国の国レベルの専門職団体により，現状の職能的課題や理学療法の専門性がめざすところなどが発信されている．本稿では，将来に向けた世界規模の理学療法に関して正確な理解を深めることを目的とし，米国，カナダ，英国，オーストラリアにある理学療法の国レベルの専門職団体（本邦では日本理学療法士協会にあたる）ならびに世界団体［World Confederation for Physical Therapy（WCPT）：世界理学療法連盟］が示す理学療法についての将来の展望を紹介する．
本稿では，各団体の成り立ちや基本情報のみならず，戦略計画（strategic plan）や政策声明（policy statement），報告書（report）などを中心に記述した．なお対訳にあたっては公的・法的な対訳を優先し，英単語の意味は世界理学療法連盟の用語集（WCPT Glossary）の定義を参考にした．
座談会：これからの理学療法の姿
著者： 金子文成 , 榊聡子 , 松井一人 , 松田淳子 , 山本理恵子 , 内山靖
ページ範囲：P.999 - P.1008
2025年に向けて地域医療構想と地域包括ケアシステムの完成を控えるなか，その後の2040年，2050年に向けた理学療法の在り方を考える．理学療法に期待される役割として，「健康寿命の延伸」や「地域の創生」，「社会保障費の効率化」が挙げられる一方で，目まぐるしく発展する科学技術と融合した新たな理学療法の創造も求められる．これからの理学療法が担うべき役割とその可能性について，各分野で活躍する先生方に議論していただいた．
（2019年7月20日収録．公開収録を行い，聴講者の方々にもお越しいただきました．本頁の写真は参加者全員の集合写真です．）
連載 脳画像から読み取る障害像と理学療法・10
—中大脳動脈梗塞 ①—重度の運動麻痺と感覚障害，pusher現象，半側空間無視，病態失認がみられた右中大脳動脈梗塞例
著者： 阿部浩明
ページ範囲：P.963 - P.966
Question
この脳画像からどのような障害像を推察しますか？
とびら
うつろい
著者： 中本隆幸
ページ範囲：P.967 - P.967
私が理学療法士として勤務し，ちょうど10年経過したときに西暦2000年を迎えました．リハビリテーションは，その年の介護保険制度の導入，回復期リハビリテーション病棟施設基準の設置に伴い現在の流れに舵が切られたと考えています．それまでは，1人の理学療法士が急性期，亜急性期，慢性期と対応することができ，患者さんの予後予測も理学療法を経験するなかで自然と学習できていました．当時の理学療法は効果的なエビデンスが不十分であったとの反省はありますが，理学療法士として成長していくためには必要なことであったと認識しています．
2020年を迎えようとしている今，日本理学療法士協会所属の理学療法士は約12万人を超える時代となっています．理学療法行為が社会保障制度上で医療費の負担として大きな存在となっていることは否定できないと考えます．そのようななかで，2012年より地域包括ケアシステムの構築が積極的に進められ，2025年，2040年に向けて大きく動き出しています．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
自己効力感
著者： 森川真也
ページ範囲：P.1015 - P.1015
■自己効力感とは
自己効力感（self-efficacy）は心理学用語の1つであり，1977年にBandura1）によって社会的認知理論のなかで提唱された概念である．自己効力感とは，人がある具体的な状況のなかで適切な行動を成し遂げられるという予期や確信のことであり1），何らかの行動や課題あるいは目標やゴールに対して，「自分は達成することができる」という自分自身に対しての予測や見通し，見込み感を表す．つまり，自己効力感は個人の行動や遂行能力に対する確信の程度であり，人の行動を決定するうえで必要不可欠な心理的要因の1つである．
外国人とのコミュニケーション
中国
著者： 服部健治
ページ範囲：P.1016 - P.1016
2018年，来日した中国人は年間800万人を超え，訪日外客数のなかでも最大である．本稿では，訪日中国人と円滑なコミュニケーションを図るために理解しておくべきことを，日中経済交流の実務に長年携わってきた筆者の立場から紹介する．
