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「こころとからだは表裏一体」であり，主としてからだの問題に対応する理学療法士は「こころの問題」にも配慮を要する．バリアの主体が身体機能低下であっても，心理，精神領域の問題についても考えながら対象者とかかわる必要がある．近年，メンタルヘルスという言葉が労働者の健康管理にかかわる重要な問題として認知されているが，患者さんのメンタルヘルスに配慮した診療などが行えているのか，一度振り返る必要があると考える．本特集では理学療法士がかかわるさまざまな場面での「こころの問題」を取り上げ，現在の動向や実践的な取り組み，今後の発展性などについて解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル53巻3号
2019年03月発行
雑誌目次
特集 こころの問題と理学療法
こころの変調に対する理学療法の役割と将来展望
著者： 山本大誠
ページ範囲：P.219 - P.225
はじめに
精神疾患を含むメンタルヘルスの変調に起因する種々の疾患（メンタルヘルス関連疾患）は，さまざまな身体症状を呈することが知られている1）．メンタルヘルスの変調を起因とする身体症状には，妄想や不安，恐怖などによる身体の筋緊張亢進，姿勢悪化，さらに，呼吸困難感，換気困難，身体各部位の慢性疲労，慢性疼痛，異常感覚などがあり，これらの症状が「機能的動き」を妨げる要因になる．「機能的動き」とは，量的身体機能と質的それとが同時に作用している状態である．よって，メンタルヘルスの変調は，精神症状と同時に身体症状を呈し，心身両面の健康状態に影響を及ぼし，代償的とも言える「機能不全的動き（dysfunctional movement）」を来す．
現在，日本のメンタルヘルスに関する身体医学的学際領域において，「メンタルヘルス関連疾患に起因する身体症状」に対する治療的概念は十分に確立されていないため，理学療法を含むメンタルヘルス領域のリハビリテーションについてもいまだ認識されていない．メンタルヘルス関連疾患に起因する「機能不全的動き」は，身体機能が低下した結果として引き起こされた動きではないため，身体機能の改善を目的とした理学療法アプローチのみでは十分な治療効果を得ることが困難であると考えられる．メンタルヘルス関連疾患に起因する「機能不全的動き」の改善には，量的な身体機能に加え，質的な「機能的動き」を高めるための治療介入を優先的に実施することが肝要であると考える．
本稿では，メンタルヘルスの変調に起因する「機能不全的動き」に対する理学療法の理論的背景と実践方法を紹介し，メンタルヘルス領域における理学療法の役割と将来的展望を提起する．
精神科領域での理学療法の役割と効果的な介入方法
著者： 上薗紗映
ページ範囲：P.227 - P.232
はじめに
精神科領域での理学療法と言って，勤務している理学療法士も実際の業務内容がすぐに頭に浮かぶ人は少ないだろう．厚生労働省1）発表の病院調査でも常勤換算177.7名程度である．一方，日本は超高齢社会に突入し，精神疾患が5大疾病として認定され，認知症への対応や，地域包括ケアの導入，認知症リハビリテーションの診療報酬での評価など，精神科医療と理学療法の距離は近くなりつつある．本稿では，精神医療と理学療法のかかわりについて述べ，筆者の勤務する平川病院（以下，当院）での診療の紹介や私見を含めて，理学療法士としての効果的な介入方法について紹介していきたい．
認知症における行動・心理症状の特徴と理学療法の取り組み
著者： 小滝治美
ページ範囲：P.233 - P.241
はじめに
わが国の認知症高齢者の数は2012（平成24）年で462万人と推計されている1）．認知機能の低下に伴い，IADLの低下・意欲低下・対人関係の低下など徐々に生活のしづらさが進行し，ADLもままならぬ状態に陥る．もの忘れ外来の増加や画像による早期発見技術の向上により早期に認知症と診断される患者が増え，長い期間，認知症に向き合って生活する時代になった．
