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これまで脳卒中患者の上肢に対する理学療法は積極的に行われてきたとは言いがたいが，近年，運動学習理論の応用や神経科学の発展などによりいくつかの取り組みがなされている．本特集では，それらのなかからCI療法（constraint-induced movement therapy），促通反復療法，ボツリヌス療法を併用した理学療法，視覚誘導性自己運動錯覚療法，ロボティクスを導入した理学療法について取り上げた．すでにエビデンスレベルの高いものもあるが，緒に就いたばかりのものも含んでいる．これらをヒントに脳卒中患者の上肢に積極的に迫る理学療法士をめざしてほしい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル53巻7号
2019年07月発行
雑誌目次
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
著者： 伊藤克浩
ページ範囲：P.655 - P.659
はじめに
1996年にScience誌に掲載されたNudo博士ら1）による論文以降，中枢神経疾患におけるニューロリハビリテーションは理学療法士にとっても常識となった．その論文では人為的にリスザルに脳損傷を生じさせ，使いにくくなった麻痺手に対してconstraint-induced movement therapy（CI療法；非麻痺手を拘束して麻痺手を強制使用させる療法）を用い，高頻度で麻痺手から感覚・知覚情報を入力することで麻痺手にかかわる運動領野に変化が起きることが紹介された．その後，ニューロリハビリテーションは急速に発展し，brain machine interfaceや経頭蓋磁気刺激法，そしてロボットや通電装置を用いた麻痺側上肢へのリハビリテーションが脚光を浴びつつあるが，理学療法士より医師や作業療法士のかかわりのほうが多い印象がある．
脳卒中患者の上肢に対するCI療法の効果と経過
著者： 森沙理 , 小針友義 , 村山尊司
ページ範囲：P.661 - P.670
はじめに
従来の脳卒中後の麻痺肢に対するリハビリテーションは，能力障害の回復において上肢は下肢に比べて不良である1）ことから，日常生活を自立させるために非麻痺肢を使用した代償的アプローチが主流であった2）．しかし近年では，脳損傷後の脳の可塑的変化が可視化できるようになり，損傷を免れた脳領域が損傷部位の機能を代償する機能的再構成が起こることが明らかにされた．これらの知見をもとに，脳の可塑的変化を促進させる治療法として「ニューロリハビリテーション」という概念が提唱された3）．Constraint-induced movement therapy（CI療法）は，脳の可塑的な変化をもたらすとされる使用依存性脳機能再構築（use dependent cortical reorganization）の仮説に基づく4）．その効果は大規模ランダム化比較試験5）で実証され，本邦では2003年以降，兵庫医科大学リハビリテーション医学教室の道免ら4）によって導入された．脳卒中治療ガイドライン20156）でもグレードAと推奨され，適応者への積極的な実施が望まれる．
本稿では，CI療法および修正CI療法の概説と脳卒中片麻痺者における効果について述べ，千葉県千葉リハビリテーションセンター（以下，当施設）での具体的な実施方法を紹介する．
脳卒中患者の上肢に対する促通反復療法（川平法）の効果と経過
著者： 和田善行
ページ範囲：P.671 - P.680
はじめに
促通反復療法（repetitive facilitative exercise：RFE）とは，新たな促通手技によって患者の意図した運動を実現し，それを反復することによって随意運動を実現するために必要な神経路の再建と強化を目的とした神経路強化的促通法である1）．
促通反復療法は，脳卒中治療ガイドライン20152）で上肢機能障害に対するリハビリテーションとして，麻痺が軽度から中等度の患者に対して高いエビデンス（グレードB）が認められており，有用な治療法として平成記念病院（以下，当院）でも2012年10月より外来，入院患者を対象に実施している．そこで本稿では，麻痺側上肢に対する促通反復療法（川平法）の対象と具体的方法およびその回復過程について紹介する．
脳卒中後上肢痙縮に対するボツリヌス治療を併用した理学療法の効果と経過
著者： 君浦隆ノ介
ページ範囲：P.681 - P.688
はじめに
