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理学療法士が使用するADLのスクリーニング検査は，明らかなdisabilityをもたらさない内部障害のような疾患や，高齢者などのフレイルでは，識別力が非常に低くなる．その際に重要となる指標がIADL評価である．現在，一人世帯，高齢者のみの世帯が増加するなか，ADLが自立していても掃除や調理ができずに退院できないという事態に直面し，理学療法士もIADLに注目せざるを得ない状況になっている．理学療法士はADLやIADLを科学的に捉え，もっと戦略的に取り入れる必要がある．本特集はADLやIADLを生活機能として幅広く解釈し再考する機会とした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル53巻8号
2019年08月発行
雑誌目次
特集 IADL—生活をもっと科学的に
ADL・IADLの概念と捉え方
著者： 隆島研吾
ページ範囲：P.767 - P.774
はじめに
日常生活活動（ADL）は，以前の「生命」の視点が支配的であった医学のなかに，初めて「生活」の視点が導入されたことで，リハビリテーション医療においてはコアな概念である1,2）．では，「生活」とはどのようなものであろうか．「生活」という概念は広辞苑3）によると，「生存して活動すること」，「生きながらえること」，「世の中で暮らしてゆくこと」となっており，ここにも「活動」がうたわれている．また「活動」は，「はたらき動くこと」，「いきいきと，また，積極的に行動すること」となっている．すなわち，「生活」とは「生存して，いきいきと，また積極的に行動し，世の中で暮らしてゆくこと」と言うことができよう．
リハビリテーション医療が捉える「生活」について，中俣ら4）は「狭義のADL」，「広義のADL」，「QOL」，「ICF」の4つの側面からの整理を試みているが，生活の概念がある種曖昧で，科学性を欠く範疇も大きく，経験と勘に依存する部分があることを指摘している．
しかし，リハビリテーション医療や理学療法サービスにおいて「生活」をターゲットとし，科学的に議論するからには評価可能な範囲が必要である．そこで本稿では，ADLやIADLと言われる範囲を整理し，生活支援という観点から理学療法を科学的にみていく方向性について考えてみたい．
さまざまなADL評価とその活用
著者： 浅川康吉
ページ範囲：P.775 - P.781
はじめに
理学療法は身体に障害のある者に対して基本動作能力の回復を図る技術，学問として出発した．そのため日常生活活動（ADL）の評価について，理学療法士は起居・移動動作や歩行などを中心とする基本的ADL（Basic ADL：BADL）への関心が高かった．
現在，理学療法士の職能・職域は大きく広がりつつある．ADL評価においてもBADLにとどまらず手段的ADL（instrumental ADL：IADL）についても評価し，その結果を機能障害へのアプローチだけでなく活動や参加へのアプローチに生かすことが求められている．
本稿ではこのような背景を踏まえ，対象者に応じた適切なADL評価法の選択と臨床および研究におけるADL評価表の使用について述べる．
ADL自立度を予測する理学療法戦略—私たちが日々行う活動を考える
著者： 中山恭秀
ページ範囲：P.783 - P.789
はじめに
人は家で暮らし，さまざまな人と接点をもち，社会の一員として生活している．たとえ独居であっても，地元の町内会や寄り合い，幼なじみや同僚といった人とのかかわりはもっていることが多い．人は家や社会に生かされていると言える．日常生活活動（activities of daily living：ADL）は，生活するうえで必要なさまざまな活動の総称である．
朝起きて，歯磨きをして顔を洗い，トイレに行く．パジャマを脱いで服に着替えリビングやダイニングに行き，人によっては食事の支度を，人によっては用意されたものを食べたり飲んだりする．家を掃除して洗濯物を干す．テレビを見て，電話がかかってきたら出て，宅配便や書留の受け取り印を押す．自転車や自動車を運転する人もいれば，ブラブラとショッピングをする人もいるだろう．出かけるときは靴を履き，ドアの鍵を閉める．帰宅後は風呂を掃除し，風呂に入り頭や体を洗う．寝るときは寝巻きに着替え，布団やベッドに入る．重なるものを省いて記載したが，ざっと思いつくままに人の1日の生活に共通して行われる活動を挙げてみた．
