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理学療法士が，個々の装具名称・特徴と適応・構造などの装具一般について学ぶのは，装具学である．装具を用いる個々の疾患の病態や治療は，別の臨床医学科目で学ぶ．しかし理学療法の臨床では別々の知識としてではなく，患者さんの病態と数ある装具をマッチさせ治療戦略にどう生かすかが求められる．在宅・地域では，装具は患者さんの生活の道具であり環境やライフスタイルとも関連が深い．本特集では，病院から生活領域まで，理学療法士が装具をどう捉えどのようにかかわるのか，現状と可能性・課題を考える．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル53巻12号
2019年12月発行
雑誌目次
特集 装具の臨床
—エディトリアル—鼎談：装具の臨床を多面的に考える
著者： 内山靖 , 吉尾雅春 , 永冨史子
ページ範囲：P.1147 - P.1152
特集に先立ち，企画会議での意見交換をもとにした本誌編集委員による鼎談を掲載します．理学療法士が装具を学ぶ際には，まず個々の特徴や構造を学習します．しかし臨床では，病態と装具をマッチさせた治療戦略が求められ，在宅では装具は生活の道具ともなります．病院から生活期に至る装具の臨床において，理学療法士に求められる能力とは何でしょうか．またチーム医療の一員としてどのような役割を果たせるのでしょうか．そして卒前・卒後の教育の在り方とは．現状と展望を整理しました．
（2019年4月20日収録）
装具選択や治療計画に影響する理学療法士の視点
著者： 島本祐輔
ページ範囲：P.1153 - P.1162
はじめに
歩行再建は脳卒中患者の理学療法の重要な目的の1つであり，歩行手段の獲得はその後の生活範囲やQOLにも大きな影響を及ぼす．脳卒中治療ガイドライン1）において装具療法は推奨グレードB（勧められる）とされており，臨床場面でも急性期から装具を積極的に使用し，治療用装具として活用することが増えている．
装具を治療戦略として選択する場合は，理学療法評価だけでなく疾患の予後予測をし，医師とともにどんな治療・リハビリテーション計画を立案していくか，また生活歴などの個人因子を踏まえる必要があり，多角的な視点が求められる．特に“装具の機能”と“脳血管疾患の病態”をマッチングさせることが治療用装具を用いるうえで重要である．
歩行再建には，脳機能の回復メカニズムや画像情報をもとに，介入時期に合わせた適切な装具選択が必要であり，従来のように装具を機能代償として用いるのではなく，治療に活かすために活用することが求められる．
本稿では，治療に装具を活用する理学療法士の視点として，装具選択に必要な病態理解や，脳卒中リハビリテーションの理論的背景，また治療用装具を活用した取り組みについて報告する．
理学療法における装具療法の両立—その工夫と臨床判断
著者： 横田元実
ページ範囲：P.1163 - P.1169
はじめに
装具は，固定・免荷，変形の予防・矯正，機能的補助を目的にさまざまな疾患に対して用いられている．特に下肢装具は，脳卒中などの麻痺性疾患において機能的補助の目的で用いられることが多く，その有効性に関しては脳卒中治療ガイドライン1）に記載されている．脳卒中の装具療法は機能回復が見込めなくなってから始めるのではなく，「早期処方・早期装着，そしてよりよいコストパフォーマンスへの対応が求められている」2）．
脳卒中では生じ得る障害が多様なうえ，急性期から回復期にかけて大きく変化する．このため，下肢装具の選択のみならず，回復過程における下肢装具の変更や設定調整についても日々，臨床のなかで判断することが理学療法士に求められる．一方，短下肢装具を中心に近年，さまざまな下肢装具が開発されており，機能性に富んだものも多い．選択肢が増えたことは喜ぶべきことだが，その分，下肢装具の選択と機能設定調整に際して多くの知識が必要となり，難渋することも少なくない．
下肢装具を選択する際には麻痺や筋緊張の程度，変形の有無，感覚障害の程度，体格，使用場所，立位や歩行能力などさまざまな視点から複合的に検討し判断する必要がある．装具療法を進めるうえで特にポイントとなるものの1つが立位，歩行能力である．
ヒトの一側下肢の自由度は股関節3，膝関節1，足部3の合計7自由度をもつ．脳卒中により随意性が低下した患者は，麻痺側下肢の7自由度をコントロールすることが困難となり，立てない，歩けないなどの能力低下を呈する．そこで，麻痺肢に下肢装具を用いて非麻痺側を含めた残存機能でコントロール可能な自由度に制約し，運動を単純化する必要がある．脳卒中の理学療法における下肢装具の効用はさまざまあるが，重要なものの1つが自由度制約であると考える．ここでは自由度制約の観点から脳卒中の装具療法について考えたい．
日常生活活動で装具を利用するための多職種連携と理学療法士の役割
著者： 平野恵健 , 大森まいこ
ページ範囲：P.1171 - P.1179