当然，理学療法士が認知症の方と出会う機会も増えていることが予想されるが，「認知症は苦手だ」という理学療法士は少なくない．指示に従えない，拒否が強い，時間をかけてコミュニケーションをとるわりには効果が上がらないなど，身体的障害以上に，「やる気」という心の側面が問題視されることが多い．特に，認知症の行動・心理症状（behavioral and psychological symptoms of dementia：BPSD）の存在は，リハビリテーションの継続そのものを困難にし，ご家族はもちろん，医療・介護スタッフともに疲弊してしまう．本稿では，BPSDの考え方について概説し，理学療法士が身につけておくべき対処法と介入方法について，症例を交えながら検討していきたい．
発達障害のこころの問題を理解する—理学療法士としての経験から
著者： 多田智美
ページ範囲：P.243 - P.250
はじめに
近年児童発達支援の枠組みが拡大し，放課後等デイサービスや訪問リハビリテーションなどで，発達障害に対して理学療法士による支援に社会的ニーズが高まり，理学療法士の間でも発達障害に関する知識の修得は切望されている．このような背景のもと，発達障害に関する書籍1,2）は数多く出版され各雑誌でも特集を組まれるなど，発達障害の各論や指導・支援法については知識を得ることができるようになっており，筆者の及ぶところではない．
ただ，理学療法士の興味は協調性運動の支援に関することが圧倒的に多いため，その運動支援をすることで子どもの「こころ」や環境とのかかわり方がどのような変化をもたらすのか，さらに理解を深める必要を筆者は感じている．なぜなら，発達障害の特性によって日常生活の困りごとはライフステージごとで顕在化し（図1），特に思春期以降に気分偏重やうつ，対人関係障害などさまざまな精神症状を呈するからである1）．
発達障害児者では，相手の行動を脳内でなぞり，相手の考えを理解し共感するために不可欠なミラーニューロンという神経細胞群の活性が低いとされ，脳の生来的な脆弱性のためにストレス耐性が低く，ごく些細なストレスや心理的要因でも大きな反応を起こすことがある3）と言われている．これら二次障害の現れ方は，発達の時期によって変化するものであり，乳幼児期では虐待の問題，学童期では学習困難，いじめ，不登校，思春期では引きこもりや触法行為，成人期では転職，抑うつなどが特徴的に示されやすい4）．加えて，言語発達の観点から心の成長を読み解くと，知的障害の有無にかかわらず，彼らはそれを言葉で表現することが得意とは言えないため，その状態を把握することは難しい．したがって彼らの行動や発言を見聞きしつつ，不適応な症状が出ていないかをチェックすることが大切である．最近では当事者自身が自己理解を深める当事者研究5,6）が報告され，当事者自身の著書7〜9）も多く出版されており，彼らの内面を理解する手がかりとなっている．また筆者は，特別支援学校に勤務していた関係で，地域校支援や特別支援学校（知的障がい部門）での支援のなかで，多くの発達障害の特性を有している児童・生徒の指導に当たった．その経験から，本稿では，幼少期から青年期への「こころ」の発達と脳機能への理解を深めることで，青年期に出現してくるであろう課題を整理して示したいと考えている．
下肢切断者と「義足」，「スポーツ」，「社会参加」
著者： 梅澤慎吾
ページ範囲：P.251 - P.257
はじめに
“こころの問題”とは，捉え方次第でいかようにも解釈できる幅広いテーマである．本稿ではそれを“生きづらさ”と捉え，筆者の専門分野である下肢切断と義足の領域で掘り下げる．
障害者スポーツが，パラスポーツとも称される昨今，その精神的効果を背景に医療・福祉業界でトピックスになるとともに，メディアが取り上げる機会も増えている．
折しも2020年にオリンピック・パラリンピックの開催を控える東京では，官民を問わず多くの関連イベントが開催されており，例えば学校教育では，障害とスポーツを通じて，子供たちが人権を考える機会となっている．
逆境を力に変え，自己の可能性を切り拓くパラアスリートの姿は感動的であり，他者に勇気を与える．しかし，スポーツ参加の様子が，障害の縮図を表したものではないことを，この分野に精通する者ならば皆が知っている．下肢切断者全体を見渡せば，スポーツ活動は限られた環境で成立するものであり，それらを拾い集めて“万事”のように描写するわけにはいかない．
見方を変えると，達成すべき現実的な目標や残された課題が散在し，そこにも言及しなければならない．本稿では，スポーツに興じる価値を一考しつつも，現実として求められる取り組みについて，下肢切断特有の“こころの問題”を，現場で得た経験や実際の試みより述べる．
