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近年，「予防」の重要性が高まっており，本特集では地域における予防について，対象者個々人の状態の維持，医療費の抑制・削減，集団活動と地域・街づくり，病院との連携など，さまざまな視点から理学療法の可能性と効果について整理した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル54巻3号
2020年03月発行
雑誌目次
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
地域での運動・保健行政による予防活動の可能性—医療費削減効果の視点から
著者： 吉田俊之
ページ範囲：P.258 - P.266
Point
●予防活動では，疾病予防と介護予防を複合化したアプローチの開発が期待される
●予防的生活のセルフマネジメントの普及により共助の財源活用の効率化が可能となる
●住民個人が有する地域との関係性を理解し対応できる専門職人材が求められる
理学療法士の地域における予防活動の実態と活動効果
著者： 野村卓生
ページ範囲：P.267 - P.274
Point
●地域での予防における理学療法の目的は，健康増進，介護予防，重症化予防に分けて考えられる
●高齢者だけでなく，勤労者や小児も対象として取り組むことができる
●理学療法効果の検証は難しいケースもあるなか，予防分野で活動するためには能動的な仕組みづくりが求められる
介護予防・日常生活支援総合事業における理学療法の効果
著者： 服部真治
ページ範囲：P.275 - P.283
Point
●介護保険サービスに頼らない自立した生活のために，通所型サービスCの利用は有効である
●通所型サービスCのポイントは，リエイブルメントと同様，利用者の自信や意欲を取り戻す働きかけにある
●利用者のセルフマネジメント力を高めるため，理学療法士は「動機付け面談」の重要性を認識しなければならない
地域のスポーツグループへの参加と介護予防
著者： 金森悟
ページ範囲：P.284 - P.292
Point
●高齢者がスポーツグループに参加することは，1人で運動をすること以上に介護予防に効果的である可能性がある
●地域のスポーツグループへの参加割合を高めることで，その地域の住民全体に健康への恩恵があるかもしれない
●理学療法士には運動を通してさまざまなつながりを創り出していくことが望まれる
急性期病院における予防と地域との連携
著者： 岩田健太郎 , 本田明広 , 北井豪
ページ範囲：P.293 - P.302
Point
●急性期病院において地域と連携した三次予防の取り組みが求められている
●在宅リハビリテーションプログラムの構築にあたって，急性期・在宅間の人事交流やクラウド型システムによる情報共有が効果を挙げている
●医療介護連携の推進には，急性期病院における高リスク患者のスクリーニングが重要となる
Close-up 振動刺激
振動刺激と運動錯覚
著者： 今井亮太
ページ範囲：P.306 - P.309
はじめに
「振動刺激」は物理療法の1つであり，筋や腱または全身に振動刺激を加えることによる筋緊張の抑制や疼痛抑制効果については古くから研究されている．腱に振動刺激を加えると，実際には四肢が動いていないにもかかわらず，あたかも動いているかのような感覚（運動錯覚）が得られる．筆者らは，その運動錯覚を用いて術後患者の疼痛軽減効果が得られることを明らかにした．本稿では，まず振動刺激を用いた運動錯覚について概説し，その後，整形外科疾患患者への介入について，筆者の臨床研究を中心に述べていく．
振動刺激と姿勢制御
著者： 伊藤忠
ページ範囲：P.310 - P.313
はじめに
固有感覚障害による姿勢不安定性は腰痛のある人々で確認されており，これらの障害は腰痛の原因とメカニズムに関連している可能性があることが示唆されている1〜5）．また，腰痛のある人々では，背筋の持久性の減少，疲労の増加から固有受容器のコントロールに悪影響を及ぼす可能性があると言われている5,6）．さらに，高齢の腰痛患者においては，固有感覚低下によって，より姿勢制御が不安定になることが明らかとなっている1,7, 8）．これらの固有感覚障害の評価には，局所振動刺激を利用した方法が多く用いられている．