Laiら1）は，脳卒中後運動麻痺は発症から3か月以降で約55〜75％1）に後遺するとしている．その運動麻痺の回復限界の間接的な原因となる脳卒中後痙縮（以下，痙縮）について，de Jongら2）は，脳卒中発症後3か月以降で約42％に後遺するとしている．これらの報告より，運動麻痺を呈した症例のうち3人に2人が痙縮を後遺していることが推察される．
痙縮は，一般的に運動量が増えてくる回復期以降で発生するイメージが強いが，発症後48時間で10％，10日間で17％と発症早期よりすでに痙縮が発生している2）．そのため，欧米医療先進諸国では，ボツリヌス治療を脳卒中後リハビリテーションの補完的治療と位置づけ，すでに一般化されている．ボツリヌス治療だけで痙縮治療が完結するわけではないが，ボツリヌス治療の使い方を知らなければリハビリテーションに役立てることができないため，本稿では痙縮のメカニズムも含め，藍の都脳神経外科病院（以下，当院）の取り組みを中心に説明する．
脳内身体認知に対するアプローチとしての仮想的運動感覚（運動錯覚）誘導システムの開発—KiNvisTMシステムの紹介と橋渡し研究の現状
著者： 岡和田愛実 , 金子文成
ページ範囲：P.689 - P.696
はじめに
ヒトは身体や外界からの情報を固有感覚や皮膚感覚，視覚から得ている．運動を実行すると，それらの運動の感覚が入力され，知覚することができる．筋紡錘への刺激である振動刺激や皮膚を伸張させる皮膚刺激などを行うことで，実際には運動が生じていないにもかかわらず運動を認知する．このように，感覚刺激により，安静にしているにもかかわらずあたかも自分自身の四肢などが運動しているように知覚することを運動錯覚という1）．筆者らは，視覚刺激を用いて運動錯覚を誘導する視覚誘導性運動錯覚（kinesthetic illusion induced by visual stimulation：KINVIS）について研究を行ってきた．そこで開発されてきたシステムは，理工学的には仮想現実技術を応用したものである．また，運動の認知以前に映像内の仮想身体像に身体所有感を生じることから，脳内の身体認知システムに対する刺激方法であると言うことができる．さらに生理学的には，ニューロモデュレーション効果を発揮する刺激である．
われわれは，日本医療研究開発機構（Japan Agency for Medical Research and Development：AMED）“未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業（ニューロリハプロジェクト）”の研究開発支援を受け，脳卒中に代表される中枢神経系疾患に起因する感覚運動麻痺の回復を図るための研究開発に取り組んできた．KINVISを誘導する臨床システムであるKiNvisTMは，そのプロジェクトで開発されたものである．このKiNvisTMを使用し，現在は脳卒中片麻痺患者を対象としたKiNvis療法の効果を検証している．
脳卒中患者の上肢に対するロボティクスの導入と理学療法
著者： 近藤貴大
ページ範囲：P.697 - P.703
はじめに
近年，ロボットは私たちの日常生活に浸透しつつあり，生活を豊かにしてくれている．お店に行けば店舗案内を行う人型ロボットがいる．家電としてお掃除ロボットを使用している家庭がある．また，ニュースで見かける手術支援ロボットがある．これらのロボットは人の代わりをするのみならず，人では行うことのできない能力も発揮する．テクノロジーはわれわれの生活をより豊かにしているのだ．
さて，われわれ理学療法の日常ではどうであろうか．さまざまな機器は日常の臨床を手助けしてくれる．しかし，ロボットが浸透しているとは言えない．テクノロジーが発展することで，セラピストの代わりをするのみならず，治療の効果を高めることが可能なはずである．脳卒中患者の上肢に対するロボット療法もまだまだ未開の地である．それらをいかに使いこなすか，今ある根拠をしっかりと整理する必要がある．
連載 脳画像から読み取る障害像と理学療法・7
とびら
生きがい
著者： 山本優一
ページ範囲：P.651 - P.651
何かのテレビ番組だったろうか，海外で，日本の「生きがい」という概念を説いているメンターたちがいると知った．日本人と日本文化を観察した彼らの解釈では，生きがいとは「自分が好きなことで，社会に感謝されて，金銭的な報酬が得られるもの」だそうだ．
これまでの自分の仕事は，わりと行き当たりばったりにがむしゃらであったが，総じて私の理学療法士としての仕事は，まさに生きがいそのものだとしみじみと実感する．そうかと思えば，周囲を見回すと毎日の慌ただしさを嘆く同業者の声は決して少なくないとも思う．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