こころの問題を支える理学療法の会話と取り組み
著者： 矢口拓宇
ページ範囲：P.259 - P.264
はじめに
「あの患者さんって，障害受容ができてないからダメなんですよね」と，若手の理学療法士は投げやりに発言した．何気なく発したひと言だったのだろうが，私は大きなショックを受けたことを覚えている．障害を受け入れることは並大抵のことではない．患者の心の葛藤に寄り添いながら進めていくのが，理学療法ではないだろうか？ 上記の発言は“こころを支える”ことを放棄しているように感じてならなかったのである．理学療法士を取り巻く環境は“こころ”を支えるための考え方や会話の技能を学ぶ場が少ないのではないかと気づいた．拙著1）を刊行したのはそんな背景があってのことである．本稿では，理学療法の臨床現場におけるこころの問題を支える会話について事例を交えながら解説する．
連載 脳画像から読み取る障害像と理学療法・3
とびら
淘汰されないもの
著者： 林宏樹
ページ範囲：P.215 - P.215
50歳台半ばになった．中学生のとき，音楽の教科書にビートルズの『Let It Be』が載っていることを昭和一桁生まれの父に話すと，ビートルズも最初は不良の音楽だった，教科書に載るようになったのかと感嘆していた．中学生の頃から20歳過ぎまではご多聞に漏れず歌謡曲やポップスを夢中になって聴いた．多くの曲や歌手をすっかり忘れてしまったが，まさに世代であるサザンオールスターズと中島みゆきは特別な存在であり，いまだに聴き続けている．今の若者も古く感じたりはしないだろう．決して音楽に造詣が深いわけではないが，ベートーヴェンの第九は好きで，メロディーを耳にすると心が弾むものである．1824年の作品なので200年近く繰り返し演奏されている．
芸術や文化，実用品であれ，あるいは思想や宗教なども本当によいものは，多くの人に重用され愛される．そして時に海を越え，時代を超えて受け継がれるのである．長きにわたり淘汰されないものはありふれたものにみえ，当たり前に感じがちだが普遍的価値がある．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
集学的慢性痛診療
著者： 竹内伸行
ページ範囲：P.269 - P.269
国際疼痛学会（International Association for the Study of Pain：IASP）では，痛みを「実際の組織損傷や潜在的な組織損傷に伴う，あるいはそのような損傷の際の言葉として表現される，不快な感覚かつ感情体験」と定義している1）．つまり疼痛は，感覚的側面（痛みの感覚）に加え，情動，つまり恐れや苦悩などの感情の動きとしての一面をもつ．急性痛は損傷組織の治癒を図ることが疼痛緩和にも結びつく．慢性痛は，一般に組織の治癒期間を超えているが痛みが持続する状態である．心理社会的因子の影響を受けるため，この因子を含む生物心理社会モデルが提唱されている（図）2）．IASPでは慢性疼痛を「治療に要すると期待される時間の枠を超えて持続する痛み，あるいは進行性の非がん性疼痛に基づく痛み」3）と定義している．
慢性痛はさまざまな要因の影響を受け，経過が長期におよぶことも少なくない．このため治療ではさまざまな職種による連携が不可欠であり，幅広い視点で診療を行う集学的診療が重要となる，集学的診療とは，医師や理学療法士，薬剤師，看護師，臨床心理士など多分野，多職種の専門家が集まる「集学的診療チーム」によって行われる診療である．これら多職種が慢性痛の病態や全身状態，心理状態，患者背景，治療目標などを十分な議論に基づいて検討，共有し，治療が行われることが重要である．
外国人とのコミュニケーション
ブラジル
著者： 宮田次郎
ページ範囲：P.270 - P.270
ブラジルにおけるコミュニケーションにおいて，一番大事なことは，「笑顔」と「挨拶」ではないだろうか．これは日本であっても世界中のどこの国であっても同様ではあろうが，とりわけ，商社マンとして私が通算14年の駐在生活を送ったブラジルなどのラテンアメリカ諸国では，非常に大切であることは間違いない．
ポルトガル語やスペイン語には，simpático（シンパチコ）という言葉があり，訳せば“感じがよい”となる．それに対する言葉はserio（セリオ）だが，これは真面目との意味もあるが，simpáticoではない人にも用いられる．要するに“愛想の悪い笑顔の少ない”人だ．ブラジル人は知らない人同士でも笑顔を絶やさない．取引先を訪問すれば受付の女性がニコッと笑ってくれる（日本人はおめでたくも，時々，その笑顔が自分だけに向けられていると誤解をする）．