交感神経系の固有感覚に対する影響には，骨格筋の血流減少による間接的な影響だけでなく，筋長の変化に対する感度を弱める可能性があると考えられている5,9）．また，傍脊柱筋の筋紡錘は，腰部の生理学的な可動範囲内で負荷を受け，腰部最長筋と多裂筋の筋紡錘は脊椎の運動速度や位置に敏感に反応すると言われている10,11）．現時点では，姿勢制御にかかわる重要な受容器は筋紡錘と考えられているが，ファーター・パチニ小体などの皮膚受容器や関節受容器も姿勢制御に関係している可能性がある．
しかしながら，腰痛患者の固有感覚における皮膚の受容器の重要性を述べた姿勢制御の研究は非常に少ない7, 8）．固有感覚障害による姿勢不安定性の評価には，下腿と腰部に対して局所振動刺激を与える方法が用いられている．本稿では，局所振動刺激を用いた評価方法で，腰痛患者を中心に固有感覚の機能低下による姿勢制御について述べる．
全身振動刺激と痙縮
著者： 宮良広大 , 下堂薗恵
ページ範囲：P.314 - P.317
はじめに
近年，振動刺激は片麻痺上肢痙縮に対する局所振動（focal vibration：FV）1,2），下肢痙縮に対する全身振動刺激（whole body vibration：WBV）など3），さまざまな臨床応用が行われている．本稿では，痙縮治療の選択肢の1つとして振動刺激を活用すべく，WBVの適応と禁忌，われわれが取り組んでいる片麻痺下肢痙縮へのWBVを用いた新たな痙縮抑制法について述べる．
頸部振動刺激と半側空間無視
著者： 廣澤全紀 , 網本和
ページ範囲：P.318 - P.321
半側空間無視と自己中心参照枠
半側空間無視（unilateral spatial neglect：USN）とは，病巣と反対側の刺激に反応しない，またそちらを向こうとしない症候で1），脳卒中者の日常生活活動の自立を阻害する．USNの病態は複雑で，その病態の違いからいくつかに分類（サブタイプ）される2）（図1）．患者は1つのタイプに分類されるわけではなく，複数のサブタイプを有している．どのサブタイプを有しているか判断することで，空間認知処理過程のうちどのレベルや領域が障害されるかを推察し，治療介入へと結びつける手がかりとなる3）．
空間領域の座標でUSNを分類すると，自己身体を中心座標として一方の視空間を認識しない自己中心空間無視と，固視した環境内にある物体を中心座標とした物体中心空間無視に分けられる4）．自己中心空間無視では，眼球（網膜），頭部，体幹などの身体の位置関係に基づき，視覚情報・前庭感覚情報・頭部位置の固有受容感覚情報を統合して正中が規定され（自己中心参照枠），これを基準とした一方の視空間が無視される．
連載 とびら
令和初めての年越しに
著者： 原和彦
ページ範囲：P.253 - P.253
新年を迎える2020年，令和初めての年越しに徒然なる思いと理学療法士の未来に期待する所感を述べたい．遠くの友人から「娘が理学療法士になった」とのはがきが届いていた．理学療法士2世が多く活躍する時代になったと実感する．私が理学療法士となった1982年頃に2,400名程度であった協会会員数は現在12万人を超えており，一層の理学療法士の臨床力と質の保証が課題となる．2020年度からの新・理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則では93から101単位へと取得単位数が増え，新たに厚生労働省が指定する臨床実習指導者養成研修では各養成校と都道府県理学療法士会とが連携した運営が始まっている．また，卒後教育としても資格認定制度に関連した日本理学療法士協会の新たな生涯教育が2021年から始まる．
医療と介護の連携が課題の1つとなる地域包括ケアシステムでは地域に合った新たな支援のしくみづくりをめざして，すでに多くの機関や職能団体が行動を起こしている．身体運動と生活への適応力の獲得は自立した生活には欠かせない．理学療法支援にはプライマリから生活期，終末期までの幅広い守備範囲があり，多様な年齢，疾患，障害に基づく個別的ニーズが存在する．在宅や老人保健施設，介護・福祉の各事業所では多くの理学療法士が地域の最前線で活躍し始めている．卒前教育においても地域理学療法の実践について学ぶ科目を配置するようになった．
