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2018度の診療報酬改定において「早期離床・リハビリテーション加算（500点/患者・日，14日上限）」が認められた．社会保障・税一体改革に合わせ，2025年をめどに進む高度急性期病床機能のさらなる明確化により，急性期病床での早期リハビリテーションは今後さらに進むことが予想されている．予想以上に進んだ「早期離床・リハビリテーション加算」に理学療法士側には戸惑いもあるように思われるが，公立病院や公的病院に「再編統合について特に議論が必要」と厚生労働省が発表したように，理学療法士業界全体の「急性期理学療法」への意識改革も待ったなしの状況である．
本特集により，現場の働き方の工夫や現任教育の実際，他職種，他病期からの期待，理学療法のエビデンスや臨床研究の現状をまとめることで，急性期理学療法をさらに発展させる契機としたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル54巻1号
2020年01月発行
雑誌目次
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.8 - P.9
—エディトリアル—急性期病院で働く理学療法士のミニマムスタンダード
著者： 高橋哲也 , 森沢知之 , 北原エリ子 , 藤原俊之
ページ範囲：P.10 - P.20
いつの時代も「今どきの若い者は……」との声が聞こえる
理学療法士のミニマムスタンダード（最低水準）の1つは，「国家試験に合格すること」である．しかし，国家試験に合格したからといって，急性期，回復期，生活期のどの職場でも資格取得後すぐに問題なく働けるわけではない．患者に直接触れることも少なく，一人の症例すらも責任をもって担当することのない実習で，ケースレポートを書いたり，ケース発表をせず養成期間を終えた者が，多職種からなる急性期病院のチームですぐ機能するとは到底思えない．
日本には，「〜世代」といわれるユニークな分類がある．1965〜1970年の間に生まれた筆者らは，いわゆるバブル世代と言われる．われわれの世代は，いわゆる団塊の世代やしらけ世代の先輩たちから「新人類」と呼ばれ，「今どきの若者は……」と揶揄されたことであろう．しかし，その団塊の世代の人たちも，かつては「戦争を知らない子供たち」として，戦中派から軟弱呼ばわりされていたと聞く．筆者ら「新人類」からすれば，バブル崩壊後の氷河期世代やゆとり世代を「草食系男子」や「さとり世代」などとも呼び，「今どきの若者は……」との感覚をもたなかったと言えば嘘になるであろう．
高度急性期医療を支援する理学療法士の育成
著者： 伊藤義広
ページ範囲：P.21 - P.29
Point
●広島大学病院ではレジデント制度とフェローシップ制度の2つの研修コースを整備している
●高度急性期は教育リソースが豊富な環境であり，研修制度による介入頻度の増加は医療の質向上にもつながる
●卒後教育の標準化を進めるためには教育体制の可視化と職能団体による情報管理が求められる
特定集中治療室での働き方—早期離床・リハビリテーション加算をとるということ
著者： 飯田有輝
ページ範囲：P.30 - P.37
Point
●早期離床リハビリテーションは重症患者の予後を改善する標準的な介入手段である
●「早期離床・リハビリテーション加算」が新設され，ICUにおける理学療法士の働き方が示された
●理学療法士には多職種チームの一員として，プロトコルの整備やアセスメント，介入効果の検証などの役割が求められる
拝啓，急性期理学療法士様—① 集中治療専門医より／② 急性・重症患者看護専門看護師より／③ 回復期リハビリテーション病棟より／④ 訪問リハビリテーション部より
著者： 須賀将文 , 瀬尾龍太郎 , 宇都宮明美 , 三浦創 , 小林琢
ページ範囲：P.38 - P.49
協同して早期離床を進めていくために
集中治療室（intensive care unit：ICU）における早期リハビリテーション介入が重症患者の身体機能および精神機能によい効果をもたらすと言われています1）．ICU-acquired weakness（ICU-AW）や集中治療後症候群（post intensive care syndrome：PICS）の“管理”において，早期離床の重要性が強調されています2）．ICUにおいては，多職種でのチームアプローチを基盤とした積極的な早期離床が求められているのです．