入門講座 身近なツールを治療に活かす・3
電気刺激装置
著者： 生野公貴
ページ範囲：P.271 - P.277
はじめに
物理療法における電気刺激療法は，「理学療法士及び作業療法士法」第2条に規定されているとおり，理学療法の根幹となる手段の1つである．物理療法の歴史は大変古く，非侵襲的で安全性も高く，定量的な物理的エネルギーを確実に生体に与えることが可能という点で臨床現場に広く利用されている．しかしながら，対症療法のような実施や効果判定が経験主義的に行われてきた背景もあり，物理療法は衰退の一途をたどっていた過去がある．
2008年に実施された日本リハビリテーション医学会関連機器委員会による253施設の実態調査では，電気刺激装置である低周波・干渉波の所有率は90％を超えており，所有施設のうち「非常によく使用」および「よく使用」と回答した施設が約半数であった．しかしながら，電気刺激装置の有効度に関して「非常に有効」と回答した施設は10.2％にとどまっている1）．効果を十分に発揮できていない，あるいは効果を実感できていない背景には，電気刺激装置の特性を十分理解できておらず，患者が呈するさまざまな症状や病態，障害に対して適切な用法で実施できていないことが考えられる．
本稿では，電気刺激の基礎と電気刺激の生理学的作用の理解を深め，臨床上よく活用される鎮痛のための経皮的末梢神経電気刺激（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS），筋力増強のための神経筋電気刺激（neuromuscular electrical stimulation：NMES）について，刺激パラメータがもつ意味に重点を置いて解説する．
講座 理学療法に関するガイドラインupdate 2・3
理学療法に関するガイドラインupdate—膝関節疾患
著者： 田中亮 , 天野徹哉 , 井上優 , 田中繁治
ページ範囲：P.280 - P.290
はじめに
厚生労働省は，2000年よりevidence-based medicine（EBM）の普及に向けた取り組みを推進している．EBMは，「個々の患者のケアに関わる意思を決定するために，最新かつ最良の根拠（エビデンス）を，一貫性を持って，明示的な態度で，思慮深く用いること」と定義される1）．EBMの手順は，ステップ1：患者の臨床問題や疑問点を明確にし，ステップ2：それに関する質の高い臨床研究の結果を効率よく検索し，ステップ3：検索した情報の内容を批判的に吟味し，ステップ4：その情報の患者への適用を検討し，ステップ5：ステップ1〜4までのプロセスと患者への適用結果を評価する，からなる．
診療ガイドライン（以下，ガイドライン）は，EBMのステップ3で活用される情報に位置づけられ，日本理学療法士協会は2011年に「理学療法診療ガイドライン」の第1版を発行している．しかしながら，最新のエビデンスは毎年発表されていることから，ガイドラインは定期的に更新される必要がある．そこで本稿では，膝関節疾患のなかでも罹患率の高い変形性膝関節症（knee osteoarthritis：膝OA）に着目し，2011年以降に国際的な組織が発行した理学療法関連のガイドラインを紹介する．また，EBMのステップ4を想定して，実際の症例に対する推奨内容の適用例を挙げて推奨内容の具体的な活用方法についても解説する．このとき，近年報告されたランダム化比較試験（randomized controlled trial：RCT）やシステマティックレビュー（systematic review：SR）も参考にする．
臨床実習サブノート どうする？ 情報収集・評価・プログラム立案—複雑な病態や社会的背景の症例・11
慢性腎臓病を合併した大腿骨近位部骨折術後患者
著者： 重田暁
ページ範囲：P.291 - P.297
はじめに
従来，大腿骨頸部骨折は，大腿骨頭下から転子間骨折を含む関節包内骨折（内側骨折）と転子貫通骨折による関節包外骨折（外側骨折）の両者に分類され，これらを合わせて大腿骨頸部骨折とよばれてきました．しかし，2011年に発刊された「大腿骨頸部/転子部骨折診療ガイドライン（改訂第2版）」1）以降は，大腿骨頭下から転子間線近位までの中間部骨折を大腿骨頸部骨折，転子間線から小転子基部までの転子貫通骨折を大腿骨転子部骨折とし，これらの両者を大腿骨近位部骨折とよんでいます．