脳画像から読み取る障害像と理学療法・15
はじめてのマネジメント学—できることから始めよう・Part 3
後輩たちの成長のために—さまざまな人材育成手法
著者： 鯨岡栄一郎
ページ範囲：P.327 - P.330
はじめに
2019年5月26日の日本経済新聞電子版にて「頼りは上司よりSNSの他人—若者，自腹でコーチング」という記事1）が掲載された（下記，一部抜粋）．
上司のアドバイスは「ピンとこない」
コーチングを求め，自らコーチを探す20〜30代が増えている．コーチングは企業の人材育成に取り入れられてきたが，必ずしも適切に運用されているとは限らない．
若い世代は年上世代の助言に解決策を見いだせなくなっている．会社にも，上司と部下が定期的に話し合う「1 on 1制度」があるが，「会社のは一方的にアドバイスされるだけ．『こうしてみなよ』って言われるけど腹落ちはしない」．
「幸せの定義を自分で考える時代」．先輩を見れば自分の未来が予想できた時代は終わった．アドバイス的なコミュニケーションじゃニーズを満たせないという．
「何がしたいか分からない」，「やりたいことが見つからない」．コーチを付ける20〜30代の若者に多いのが，この悩みだ．
どうだろう，今の雰囲気をとてもよく物語ってはいないだろうか？ もちろん，すべての場がこうではないだろうが，そのぐらい上司はあてにされていない，ということらしい．
どんなにラダーや稼業表など教育の仕組みが整っていようと，結局は担当する者のさじ加減，腕次第でいかようにでも左右されてしまう．
そこで今回は，「相手（後輩たち）の成長」に主眼を置き，人を育てることとは，ということについて考えていきたい．
新しい臨床実習・第3回
診療参加型臨床実習の実践
著者： 長谷川真人 , 横田一彦
ページ範囲：P.331 - P.336
はじめに
理学療法分野での臨床実習のあり方については過去にもさまざまな議論がなされており，多くの理学療法士にとって関心の高い内容であろう．2018年10月に理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則が改正され，理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドライン（以下，ガイドライン）での臨床実習の教育目標は「社会的ニーズの多様化に対応した臨床的観察力・分析力を養うとともに，治療計画立案能力・実践能力を身につける．各障害，各病期，各年齢層を偏りなく対応できる能力を培う．また，チームの一員として連携の方法を習得し，責任と自覚を培う」1）となり，限られた期間でさまざまな経験を積んでいく必要がある．ガイドラインでは実習施設に関する事項として「評価実習と総合臨床実習については，実習生が診療チームの一員として加わり，臨床実習指導者の指導・監督の下で行う診療参加型臨床実習が望ましいこと」としており，2020年4月入学生から適用される予定である1）．
一方，多くの臨床現場では実習生が特定の患者を担当する患者担当型実習が行われており，2017年の学生・卒業生を対象としたアンケート調査では，約8割が患者担当型実習を経験したと回答している2）．従来の患者担当型実習の問題点として，現実味の欠けたレポート中心の指導に偏りやすい，患者の利益を損なう可能性が高いことが挙げられたほか，レポート添削のため時間外労働が増えるなど，指導者にも実習生にも負担がかかるとされており3），有用かつ効率のよい臨床実習のあり方として診療参加型臨床実習が求められている．
診療参加型臨床実習は医学教育で既に導入されており，クリニカルクラークシップ（clinical clerkship：CCS）実習とも称される．具体的には，学生が診療チームの一員として診療業務を分担しながら，職業的な知識・思考法・技能・態度の基本的な内容を学習し，実際の診療業務に必要とされる思考力（臨床推論）・対応力などを養うことを目的とした実習形態である4）．しかし理学療法分野でのCCS実習に関して「実習生の診療への参加」が重要視されているものの，具体的な実施方法についてはさまざまな解釈が存在し統一的な見解がなく5），具体的な報告例もあまり多くない．そこで本稿では，東京大学医学部附属病院（以下，当院）で試みている臨床実習方法を紹介し，臨床現場にて安全かつ効果的で実践しやすいCCS実習体制について検討する．