その反面，重要と言われながら，実際にICUでの早期離床を導入していくのはそう簡単ではありません．リハビリテーションに対する多職種の連携や協働には多くの課題があるのが実情です．表1に早期離床を進めるうえで生じる障壁や，それを解決させる要素を示します3）．このような障壁を各ICUのスタッフが一丸となって克服していかなければ，ICUにおいて早期離床を進めていくことはできません．このなかには，やっかいなことにわれわれ集中治療専門医が一見気づきにくい障壁もあるようです．ですので，医師側が気づいていない障壁があれば遠慮なく共有してください．多職種でのチームとして一緒に解決策を相談していきましょう．
急性期理学療法の効果と課題
著者： 對東俊介 , 瀬崎学
ページ範囲：P.56 - P.65
Point
●2016年以降の報告では早期リハビリテーションの効果を認めないとする研究も多い
●PADISガイドラインにおいても重症患者へのリハビリテーションに関するエビデンスレベルは低い
●理学療法士は日々更新されるエビデンスをアップデートする必要がある
Close-up PICS
集中治療後症候群（PICS）とは
著者： 櫻本秀明
ページ範囲：P.68 - P.71
集中治療後症候群（PICS）とは？
PICS（ピックス）とは，post intensive care syndromeの略で，集中治療後症候群といったような日本語訳になる言葉である．PICSについてのはっきりとした定義はない．2012年に集中治療にかかわるステークホルダーを一堂に揃え行われたカンファレンスの報告によれば1），「重症疾患後に身体，認知，メンタルヘルス状態に関する新しい障害が観察された，または障害が悪化し，継続する状態」を指し，そして，この用語は患者（PICS）だけではなく，その家族（PICS-F）にも適応できるとされる．
PICSにはいくつかのドメインがあり，その症状ごとに，図1のようにまとめられている．呼吸機能障害，筋神経系障害などを含む身体機能障害，認知機能障害，うつ・不安・心的外傷後ストレス障害（post traumatic stress disorder：PTSD）を含むメンタルヘルス障害，家族にみられる精神症状（post intensive care syndrome-family：PICS-F）に分けられる．
PICSと理学療法
著者： 笹沼直樹
ページ範囲：P.72 - P.77
理学療法の効果
集中治療後症候群（post intensive care syndrome：PICS）に対する理学療法の効果の検討に先立ち，PICSの発症および増悪因子について確認する．PICSがもたらす主な障害と発症・増悪の危険因子について表1に示す．PICSがもたらす代表的な身体運動機能障害は筋力低下であるが，単に廃用に由来する筋量減少，筋力弱化のみでなく，高血糖，全身性炎症反応症候群，敗血症および多臓器不全などの重症病態に伴う異化亢進が背景にある．これらの病因によりもたらされる全身性の筋力低下は人工呼吸の遷延に関与する．経口挿管による人工呼吸器の遷延は長期間の苦痛をもたらし，せん妄や認知機能の低下に関与すると同時に鎮痛・鎮静薬の長期投与が必要となる．
PICS患者の多くが有するこれらの病態に基づき，集中治療期および集中治療を経て一般病床や在宅の転帰を得た症例に対する理学療法の有効性を検討した2編のシステマティックレビュー2,3）に含まれる報告（表24〜7），表38〜13））から，PICSに対する理学療法の効果について検討する．
PICSの予防
著者： 坂木孝輔
ページ範囲：P.78 - P.83
理学療法以外の対策
Post intensive care syndrome（PICS）の予防に対する対策は，大きく2つの方向性がある．1つは，危険因子を予防または最小化すること，もう1つは患者の高次の欲求を充足することである．
連載 とびら
人生の振り返り
著者： 村田伸
ページ範囲：P.5 - P.5
この原稿執筆依頼を受けて，引き受けるかどうかを迷っているうちにすっかり忘れて，催促のメールが届いた．申し訳なく引き受けたが，エッセイなど書いたことがなく，何を書けばよいのかわからない．とりあえず，自分のことを書いてみる．
私は今，6学部13学科ある私立大学で教員をしている．大学教員には，教育と研究が求められるわけだが，私立大学は教育に対する比重が研究に対する比重よりも重い．ただし，教員の個人評価は，すばらしい授業をするより，研究が学術論文に掲載されたり，科学研究費補助金に代表される外部資金を獲得するほうが評価されやすい．よって，私も論文の質はさて置き，数だけはたくさん書いてきた．論文執筆にはルールがあり，そのルールに従えば何とか書けるが，エッセイのルールがわからないので自信がない．
脳画像から読み取る障害像と理学療法・13