本邦における大腿骨近位部骨折の発生は，2007年に行われたOrimoら2）の調査によると14万8100人（男性3万1300人，女性11万6800人）と推計されています．また，2012年のHagino3）の調査では19万人，2040年には32万人に達すると推計され，高齢者の増加とともにその発生頻度は高まることが予測されています．
一方，慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）は，日本の成人人口の12.9％に相当する1330万人に存在すると推定されており，近年では高齢者における併存疾患として重要視されつつあります．CKDの定義は，蛋白尿などの腎障害，もしくは血清クレアチニン値（creatinine：Cr）と年齢，性別から日本人の推算式を用いて算出した推算糸球体濾過量（estimated glomerular filtration rate：eGFR）が60mL/分/1.73m2未満の腎機能低下が3か月以上持続するものとされています4,5）．CKDは進行すると，心血管疾患や脳血管疾患などのリスクが高まります．また，CKDが中等度以上に進行してくると貧血や電解質の異常，倦怠感や食欲不振，むくみなどの尿毒症症状を起こすことがあります．
さらに，近年では急性腎障害（acute kidney disease：AKI）という概念も広まり，CKDや生命予後に対する増悪因子として着目されています．AKIは，① Crの上昇が0.3mg/dL以上の上昇（48時間以内），② Crの基礎値から1.5倍上昇（7日以内），③ 尿量0.5mL/kg/時以下が6時間以上持続，の3つの定義のうち1つを満たせばAKIと診断されます6,7）．
2012年5月〜2016年4月の4年間に当院に入院した大腿骨近位部骨折患者214名におけるCKDおよびAKIの割合は，図1に示すようにCKDは全体の45.8％と約半数に認められ，またAKIは8.9％でCKD患者に多く認められています．
大腿骨近位部骨折患者における主な問題点について，国際生活機能分類に準じて整理してみると図2に示すようなものになると思います．本稿では，大腿骨近位部骨折に加えて慢性腎臓病を合併した患者を想定し，情報収集や評価，プログラムの立案など理学療法の進め方におけるポイントについて症例を通して概説します．
あんてな シリーズ 介護予防への取り組み・3
和歌山県理学療法士協会における介護予防事業の展開—サポートステーション機能における理学療法の役割
著者： 林元光広
ページ範囲：P.300 - P.304
「助けて〜」
筆者が和歌山県理学療法士協会（以下，県士会）理事と和歌山市中支部長を務めていた2016（平成28）年度は，過労死するのではないかと感じるほど追い込まれていました．しかし，天は見放さず救いの手を差し伸べてくれました．日本理学療法士協会（以下，日理協）が事務局機能強化モデル事業を募集しているので応募してみないかと言われたのです．そこで提案したのが「地域包括ケアシステム・サポートステーション（以下，サポステ）」構想です（図1）．
学会印象記
—第16回日本神経理学療法学会学術集会—次世代を担う
著者： 渡辺学
ページ範囲：P.265 - P.265
●学術大会の概要
2018年11月10，11日に第16回日本神経理学療法学会学術集会が吉尾雅春大会長（日本神経理学療法学会代表運営幹事）のもとグランキューブ大阪で開催された．分科学会としては初めての学術大会であったが，参加者は2,000名を超えて盛大な大会となった．演題数は308件で，そのなかに座長自由枠が組み込まれた企画演題セッションが高次脳機能障害，再生医療などの5領域で設けられた．
—第7回日本理学療法教育学会学術大会・第1回日本理学療法士学会管理部門研究会—これまでの理学療法教育を振り返り，時代に応じた理学療法教育へ転換する
著者： 夏井一生
ページ範囲：P.266 - P.267
学会の概要
