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疼痛は理学療法の主たる治療対象となる症状であり，その概念，疼痛モデル，捉え方，介入方法は急速に変化している．理学療法士はその変化に対応し，患者の苦しみを軽減する努力を怠ってはならない．しかし，その変化が急速であるがゆえ，情報が混乱している状況がうかがえる．そこで本特集では，疼痛に関する最新の情報をご提示いただき，さまざまな状況での実践例を通して具体的な介入方法について示していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル54巻10号
2020年10月発行
雑誌目次
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
非侵襲的脳刺激法による鎮痛効果
著者： 大鶴直史
ページ範囲：P.1138 - P.1142
Point
●一次運動野や背外側前頭前野に対する非侵襲的脳刺激法が鎮痛効果をもたらすことが報告されている
●非侵襲的脳刺激法による鎮痛メカニズムは不明な点が多いが，広範な脳領域に作用していると考えられる
●非侵襲的脳刺激法と運動の組み合わせによって，より高い鎮痛効果が得られる可能性がある
恐怖条件付けの理論と理学療法への応用
著者： 前田吉樹
ページ範囲：P.1143 - P.1149
Point
●恐怖-回避モデルでは，恐怖条件付けとその般化によって痛みが慢性化すると考えられている
●恐怖の評価で重要なことは，患者の破局的な考えを聴取し，恐怖の対象を明確化することである
●慢性痛に対する「段階的曝露療法」では，課題の段階付けが重要となる
産業理学療法における腰痛対策
著者： 坪井大和
ページ範囲：P.1150 - P.1155
Point
●腰痛は労働生産性を低下させる要因の第3位である
●産業理学療法の基本は，健康管理・作業管理・作業環境管理の3管理！
●産業理学療法の対象者は，患者とは異なり，働けるレベルの健康状態の人であることを念頭に置く必要がある
変形性膝関節症におけるclassificationを用いた介入
著者： 田中創 , 西上智彦 , 大石浩嗣 , 西川和孝 , 松田秀策 , 徳永真巳 , 吉本隆昌 , 牛田享宏
ページ範囲：P.1156 - P.1164
Point
●近年報告されている変形性膝関節症のclassificationに関するreviewについて紹介した
●われわれが実践している痛み関連因子と身体知覚の指標を用いた変形性膝関節症初期評価時のclassificationについて紹介した
●われわれが行ったclassificationの結果に基づく，介入の実践例について紹介した
疼痛リハビリテーションに対するvirtual realityの可能性
著者： 今井亮太
ページ範囲：P.1165 - P.1170
Point
●近年，世界的にVRを用いたリハビリテーションが注目されている
●疼痛の慢性化，憎悪には「運動恐怖」が密接に関与しているため，定量化が求められている
●VRを用いた運動恐怖の定量化と，その評価結果に基づいた新たなリハビリテーションの構築が求められる
急性痛の慢性化予防のための理学療法
著者： 平川善之 , 内藤卓也
ページ範囲：P.1171 - P.1177
Point
●急性痛の慢性化には患部の炎症状況のみでなく多因子が関与する
●急性期からの疼痛推移に注意し，患者への適切な情報提供と患者教育が重要である
●急性期からの活動向上段階では，活動日記などを用いて疼痛の推移に注意しながら活動量を向上させることが重要である
慢性痛に対する集学的リハビリテーション
著者： 久郷真人 , 安達友紀 , 榎本聖香 , 福井聖
ページ範囲：P.1178 - P.1185
Point
●集学的リハビリテーションでは患者を生物心理社会的モデルで捉えることが重要である
●集学的リハビリテーションは運動療法，認知行動療法，患者教育が3本柱である
●今後はプライマリケアにおける集学的リハビリテーションのさらなる普及が望まれる
Close-up 理学療法士が「死」に向き合うということ
終末期医療の実際と理学療法士の役割
著者： 平原佐斗司
ページ範囲：P.1189 - P.1193
はじめに