国試から読み解く・第3巻
心肺運動負荷試験におけるVE，Vco2の変化を問う
著者： 正保哲
ページ範囲：P.338 - P.339
20歳の男性．自転車エルゴメーターを用いて，1分間に20ワット増加させるランプ負荷法にて心肺運動負荷試験を行った．その際の分時換気量，二酸化炭素排泄量および酸素摂取量の変化を図に示す．
① から ③ までの期間および ④ と ⑤ の時点に生じている生体の変化として正しいのはどれか．2つ選べ．
臨床実習サブノート 「日常生活活動」をみる・11【最終回】
社会交流
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.340 - P.345
日常生活活動の「社会交流」をみるということ
臨床実習で経験する「評価」には，多くの種類があります．そのなかでも日常生活活動は重要で，その結果をもとに，そのまま生活に直結した運動療法課題にアレンジすることも多く，日常生活活動のみかたや捉えかたが理学療法内容そのものに影響します．
日常生活活動のなかで「社会交流」が「関節可動域や筋力・歩行能力」などと大きく異なるのは，評価範囲が一様でなく，個々の生活スタイルや環境で多くのパターンがあることです．可動域や筋力測定で用いる基準値もなく，「これ1つで社会交流が評価できる」といった便利な評価バッテリーも実はまだありません．
理学療法士が知っておきたいヘルスケア産業・3
モバイルヘルスにおける医療革新への期待と現在地
著者： 萩原悠太 , 戸田拓弥 , 金居督之
ページ範囲：P.326 - P.326
全世界のヘルスケア関連アプリのダウンロード数は，2015年の時点で約30億を超えたと言われており，情報技術における産業の仕組みの刷新の流れは医療分野においても例外ではない．
このようなモバイルヘルスを活用することによるメリットには，① 時間や場所に拘束されない利便性，② デジタル化による品質管理，③ 大量かつ機密性の高い情報の共有，④ 医療行為以外の生活習慣などのデータ取得保存，などが可能となることが挙げられる．
HOT NEWS
「脳卒中・循環器病対策基本法」の施行と理学療法士に関連する最新の動向
著者： 佐々木嘉光
ページ範囲：P.305 - P.305
循環器病対策推進協議会の設置と循環器病対策推進基本計画の策定
脳卒中，心血管疾患などの循環器病は，本邦の主要な死亡原因であるとともに，介護が必要となる主な原因の1つであり，社会的な影響が大きく，多様な対策が必要な疾患群である．このようななかで，2018年12月に「健康寿命の延伸等を図るための脳卒中，心臓病その他の循環器病に係る対策に関する基本法（脳卒中・循環器病対策基本法）」が議員立法で成立し，2019年12月1日に施行された．
この法律により，国は循環器病対策推進協議会を設置し，「循環器病対策推進基本計画」を策定することになっている．そのため，厚生労働省は2020年1月17日に第1回循環器病対策推進協議会を開催し，団体からのヒアリングを実施した．また，同月29日には，脳卒中・循環器病対策フォローアップ議員連盟が設立され，5月中旬または6月中旬までに6回の会議（団体ヒアリングなど）を開催し，取りまとめを行うこととしている．
私のターニングポイント・第8回
出会いに感謝
著者： 多々良大輔
ページ範囲：P.325 - P.325
早いもので理学療法士となって23年目となる．楽しいことばかりではないが，よい職業を選んだと心から思えるようになった．多くの恩師からの学び，同志と言える方々との出会いの影響が大きいことは言うまでもない．そのなかでもいくつかのターニングポイントがあった．
脳卒中や脳性麻痺など中枢神経疾患を有する方々への診療を行っていたリハビリテーション病院勤務から整形外科病院へ異動した当時，本欄第6回（2019年11月号）を担当した田中創氏とともにカナダの理学療法士Diane Lee氏の講習会に参加した．衝撃的であった．瞬時に機能障害を見抜く洞察力と細かい検査に基づいた治療は当時自分が模索していたかたちであり，今なお進化し続ける彼女のモデルは現在の私の診療における骨格となっている．