2018年11月3，4日の2日間にわたり，第53回日本理学療法学術大会の1つとして第7回日本理学療法教育学会学術大会・第1回日本理学療法士学会管理部門研究会が兵庫医療大学を会場に同時開催されました（図）．理学療法教育と管理における社会の流れは，ここ最近特に目まぐるしく変わろうとしています．理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則（以下，指定規則）の改正とモデル・コア・カリキュラムの改訂のもとで，どのような教育が進められていくべきか，本大会のテーマである「理学療法教育・管理の質的転換」をもとに，教育現場と臨床現場それぞれで活躍する理学療法士により活発な議論や意見交換が行われました．学会開催前には，プレコングレスディスカッションとして，大会長の日髙正巳先生（兵庫医療大学）により指定規則改正とモデル・コア・カリキュラム改訂についての講演がありました．大会プログラムの主な内容は，特別講演，パネルディスカッション，シンポジウムと，口述発表，ポスター発表で，筆者はパネルディスカッション「実践力を高める教育について」を担当しました．
私のターニングポイント・第2回
「リハビリ」という都合のよい言葉
著者： 河合眞哉
ページ範囲：P.268 - P.268
スーパー臨床家という人が存在するならば，私はそのスーパー臨床家になりたかった．手を当てるだけで患部がよくなる，一見すればどの部位に身体機能的問題があるのか分析できる，そんな理学療法士になりたかった．
私が知らない理学療法情報，知識，技術を他の理学療法士がもっていれば焦り，私が習得した情報，知識，技術であれば優位性を抱いて臨床現場に立てていた．誰のための理学療法なのか，何のために理学療法士になったのか，そんなことを考えることもなく，ただただ理論と技術武装をすべく自己満足の臨床を行っていたと思う．
報告
上肢の肢位変化における体幹機能評価の検証—体幹と下肢の筋活動動態に着目して
著者： 平林怜 , 村上成道 , 岩谷友倫 , 伊坪敏郎 , 青木啓成
ページ範囲：P.305 - P.310
要旨 【目的】本研究の目的は，下肢中間位保持テストにおける上肢の肢位変化が体幹下肢の筋活動動態に及ぼす影響を検討することである．【方法】対象は健常男性16名右下肢，評価肢位は上肢下垂位，上肢挙上位の2肢位で施行した．電極貼付位置は広背筋，内腹斜筋，外腹斜筋，中臀筋，大臀筋，大腿筋膜張筋，大腿二頭筋とした．また，徒手抵抗位置にも電極を貼付し，徒手抵抗をした際にノイズを発生させた．徒手抵抗は徒手抵抗位置に35N・mで3秒間施行し，各肢位交互に徒手抵抗を7回ずつ試行した．【結果】筋活動増加率は上肢下垂位と比較し，上肢挙上位で内腹斜筋，広背筋が有意に増加した．反応時間では，肢位間の筋の比較でいずれも有意な差を認めなかった．肢位別での筋の反応時間では，上肢下垂位で内腹斜筋が広背筋より有意に反応時間が早かった．上肢挙上位では，内腹斜筋が中臀筋，広背筋より有意に反応時間が早かった．【結論】本研究結果より，下肢中間位保持テストは体幹筋の先行収縮により股関節外転筋の筋出力を発揮することが明確となった．また，上肢挙上位では，体幹筋の腹部と背部の筋活動量が増加したことから，上肢下垂位よりも体幹筋の収縮が必要となる評価であることが明らかとなった．
症例報告
左鼠径部痛と対側の腰椎分離症を併発した一症例
著者： 梨本智史 , 渡辺聡 , 角張勲 , 渡邉博史 , 杉戸裕一 , 飯田晋 , 江玉睦明 , 佐藤卓
ページ範囲：P.311 - P.316
要旨 【はじめに】左鼠径部痛と対側の腰椎分離症を併発した症例を経験し，両者の関連性から腰椎分離症の発生要因を考察した．【症例・経過】17歳，男性，高校サッカー部．1か月前から左鼠径部痛を自覚し，その1週後に腰痛を感じた．Computed tomography画像で左長内転筋付着部の剝離骨折と第5腰椎右椎間関節突起間部に腰椎分離症を確認した．体幹自動伸展は腰痛で行えず，踵臀間距離（heel back distance：HBD）右9cm，左12cmであった．初期は股関節周囲筋のストレッチと胸椎回旋伸展運動を行った．体幹伸展可動域は徐々に広がったが，最終域での右回旋が伴っていたため，左大腿前面筋のストレッチなどは入念に実施した．【結果】介入4か月で骨癒合を確認し，競技復帰が許可された．体幹伸展時の右回旋や痛みも軽快し，HBD右0cm，左1cmとなった．【考察】左長内転筋付着部剝離骨折に伴う柔軟性低下が体幹伸展時の右回旋につながり，腰部へのメカニカルストレスの増加，腰椎分離症による疼痛発生に至った可能性が考えられた．