これらすべてがADL，もしくは手段的日常生活活動（instrumental activities of daily living：IADL）である．臨床現場において患者を目の前にすれば，これはADLでこれはIADLということはなく，患者の生活における重要性という視点のほうが意味をもつ．また，患者が病と闘い，何らかの障害を抱えて自宅に戻るうえで，元の生活でどのように行っていたかという情報，つまり“入院前生活活動の状況”を把握することは重要で，最終的に効果を判断するうえで比較する対象として欠かせない．いかに正確に，真値に近いものを聴取し把握することができるかが，理想に近い退院設定を行ううえで重要な手続きとなる．
IADLの充実を目標とした理学療法
著者： 池添冬芽
ページ範囲：P.791 - P.799
はじめに
高齢者における手段的日常生活活動（instrumental activities of daily living：IADL）の制限，特に外出頻度減少や行動範囲縮小といった屋外活動の制限はQOL低下を招く．また，IADLのなかで，買い物や公共交通機関を利用しての外出といった屋外活動は理学療法領域において目標とすることが多い．そこで本稿では屋外活動に焦点を当てて，屋外活動と身体機能，精神・心理機能との関連性やIADLの充実をめざした介入方法について，先行研究を紹介しながら解説する．
座談会：認知症のADLとIADL—どの時期にどのように介入すべきか
著者： 仙波浩幸 , 島田裕之 , 山上徹也 , 金谷さとみ , 横井輝夫
ページ範囲：P.801 - P.808
認知症は，認知機能の程度が自立度に決定的な影響を与えにくいのが特徴であり，認知症をもつ患者では，よほど進行してからでないとADLには支障を来さない．そのため，むしろIADLの状況を把握することが重要で，DSM-5の診断基準においてもIADLの評価は重視されている．しかし認知症が進行すると，失行・失認，遂行機能障害，麻痺などの中枢神経障害などが加わり，ADLが大きく低下するようになる．こうした予防対象者から重度者までの長期的な流れのなかで，理学療法士は「いつ」，「どのような場で」，「どのように」介入すればよいのか．臨床と研究の両面から認知症に携わってきた先生方にご議論いただいた．（2019年2月28日収録）
連載 脳画像から読み取る障害像と理学療法・8
—被殻出血 ①—随意運動によって痙縮の出現が抑制された左被殻出血患者
著者： 増田司
ページ範囲：P.759 - P.762
Question
術前画像と術後画像から，痙縮の推移と筋緊張に影響を及ぼす因子をどう読み取りますか？
とびら
医療技術部長になって
著者： 丸山孝樹
ページ範囲：P.763 - P.763
国立大学病院に勤務して30年が過ぎ，2017年4月から医師，看護師，薬剤師以外の医療技術職員を取りまとめる組織の部長となった．当院の医療技術部は現在，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士以外に臨床検査技師，診療放射線技師，臨床工学技士，管理栄養士，歯科技工士，歯科衛生士，視能訓練士，公認心理士，精神保健福祉士，医療保育士の13職種240名程度で構成されている．私の主な仕事は働き方改革を遵守し，病院や患者さん，そして職員のために病院長に業務改善について提案することである．
国立大学病院では19病院に医療技術部や診療支援部といった組織があり，職種の歴史や各部門の人員数から診療放射線技師長や臨床検査技師長が部長になる場合が多い．ところが，リハビリテーション職種が案外医療技術部長に向いているのではないかと思う．病院に対して業務改善などを提案する方法としてはメール，電話，直接会って話をするなどがあるが，定例の業務連絡と違って重要な案件の場合，事前に周りの方から意見をうかがったうえで交渉相手に直接お会いして感触を得るようにしている．さらに，いつ・どのタイミングで伝えるか，どのように話すかなど，伝え方によっても結果が違ってくる場合があるから興味深い．時には緊張して心拍数が上昇することもあるが，成功したときの喜びは一段と大きい．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