はじめてのマネジメント学—できることから始めよう・Part 1【新連載】
この組織をどうしたいか—マネジメントの基本と原則
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.91 - P.96
なぜマネジメントを学ぶか
はじめに，一般的に解釈されている管理（マネジメント）についてひもといてみよう．Managementの同義語はcontrol，adjustment，operationなどで，日本語なら，取り扱い，処理，経営，差配などであろうか．そもそも曖昧な部分を多くもつ語である．
マネジメントの的確な表現はその時の目的如何で変わり，都合よく使用される．一般には「一定の目的を効果的に実現するために，人的・物的諸要素を適切に結合し，その作用・運営を操作・指導する機能もしくは方法」などと定義される．「一定の目的を効果的に実現…」という部分では，目的は何かを考える必要がある．「人的・物的諸要素を適切に結合…」という部分は組織づくりのこと，「その作用・運用を操作・指導する機能もしくは方法…」は仕組みづくりのことであろう．
新しい臨床実習・第1回【新連載】
新・指定規則の概要—ここが変わった！
著者： 網本和
ページ範囲：P.97 - P.101
はじめに
理学療法士と作業療法士の養成カリキュラムが約20年ぶりに改正され，2020年4月の入学生から適用される．「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」（以下，指定規則）は，1966年に制定されて以来，数年から十数年のスパンで改正されてきた．1999年の改正では，教育内容の弾力化や単位制の導入などカリキュラムの大綱化が図られた．以来，大きな改正は行われてこなかったが，2016年3月の衆議院での質問や日本理学療法士協会などの要望を受け，約20年ぶりに改正されることとなった．以下にその改正内容の要点を記述する．
国試から読み解く・第1巻【新連載】
国試問題を臨床に活用しよう—膝関節痛の検査
著者： 福井勉
ページ範囲：P.102 - P.103
次の文により3，4の問いに答えよ．
20歳の男性．運動時に膝関節痛を訴える．
実施した検査を図に示す．
臨床実習サブノート 「日常生活活動」をみる・9
車椅子移動
著者： 金子巧
ページ範囲：P.104 - P.113
活動としての車椅子移動の捉え方—機能，安全，リスク管理
近年，病棟での日常生活活動（ADL）のアプローチが重要視され，早期介入，早期退院が求められています．そのため，早期から離床機会を増やし，活動性を向上することが求められます．何らかの障害を負い歩行が困難となった場合，移動の代替手段として車椅子が選択されることがあります．患者さんの移動手段として歩行が自立するには数週間から数か月かかります．また，自立に至らないこともあります．その期間寝たきりに陥らないため，廃用症候群，不活動を予防しなればなりません．早期に日常生活の活動性の向上をすることが望まれます．ある程度座位保持が可能になってくると，車椅子での移動が始まり，生活空間は拡大し，活動性の向上が見込めます．そのため，車椅子移動は歩行を再度獲得するまでの代替手段として大変重要な移動手段です．
車椅子を日常生活のなかで必要とする対象者は，脳卒中後遺症，脊髄損傷，下肢切断，虚弱高齢者など多様です．特に脳卒中片麻痺患者や脊髄損傷者の場合，車椅子が生活場面で必要になる場合が多いです．脳卒中患者では約40％は歩行を獲得できずに退院することが知られています1）．また，屋内は歩行可能であるが，屋外は車椅子を使用するなど，歩行と車椅子を併用することも少なくありません．そのため車椅子移動のニードは高いものと言えます．
理学療法士が知っておきたいヘルスケア産業・1【新連載】
Virtual realityを利用した理学療法 オープンアクセス
著者： 原正彦
ページ範囲：P.90 - P.90
理学療法士の未来が変わる．そんなことを感じさせる医療機器が登場した．仮想現実（virtual reality：VR）技術を応用して歩行に必要な姿勢バランスと二重課題型の認知処理能力を定量的に可視化し，セラピストがより適切に治療介入を行えるようにしたリハビリテーション用医療機器「mediVRカグラ」の導入施設が増えている．
mediVRカグラは，座位で行うトレーニングで歩行機能が改善することが最大の特徴で，一見するとごく一般的なVRゲームのようにしか見えないが，その開発に神経内科医や理学療法士，作業療法士が深く関与している点が既存のVR製品とは明確に異なる．その結果はまさに目を見張る効果であり，姿勢バランス制御系の脳内モデルの再構築だけでなく，これまで改善が難しかった注意障害を中心とした認知機能をも劇的に改善させるという報告が相次いでいる．