はじめに
回復期リハビリテーション病棟では，適切なリハビリテーション計画を立案し，在宅復帰および社会復帰に向けて主治医，リハビリテーション科専門医，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，病棟看護師などが連携し包括的にアプローチすることが勧められる1）．回復期リハビリテーション病棟に入院が可能な患者は，運動器疾患，中枢神経系疾患，廃用症候群など多種多様である．そのなかには，入院時から固定性や支持性の補助を目的に体幹装具や下肢装具が欠かせない患者もいる．例えば，椎体骨折による患者の体幹装具は固定力が強固なものほど安定性に優れているが，着脱の不便さや装着感が悪いことから装着率が低くなりやすい2）．また，脳卒中片麻痺患者に対する適切な下肢装具の使用は，速やかな移動能力の改善3）や2次的な運動障害の予防4）に効果がある．
しかし，固定性や安定性を得ようとすると求められる下肢装具は外見が悪い，重い，着脱が困難となることから装着率の低下につながりかねない．装具は，各患者の身体に合った快適な装具を処方し，患者が継続して使用することで初めて効果が得られる5）．そのため，入院中に装具の使用が必要な患者が安全に入院生活を送るためには，装具の着脱方法を含めた日常生活活動（ADL）の介助方法を病棟スタッフや患者家族に指導することが必要である．さらに，退院後も継続して装具が必要と予測される患者には，本人だけでなく，その家族や地域の多職種のスタッフの理解を得ることが重要である．本稿では，回復期リハビリテーション病棟でのADL場面で装具を利用するために必要な病棟指導，家族指導，退院後にかかわる多職種と連携を行った症例を紹介する．
地域における装具への理学療法士のかかわりの重要性
著者： 細矢貴宏 , 阿部紀之
ページ範囲：P.1181 - P.1188
はじめに
近年，脳卒中後片麻痺による下肢装具使用者の生活期におけるフォローアップ体制の不十分さが指摘されている1〜3）．適切なフォローアップのためには多職種・同職種間の連携が必要不可欠であり，装具難民4）を減らす，または生み出さないための取り組みが全国的に報告され始めている．勝谷らは4）装具難民とは「適切な装具療法が行われていない」，「装具処方時，患者に装具そのものの情報が伝わっていない」，「装具処方後定期的なフォローアップがなされていない」，「かかわるスタッフの知識不足」など下肢装具に関する治療・情報・システム・教育の問題であると述べている．これら生活期における装具難民を救うためにも，われわれ理学療法士は装具に関する正しい知識をもち，装具の適合・不適合を判断できるようになることや，装具に関する知識を他の医療・介護・福祉スタッフへ発信していくことが求められている．
本稿では，全国的な生活期下肢装具使用者の実態が明らかになっていないなか，千葉県君津二次医療圏における装具難民救済の取り組みと，装具メンテナンスの実際について症例を交えて紹介し，生活期における装具メンテナンスと理学療法士のかかわりについて考える．
連載 脳画像から読み取る障害像と理学療法・12
とびら
理学療法士の本分とは？
著者： 古澤浩生
ページ範囲：P.1143 - P.1143
忘れもしない私の養成校入学式において，ある医師からの祝辞で「皆さんは金の卵です！」という言葉がありました．「俺は金の卵なんだー」と思ったのは30年ほど前です．
つい最近の，高校2年生になる私の息子との会話です．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
肩甲上腕リズム
著者： 赤羽根良和
ページ範囲：P.1195 - P.1195
Codman1）は肩関節挙上時に上腕骨と肩甲骨とが連動することを観察し，これを肩甲上腕リズム（scapulohumeral rhythm：SHR）と呼んだ．その後Inmanら2）は，上腕骨と肩甲骨の位置関係を測定した結果，この比率が2：1であったと報告した．近年では生体力学の計測や解析技術がめざましく進歩したことで，SHRの比率はさらに精細となってきている．
外国人とのコミュニケーション
ロシア
著者： 菅野エレナ
ページ範囲：P.1196 - P.1196
日ロ交流協会は，1965年に発足した日本とロシアの市民交流や相互理解を推進する国際交流団体です．ロシア留学，ロシア語教室，ロシア料理の講習会など，市民レベルの文化交流を推進しており，筆者はマトリョーシカ教室を主宰しています．
ロシア連邦は，広大な国土にロシア人のみならずタタール人，ウズベク人，ウクライナ人，グルジア人など多様な人種が暮らす他民族国家です．出身地により文化や生活習慣は異なりますが，コミュニケーションには下記のような共通した特徴があります．
入門講座 地域生活につなげるさまざまなサービス・4
高齢者・要介護高齢者のさまざまなサービス
著者： 圷真毅
ページ範囲：P.1197 - P.1202
はじめに