トラス構造とウィンドラス機構
著者： 相馬正之
ページ範囲：P.815 - P.815
多数の短骨，関節および靱帯から構成される足部は，複合的な運動を可能とし，後足部，中足部，前足部に可動性をもつ．ヒトの足部には，内側縦アーチ，外側縦アーチおよび横アーチの3つのアーチ構造が存在する．このアーチ構造には，トラス構造およびウィンドラス機構が備わっており，その作用には足底腱膜が重要な役割を果たしている．アーチ構造の保持には，静的な状態では筋活動を認めないが，動的な状態では足部外在筋や足部内在筋などが積極的に関与する．
トラス構造とは，足部が荷重を受けると足底腱膜が遠心性に伸張することで，アーチを低下させる現象である（図a）．“トラス”とは，建築用語であり，構成される三角形を単位とした骨組構造の1つである．足部におけるトラス構造とは，アーチを構成する伸縮しない底辺以外の2辺を構成する骨，関節，靱帯と伸縮する足底腱膜が底辺の三角形を指す．この構造は，歩行周期における立脚初期の踵接地から立脚中期にかけ作用し，足部接地時の衝撃緩和や立脚中期の合理的な荷重の分散と吸収を担っている．立脚中期では，距骨下関節および横足根関節（ショパール関節）が回内（外がえし）し，足根中足関節（リスフラン関節）が背屈するため，この運動連鎖によって足底腱膜はさらに伸張され，トラス構造の重要な役割である衝撃吸収を最大限に発揮することを可能にしている．
外国人とのコミュニケーション
モンゴル
著者： 公益社団法人日本モンゴル協会
ページ範囲：P.816 - P.816
公益社団法人日本モンゴル協会は「モンゴル民族の文化，社会，自然を調査研究し，日本・モンゴル両民族相互の友誼親善に寄与することを目的」とする団体です．ここで「モンゴル民族」と呼ばれるのは，1972年に日本と外交関係を樹立した現在のモンゴル国のみならず，中国内モンゴル自治区やロシア連邦ブリヤート共和国など，国家・地域を問わず世界各地に居住しているモンゴル民族を含みます．同じモンゴル民族であっても，それぞれの育つ環境や歴史や受けた教育が異なるので，文化・習慣を一般化するのはなかなか難しいのですが，共通に言えそうなことを述べていきます．
入門講座 困難への対応—経験者に学ぶ・4
意欲の低下にどう向き合うか？ 心理・精神症状由来編—気分のムラ・易怒性／固執・拒否／身体障害に起因するうつ症状
著者： 近藤祥平 , 西尾幸敏 , 永冨史子
ページ範囲：P.817 - P.823
はじめに
入院生活にはさまざまな心的ストレスが伴う．安斎ら1）は，病気や入院に伴う不安に起因して，気分の変化や攻撃性の増大などのパーソナリティの変化が生じると述べている．
臨床場面において，気分のムラや攻撃的な態度を表す患者に接することは稀ではない．若手理学療法士がこのような患者への対応に悩み，理学療法がうまく進まない原因を患者のやる気や態度に求めたり，患者の機嫌や言動に配慮するあまり，十分な理学療法を実施することが困難となっていたりする状況を目にすることが，少なからずある．
このような事態が長く続くと，効果的な理学療法を十分に提供できなくなり，患者にとって不利益をもたらすばかりでなく，理学療法士自身も疲弊してしまう．したがって，気分のムラや易怒性を示す患者に対する適切な対応技術が，理学療法士には求められる．
本稿では，気分のムラや易怒性を示す事例への対応法について，筆者の経験をもとに紹介する．
講座 ビッグデータ・4
ビッグデータの理学療法への応用可能性
著者： 対馬栄輝
ページ範囲：P.825 - P.833
はじめに
最近，メディアではビッグデータ（big data）という用語を多く耳にする．保健・福祉・医療の現場でも，その活用場面は増えつつあるが，理学療法の分野では，まだ一部の領域でのみ活用されているに過ぎず，一般にはあまり馴染みがない．
ビッグデータとは，その名のとおり“大量”のデータのことである．しかし量が多いだけではビッグデータとは呼べない．データは“多種多様”であり，データの発生・更新が頻繁に繰り返されるという“速さ”の性質ももっている．
とりわけ本稿では暫定的に「典型的なデータベースソフトウェアが把握し，蓄積し，運用し，分析できる能力を超えたサイズのデータ1）」と定義しておく．