先進国では死亡する人の約6割に緩和ケアが必要とされており，緩和ケアを必要とする人のおよそ3人に2人が非がん疾患患者である1）．緩和ケアは末期がん患者だけに提供されるものではなく，非がん疾患患者も含むすべての「生命を脅かす疾患による問題に直面している患者と家族」に提供されるべき基本的ケアであると考えられるようになった．
具体的には，心疾患，脳血管疾患，慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）などの非がん性呼吸器疾患，神経難病や認知症，腎不全，肝不全といった慢性疾患の進行期や下降期から終末期の患者に対しても緩和ケアが必要とされている．
21世紀になり，先進国においては老いとともに死を迎える時代が到来した．70歳以上の高齢者では突然の死亡は16.9％にすぎず，ほとんどの高齢者は，病や老いによって機能が低下し，何らかのケアが必要な時期（下降期）を経て死を迎える2）．
先進国のなかでも最も高齢化が進んだわが国では，男性の死亡のピークは87歳，女性の死亡のピークは92歳となり，男性はその2〜3年前から，女性はその数年前から介護が必要となる．これらのほとんどは認知症を核とした老年病のmultimorbidity（嚥下障害，心不全，腎不全，フレイル）と多障害をもつ高齢者が，肺炎などの疾患を引き金に，多疾患・多障害の連鎖のなかで迎える死である．このような変化のなかで，終末期における緩和ケアとリハビリテーションのかかわりについて考える．
終末期の医療者とグリーフケア
著者： 宮林幸江
ページ範囲：P.1194 - P.1197
終末期とグリーフケアは切っても切れない
医療専門職が死に向き合う場面の緊張感を考えると，苦手意識を抱く気持ちは理解できる．この期間・場面とは，ルーチンワークに付加された“タスク”なのか平常ワークそのものなのかと問う人もいるかもしれない．いずれ自分にも訪れる「終末期」や「死別」の予行演習そのものであり，人生における重要なこと，問題となることのヒントなどを，患者さんが医療者に身をもって教えてくれている機会である．そう考えるとアドバンス編のライフ学習と言える．医療者はもとより誰でもが伴走者でありたい．難しく考えず，しかし真剣に“一緒に”を試みれば…それは立派なケアとなる．
筆者はグリーフケアを実施してきて20年になる．患者（故人）が抱く終末期の悩み，特にスピリチュアルな悩みと，死別を経験し遺族期に入った家族（遺族）から聞かれる苦悩の言葉に「おや…似ている…」と思ってきたことがある．それは，終末期の看護とグリーフケアは切っても切れないほどに結びついているということである1）（図1「1〜2」の時期）2）．
理学療法士が「死」に向き合うということ—一般病棟で行うがん患者への緩和的リハビリテーションアプローチ／在宅において必要な装備
著者： 上野千沙 , 三村健
ページ範囲：P.1198 - P.1201
緩和期のリハビリテーション
当院は広島県北部にある地域がん診療拠点病院だが緩和ケア病棟はなく，地理的にも緩和ケア病棟のある病院まで1時間はかかるため，一般病棟で看取りを行うケースが多い．
がん患者では死亡前2〜3か月まではある程度問題なく日常生活を送ることができるが，1〜2か月前になると急激にADLが低下していく1）．予後が月単位になると急激にADLが下がり始め，腫瘍の増大により呼吸困難や嘔気・腹水による腹満感などの症状に加え，痛みが最も多くみられる2）．緩和期にリハビリテーションが導入されるケースでは，痛みなどで動くことが難しくなってきた上記のタイミングが多い．
連載 とびら
理学療法士の専門性とは何か？
著者： 山本尚司
ページ範囲：P.1133 - P.1133
「理学療法士の専門性とは何か？」ひとえに考え続けて30年あまり．考える転機となったのは，臨床3年目からスポーツ現場にかかわり始めたことです．主に個人で高校や大学，実業団のチームにトレーナーとして参加していましたが，現場では理学療法士であることのアドバンテージはほとんどありませんでした．当時は「整体」，「マッサージ」，「鍼灸」，「接骨院」などの知名度が高く，理学療法士については毎度説明が必要な状況でした．チーム関係者に紹介してもらうにも「理学療法士の…」という紹介では「何ができる人なの？」という反応が返ってきます．スポーツ関係者に限らず世間一般的に，理学療法士についての認知度が低かったという時代背景もあったと思われます．