日本は高齢者が全人口の28％以上を占める「超高齢社会」です．このうち75歳以上の占める割合は14％となっています．今後，2022年から団塊の世代が後期高齢者になり始めると，75歳以上人口の占める割合はさらに増加していきます．
将来推計によると，団塊の世代がすべて後期高齢者に移行する2025年には高齢化率は30％となり，全高齢者数に占める後期高齢者の割合はおよそ6割に達します．2060年には全人口の約40％が高齢者になると予想されています．平均寿命は世界最高水準に達していますが，こうした長寿化を国民の安心につなげるとともに，高齢者の多様な社会参加を促進し，社会全体の活力を維持していくことは重要な課題であり，健康に長生きできるよう，健康寿命を延伸することが重要となります．
とりわけ，加齢に伴う身体的な機能の低下や複数の慢性疾患に加え，認知機能や社会的なつながりの低下といった多様な課題や不安を抱えている高齢者も多く，介護予防やフレイルの防止，疾病の重症化予防などの効果的な実施が求められています．高齢者の特性に応じて，医療保険の保健事業と介護保険の介護予防，要支援，要介護者，認知症のある人に対するリハビリテーションを効果的・効率的に提供していくためにはどのような体制や取り組みが必要になるかについて，理学療法士の取り組みがこれからますます問われてきます．
また，今までは病院や介護施設などにおいて，例えば歩行ができることがゴールで，その方のその先の生活に目を向けることよりも歩行ができるようになったことを実績として評価していたことが多いでしょう．これからは，その方のその先の生活に目を向けた，歩行できて生活は豊かになったのか，本当に歩行がゴールなのかを理学療法士として考えなくてはなりません．理学療法士による「自立支援とは何か」の追求が求められています．
講座 運動器の理学療法—その常識は正しいか？・4
非特異的腰痛に対する治療体操は腰痛の改善に有効か？
著者： 壬生彰
ページ範囲：P.1203 - P.1209
はじめに
国際規模で行われる疫学研究であるGlobal Burden of Disease Study（世界疾病負担研究）において，腰痛は，健康でない状態で生活する年数（years lived with disability：YLDs）を指標とする調査で，1990年から2016年まで不健康である要因の第1位となっている1）．本邦においても，厚生労働省が実施している国民生活基礎調査における病気やけがなどによる自覚症状のうち，腰痛の有訴者率は毎年，男性で1位，女性で2位となっている2）．
近年のシステマティックレビューにおいて，運動療法は疼痛軽減や能力障害の改善に対し高いエビデンスを有し3,4），各国の診療ガイドラインにて推奨されている5,6）ことに鑑みると，腰痛の治療・予防において，われわれ理学療法士が果たすべき責務は非常に大きいと考えられる．
腰痛に対する運動療法としては，エアロビック運動や筋力増強運動，筋持久力トレーニング，ストレッチングなどが用いられる3）．前述のように，運動療法は広く推奨されているものの，効果的な運動療法の種類を明確に示すエビデンスはないのが現状である3,7）．その理由の1つとして，腰痛の原因が複雑多様であるため，器質的な病態に基づく効果的な運動方法の確立が困難であることが考えられる．しかしながら，腰痛患者に対し「何でもいいから運動を」と指導するのみでよいのであろうか．臨床において，より効果的な運動療法を実践するためには，これまで報告されている知見を十分に精査し，どのように適用していくかを検討する必要がある．そして，その結果を集積し，さらに質の高いエビデンスを構築していく必要がある．
腰痛に対する運動療法のなかでも，Williams体操8）やMcKenzie体操（法）9）といった治療体操は，腰痛体操として有名である．運動方法をパンフレット化し，患者への指導に用いている施設も多いと思われる．運動指導として簡便ではあるが，簡便であるがゆえに，個々の患者への適応について十分に検討されることなく，画一的に行われている可能性もある．
本稿では，まず腰痛の原因と分類について概説し，腰痛体操の適応と効果に関するエビデンスについて紹介する．
臨床実習サブノート 「日常生活活動」をみる・8
睡眠
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.1213 - P.1221
はじめに
私たちは1日のなかで覚醒と睡眠という明らかに異なる2つの状態を毎日経験しています．睡眠の定義は，「環境に対する反応性と環境との相互作用が低下した状態であり容易に回復するもの」であり，昏睡などはこの定義を満たしません．「人はなぜ眠るか」をはじめとし，睡眠の研究はいまだ解明されていないことが多く，理学療法の分野においても同様です．
近年では睡眠が重要視され，スポーツ医学においても「睡眠こそがすべての基礎である」と言われ始めています．本稿では，未解明ながらも通説となっている睡眠の基本的知識，理学療法や生活指導などに役立つ情報について述べていきます．