入門講座 地域生活につなげるさまざまなサービス・2
障害者総合支援法に関連するさまざまなサービス
著者： 青木昌子
ページ範囲：P.1017 - P.1023
はじめに
成人の障害者は，地域生活においてどのようなサービスを活用しているのか，そこには，どのような人々がかかわるのか．本稿では若年の左片麻痺，高次脳機能障害がある障害者が社会復帰に至る経過を1つのモデル事例として，「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律（以下，障害者総合支援法）」にかかわるサービスをご紹介することとしたい．
講座 運動器の理学療法—その常識は正しいか？・2
肩関節疾患における腱板トレーニングは肩関節疾患の改善に有効か？
著者： 千葉慎一
ページ範囲：P.1025 - P.1032
はじめに
肩関節の運動にとって腱板機能は最も重要視される機能の1つである．そのため，肩関節障害の治療には腱板のトレーニングが欠かせない．
筒井ら1）は51名の肩不安定症患者に対してゴムバンドを利用した低負荷での腱板トレーニングを行い，良好な結果が得られたと報告している．上里ら2）は，腱板損傷患者に対して腱板のトレーニングを行った結果，筋電図学的にも腱板とアウターマッスルとのインバランスが解消され，X線画像上でも上腕骨頭と関節窩の適合性が改善したと報告している．
腱板のトレーニング方法については現在まで多くの研究がなされ，さまざまなトレーニング方法が考案され，さらにさまざまな道具も作成されている．しかし，臨床では，今まで考案された方法を用いても期待したような効果が得られないことがよくある．なぜ，文献に載っている方法を使用しても，症状を改善させることができないのだろうか？ トレーニング効果が上がらないのだろうか？ という疑問をもった理学療法士は少なからずいると思う．その原因として，トレーニング方法自体に問題がある場合と，考案された方法を使う理学療法士側に問題がある場合とが考えられる．それでは，どのようにトレーニングを行えばよいのだろうか．
そこで，本稿では既存の腱板トレーニングの方法を再考し，どのような方法で行えば，確実に効果を得ることができるかについて検討してみた．
臨床実習サブノート 「日常生活活動」をみる・6
移乗
著者： 平野明日香
ページ範囲：P.1033 - P.1038
はじめに
1．活動としての移乗
移乗とは屋内ではベッドと車椅子，トイレと車椅子などの場所を移動し，屋外では自動車などへ乗り移る行為を指します．移乗が可能になると自由に場所の移動ができ，屋内では排泄や食事，入浴などの日常生活活動の拡大となり，屋外では買い物，仕事など手段的日常生活活動の拡大となります．よって，移乗は場所を移動するだけではなく，活動範囲の拡大につながるため，理学療法の実践場面で移乗が困難な場合は活動障害としての移乗に焦点を当てることが重要です．また，生活する患者にとって，疾患や後遺症を抱えていてもうまく生きていく術が必要であり1），そうした観点からも，移乗は歩行移動が困難な患者にとって重要な動作となります．
患者にとって移乗動作で介助または監視になると介助者が必要となり，自由に移動ができず，生活範囲の狭小化につながります．自宅で暮らしている方においては移乗の自立が外出を可能にし，社会参加へとつながることでQOLが向上する可能性があります．
2．移乗の自立へ向けて
自発的な活動としての実行状況には，① 動作能力，② 意思・意欲，③ 必要性，④ 環境の因子が関与し，相互に影響を及ぼしています2）．移乗動作ができても，移乗しようという意欲がなければ朝起きてから1日中ベッド上で過ごすこととなるため，意思・意欲も必要です．また，施設入所中で歩行が困難な方においては，トイレ移乗が自立していればスタッフを待つことなく1人でトイレに行け，失禁が減らすことができます．このことからも移乗は必要性の高い動作と考えられます．また，トイレの場合は車椅子で移乗がしやすいように，広い空間や手すりが設置されているなど環境の因子も重要です．
本稿では活動や参加に念頭を置いて，移乗動作における評価の視点や理学療法介入としての移乗自立へ向けた取り組みについて紹介します．
学会印象記
