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脳幹は複雑ではあるものの高位によって核や神経路の部位はほぼ解明されている．しかし，病変による臨床現象が多岐にわたることから現象の理解や評価に難渋し，合理的な理学療法に結びつきにくい傾向がある．脳幹における特徴的な病変を取り上げ整理することによって，それらの問題をひもとく一助にする．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル54巻4号
2020年04月発行
雑誌目次
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
脳幹の基本的な機能解剖
著者： 内山靖
ページ範囲：P.372 - P.378
Point
●脳幹は，脳神経，神経核，上行・下行路が密集し，わずかな病巣の違いによって症状や回復過程が大きく異なる
●脳幹の病巣では，覚醒，随意運動・筋トーヌス，感覚，姿勢・歩行，自律神経，眼球運動などの多彩な症状が動作・活動に影響を与える
●効果的な理学療法を行うためには，対象者の症状・状態をつぶさに観察して，病巣による脳の局在機能とシステムの双方への影響を解釈した臨床推論を進める必要がある
中脳大脳脚出血
著者： 上野信吾 , 岩佐彩美 , 前田尚子 , 河野寛一
ページ範囲：P.379 - P.386
Point
●視床出血の多くは，血腫が内包や視床下部，中脳など周辺へ進展する
●皮質橋小脳路損傷により小脳性認知情動症候群が認められることがある
●低周波を利用した促通反復療法が有効である
中脳・橋出血
著者： 廣谷和香
ページ範囲：P.387 - P.395
Point
●中脳・橋には上下行線維・脳神経核・小脳脚など複数の神経核・神経線維が混在しており，小さな損傷であっても多様な病態を呈するため，適切なアプローチの選択が必要となる
●多様な病態の把握には臨床症状に加えて，画像解釈を用いることで予測の一助となる
●小脳は感覚情報をもとにした運動や姿勢の制御と学習にかかわるため，小脳脚・鈎状束など大脳・脊髄と小脳の連絡線維の残存は機能改善をめざすうえで重要な役割をもつ
両側橋底尾側梗塞—運動失調，歩行障害を主徴とした一症例
著者： 岡本善敬
ページ範囲：P.396 - P.401
Point
●橋底尾側梗塞症例では明らかな片麻痺を呈さず運動失調を主徴とする場合がある
●橋底部には協調運動に関与する橋小脳線維が走行しており，障害されると運動失調を生じると考えられる
●橋梗塞は多様な症状を呈するが，画像読影と解剖学的理解を深めることで臨床症状をより一層理解することが可能である
橋背側出血
著者： 髙橋慎太郎 , 志方淳
ページ範囲：P.402 - P.408
Point
●橋背側部の損傷によって大脳小脳神経回路，運動ループが障害され，感覚障害や運動失調が出現する可能性がある
●網様体損傷により両側に姿勢制御障害がみられる
●残存機能を利用した理学療法アプローチが有効である
Wallenberg症候群
著者： 脇坂成重 , 高野碧 , 藤田里奈 , 久保田勝徳 , 遠藤正英
ページ範囲：P.409 - P.416
Point
●Wallenberg症候群は，病変の拡がり方により症状の多様性を有するため，画像情報と神経学的所見の正確な評価が重要である
●脳画像や臨床徴候，症例の内省を総合的に捉え，lateropulsionの神経学的背景を解明していくことが重要である
●Lateropulsionを呈する症例へのリハビリテーションを進めていくうえで垂直位の再学習を図ることが重要である
視神経脊髄炎—脳幹まで病変が及んだ症例
著者： 吉井亮太 , 櫛引かなえ
ページ範囲：P.417 - P.424
Point
●脳幹や脊髄が損傷された場合，臨床症状は多岐にわたり障害像が見えにくいことが多い．画像から障害部位や残存機能を推察することで，より精度の高い評価や理学療法アプローチが可能になる
●歩行には随意的な制御機構と自動的な制御機構があり，後者が破綻すると歩行の予後は不良であることが多い
●画像所見からの情報だけではなく，視神経脊髄炎特有の現象に注意しながら難易度を調整していく必要がある
脊髄小脳変性症・多系統萎縮症