私は理学療法士になった後で鍼灸マッサージ指圧師の国家資格を取得したこともあり，スポーツ現場ではむしろ鍼を打てることが重宝されました．監督からは「鍼も打てます」と必ず紹介されたものです．つまり，一個人として現場にかかわる場合には，「即効性」，「インパクト」が重要視され，いわゆる理論的な思考過程や研究などのエビデンスは，あくまで学術としてのカテゴリーなのでしょう．
目で見てわかる 今日から生かせる感染対策・3
脳画像から読み取る障害像と理学療法・22
内科疾患患者における理学療法介入に必要なアセスメント・Part 4
腎疾患の理学療法介入に必要なフィジカルアセスメント
著者： 松沢良太
ページ範囲：P.1203 - P.1207
はじめに
本邦の腎代替療法を必要とする末期腎不全患者のうち，95％以上は血液透析療法を選択している．慢性血液透析療法を受ける患者数は年々増加し，2018年末の総数は339,841人と報告されている1）．これは日本国民のうち372.1人に1人が透析患者であることを意味し，台湾に次ぐ世界第2位の高い割合である．
透析患者の高齢化は世界的に認められているが2），特に本邦で顕著に認められ，2018年の新規透析導入者の高齢化率は79％ときわめて高い1）．また，近年では，糖尿病や高血圧といった生活習慣病の重度化に伴う透析導入者が全体の約6割を占める1）．こうした高齢化の進行，生活習慣病の重度化に加えて，透析患者には低栄養状態の遷延，慢性炎症，代謝性アシドーシス，異化亢進／同化抵抗性，身体不活動および透析療法に伴うアミノ酸の喪失3）が認められることからフレイルサイクルを形成し4），骨格筋量の喪失，身体機能の低下，やがては日常生活活動障害が引き起こされる．
2005年にKidney Disease Outcome Quality Initiatives（K/DOQI）は診療ガイドラインを発表し，透析患者に対する身体活動の促し，身体機能の評価および身体機能向上を目的とした理学療法の実施をルーチンケアに含めるべきであると主張した5）．K/DOQIのガイドライン発表から遅れること15年，日本透析医学会と日本腎臓リハビリテーション学会は世界で初めての腎臓リハビリテーションに特化したガイドラインを発表した6）．本ガイドラインのなかでは，透析患者の身体機能評価の重要性や具体的な方法だけでなく，運動療法の効果についても言及された6）．
透析患者に対する運動療法は筋力，歩行能力，運動耐容能およびquality of lifeを改善することがメタ解析から明らかにされている6,7）．先行研究で用いられている運動様式は，透析施行中に行う有酸素運動が最も多い6〜9）．そのほかには透析施行中のレジスタンス運動10〜12）や神経筋電気刺激13,14），透析施行時間外に行う歩行運動15），立ち座り運動16）およびバランストレーニング17）がある．このように透析患者に対する運動療法が一定の効果を有することはすでに証明されている．
しかしながら，こうした先行研究の多くは，高齢患者や多疾患有病者を対象から除外している．そのため，実臨床でわれわれが対峙する透析患者に対して先行研究のエビデンスをそのまま適応することは避けるべきであり，患者個々に応じたリスク管理をしながら，運動療法・理学療法を安全に提供する必要がある．
質的研究の魅力と可能性・第1回【新連載】
健康科学分野における質的研究の魅力と可能性
著者： 松山章子
ページ範囲：P.1209 - P.1213
はじめに—多元的医療体系のなかに生きる私たち
小雨が降り出すなか，やって来る路面電車に気づき坂道を小走りで下りかけたその瞬間，足を滑らせアスファルトにしたたかに体を打ちつけた．痛みもさることながら，左腕が上がらなくなり服の脱着もままならない．2，3日我慢したが，結局近所の整形外科のクリニックへ行った．X線を撮ると骨は折れていないとのこと．医師から「元に戻るには6か月ぐらいかかるでしょう」と言われた．
クリニックでは，週1，2回，理学療法士に指導を受けながらリハビリテーションを行い，患部を温めるなどの治療も行った．しかし，数回通ってクリニックに行くのをやめてしまった．子供はまだ手がかかる，夫は多忙で当てにはならない，仕事は待ったなし．半年も片手しか使えない状態では困る．私は時間をみつけては整体，鍼灸に行った．カッピング療法（ガラス玉の陰圧を利用）も試した．背中に真っ赤な溢血斑が並んだのを見て，医療従事者の夫は「内出血しているから跡が残るぞ」と顔をしかめた．少し楽になってからはジムのプールで泳ぎ，徐々に腕の可動域は広がり2か月ぐらいで元通りに回せるようになった．