急激な情報技術（information technology：IT）の発展によって，誰もがパーソナルコンピュータを所有し，利用できるようになった．インターネットの普及に伴い，多くの情報収集が可能となり，また情報発信もできるようになった．それによって個人単位でも莫大なデータ量を扱えるし，ましてや組織全体で考えると，かなり多量なデータを扱うことになる．蓄積されていくデータは有効活用できるものもあろうし，捨てるべき無用なものも多い．
こうして蓄積されたビッグデータは，曖昧な要素が大きいので把握・分析は困難である．誰もが簡単に手を出せるものでもないし，そう言っている間に，随時蓄積されていく．こうしたデータを蓄積するだけにしておいてよいだろうか．
われわれに必要とされているのは，こうしたビッグデータを，いかにして活用できるようにするか，活用するかという点である．一個人の理学療法士にとっては無縁と言いたいところだが，いずれかかわるときがやってくる．そうは言っていられない時代がやってくる．
前号までの本講座では，基礎事項や地域医療分野での活用事例などについて詳しく説明されてきた．本稿では，具体的に理学療法士が組織単位でまたは個人単位でもビッグデータを活用していくにあたり，今後の可能性と，それを活用するために必要となっていく課題について提案する．
臨床実習サブノート 「日常生活活動」をみる・4
排泄
著者： 合田明生
ページ範囲：P.835 - P.842
活動としての排泄の捉え方
排泄には老廃物を体外に排出して生命を保持する役割があり，日常生活活動（ADL）上でたいへん重要な行為です．排泄は1日に数回は必要で，通常は便器への移乗動作も含まれるため，当事者にとっても介助者にとっても負担の大きい動作です．また，トイレ動作はなるべく人に見られたくない動作であり，介助が必要となった場合，自尊心が傷つき自信喪失につながる可能性があります．さらに，排泄コントロールの障害（尿意，便意がない，尿漏れなどコントロールや管理が困難）が加わると，当事者，介助者の双方にとって心理面でも介護面でも影響が大きくなります．
排泄を自立して実施するためには，下部尿路や下部消化管の機能が正常であるだけでは十分ではありません．当然のことながら，排泄にまつわる諸動作を，安全に効率よく遂行するための身体機能が必要です．さまざまな疾病や外傷により患者の身体機能が低下し，歩行や起立などの基本動作の遂行が困難となることで排泄が要介助となることは臨床でよく経験することでしょう．さらに，正常な認知機能が保持されていることも重要です．たとえ動作が自己にて実施できたとしても，病棟内で迷ってトイレにたどり着けなかったり，自己や環境の清潔保持に配慮した動作が実施できなかったりする場合は，排泄の自立に至らないと考えられます．
あんてな シリーズ 介護予防への取り組み・8
在宅リハビリテーションの視点からみた介護予防事業と理学療法のかかわり
著者： 安倍浩之
ページ範囲：P.843 - P.851
はじめに
理学療法は，主に予防，治療，リハビリテーションの3つのアプローチに分類できる．在宅におけるいわゆる生活期の理学療法は，リハビリテーションの最終局面で予防と重なってくる．なぜなら，予防は，多様な「したい（する）こと」，「行きたい（行く）所」，「会いたい（会う）人」（以下，「want to」）があって，それらが適当な活動量や心の充実感とともに達成できているからこそなされるからである．一方，リハビリテーションは，目標となる多様な「want to」があり，それらが同様に達成されてこそ成し遂げられたとされるのである．つまり，本来，介護予防事業は，高齢者が要介護状態になるのを未然に防ぐための事業であるが，視点を変えると，医療や介護保険給付によるリハビリテーション終了後の受け皿となるリハビリテーション事業でもある．
本稿では，福井県小浜市における介護予防事業の概要と理学療法士のかかわりについて報告し，また，在宅リハビリテーションの視点からみた介護予防事業について考察を加える．
甃のうへ・第69回
感謝
著者： 森井和枝
ページ範囲：P.814 - P.814