—13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress—最先端医学としての国際リハビリテーション医学会世界会議
著者： 深田和浩
ページ範囲：P.1009 - P.1009
●世界会議の概要
第13回国際リハビリテーション医学会世界会議（13th International Society of Physical and Rehabilitation Medicine World Congress：ISPRM）が藤田医科大学の才藤栄一先生を大会長として，2019年6月9日〜13日に兵庫県神戸市の神戸コンベンションセンターで開催された．本学会は，最先端医学としてのリハビリテーション医学をテーマとした国際学会であり，本邦での開催は2度目である．教育講演やワークショップでは世界的に活躍されている著名な先生の講演もあり，リハビリテーション領域の最新の知見や成果の動向が述べられた．
—第35回日本義肢装具学会学術大会—「ネクストステージ」に理学療法士はついていけるか
著者： 小原謙一
ページ範囲：P.1010 - P.1010
●「ネクストステージ」についていけるか
第35回日本義肢装具学会学術大会が，「挑戦・融合・革新—義肢装具のネクストステージ」というテーマのもとに杜の都仙台にて開催された．ここ数年の学術大会ではリハビリテーションロボット（以下，リハロボ）に関する講演，シンポジウム，一般演題が増えてきていたが，その効果のメカニズムの検証は不足している感が否めないものであった．本学術大会においても，リハロボに関する演題が目立っていたが，その内容はこれまでと異なり，明確にメカニズムを示し，より実践的なものへと変わってきている印象を受けた．テーマにある「ネクストステージ」へ到達しつつあることを強く感じさせる学術大会であった．われわれ理学療法士もこの進歩とともに，「ネクストステージ」へと進まなければならない．
甃のうへ・第70回
どうなる？ 未来予想
著者： 道端ゆう子
ページ範囲：P.1014 - P.1014
15歳を過ぎたあたりから未来予想をし始めたような気がする．
17歳のときに祖父が脳梗塞になったことで理学療法士という職業を知り，迷いなく進路が決まった．運よく大学の1期生になれたが，周囲は優秀な同級生で何もかもが私と違い，すてきで憧れた．地元を離れることはわかっていたのに，一人暮らしの準備は何一つできていなかった．アルバイトもしたが，この先社会に出る準備としては行っていなかった．同級生と比較して何もできない私は，「あれがほしい」，「こうなるといいな」という夢が浮かんでも叶わないものとしてあきらめていた．
報告
スピーカーを応用した振動覚測定と下肢振動覚の身体部位特性
著者： 戸田香 , 上野駿 , 保黒政大
ページ範囲：P.1039 - P.1043
要旨 【目的】音叉を用いた振動覚の測定は，最初に叩打する力により刺激強度が異なり，障害度の判定に客観性を欠く．そこで，市販の小型スピーカーを用い，振動強度を定量的に制御できる振動覚測定器を作成した．本研究は作成した器機を使用し，若年健常者の下肢で振動覚の特性を確認することを目的とした．【方法】振動刺激の周波数は64Hz，128Hz，256Hzの3種類とし，刺激強度は−70dB〜0dBの範囲とした．刺激強度の増減を1周期とし，各周波数で3周期ずつランダムに測定した．測定部位は右の母趾背側，内果，膝蓋骨とした．【結果】周波数では128Hzの閾値が最も低く，刺激の増強時より減弱時のほうが低い閾値を示した．測定部位では母趾，内果，膝蓋骨の順に低い閾値を示した．【結論】刺激周波数や刺激部位により振動覚閾値が異なることが明らかとなった．振動覚検査の障害度の判定には測定部位ごとの判断基準が必要であると考える．
臨床のコツ・私の裏ワザ
立脚下肢骨盤挙上に対する運動療法のコツ
著者： 中嶋直樹
ページ範囲：P.1012 - P.1013
歩行や日常生活動作において，片脚での機能的な立脚能力が必要不可欠であることは周知の事実である．体幹・下肢に機能低下があり，この立脚が困難な対象者は立脚側骨盤が挙上し，相対的に股関節が内転位となることが多いと感じている．この立脚骨盤の挙上は臀部や大腿外側への伸張ストレスを生じさせ疼痛の原因となり，動作遂行を阻害する．