異化と同化
著者： 田中孝平
ページ範囲：P.709 - P.709
■異化・同化とは
異化（catabolism）とは，複雑な物質を分解してエネルギーを得る反応であり，同化（anabolism）とはエネルギーを使って単純な物質から複雑な物質を合成する反応である．生命維持のために細胞内で行われる異化・同化の反応を合わせて代謝（metabolism）とよぶ．例えば，ミトコンドリアで有機物を二酸化炭素と水に分解してアデノシン三リン酸（ATP）を得る反応は異化であり，肝臓でアミノ酸から血漿タンパク質をつくる反応は同化である．
外国人とのコミュニケーション
アフリカ
著者： 長谷川仰子
ページ範囲：P.710 - P.710
今私たちは「アフリカ」という言葉をまるで国名のように使っていますが，アフリカ大陸の面積は中国，米国，欧州を加え合わせたよりも広く，そこには現在55の国と地域があります．過去には欧州の国々の植民地であった国も多く，その名残で公用語は英語，フランス語，アラビア語，ポルトガル語とさまざまです．加えて，スワヒリ語などの母語が数千語も使われています．また，宗教も多種多様でキリスト教，イスラム教から土着の宗教まで数えきれないほどです．そしてアフリカを語るときに忘れてはならないのが民族で，その数は800とも1,000を超えるともいわれています．1つの民族が国境に分断されて数か国にまたがって住んでいることも稀ではありません．
こうした状況を考えると，アフリカ出身の患者が医療機関に来院したときには，このように対応するのがよいとひと言で言うことはできません．患者がどの国の出身で，どのようなバックグラウンドをもっているのかを，1人ひとりに丁寧に尋ねることが必要です．
入門講座 困難への対応—経験者に学ぶ・3
意欲の低下にどう向き合うか？ 疾患由来編—なじみの人間関係づくりから取り組んだ歩行練習—大腿骨頸部骨折術後に意欲の低下がみられた認知症高齢者の一例／脳血管障害患者の意欲低下—患者側と理学療法士側の要因を把握し，練習の工夫につなげる／慢性閉塞性肺疾患患者の意欲低下—疾患の背景を把握しアプローチする
著者： 丸田和夫 , 小松洋介 , 渡邉文子
ページ範囲：P.713 - P.720
はじめに
不測の事態に陥ったとき，たとえ血縁がなくても，日頃から付き合いのある人が頼りになることがある．室伏1）によれば，それは「遠くの身内より，近くの他人」といわれるように，認知症高齢者にもみられる現象であり，「なじみの人間関係（仲間）」をつくりだすうえにおいて役立つとされている．なじみの人間関係は，「認知症誤認による虚構的に加工された人間関係」ではあるが，親近感や同類感が認知症高齢者へのインフォームド・コンセント（説明や同意）を容易にしてくれる．
今回，特別養護老人ホーム（施設）内で転倒し，病院で大腿骨頸部骨折の手術を行ったが，意欲の低下によって術後の歩行練習が思うように進まず早期退院せざるを得なくなった認知症高齢者を施設内で担当する機会を得た．
本稿では，筆者（理学療法士）と認知症高齢者との間でなじみの人間関係づくりを行い，その心情を理解して信頼関係を得ることに努力して歩行練習を行った．その結果，受傷以前の歩行状態を取り戻すことを経験したので，歩行練習への拒否・意欲の低下に対する向き合い方と対処方法について述べたい．
講座 ビッグデータ・3
データによる地域マネジメント—地域医療構想の考え方とデータ分析
著者： 松田晋哉
ページ範囲：P.721 - P.728
はじめに
少子高齢化の進行によりわが国の傷病構造が大きく変化している．具体的には医療と介護ニーズが混在する高齢患者が増加している．こうした高齢者は種々の慢性疾患に加え認知症やADL障害をもっているため，医療介護のケアに加えて日常生活や住まいなどの福祉的な支援も必要となる．すなわち，超高齢社会である日本では地域包括ケア的な支援体制の充実が求められるのである．
また，障害の有無にかかわらず地域で最後まで尊厳をもって生活することを可能にするために，生活のすべての場面で地域リハビリテーション的な視点が必要になる．高齢化の状況は地域によって異なることを踏まえれば，こうした体制の整備は地域ごとに行われなければならない．団塊の世代が後期高齢者になる2025年を1つの目途として，そのための対策を地域ごとに考えるというのが，地域医療構想の目的である．
