理学療法ジャーナル54巻1号

2020年01月発行

特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス

高度急性期医療を支援する理学療法士の育成

著者： 伊藤義広¹

所属機関： ¹広島大学病院診療支援部

ページ範囲：P.21 - P.29

Point

●広島大学病院ではレジデント制度とフェローシップ制度の2つの研修コースを整備している

●高度急性期は教育リソースが豊富な環境であり，研修制度による介入頻度の増加は医療の質向上にもつながる

●卒後教育の標準化を進めるためには教育体制の可視化と職能団体による情報管理が求められる

参考文献

1）内山　靖：理学療法士を取り巻く状況について．第1回 医療従事者の需給に関する検討会 理学療法士・作業療法士分科会，会議資料5．2016

2）半田一登：大きく変化する医療環境に適合した人材育成．総合リハ2014；42：943-948

3）工藤郁美，他：平成28年度秋田県における理学療法士の実態調査．秋田理療2017；25：33-43

4）芳野　純，他：医療施設における理学療法士の継続教育の現状．理療科2010；25：55-60

5）高木亮輔，他．理学療法分野における卒後教育に関する文献レビュー．静岡理療士会学術誌2017（35）：7-12

6）森沢知之，他：回復期リハビリテーション病院における心臓リハビリテーションの実態調査—全国アンケートの結果．理学療法学2016；43：10-17

7）山本智史，他：回復期リハビリテーション病棟における内部障害患者の理学療法．理学療法2017；34：237-245

8）堀越一孝：地域における訪問心臓リハビリテーション 症例検討．地域リハ2017；12：755-760

9）齊藤正和：在宅心臓リハビリテーションの実際と展望．PTジャーナル2012；46：811-816

10）伊藤義広：ICU理学療法のための体制づくり．神津　玲（責任編集）：理学療法MOOK18 ICUの理学療法．pp.316-328，三輪書店，2015

11）伊藤義広，他：理学療法士の卒後臨床研修制度．医学教育2013；44（suppl）：195

12）對東俊介，他：救命救急および集中治療領域に診療従事する理学療法士育成のための専門教育モデルの構築．国大リハ療士会誌2014；35：102-106

13）伊藤義広，他：院外の理学療法士を受け入れる卒後教育（フェローシップ）制度の現状と課題．2016．http://jspt.japanpt.or.jp/jspte/academic/4th_meeting.html（2019年11月13日閲覧）

14）厚生労働省：医師臨床研修制度のホームページ．https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/rinsyo/index.html（2019年11月13日閲覧）

15）小林　賢（編）：新人3年目までに身につけたい 実践！理学療法スキル．医歯薬出版，2010

16）広島大学病院：高度急性期医療を支援する医療人教育モデル．https://home.hiroshima-u.ac.jp/tmiryou/record.html（2019年11月13日閲覧）

17）広島大学病院リハビリテーション科：リハビリテーション科診療実績．2019．https://home.hiroshima-u.ac.jp/riha/results1.html（2019年11月13日閲覧）

18）平野明日香：急性期病院におけるリハビリテーション専門職配置の効果．理学療法学2015；43：255-262

19）日本理学療法士協会：新生涯学習制度．http://www.japanpt.or.jp/about/enterprise/lifelonglearning/new/（2019年11月13日閲覧）

20）日本理学療法士協会：国際関連資料 アメリカ合衆国．http://www.japanpt.or.jp/upload/japanpt/obj/files/international/enquete_usa2.pdf（2019年11月13日閲覧）

21）ABPTRFE：For Programs. http://www.abptrfe.org/Home.aspx（2019年11月13日閲覧）

22）CAPTE：Accreditation Process. http://www.capteonline.org/WhatWeDo/AccreditationProcess/（2019年11月13日閲覧）

23）大西秀明：大学教育の現状と展望．PTジャーナル2016；8：731-738

24）半田一登：これからの時代に適応する理学療法．PTジャーナル2019；53：971-976