著者： 板東杏太 , 近藤夕騎 , 有明陽佑
ページ範囲：P.425 - P.431
Point
●脊髄小脳変性症には，純粋小脳型と多系統型の2種類がある
●多系統萎縮症は，多系統型の代表例であり脳幹変性を伴う
●姿勢反射障害，自律神経症状は脳幹病変の症状で特徴的であり，十分に評価する必要がある
Close-up 病棟専従
ADL維持向上等体制加算算定病棟に専従する理学療法士の活動
著者： 安田耕平
ページ範囲：P.434 - P.438
概要と活動内容（図1）
2014年，急性期病棟における療法士の専従配置に対して，ADL維持向上等体制加算が新設された．急性期のチーム診療として，病棟に専従し，従来のリハビリテーションに先行した評価を行い，理学療法の専門性が加味された2次的合併症予防などの病棟マネジメント活動が，成功報酬として公的に評価された．その後の診療報酬改定においても，増点や算定要件の緩和などが行われ，加算の普及が期待されている．
急性期病院では，早期離床・早期退院の傾向が強く，さまざまな診療科の高齢入院患者のADL維持向上に対して，リハビリテーション部門の役割がさらに拡大してきている．公立昭和病院（以下，当院）も同様のニーズがあり，2015年から外科混合病棟で算定を開始したが，具体的方策については模索が必要であった．そこで，当院の実情を踏まえ，専従理学療法士のマネジメント活動として，公立昭和病院版病棟専従ADL維持向上プログラム［Showa General Hospital（SGH）版病棟専従プログラム］1）を作成した．2017年から消化器内科病棟でも算定を開始し，専従1名（専任3名登録）体制で活動している（図2）．この日々の活動によって，在院日数短縮（専従前10.1日→専従後7.7日）と在宅復帰率向上（専従前92.5％→専従後98.2％）に効果を示し1），転倒転落対策では，多職種による情報共有を行いながら，急性期の患者特性に応じて個別性が高い予防指導や介入が毎日切れ目なく実現した2）．
集中治療病棟に専任する理学療法士の活動
著者： 柴田涼
ページ範囲：P.439 - P.443
集中治療病棟［以下，intensive care unit（ICU）］における早期リハビリテーションは，せん妄予防・人工呼吸器管理期間の短縮・退院時身体機能改善に有用1,2）とされている．聖隷浜松病院（以下，当院）ではICU専任理学療法士（以下，PT）を配置し，多職種連携をより密にする取り組みを行っている．また2018年度の診療報酬改定にて早期離床・リハビリテーション加算が新設されたことを受け，同年より心臓血管外科術後患者を対象に離床プロトコルの運用を開始し，多職種で早期離床の促進に取り組んでいる．本稿では専任PTの導入までの経緯と活動内容について，ICU病棟にかかわるPTを呼吸リハビリテーション班と心臓リハビリテーション班（表1）に分け報告する．
地域包括ケア病棟に専従する理学療法士の活動
著者： 木下めぐみ , 四谷昌嗣
ページ範囲：P.444 - P.447
地域包括ケア病棟の目的と要件
日本の65歳以上の高齢者人口は，現在3000万人を超えており，2042年の約3900万人でピークを迎え，その後も75歳以上の人口割合は増加し続けることが予測されている．このような状況のなか，団塊の世代（約800万人）が75歳以上となる2025年以降は，国民の医療や介護の需要がさらに増加することが見込まれる．このため厚生労働省は，2025年をめどに，高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援を目的として，地域の包括的な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）の構築を推進している1）．高齢者の介護という視点から生み出された「地域包括ケアシステム」における医療の役割は，地域のなかでいつまでも元気に暮らすためのツールの1つであり，できるだけ早期に的確な治療と支援を受けて退院することが望まれている．