HOT NEWS
2020年度診療報酬改定のHOT NEWS！
著者： 佐々木嘉光
ページ範囲：P.66 - P.67
チーム医療推進協議会代表として半田一登氏が中医協専門委員に就任
2019年10月30日に開催された第429回中央社会保険医療協議会総会（以下，中医協）において，チーム医療推進協議会代表として公益社団法人日本理学療法士協会（以下，本会）会長の半田一登氏が中医協専門委員に就任した．これまで中医協の委員には，リハビリテーションの専門的な立場の者はいなかったことから，今後さらに国民にとって安心安全なチーム医療およびリハビリテーション医療を提供するための発言が期待されている．
私のターニングポイント・第7回
経験から気づき，行動することが，ターニングポイントをつくる？
著者： 大重努
ページ範囲：P.87 - P.87
私は兵庫県川西市で自費の整体院でセラピーを行っています．組織だからできることはたくさんあると思いますが，1人だからできることもたくさんあります．個人の責任で行動することに対し大変なことはたくさんありますが，より1人ひとりに向き合っていきたいとの思いで独立しました．本当に周りの方に助けていただき，生かされているということを実感する日々を過ごしています．
私にとってのターニングポイントは経験を通して感じて「気づく」ということです．何かを感じ，気づき，行動が変化し結果的にターニングポイントとなると考えます．同じ経験をしても，行動まで変わらなければ，ターニングポイントとなり得ないと思います．今回は，私の人生のなかで最大のターニングポイントをご紹介します．
Relay Message・第1回【新連載】
自分自身へのメッセージ
著者： 村井直人
ページ範囲：P.114 - P.114
30半ばの歳になり，最近いろんなことを考える自分がいる．そんな今，自分の過去を振り返りながら現状の分析を行い，自分自身へのメッセージを考えてみる．なぜここまでやってきたのか．そして今からどうなりたいのか．
臨床実践に加え知識・技術を高めるために勉強会参加や学術活動といった自己研鑽を積み重ね，上司や先輩に頼られ褒められることにより自分の役割や達成感を感じてきた．行動によって得られる報酬を目的とはせず，行動そのものを目的にがむしゃらに活動することに生きがいを感じ，担当患者・部署内や部署外の職員・経営者・県士会の先輩や後輩会員らに感謝されることに達成感を感じながら行動してきた．今は140名を擁する部門の所属長となり，職場内では診療補助や労務管理を通した職員教育に加えて他部署への業務改善に対するマネジメント，職場外では他施設のカンファレンスに参加し医療連携の強化，県士会の理事として教育に携わる公益事業の企画運営を通した会員への知識・技術の提供，このような間接的（包括的）なアプローチにて地域の方々に対し貢献することにやりがいを感じている自分．振り返ると，理学療法士の資格を取ってから今まで13年間，楽しく仕事をやってきたんだな，と感じる．
報告
再建術施行前の膝前十字靱帯損傷患者における運動恐怖感および身体知覚異常の検討
著者： 永井勇士郎 , 三木貴弘 , 永井汐莉 , 盛智子 , 鈴木智之
ページ範囲：P.115 - P.120
要旨 【目的】本研究の目的は ① 膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷患者において再建術施行前の運動恐怖感，身体知覚異常，主観的膝機能が健常人と異なるかを明らかにすること，② ACL損傷患者における運動恐怖感，身体知覚異常，主観的膝機能の関連性を明らかにすることとした．【方法】対象はACL群27名とコントロール群30名とした．ACL群は手術前日にカルテより基本属性（性別，身長，体重）を調査し，運動恐怖感は日本語版Tampa Scale for Kinesiophobia（TSK-J），身体知覚異常は日本語版The Fremantle Knee Awareness Questionnaire（Fre-KAQ-J），主観的膝機能は日本語版Knee Injury and Osteoarthritis Outcome Score（J-KOOS）を用いて調査した．コントロール群も同様に各種質問票を調査し，基本属性は自己申告にて別紙に記載した．【結果】両群の基本属性に有意差はなかった．TSK-J，Fre-KAQ-Jにおいてそれぞれ中央値（四分位範囲）がACL群38（36.0-41.0），8.0（5.0-12.0），コントロール群が28（20.8-32.0），0（0.0-0.3）であり，すべてにおいてACL群の値が有意に高かった．J-KOOSは，すべての下位項目でACL群が有意に低かった．各質問票の関連性については，TSK-JとJ-KOOSの「痛み」でのみ有意な中等度の負の相関（r＝−0.41）を認めた．【結論】ACL損傷患者において手術前から運動恐怖感，身体知覚異常が存在している可能性が示唆された．術前または介入早期からそれらを考慮した理学療法プログラムを立案，実行することが重要と考える．