地域医療構想の議論にあたっては国から提供されている各種データが用いられることになっている．データの内容としては診断群分類（diagnosis procedure combination：DPC）公開データに基づく各地域の急性期病院の診療実績（病院名も公開されている），national database（NDB）を用いた当該地域の医療提供体制の状況［例えば，標準化レセプト比（standardized claim ratio：SCR註）］，消防庁データに基づく救急搬送の状況，機能別病床数の将来推計など，ボリュームのあるものになっている．
近年，こうしたデータ提供が急速に進んでいる理由は，政府レベルでのデータ活用促進に向けた強い方針がある．その契機となったのが社会保障制度改革国民会議における永井良三委員の次の発言である．「（日本は）市場原理でも社会主義的でもない，そのために独自の制御機構が必要であるということがまず共通認識として持たれるべきだと思います．（中略）私の提案は，独自の制御機構として日本の医療の現状，必要性，ニーズ，そうしたものをリアルタイムにデータとして集積する必要があるということであります（以下略）」1）．
公私ミックスの提供体制を基本とするわが国の場合，国や地方自治体が医療提供体制のあり方を強制的に変えることはできない．国が診療報酬制度や種々の計画策定の指針を通して発信する意図を的確にくみ取り，冷静に経営判断に活用する姿勢が医療関係者に求められている．ただし，そうした国の意図が常に正しいものとは限らない．現場の状況にそぐわない方針に対しては，データに基づいてそれを正す姿勢をもつことも必要である．このような民主的な手続きに基づいて医療政策が展開されるためには，規制する側とされる側双方が，同じデータに基づいて検討が行える情報基盤の整備が必要となる．
まだ十分であるとは言えないが，今回の地域医療構想策定にあたって，こうした情報環境の整備は大きく進んだ．特に，話し合いの場として地域医療構想調整会議が設置されたことは重要である．さらに，公的病院については「公的医療機関等2025プラン」の作成を通して，地域の現状と将来の動向を踏まえたうえで，今後10年のサービス提供のあり方を検討するという仕組みも導入された．こうした一連の施策の方向性が医療関係者には正しく理解されなければならない．
以下，上記のような問題意識に基づいて，医療におけるビッグデータの活用について私見を述べる．
臨床実習サブノート 「日常生活活動」をみる・3
整容
著者： 菊池智恵
ページ範囲：P.729 - P.735
はじめに
整容は，円滑な社会生活を送るうえで欠かせない日常生活活動（ADL）です．整容の目的は大きく2つあります．1つは健康状態を保つため感染や疾病を予防することです．もう1つは，相手に不快感を与えないよう身だしなみを整えることです．このため，整容がおろそかになると自身の健康や人とのかかわりに支障を来す可能性が高く1），整容はADLにおいて重要な活動と言えます．
整容には歯磨き，洗顔，手洗い，整髪，髭剃りなどが含まれ，動作としては比較的容易なものが多いです．そのため，整容は何らかの障害を抱えても自立しやすいとされています．参考までに，脳血管障害患者におけるADL項目別自立度を表1に示します2,3）．整容は他のADL項目と比べると，容易で自立度が高い活動であることがわかります．このことから，動作の難易度を考慮しリハビリテーションを行うことは患者自身のできる動作を増やし，早期のADL自立につながります．
本稿では，整容について，代表的なADL評価法，理学療法を目的とした評価の視点，離床範囲に応じた理学療法の視点，退院に向けたかかわり，を解説します．
あんてな シリーズ 介護予防への取り組み・7
民間事業所が進める介護予防事業と理学療法のかかわり—行政との有機的連携による介護予防事業の展開
著者： 松井一人
ページ範囲：P.736 - P.741
はじめに
わが国は，世界に類をみないスピードで少子高齢化が進展し，現在では世界最長寿国家となっている．一方で，要介護者の増加や医療依存度の高い高齢者の増加は，大きな課題となっている．そのようななか，わが国において，2006年に介護予防施策が大きく動き出した．介護保険制度のなかに要支援1，2が位置づけられ，予防給付という施策が展開し定義づけられたところから始まった．
しかし，その介護予防施策は成功したとは言いがたかった．それは，予防とは名ばかりで，新たな予防に資するケアは進展せず，従来どおりの介護が提供され，給付の枠組みだけが，介護給付から予防給付に変化させたサービスが多かったからだと考える．
このことから，2015年には，介護予防・日常生活支援総合事業が打ち出され，新たな枠組みでの介護予防施策が稼働し始めることになった．