日本は医療サービスへのアクセスもよいし，公的医療保険制度も整備されている．しかし，臨床現場にいる医療者は，患者は必ずしもタイムリーに医療施設に来るわけではないし，医師の指示どおりに治療を継続するとも限らないことを知っているだろう．病いをめぐる人々の行動を理解するには，近代医療は，社会のなかに共存する複数の医療体系のなかの一つであると考える「多元的医療体系」の視点が手がかりになる．医療人類学者のチャールズ・レスリーとアーサー・クレイマンによると，どの社会にも図のように伝統医療体系（folk medicine），近代医療体系（modern medicine），民間医療体系（popular medicine）という部分的に重複する3つの体系からなる多元的医療体系が存在する1,2）．
このような多元的医療体系の社会のなかで，私たちは病気になると治療を求めて一つの医療体系から別の医療体系へ移動し，あるいは併用し，時には体系間を行き来するという行動をとる．また，図が示すようにこの多元的体系が存在する社会の文脈そのものが行動を規定し，動機づけをし，あるいは阻害する．どのような治療を希求するかは，病いを経験する患者の性別，年齢，教育レベル，職業，家族や地域社会での役割やほかのメンバーとの結びつきの度合い，経済状況，病気の種類によっては生や死に対する価値観やさらに大きな世界観など，実に多様な要因と関連している．日本においては，漢方を含む東洋医学も代替医療体系として存在し，民間療法として食べ物や薬草を使った治療薬も知られているが，このほかにも世界には豊富な医療体系が存在する．世界の三大伝統医学として知られる中国医学，アーユルヴェーダ（インド文化圏），ユナニ医学（イスラム文化圏）は，各地に正式な専門医学校をもつ．また，18世紀のドイツに起源をもつホメオパス（同種療法）は，特に南インド，中南米で広く庶民に受け入れられている．
理学療法士が知っておきたいヘルスケア産業・10
保険外（自費）リハビリテーションの社会的意義と理学療法士の参入
著者： 藤本修平
ページ範囲：P.1223 - P.1223
豊田通商グループが運営する保険外の自費リハビリテーションを提供する施設「AViC THE PHYSIO STUDIO」は，2018年2月に開設された．昨今の自費リハビリテーション業界では珍しく，evidence-based practiceを行動指針とし，実証とデータに基づく情報（エビデンス）と顧客の価値観を踏まえて介入方法を決定していくというプロセス（shared decision making）を徹底している．また，リハビリテーションの本質である“なりたい自分”，“社会参加”までの道筋を，オーダーメード型で提供することをめざす施設である．
自費リハビリテーションは，医療保険や介護保険で担うことが難しい対象者が，10割の費用を自己負担して受けるサービスである．この数年で参入する事業者も増えてきていることからも，潜在ニーズが大きいことが推測される．他方で，自費リハビリテーション事業者のなかには，経験知に依存したサービスに特化している事業者が多い印象がある．サービスを提供する国家資格の有資格者（主に理学療法士）が，自身の好む単一的な手技を実践し，客観的なデータを示すことなく，または都合のよいデータのみを選択して開示し，改善と判断するものである．また，介入方法が機能回復を目的とした練習に特化している施設もみられる．保険外でも“なりたい自分”をめざして自費リハビリテーションを受ける顧客に対して，このような事業者が散見されることは業界全体の課題であると筆者は考えている．
国試から読み解く・第10巻
X線およびMRI画像から病態を読み解く
著者： 福井勉
ページ範囲：P.1214 - P.1215
78歳の女性．布団を持ち上げようとした際，背部から腹部への強い帯状痛を生じ，寝返りも困難となったため入院となった．入院時のエックス線写真（a）とMRI（b）とを下に示す．
この患者の病態はどれか．2つ選べ．
臨床実習サブノート 運動器疾患の術後評価のポイント—これだけは押さえておこう！・7
頸椎症性脊髄症
著者： 森田伸
ページ範囲：P.1216 - P.1222
はじめに