動作遂行にあたり，基本姿勢として体幹直立位を保ったままの立脚側への体重移動，骨盤の中間位〜下制位の保持が必要であり，これには体幹・骨盤・股関節・足部の協調的な活動が重要である．そこで本稿では，体幹・骨盤・股関節に焦点を当て，筆者が臨床で実践している骨盤下制を促す運動療法を提示したい．
書評
—福井 勉（編）—「《理学療法NAVI》エキスパート直伝 運動器の機能破綻はこう診てこう治す［Web動画付］」 フリーアクセス
著者： 荒木茂
ページ範囲：P.1011 - P.1011
編者の福井勉教授の人脈と眼力で集めた，運動器の理学療法のエキスパートが書いた本．これだけで新人理学療法士だけでなく，私のような昭和の理学療法士にとっても必読の本であることは間違いない．
腰痛や股関節，膝関節痛など，運動器疼痛症候群は明らかな外傷や，腫瘍，感染症などレッドフラッグを除けばその人の長年の姿勢や生活習慣，職業，スポーツなどにより特定の組織に物理的ストレスが，繰り返しまたは持続的にかかることによる累積加重型損傷が多い．何らかの機能破綻による特定の組織に対する物理的ストレスの蓄積が痛みの原因となり，ついには構造破綻を起こす．痛みのある部位を治療し患者の訴えが一時的に改善したとしても，原因となっている機能破綻（異常姿勢アライメントや異常な運動パターン）を改善しなければまた再発を起こす．再発を防ぐためには痛みの原因となる機能破綻に対する運動療法が必要であり，理学療法士の専門性が発揮されるところである．
—神奈川リハビリテーション病院 脊髄損傷リハビリテーションマニュアル編集委員会（編）—「脊髄損傷リハビリテーションマニュアル 第3版」 フリーアクセス
著者： 德弘昭博
ページ範囲：P.1024 - P.1024
脊髄損傷（以下，脊損）は本人・家族，さらに周囲の人々にもその後の人生に多大な影響を与える重要なリハビリテーション（以下，リハ）の対象障害である．その障害は多面的で，初期のリハから生涯にわたる包括的ケアが必要となる．リハにかかわる医療者はチームで対応するが，障害は重く，対応の範囲は広く，要する知識は膨大で，医療現場での身体的・精神的負担は大きい．わが国で専門的リハ医療を展開できるリハ施設は限られている．
神奈川リハビリテーション病院は脊損リハの長い歴史と多くの経験があり，高度な技術と知識をもつわが国有数の施設である．本書にはその技術・知識・経験がすべての領域にわたって記述されている．本書は優れた現場の技術書であり，同時に脊損リハの全貌を知ろうとする者にとっては絶好の教科書である．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.968 - P.968
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1044 - P.1045
お知らせ 第2回全国エデュケアリハビリテーション研究会 横浜大会／第31回「理学療法ジャーナル」賞のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.990 - P.990
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.984 - P.984
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.997 - P.997
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1038 - P.1038
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.1048 - P.1048
第53巻10号をお届けします．
平成31年から令和元年となって半年を迎えようとしています．本誌がお手元に届く頃には消費税が10％になったことを実感しているのではないでしょうか．随分と前の話になりますが，初めてイギリスへ学会で出かけた際に，フィッシュ＆チップスを食べたお店で，頼んだ種類とどこで食べるかで税率が変わることを実体験し，日本の税率の低さとシンプルさを再認識したことを鮮明に覚えています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