このような経過において，ほっとリハビリシステムズ（以下，当社）では，2004年から介護予防プロジェクトチームを立ち上げ，自治体ごとに実施される地域での介護予防教室への参画や，予防給付の利用者を対象とした通所介護の運営について検討してきた．本稿では，自治体との連携のもとで進めてきた介護予防事業について報告するなかで，わが国における介護予防事業の今後のあり方について考えてみたい．
私のターニングポイント・第4回
ターニングポイントって結果的
著者： 西上智彦
ページ範囲：P.711 - P.711
本稿では，今の自分がある多くのことのうち，2つのターニングポイントを書かせてもらいます．
1つ目のターニングポイントは，当時勤務していた高知大学医学部附属病院にて，現愛知医科大学医学部学際的痛みセンターの牛田享宏教授に出会ったことです．牛田教授はそのころ整形外科教室の講師であり，整形外科の回診時に痛みについて気軽に相談していました．そうしたら高知大学の痛みに興味がある人たちの集まりである南国疼痛研究所や，愛知県岡崎市にある生理学研究所の痛みの研究会に誘っていただき，その結果，痛みの臨床や研究にどんどんのめり込みました．牛田教授には，「ゆうてるだけは誰でもできる．論文に結果として残さないと」や「被験者や患者さんに時間や労力を使ってもらってるんやから，論文として残さないと失礼」といろいろ教えてもらい，研究するからには英語の論文にすると決めて，今まで行動しています．行動していますと言っても，いまだに英語で論文を書くのは苦しく，つらくて諦めたい気持ちは山々ですが，昔読んだ「タッチ」という漫画のシーンで，試合の終盤の同点の場面で，主人公の上杉達也が強打者の新田と勝負して打たれたとき，監督に「なぜ勝負したか」と聞かれて，「敬遠は一度覚えるとクセになりそうで」と答えており，それと同じで「一度諦めるとクセになりそうなんで」という気持ちでがんばっています．この漫画を読んだこともターニングポイントの1つです．
報告
人工関節置換術後患者における日本語版Forgotten joint scoreの再現性と妥当性
著者： 古谷英孝 , 廣幡健二 , 美﨑定也 , 相澤純也 , 杉本和隆
ページ範囲：P.742 - P.750
要旨 【目的】人工関節置換術後患者の手術した関節への意識の程度を評価できる評価尺度であるForgotten joint score（以下，FJS-12）の日本語版を作成し，再現性と妥当性を検討した．【方法】質問票の異文化適応プロセスガイドラインに準じて日本語版を作成した．再現性は人工膝および股関節置換術患者55名に対する再テスト法にて，級内相関係数とBland-Altman分析を用いて検討した．妥当性は288名を対象に，日本語版FJS-12と身体機能，患者立脚型アウトカムとの関連について単相関分析を用いて検討した．【結果】級内相関係数は0.85以上と高値であり，Bland-Altman分析から系統誤差は確認されなかった．単相関分析の結果，日本語版と身体機能，患者立脚型アウトカムに有意な関連を認めた．床・天井効果は認められなかった．【結論】日本語版FJS-12は再現性と妥当性を兼ね備えた質問票である．
プラクティカル・メモ
靴下で簡便に作製可能な足関節装具の紹介
著者： 麻生裕介 , 髙村あかり , 荒巻輝 , 丸岩光 , 薬師寺円
ページ範囲：P.751 - P.753
はじめに
脳卒中治療ガイドライン20151）では，発症早期からの装具での歩行練習が有用とされているが，実際に装具作製となると完成までに日数がかかり治療開始が遅れることや，コスト面で患者側の負担となることが多い．そこで今回，われわれは市販の靴下を使用し，簡単で安価に作製可能な装具を考案したので，ここに紹介する．なお，症例提示にあたり，患者本人および家族には掲載に関する同意を得ている．
臨床のコツ・私の裏ワザ
後頭下筋群に対する運動療法を実施するためのコツ
著者： 上田泰久
ページ範囲：P.706 - P.707
後頸部の構造
後頭下筋群は後頸部の上位頸椎に限局した片側4つの筋肉（大後頭直筋，小後頭直筋，上頭斜筋，下頭斜筋）で，両側で8つの筋肉から構成されます．この後頭下筋群は，僧帽筋・頭半棘筋あるいは頭板状筋の下を走行します．実際に後頭下筋群（ここでは下頭斜筋）を観察するために超音波画像診断装置を用いて図1aのようにプローブを置くと，図1bのような筋の3層構造が描出されます．
頭痛・頸部痛を有する症例では，頭半棘筋と後頭下筋群の間で滑走障害を引き起こしていることが多く，この滑走障害を改善するために整形外科医による超音波ガイド下の注射などが行われています1）．そのため整形外科医と連携することの多い理学療法士は，滑走障害の改善および再発予防のために適切な運動療法を実施する必要があります．