1966年に日本初の理学療法士が誕生し，はや半世紀が過ぎた．私が理学療法士になった頃は「獲得困難職種」とされ，就職支度金まで支給された．それが，今や年間1万人もの有資格者が誕生する状況となった．必要性の高まりはありがたいが，現状においては希望する職場に就職することも容易ではないだろう．私は先輩の誘いもあり，リハビリテーション専門病院に就職した．さまざまな疾患について経験し学修する機会を得ることができた．研究部門もあり，設備も充実していた．3次元動作解析装置など最新の計測機器があり，研究員の方には研究方法の立案や装置の修正まで相談し，協力していただけた．本当に恵まれた環境で理学療法士を続けることができた．そして，結婚，妊娠と，特別扱いされるのが嫌で，移乗介助などもひとりで頑張った記憶がある．職業人として性別を超えて対等であるべきという考えが，自分の根底にあった気がする．
現在，内閣府で推進している「ワーク・ライフ・バランス」という事業がある．最近では，バランスというとどうしてもシーソーの関係となり，仕事と生活の調和を図るためには「統合」，つまり「ワーク・ライフ・インテグレーション」という考え方が適切ではないかとの意見もある．いずれにせよ，言葉でいうより簡単ではない．
報告
末期変形性膝関節症患者の生活空間を歩行速度から予測する
著者： 小林裕生 , 廣瀬和仁 , 藤岡修司 , 田中聡 , 真柴賛 , 加地良雄 , 山本哲司
ページ範囲：P.852 - P.856
要旨 【目的】本研究の目的は，末期変形性膝関節症［膝osteoarthritis（OA）］患者における生活空間（Life space assessment：LSA）と身体活動量，運動機能の特徴を明らかにし，生活空間の狭小化を予測する歩行速度のカットオフ値を検討することである．【方法】対象は末期膝OA患者40名とした．測定項目は，LSAと身体活動量，膝関節角度，膝伸展筋力，疼痛，Timed up and go test，歩行速度とした．対象者をA群（LSA＜56点），B群（LSA＞56点）の2群に分類し，各群のLSA，身体活動量，各運動機能の比較，LSAの得点と歩行速度とのReceiver operating characteristic（ROC）解析を行った．【結果】LSA，身体活動量，膝伸展筋力，歩行速度は，A群よりB群で有意に高い値を示した．また，ROC解析の結果，歩行速度のカットオフ値は1.0m/秒であった．【結論】生活空間が狭いと筋力，歩行速度，身体活動量は低下していることが明らかとなった．歩行速度1.0m/秒は，生活空間の狭小化を判別する指標になることが示唆された．
ひろば
育児が教えてくれた大切なこと
著者： 平田由美
ページ範囲：P.857 - P.857
私は訪問看護ステーションに勤務する理学療法士で，現在は10歳と6歳の子どもをもつ母親です．
結婚を機に，勤めていた病院を退職し転居しました．以前から興味のあった訪問リハビリテーションで働きたいと考えていたところ，今の職場に出会いました．育児をしながら働くことに理解のある職場でしたので，長男を授かり1歳になってすぐに職場復帰をしました．
臨床のコツ・私の裏ワザ
股関節の分離運動を促すためのエクササイズのコツ
著者： 辻川勇次
ページ範囲：P.810 - P.811
骨盤帯・股関節分離運動の重要性
運動連鎖の破綻により関節へのメカニカルストレスが増大することは数多く報告されています．もちろん正しい運動連鎖は重要ですが，動作に応じて骨盤帯・股関節の分離運動を促すことはスポーツ障害だけでなく，日常生活活動時における関節への力学的負荷軽減の観点からも重要であると考えられます．分離運動の低下はジャンプや切り替えし動作時のknee inを誘発しやすく，膝前十字靱帯損傷のリスクを増加させ，膝関節内側支持組織へのメカニカルストレスを増大させます．したがって股関節運動を分離して獲得することが重要であり，そのためには深層外旋六筋の機能が重要となります．
第1背側コンパートメント症候群の評価をするコツ
著者： 岡村俊
ページ範囲：P.812 - P.813
手指背側コンパートメント症候群
母指の腱鞘炎（ドケルバン病）は短母指伸筋腱と長母指外転筋が手関節の背側にある手背側第一コンパートメントを通るところに生じる腱鞘炎です．手の使い過ぎの人やスポーツ愛好家，指を多く使用する仕事の人に多いのが特徴です．現在ではスマートフォンやパソコンなどが普及し，症状を生じる方が多くみられます．評価は母指と一緒に手首を尺側に曲げることで疼痛を再現できます．治療方法の多くは注射やテーピング固定です．しかし母指の動きを制限し，日常生活を行うことは非常に難しいものです．そのため，評価・治療は母指以外の残り手指の機能を高め，手関節の過度な尺屈位が起きないようにすることを重要視しています．