書評
—奈良 勲（編著者代表）／橋元 隆，淺井 仁，藤村昌彦（編著）—「理学療法管理学」 フリーアクセス
著者： 藤澤宏幸
ページ範囲：P.279 - P.279
管理（administration）とマネジメント（management）において留意すべき経営資源として，古くから「ヒト（人），モノ，カネ」が問われてきた．最近ではこれらに情報と時間を加えて考えるようになってきている．人は文字通り人材，モノは施設・設備，カネはキャッシュフロー，情報は知財（技術・ノウハウ），時間はリードタイム（素早い判断）である．病院施設などで考えてみれば，管理者は対象者に提供する“理学療法”について，理学療法士などの職員，施設・設備などの環境，レセプト業務（保健医療制度），技術水準の維持・改善，将来を見据えた運営戦略を総合的に管理・マネジメントすることが求められることになる．
その意味で本書を読んでみると，第1章において奈良氏の管理・マネジメントに対する考え方がきちんと示されていて安心する．すなわち，管理とマネジメントは重複する部分はあっても実際には相違点があることが説明されている．管理は英語で言えばadministrationで，行政とも訳され，制限することやコントロールする意味合いが強くなる．一方，マネジメントはマネジャーとして成果を引き出すという意味が込められている．野球の監督をmanagerというのは各選手の持ち味を引き出し，チームとしての成果を出すということであり理解しやすい．さて，本書の前半（2章〜4章）は指定規則の改正にともなって取り入れられた理学療法管理学について，まずは管理・マネジメントとは何かについて概要が説明されている．その後に，第5章と6章では橋元氏による職場・業務の管理，マネジメントと続き，この部分が本書の中心を構成していると読み取った．さらには，教育研究のマネジメント，保健医療福祉の諸制度，疾患別・病気別の理学療法マネジメントと細部も含めて全体像が示されており，その意味で本書は理学療法管理学の入門書として良書であることは間違いない．その一方，管理・マネジメントする際には，立場としての階層性（部長，科長，主任，一般職員）があるはずである．本書の各章・節が誰に対して書かれているのか，まずは読み手を明確にすることでさらに理解しやすくなるように感じた．また，第9章および10章においては疾患別・病期別にリスクマネジメントが記載されているが，奈良氏の冒頭の定義からすると，本来はリスク管理なのではないかと思う説明もあった．表現としては些細なことかもしれないが，理学療法の管理・マネジメントを成熟させるためには，用語をより明確に定義して用いることが大切であるように感じた．いずれにせよ，本書が多くの初学者と理学療法士とに読まれ，理学療法管理学について議論する教材となることを期待している．
—Jay Schleichkorn（著）／古澤正道，ラトン桃子（訳）—「伝記 シグネ ブルンストローム」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.299 - P.299
どの写真にも背が高く（177.8cmあったという），意志の強靱さを感じさせるきりりとした表情をもつ女性が写っている．彼女こそわが国で「片麻痺の回復段階ステージ」の開発者として最もよく知られた理学療法士であるアンナ・シグネ・ソフィア・ブルンストローム氏である．本書は，自身も理学療法士であるSchleichkorn博士によるシグネブルンストローム氏の生誕からその一生を終えるまでの伝記であり，真実の物語である．
1898年1月1日にスウェーデンに誕生したシグネは，スウェーデン王立中央体育学研究所で学び1919年に卒業後，スウェーデンの温泉保養地で「徒手体操」の技術を生かし，さらにスイスでクリニックを開業した．その後1928年にアメリカ合衆国ニューヨークに到着し臨床家としてその活動を始めたのである．その後ニューヨーク大学において教育学修士号を授与され，1938年にはニューヨーク大学の講師に就任している．第二次世界大戦勃発後にシグネは民間人理学療法士として，テキサス州の陸軍航空基地病院に志願して派遣された．さらに1950年，フルブライト基金によってギリシアでの整形外科と神経科学におけるリハビリテーションに関する「客員講師」として赴任した．