書評
—沖田 実・松原貴子（著）—「ペインリハビリテーション入門」 フリーアクセス
著者： 諸橋勇
ページ範囲：P.705 - P.705
私は若い頃から徒手療法に興味をもち学んできました．理学療法における痛みの治療は技術的な議論がほとんどで，痛みの原因を特に関節や筋肉，脊髄，末梢神経系に強引に求めていた感があります．また，明確な急性痛と慢性疼痛の区別もなく，痛みを症状レベルで捉え，社会心理的な痛みの側面は適応外であるような印象もあり，自ら治療の適応範囲を狭めていた時代が長く続きました．そのようななか，本書の著者らが2011年に上梓した「ペインリハビリテーション」は痛みの概念を整理し，痛みを詳細な解剖学的，生理・生化学的，神経学的な科学的な裏づけとともに捉え，痛みの治療のパラダイムシフトをもたらす内容に衝撃を覚えました．われわれの痛みの治療が，「療法」から「リハビリテーション」になった幕開けであり，理学療法士だけで執筆していることを誇りに思いました．
この「ペインリハビリテーション」はその内容が充実し，詳細な脳機能や組織学などにも言及しており，読み応えのあるかなり専門的な内容になっていました．そのため，初学者や経験の浅い理学療法士には基礎知識がないと十分に読みこなし，臨床へ応用できるまでには時間を要することが考えられます．そこで満を持して前書をよりわかりやすく，さらに臨床で使う多くの評価指標を付録で提示し，臨床で使いやすいように本書「ペインリハビリテーション入門」が発刊する運びになったと推察します．本書の内容はChapter1「痛みの理解」では痛みの定義，神経生理学，発生のメカニズムが，Chapter2「痛みの評価」として考え方，感覚評価，身体機能・活動評価，情動・認知評価，社会的・QOL評価に関して述べられています．Chapter3「痛みのマネジメント」では急性痛，慢性疼痛に対する具体的なリハビリテーションの要点について述べられています．また，文中の重要な専門用語には下線が引かれ，末尾で用語解説をしていること，用いられている図も大きく見やすいことが特徴として挙げられます．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.652 - P.652
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.754 - P.755
お知らせ スポーツ選手のためのリハビリテーション研究会 第59回ワークショップ／第2回東京国際スポーツメディスンイノベーションフォーラム／2019年度ユニサポートリハビリテーション研究会 第1回研修会／第30回看護師・コメディカルのためのFIM講習会【基礎編】／静岡呼吸リハビリテーション研修会「呼吸リハビリテーションの基礎知識と技術の習得」 フリーアクセス
ページ範囲：P.670 - P.735
次号予告／第31回「理学療法ジャーナル」賞のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.659 - P.659
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.680 - P.680
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.753 - P.753
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.758 - P.758
この夏もアツイのでしょうか……．北海道で5月中に35度以上の猛暑日を観測したのは史上初めてのことだったそうです．しかも5月26日に猛暑日を観測した全国の53地点の8割が北海道であったと報じていました．近年，天候に関する記録更新が当たり前のことのようになっていますが，それは地球の悲鳴に相関しているのかもしれません．梅雨明け頃にみられる豪雨が甚大な被害をもたらさないことを祈るばかりです．
さて，臨床現場をみていると，下肢や歩行は理学療法士の担当，上肢は作業療法士の担当という傾向があるようです．というよりそれが定着しているかもしれません．いつ頃からそのようになったのか定かではありませんが，そのようなことは関係なく，理学療法士は責任をもって上肢もみるべきです．そのみかたやアプローチに作業療法士と異なることはあっても，基本的に作業療法士任せということではないはずです．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