甃のうへ・第71回
日々全力
著者： 秋山綾子
ページ範囲：P.1194 - P.1194
「お兄ちゃん，死んじゃった……」．11年前の8月，突然母からかかってきた電話は今でも忘れません．まったく理解できず，ただ泣きながら兄のもとへ向かっていました．遺体と対面した警察署で受けた説明は，心不全．兄は大きな病気をしたこともなく，人間ドックも受けていたのに，寝たまま次の日の朝，目を覚まさなかったという最期でした．「心臓が止まったら，人は死んでしまうんだ」．心臓と生きることのつながりの強さを痛感した瞬間でした．「どうして兄の心臓は止まってしまったんだろう」，「何かできることはなかったのか？」と，当時大学3年生だった私は，この想いに突き動かされるように，心臓リハビリテーション分野へ進みました．
心臓突然死の予防というと，AEDが最も一般的です．続いて言われるのが，生活習慣の改善です．ですが，個々人がその生活習慣をどうよくすべきか，またその継続が難しいのはご承知のとおりです．私は，高校生の頃にヨガと出会い，以来ずっと続けています．ヨガは体操やエクササイズだと誤解されがちですが，伝統的には「幸せに生きるための実践哲学」がヨガの本質だと言われています．つまり，日常の中から生き方や在り方を大事にすること．普段の生活のなかで意識的に継続しやすいヨガを，心疾患予防に応用し，心機能改善に寄与できないものかと考え，インドや米国でもヨガの学びを深め，大学院ではヨガと心血管機能について研究しました．心疾患患者さんへもリハビリテーションの一環として提供させていただき，「こんなにリラックスしたことはない」，「よく眠れるようになった」など，たくさんの喜びの声を頂戴しました．
症例報告
下肢症状を呈する腰痛症例に対し中枢性感作を疑い，疼痛教育を中心とした理学療法介入が奏効した一症例
著者： 三木貴弘 , 山田弘輝
ページ範囲：P.1222 - P.1227
要旨 【はじめに】慢性的な筋骨格系の疼痛の原因として，中枢性感作（central sensitization：CS）が知られている．今回，CSが疑われた下肢症状を呈する腰痛症例に対し疼痛教育を中心として理学療法介入を行い，良好な成績を得られたので報告する．【症例紹介】40歳台前半の女性であり，職業は立ち仕事．安静時痛はなく，症状箇所は腰仙部の深部，両大腿から下腿前面にかけてであった．【評価】Leeds Assessment of Neuropathic Symptoms and Signs scaleが16/24であり，Schäferらによって開発された下肢痛を伴った腰痛のclassificationを参考に，CSを分類し介入を行った．【介入および結果】CSに対する疼痛教育，視覚的フィードバックを用いた運動療法を中心に全4回行った．最終評価にてすべての疼痛が消失し，ADLは制限なく可能となったため理学療法終了とした．【結語】本症例は下肢症状に対しCSを疑い，生物心理社会モデルに基づいた疼痛教育を中心とした介入を行い奏効した．筋骨格系疾患のなかにはCSが一定数存在しているため，適切な評価や多面的な介入が必要である．
学会印象記
—第8回日本支援工学理学療法学会学術大会—「やらまいか！」の精神で未来を切り開く
著者： 栗田慎也
ページ範囲：P.1189 - P.1189
●学術大会の概要
去る2019年9月7日，グランドホテル浜松にて第8回日本支援工学理学療法学会学術大会が開催されました．
原和彦大会長（埼玉県立大学）のもと，「『やらまいか！』未来を切り開く支援工学理学療法」をテーマに，数多くの教育講演や特別企画，シンポジウム，企業プレゼンテーション，そして企業展示に加え，35題の一般演題の発表が行われました．
—第4回日本心血管理学療法学会・第6回日本糖尿病理学療法学会合同学術大会—内部障害理学療法の未来に向けて
著者： 嶺井陽
ページ範囲：P.1190 - P.1190
●本大会の概要
2019年9月14日に第4回日本心血管理学療法学会・第6回日本糖尿病理学療法学会の合同学術大会が沖縄コンベンションセンターにて開催されました．季節柄，台風襲来が懸念されましたが，幸いにも当日は快晴の下で大会が無事に開催され，500人もの方々にご参加いただきました．日本心血管理学療法学会では「未来-明日の臨床が変わる一歩を！」が，日本糖尿病理学療法学会では「生活習慣病への挑戦—健康に導く力を共に考える」が学会テーマに掲げられました．大会プログラムでは，シンポジウムおよび講演会が6セッション，産学連携セッションが2セッション，そして合計156演題の一般演題が発表されました．
書評
—田村正徳，前田浩利（監修）／日本小児在宅医療支援研究会（編集）—「はじめよう！おうちでできる 子どものリハビリテーション＆やさしいケア」 フリーアクセス
著者： 横山美佐子
ページ範囲：P.1193 - P.1193