Relay Message・第3回
備える
著者： 坪井宏幸
ページ範囲：P.346 - P.346
私のメッセージは“備える”です．もし，皆さんが旅に出かけるとしたら，どのような準備をしますか？
私は和歌山県で生まれ育ち，理学療法士として地元で働いていました．地元・和歌山県の職場では大学病院への4か月間の研修があり，私は臨床3年目のときにその研修に行きました．そこでリハビリテーション医療の有効性と研究の重要性を身をもって感じ，その翌年には研修先の大学院修士課程に入学し，2018年3月に博士課程を修了しました．そして現在から遡ること約3年前，私の大学院時代の恩師である西村行秀先生が岩手医科大学リハビリテーション医学科の初代教授に赴任することが決まり，2019年9月には新病院が開院することとなりました．そこではまさにこれからリハビリテーション医療が新体制で始まるといった状況でした．その話を初めて聞いたとき，私はただただ驚きました．しかし，私はこれからも臨床だけでなく研究も精力的に行いたいと思っており，それらを実現し得る環境下での臨床・研究は誰もが経験できるものではないと感じ，私もそこで働きたいという想いが込み上げてきたため，岩手県に行くことを決心しました．
症例報告
心臓再同期療法後の心不全患者に対する訪問リハビリテーションにより日常生活動作が改善した要介護症例
著者： 石月亜由美 , 尾熊洋子 , 森雄司 , 加藤倫卓
ページ範囲：P.347 - P.352
要旨 うっ血性心不全を発症後，急性期病院にて両心室ペーシング機能付き植込み型除細動器（cardiac resynchronization therapy-defibrillator：CRT-D）を施行した要介護症例に対して，理学療法士による訪問リハビリテーションを実施した．症例は79歳の女性．うっ血性心不全，心房細動と診断され入院．介助量が多いが，自宅退院を強く希望した．退院4日目より訪問リハビリテーションとして，リスク管理や「できること」の明確化，リハビリテーションマネジメントを行い，不安軽減，活動量向上をめざして6か月間施行した．
開始時に比べ，植込み機器や心不全増悪に関する不安が軽減し，筋力や認知機能，ADLが向上，生活空間がベッド上から屋外へと拡大した．また訪問リハビリテーション実施期間中，心不全増悪や再入院は認めなかった．
心疾患術後の要介護状態の患者であっても，退院直後からの訪問リハビリテーション介入は活動性，ADL向上に影響を及ぼすと考えられ，退院調整時には訪問リハビリテーションの導入検討が有効と考えられた．
ひろば
幻肢痛の謎
著者： 奈良勲 , 小嶋功
ページ範囲：P.353 - P.353
幻肢痛（panthom pain）とは，切断者の一部の人が呈する痛みである．その語源はラテン語：fantesme，ギリシャ語：phantasma，古フランス語：fantumであるが，幻視・幻聴・幻想・妄想・錯覚・亡霊・実体のない人やものなど多岐にわたる意味がある．さらに，古代インドのサンスクリット語では光る・輝き，古イラン語では白い光・光の放射線などがあり，共通した意味がある．
漢字の意味は，染色した糸を木の枝にかけた状態の図に由来し，実際に存在しないものがまるであるかのようにみえる現象である．また，珍しいもの，混乱させること，はかない人世としての幻世とか「幻」のような人の世の意味もある．一方，変幻自在とは，思いのままに姿を変貌させて自由自在であることの意味もあり，「幻」には，人を困惑させると同時に夢のある「ことば」であると思える．
学会印象記
—第6回日本呼吸理学療法学会学術大会—呼吸理学療法の進歩と発展
著者： 川路具弘
ページ範囲：P.323 - P.323
●「呼吸を診る」
第6回日本呼吸理学療法学会学術大会が岸川典明大会長（愛知医科大学病院）のもと，2019年11月10日にウインクあいちで開催され，1,000人以上が参加し各会場で立ち見が出るほどに盛況でした．
本学術大会は「呼吸を診る」をテーマに各プログラムが行われました．岸川先生による大会長基調講演「呼吸を診る：フィジカルエグザミネーションの意義」，尾崎孝平先生（神戸百年記念病院）による特別講演「呼吸を診る」がありました．リアルタイムに患者の状態を理解するためのフィジカルアセスメントの重要性，またどのように呼吸を診るべきかを説いていただきました．
