理学療法ジャーナル54巻12号

2020年12月発行

Close-up 理学療法士としての有意義な「同職種連携」

シームレスな理学療法のために—病期を超えた同職種連携

著者： 徳久謙太郎¹

所属機関： ¹友紘会総合病院リハビリテーション科

ページ範囲：P.1441 - P.1445

はじめに

　現在，本邦の医療提供体制は病院機能により高度急性期，急性期，回復期，慢性（生活・療養）期に分化しており，病期に合わせて（高度）急性期病院から地域包括ケア病棟，回復期リハビリテーション病院，老人保健施設などに転院することから，理学療法を実施する場所や担当者も変更する場合が多い．さらに生活期に入ると介護保険領域において，自宅での訪問リハビリテーションや通所リハビリテーション，介護予防や地域支援事業による通いの場などにて理学療法士がかかわることも多くなっている．対象者のリハビリテーションの進度に合わせてシームレスで最適な理学療法を提供するには，担当者間の情報提供内容が重要となる．本稿では経過報告書の調査による理学療法士間の情報提供の現況を検討し，各病期や院所間における情報提供にはどのような内容が含まれるべきかを検討する．

参考文献

1）徳久謙太郎，他：根拠に基づく臨床実践のための帰結評価指標の有効利用法．保健医療学雑誌2014；5：58-68

2）Stinear CM, et al：Proportional motor recovery after stroke：implications for trial design. Stroke 2017；48：795-798

3）Smith MC, et al：Proportional recovery from lower limb motor impairment after stroke. Stroke 2017；48：1400-1403

4）Veerbeek JM, et al：Is the proportional recovery rule applicable to the lower limb after a first-ever ischemic stroke? PLoS One 2018；13：e0189279. doi：10.1371/journal.pone.0189279

5）Andersson AG：How to identify potential fallers in a stroke unit：validity indexes of 4 test methods. J Rehabil Med 2006；38：186-191