頸椎症性脊髄症は，加齢による頸椎の解剖的な変化が原因で症状が出現した頸椎症により脊髄の圧迫が生じて脊髄障害を来したものです．上肢機能障害（手指巧緻運動障害，myelopathy hand，筋力低下，感覚障害など）や下肢機能障害（歩行障害，バランス能力低下，感覚障害，筋力低下など）を生じ，日常生活活動に支障を来します．
本稿では，頸椎症性脊髄症の特徴および手術療法と術後の評価について，ここだけは押さえておこう！ というポイントについて述べます．評価を解釈するためには，何のためにこの評価を行うのか（意義），評価によって何がわかるのか（判断）などを理解しておくことが重要です．
HOT NEWS
理学療法に関連する2020年度の政府の方針を読み解く
著者： 佐々木嘉光
ページ範囲：P.1187 - P.1187
骨太方針2020
2020年7月17日，「経済財政運営と改革の基本方針2020」（骨太方針2020）が経済財政諮問会議での答申を経て，閣議決定された．
骨太方針とは，政策の基本骨格を成すもので，骨太方針に基づき，各論とその実施プロセスの工程表を各省庁（大臣）がつくり，定期的にその進捗状況を報告させることで，政策実施の進行管理を行っている．社会保障政策に関する政府の政策の方針も，この骨太方針に示されている．
甃のうへ・第76回
成長につながる3つの経験
著者： 太田珠代
ページ範囲：P.1202 - P.1202
現在，私は理学療法士を育成する教育の場で働いています．学生には理学療法士について強く志をもつよう指導し，社会に輩出していますが，私が理学療法士をめざしていた頃は，職業理解をしないまま養成校へ入学しました．理学療法士となった後，私は理学療法士として「責任感をもつ」，「相手の気持ちを考える」，「チームの大切さ」の3つの経験を通じて学ぶことができました．
1つ目は責任感についてです．臨床現場では小児施設に勤務していました．私は勤務当初，誰に対しても自信のなさから話の冒頭に「たぶん」という言葉をつけており，表現を曖昧にしていました．ある日，施設の子供から「綺麗に歩けるようになりたい，生まれつき障がいをもっているから何が正しいのかわからない」と言われました．私はそれまで仕事について深く考えておらず，その場しのぎの曖昧な表現を使っていましたが，担当する子供は私を頼っていると感じ，全力で向かい合っていないと痛感しました．それ以来，「たぶん」というような曖昧な表現をやめ，自身が発した言葉に責任をもち，施設利用者と本気で向き合えるようになりました．
Relay Message・第10回
こんな状況でも楽しんでんねん
著者： 矢野恵夢
ページ範囲：P.1224 - P.1224
理学療法士として働くなかでやりがいを感じることもありますが，複雑な事例に直面し理学療法を進めていく際の悩みや患者さんとの人間関係なども多岐にわたり，悩むことがあります．数少ない私の経験のなかでですが，特に進行性の疾患をもつ患者さんとのかかわりで悩むことが多くありました．身体機能面に関する悩みだけでなく，死生観についての話を伺うこともありました．そのため，訪室前には必ず緊張していたことを覚えています．
タイトルにある“こんな状況でも楽しんでんねん”という言葉は，進行性の疾患をもつ，ある患者さんから伺いました．関西弁のニュアンスが正しいか定かではありませんが，今でも鮮明に覚えている言葉です．この患者さんの言う“こんな状況”とは，四肢の随意性が失われ，排痰には吸引のケアが必要で，かろうじて聞き取れる程度の声が出せるという状態でした．吸引時に苦痛の表情をみせた後，いつものように和やかに笑いながら言った言葉でした．随意性が失われつつある身体を“こんな状況”と表現され，さらに“楽しんでいる”と言われた私は，自分が理解できない範疇の言葉に対して返答できず困惑したことを覚えています．
報告
前方および後方からの降段動作が両側膝関節内側負荷に与える影響
著者： 水野歩 , 井野拓実 , 佐橋健人 , 千葉健 , 越野裕太 , 寒川美奈 , 遠山晴一 , 山中正紀
ページ範囲：P.1225 - P.1230
要旨 【目的】本研究の目的は，健常若年者を対象として，前方降段および後方降段の2つの異なる降段動作中の膝関節内側負荷を比較検討することとした．【方法】健常若年成人12名の前方降段および後方降段を赤外線カメラ，床反力計を用いて記録した．降段動作時の先導脚および後続脚の外的膝関節内反モーメント，膝関節内反および屈曲角度を算出し，2つの動作間において，対応のあるt検定を用いて比較検討した（p＜0.05）．【結果】前方降段時の先導脚と比較して，後方降段時の先導脚の外的膝関節内反モーメント最大値は有意に高値を示した．後続脚については，外的膝関節内反モーメントに有意な差を認めなかった．【結論】本研究結果から，後方降段は前方降段と比較して，先導脚の膝関節内側負荷を高め，後続脚の膝関節内側負荷も同等の負荷がかかる可能性があることが示唆された．