—第6回日本小児理学療法学会学術大会—小児理学療法の行く末は
著者： 楠本泰士
ページ範囲：P.324 - P.324
●過去にないテーマの学術大会
第6回日本小児理学療法学会学術大会が福岡国際会議場にて開催されました．今回のテーマは「障害を持つこども達の‘Fun’について考える」とし，大会長である奥田憲一先生（九州栄養福祉大学）の講演から始まりました．Funという言葉は，ICFの枠組みのなかに6つのFから始まる言葉を‘F-words’（Function，Family，Fitness，Fun，Friends，Future）として当てはめたものの1つで，Can Child（カナダ）のRosenbaum先生が障害をもつ子どもたちについてどのように考えるべきかを提唱した言葉で，小児分野では有名なものです．そのなかでもFunはICFのPersonal Factorsに当てはまり，各ポスター発表や2日目のシンポジウムでも子どもたち1人ひとりのFunについて考えさせる内容が例年より多くありました．患者さん，個々の活動性に注目し，尊重する姿勢が小児にかかわる理学療法士として，考えさせられる2日間となりました．
書評
—福井 勉（編）—「《理学療法NAVI》エキスパート直伝 運動器の機能破綻はこう診てこう治す［Web動画付］」 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.304 - P.304
多くの方はご存じであろうと思うが，私は脳卒中に代表される中枢神経障害をもつ患者の理学療法をより専門にしている．とはいえ，回復期リハビリテーション病棟のみで構成される病院に勤務していることから運動器に問題をもつ入院患者も相応に存在する．多重骨折や頭部外傷を伴う骨折例も多く，人工股関節では回復過程で難渋する事例が多い．その問題に直面したときに長年，札幌医科大学解剖学教室で学んださまざまな知識や思考過程が生かされている．
運動器の障害をもつ患者の理学療法は脳卒中のそれとは比較にならないほど科学的であると受け止めているが，時に私には理解できないような説明がなされることがある．それは評価においても運動療法においても存在する．一番大きな原因として私自身に十分な経験がないことが挙げられる．書籍で矢印を用いて運動方向などを細かく図説されていてもリアルに理解することはかなり難しいことである．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.254 - P.255
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.354 - P.355
第32回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.257 - P.257
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.336 - P.336
お知らせ 第25回（2020年）3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験／第31回日本末梢神経学会学術集会 フリーアクセス
ページ範囲：P.337 - P.337
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.358 - P.359
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.360 - P.360
第54巻第3号をお届けします．
今年からリニューアルした本誌をご覧になって，1冊目ではオーと驚き，2冊目はオヤッと意表をつかれたのではないかと思います．3冊目の本号ではどのような印象をもたれたでしょうか．早くもこの色とデザインは一体いくつの組み合わせがあるのか，来年の1月号は同じ色に戻ってくるのかなどの声が聞こえています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