書評
—友利幸之介，京極 真，竹林 崇（執筆）／長山洋史（執筆協力）—「作業で創るエビデンス—作業療法士のための研究法の学びかた」 フリーアクセス
著者： 藤本修平
ページ範囲：P.824 - P.824
これからの時代，リハビリテーション医療における意思決定には，臨床現場で創られた実証結果であるエビデンスが求められることは想像に難くない．そのエビデンスとは何か？ 臨床および社会で生かすための幅広い研究法エッセンスを学べる書籍が本書である．
本書の構成として小生が捉えた特徴的な点は3つである．1点目は研究デザインの網羅性，2点目はエビデンスの活用法にも触れている実用性（実践性），3点目はマンガを用いた理解へのリーチ性である．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.764 - P.764
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.858 - P.859
お知らせ スポーツ選手のためのリハビリテーション研究会 第60回ワークショップ／第9回日本リハビリテーション栄養学会学術集会／埼玉県立大学研究開発センターシンポジウム2019／第6回日本サルコペニア・フレイル学会大会／2019年度ユニサポートリハビリテーション研究会 第2回研修会 フリーアクセス
ページ範囲：P.789 - P.834
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.781 - P.781
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.808 - P.808
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.833 - P.833
第31回「理学療法ジャーナル」賞のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.842 - P.842
編集後記 フリーアクセス
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.862 - P.862
理学療法士はよく10m歩行時間を測定しますが，横断歩道を渡りきるのに10mを何秒で歩く必要があるかを知っているでしょうか．ADL評価でトイレ動作の可否をみていますが，トイレが汚染したときの掃除やトイレットペーパーの調達について考えたことがあるでしょうか．内部障害などで運動負荷量を決めますが，実際のADL負荷量を測定したうえでの指導ができているでしょうか．さらに，日常使用されているADLのスクリーニング検査の得点を算出しただけで終わらせている勘違いはないでしょうか．医師や看護師に比べて，もっと先の生活を見通すことができる理学療法士にとって，ADLやIADLの知識はいわゆる「武器」と言えます．ADLやIADLには，科学的に整理する余地がまだまだたくさんあるのです．
本誌では，ADLを特集テーマとして取り上げる機会は多くなかったので，特別な思いで企画しました．隆島論文では，何気なく使用しているADLやIADLの概念は，今に至る歴史のなかで，より科学的に捉えようとする努力が重ねられてきた経緯がわかります．浅川論文ではさまざまなADLやIADLの評価表の選択方法と活用について，わかりやすく述べられています．中山論文は，臨床現場にいながら，常に退院後の生活の1日を念頭に置くベテラン理学療法士の考え方が伝わる内容となっています．池添論文では，理学療法士があまり臨床で使わないIADLの詳細と介入方法について，丁寧に解説されています．座談会では，認知症疾患に焦点を当てて，具体的な展開を期待して4名の先生にお集まりいただきました．仙波先生には日本理学療法士学会の精神・心理領域理学療法部門を担当する立場から，島田先生には予防的見地から，山上先生にはケアの視点を含めた理学療法について，横井先生には介護関連施設での理学療法経験から，認知症のADLやIADLについてさまざまなご意見をいただきました．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