学会印象記
—第17回日本神経理学療法学会学術大会—神経理学療法が一歩先に進むために何ができるか
著者： 室井大佑
ページ範囲：P.85 - P.85
●概要
日本神経理学療法学会（以下，本学会）は分科学会のなかでも最も規模が大きい学会の1つで，「一歩先へ—One more step forward」のテーマのもと約2,500人が横浜に集まりました．講演会・シンポジウムに加え，口述136演題，ポスター180演題と盛りだくさんの内容でしたが，会場はコンパクトに移動ができ，運営もスムーズでとても快適な学会でした．
—第7回日本運動器理学療法学会学術大会—運動器理学療法の「学術」と「臨床」との連携を実感
著者： 阿南雅也
ページ範囲：P.86 - P.86
●学術大会の概要
第7回日本運動器理学療法学会学術大会が山田英司大会長のもと，「繋ぐ—学術と臨床の連携」をテーマに開催されました．臨床的な科学的根拠を蓄積していくことを重要視して第5回大会から導入されている症例報告のセッションが今大会でも引き続き行われ，また第6回大会でも実施されたヤングセミナーも臨床および研究それぞれのセミナーが行われました．また，一般演題とポスター演題に新たに「バイオメカニクス」のセッションが設けられており，テーマのとおり，臨床に携わる理学療法士からの症例報告を含めた多くの臨床研究から，骨・関節・筋の構造・機能，バイオメカニクスを中心とした研究者による基礎研究まで多くの研究発表があり，各会場にて活発な討論がされていました．
書評
—村越正明（著）—「みんなよくなれ 鳥獣りは」 フリーアクセス
著者： 玄侑宗久
ページ範囲：P.89 - P.89
一級建築士として活躍していた村越さんは，近所の公園でジョギング中に脳出血を起こし，入院生活を余儀なくされる．六十歳という働き盛りのことでもあり，そのショックは大変なものだっただろうと推察する．
この本は，村越さんが5か月間励んだ「リハビリ」の世界を余すところなく，しかもユーモラスに紹介してくれる．担当だった医師をはじめ，看護師や理学療法士，作業療法士や言語聴覚士までが文章を寄せている．病院の厨房従業員一同からのメッセージも載っており，村越さんがいかに理想的な人間関係を病院で築いたかが想像できる．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.6 - P.7
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.122 - P.123
第31回理学療法ジャーナル賞発表 フリーアクセス
ページ範囲：P.9 - P.9
お知らせ 埼玉県立大学研究開発センター2019年度研究推進セミナー／第7回日本サルコペニア・悪液質・消耗性疾患研究会／第10回日本腎臓リハビリテーション学会学術集会／第20回日本臨床リハビリテーション心理研究会／リハ栄養フォーラム2020 フリーアクセス
ページ範囲：P.20 - P.20
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.96 - P.96
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.126 - P.127
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.128 - P.128
第54巻第1号をお届けします．
新装された『理学療法ジャーナル』を見て，「ずいぶんと変わったな！」と驚いた方もいらっしゃるでしょう．前身誌『理学療法と作業療法』時代を含めて40年以上続いた黄色のイメージカラーを本号から一新し，紙面構成も新たにしました．これまでを振り返り，今このときがターニングポイントと捉え，サステナブルに前進し続けるという強いメッセージを込めて，時流を捉えた「特集」と「Close-up」を中心に，そのほかの企画が軽快に脇を固める形で構成されています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