私は本書を，小児の在宅医療やリハビリテーションにかかわる医療関係者や家族だけでなく，すべてのリハビリテーションにかかわる医療関係者にお薦めしたいと思っています．
日本において，総出生数は減少していますが，体重2,500g未満の低出生体重児は右肩上がりに増加している現状です．また，医学の進歩とともに，低出生体重児や医療的ケア児，重症心身障害児は，長く生きることができる時代となりました．そして，子どもたちは，あっという間に大人になります．
—阿部 勉（監修），森山 隆・元住考志（編集）—「在宅リハビリテーションにおける物療ノススメ」 フリーアクセス
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.1211 - P.1211
理学療法士にとって「物理療法」は「運動療法」と双璧の固有技術である．その「物理療法」が外的要因のみならず，内的要因からも疎んじられているかのような今日の風潮は，物理療法を専門分野として国民の健康増進に携わってきた者から見ると大変残念である．従来の保険制度のなかのみではなく，介護予防，障害重症化予防，災害関連死予防などの予防や健康，美容に対する物理療法のニーズは多く，理学療法で整理されている物理療法の開放は避けて通れない．在宅という枠のなかで，今後積極的に理学療法士が物理療法の活用を担い，社会還元しなければ，その普及はもとより，国民の健康に寄与する手段の1つを失いかねない．まずは基本的な実践活用のハンドブックとなり得る絶妙の良書が本書である．まさにタイムリーな出版である．
本書には「痛み」，「筋力低下」，「麻痺」，「痙縮」，「関節の可動域制限」，「その他の症状（肩関節の亜脱臼，浮腫）」と大きく6つの障害で章立てされ，それぞれで物理療法の種類とその目的，治療姿勢，設定条件，治療部位で構成される「case」が18と，診断名，基礎情報，物理療法，結果で構成される「case report」が16収載されている．この18 caseと16 case reportは臨床実践家にとっては，頻繁に遭遇する障害とモデル症例である．さらに，それぞれに「さっちゃんのワンポイントアドバイス」という形式でコツ（tips）が記載されている．最後に「電気刺激療法の基本」，「超音波療法の基本」，「禁忌・注意事項」を資料として1つの章としている．こうした基本事項は書籍の冒頭に編集しがちであるが，著者の臨床での活用を重視した，大きな懐が嬉しい限りである．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.1141 - P.1141
目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.1144 - P.1144
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1228 - P.1229
お知らせ 第3回日本理学療法哲学・倫理学研究会フォーラム／第9回日本がんリハビリテーション研究会／第31回「理学療法ジャーナル」賞のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.1162 - P.1202
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1152 - P.1152
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1221 - P.1221
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.1232 - P.1232
2019年は，令和の始まりという特別な年でした．平成元年も経験した私にとって初めてのことではないのになぜか，新しい時代という感覚が非常に強いバトンタッチでした．その記念すべき年も，あっという間に終わります．
本号の特集は，装具自体に焦点を当てず「装具の臨床」をまとめることに挑戦しました．まずエディトリアルの鼎談で，そのテーマに沿った発言をいただきました．島本論文では脳卒中の病態の成り立ちと治療，装具と理学療法の関連を理論的に概説していただきました．横田論文では装具の効果と自動性制約の両面に触れ，装具機能をどう捉え理学療法と組み合わせるかを臨床的にご解説いただきました．平野論文では回復期の脳卒中症例・脊髄損傷症例を例に挙げ，装具を治療のツールとして，また生活の道具として役立てる連携に，家族や周囲の協力が重要である現況を紹介していただきました．細矢論文では装具外来の地域における実践・生活と装具を絡め積極的にfollowする活動をご紹介いただき，理学療法士の装具教育の必要性も，あらためて触れていただきました．
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理学療法ジャーナル 第53巻 総目次 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