症例報告
機能的電気刺激を用いた介入が歩行の再獲得につながった脳卒中片麻痺例
著者： 景山友加里 , 大島埴生 , 米廣幸平
ページ範囲：P.1231 - P.1235
要旨 【はじめに】脳卒中後片麻痺者の歩行再獲得は，リハビリテーションにおける主要な目的となる．今回，中臀筋への機能的電気刺激（functional electrical stimulation：FES）を使用した歩行練習が，非対称性歩行の改善につながった症例に関して報告する．【症例】右被殻出血により左片麻痺を呈した40歳台の男性．Brunnstrom Recovery Stage下肢Ⅲ，感覚は表在・深部感覚ともに正常．【方法】理学療法の経過のうち，通常練習期，介入期，コントロール期の3つの時期に分けて検証を行った．評価項目は10m歩行時間，歩数，時間的対称性とした．【結果】杖歩行と独歩における歩行速度と歩幅の差が短縮し，コントロール期に行った評価においても効果を示した．また，独歩では介入期以降で非対称性にも改善がみられた．【考察】今回FESで筋収縮を促すことで，筋感覚情報に注意を向けることができ，処理すべき内在的なフィードバックの課題設定が可能となったことが，歩行再獲得につながったと考える．
書評
—鈴木大介（著）—「《シリーズ ケアをひらく》「脳コワさん」支援ガイド」 フリーアクセス
著者： 峯尾舞
ページ範囲：P.1186 - P.1186
私が鈴木大介氏に初めてお目にかかったのは2016年9月だった．『脳が壊れた』（新潮新書，2016年）に描かれている高次脳機能障害の描写に感激し，出版社に問い合わせ，実現した．
その後，何度か対談をさせていただき，鈴木氏のお話が非常に具体的であり，なおかつ豊富な工夫や対応策にあふれる実行可能な内容であることがわかった．私は，鈴木氏の経験や工夫を多くの「脳コワさん」本人や家族，リハビリテーションスタッフ等に伝えたいとかねてから思っていたため，本書の出版は，心から待ちわびたものだった．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.1134 - P.1135
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1236 - P.1237
第32回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.1193 - P.1193
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1207 - P.1207
お知らせ 令和2年度静岡呼吸リハビリテーション研修会「呼吸リハビリテーションの基礎知識と技術の習得」 フリーアクセス
ページ範囲：P.1213 - P.1213
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1240 - P.1241
編集後記 フリーアクセス
著者： 山田英司
ページ範囲：P.1242 - P.1242
新型コロナウイルスの影響で昨年には想像できなかった環境の変化に戸惑いながら生活を送っています．先の見えないもどかしさに歯がゆさを感じる毎日ですが，このような時期だからこそ，過去を振り返り，新たな社会や理学療法のあり方を考え直す必要があるのではないでしょうか？
本号の特集は「疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践」です．疼痛は理学療法の主たる治療対象となる症状であり，その概念，疼痛モデル，捉え方，介入方法は急速に変化しています．しかし，その変化が急速であるゆえ，情報が混乱している状況になっていると考えられます．そこで，本特集では，最新の疼痛に関する情報をご提示いただき，さまざまな状況での実践例を通して具体的な介入方法を示していただきました．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