この頃のシグネの著作は『切断者マニュアル』であったという．このときギリシアに理学療法士養成校を立ち上げようとした計画は地元医師たちの妨害によって挫折を余儀なくされたと記されている．帰国後，1954年ニューヨーク州のバークリハビリテーションセンターでの勤務を始める．その後，『臨床運動学』（1962年），『片麻痺の運動療法』（1971年）など多くの著作，講演，教育活動をこなしていく．ちなみに1967年3月に渡米した東京大学医学部附属病院の上田敏先生，福屋靖子先生との面会についても記されている．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.216 - P.216
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.318 - P.319
お知らせ 第24回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験／日本リハビリテーション連携科学学会第20回大会／第28回日本創傷・オストミー・失禁管理学会学術集会／第30回日本末梢神経学会学術集会 フリーアクセス
ページ範囲：P.257 - P.317
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.225 - P.225
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.250 - P.250
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
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第31回「理学療法ジャーナル」賞のご案内 フリーアクセス
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著者： 横田一彦
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今月号の特集は「こころの問題と理学療法」です．私たちは理学療法介入の効果を高めるために適切な評価と観察を行い，具体的な目標を設定し，根拠のある介入手段を考えます．多くの評価や介入手段は患者さん自身の能動的な取り組みを要するものですが，その際に協力を得られないことやモチベーションを引き出せずに苦労することも多いのではないでしょうか．そんな患者さんの「こころの問題」に着目し配慮した理学療法を行っていくために，さまざまな場面での理学療法士のかかわり方や考え方について述べていただきました．
山本論文ではメンタルヘルス領域の理学療法について世界の動向や理学療法の役割の解説とともに，身体機能との関係性について示唆に富む指摘をしていただきました．上薗論文では精神科領域の理学療法の役割と介入方法を具体的に解説していただきました．精神科領域に限らず，広く一般の理学療法対象の方々にも応用していくべき手法が示されていると思います．小滝論文では認知症の行動・心理症状と理学療法について述べていただきました．高齢者には考慮しておくべきこの難渋する問題について，とても役に立つ考え方が提示されています．多田論文では発達障害児・者の「こころの問題」について，時間の経過のなかでの変化・変容に着目した考え方を示していただきました．豊富な経験に裏打ちされた深い洞察から，この領域の問題にかかわるときの大切な視点が提示されていると考えます．梅澤論文ではパラスポーツとのかかわりから「こころの問題」について述べていただきました．「生きづらさ」と言い換えていただいたうえでの指摘は，義足という領域のことに留まらず，広く病気を患った方への考え方として胸に刻んでおきたいものです．矢口論文では日々の理学療法では必ず繰り返される「会話」について，具体的事例から心理的サポートとしての重要性を述べていただきました．患者さんへのまなざし，触れ方とともに私たちが押さえておかなければならない大切なことが示されていると考えます．さまざまな領域での「こころの問題」を取り上げましたが，理学療法の対象を丸ごとの人として考えたときには，いずれの論文にも普遍的な指摘が含まれていると考えます．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