2014年度の診療報酬改定で，亜急性期入院料を算定する病棟の機能を拡張する目的で地域包括ケア病棟入院料・入院医療管理料が創設された2）．地域包括ケア病棟（以下，包括病棟）は当初，① 急性期医療からの受け入れ（ポストアキュート機能），② 緊急時の受け入れ（サブアキュート機能・入院以前より生活支援が多い患者），③ 周辺機能の大きく3つの受け入れ経路（機能）から開始した．③ の周辺機能は，（1）周辺機能・緊急時と（2）周辺機能・その他の2つに分けられる．（1）は入院以前に生活支援が少ない患者の受け入れであり，（2）は化学療法や短期滞在手術基本料3，糖尿病教育入院や医療必要度の高いレスパイト入院が含まれる．このように，包括病棟は実に多機能と柔軟性を有する病棟であり，地域包括ケア病棟協会は使い勝手のよさを活かす運営を提唱している3）．「地域包括ケアシステム」を支える急性期と回復期の両機能を兼ね備えた懐の広い病棟と言える．
連載 とびら
物まねの大切さ
著者： 塚田絵里子
ページ範囲：P.367 - P.367
筆者は養成校の教員になって十数年経つが，近年の学生を見ていて気になっていることがある．それは，検査測定などの技術習得に苦労する学生が増えてきていることだ．手本を示してもうまくまねをすることができず，自身の身体の使い方が下手であるという印象である．筆者の学生時代とは違い，挿絵や写真，動画のある書籍が増えており，技術の勉強をする際には大変助けになると思われる．しかし，とある学生いわく，「だって写真とか絵とかは二次元じゃないですかー」だそうだ．絵や写真のとおりに身体を動かすことに困難さを覚える学生も多いようである．多人数を相手にする実技指導において，どのような方法がよいのかいまだ考えあぐねている．
近年，他人の行動を見て模倣する際に働く細胞としてミラーニューロンが注目されている．多くの方がご存知のとおり，ミラーニューロンは「物まね細胞」とも呼ばれ，模倣学習のみならず，他人の表情などから感情を読み取り，共感を覚える際などにも働くとされている．技術指導に模倣学習は不可欠であり，このミラーニューロンの働きから，指導方法のよいヒントがないものか考えてみたい．
脳画像から読み取る障害像と理学療法・16
はじめてのマネジメント学—できることから始めよう・Part 4
クオリティアシュアランス—その方策とは
著者： 佐藤房郎
ページ範囲：P.451 - P.455
クオリティアシュアランスとは
本邦の医療安全への取り組みは，重大アクシデントが契機になり政策的に整備されてきた（表1）1）．2002年の医療法施行規則の一部改正で初めて医療安全に関する要件が義務づけられ，2006年には，医療安全対策にかかわる専門の教育を受けた看護師，薬剤師などを医療安全管理者として配属（専従）している場合，医療安全対策加算が申請できるようになった．これは，医療安全対策の質を診療報酬に反映させたものである．
さらに，2018年には医療安全対策地域連携加算が新設され，医療機関同士が医療安全対策についてピアレビューを行う制度が確立され，質の担保と標準化が図られるようになった．ピアレビューとは，医療従事者同士で医療サービスの妥当性を審査するもので，米国の医療機関にはピアレビュー機能をおくことが義務づけられている．
新しい臨床実習・第4回
臨床実習における教育学的アプローチ
著者： 小林賢
ページ範囲：P.457 - P.461
はじめに
本邦では約20年ぶりに理学療法士作業療法士養成施設指定規則および指導ガイドラインが改正された．そのなかでも，とりわけ臨床実習に関する変更は重要な意味を持つものである．本稿では今後の臨床実習のあり方について，教育学の視点からみたアプローチ方法を概説する．
理学療法士が知っておきたいヘルスケア産業・4
簡易表面筋電計
著者： 鈴木里砂
ページ範囲：P.450 - P.450
表面筋電計は，筋線維より生じる活動電位を計測するものである．本邦における筋電計の多くは，診断や研究目的で使用されていることが多く，一般の理学療法の臨床の場面や，予防理学療法において日常的に使用されることはほとんどない．
図aはスマートフォンを利用した簡易筋電計1）（制作費1,500円程度/台）である．この筋電計は，インターネットなどで入手した部品を組み立て，工学的知識の少ない者でも容易に製作できる．図bは学生が簡易筋電計を製作している場面である．多くの学生が，この装置を30分程度で完成できた．このような簡易筋電計が，角度計や聴診器のように身近なツールとなれば，運動指導時の共通言語として筋電位情報を利用でき，関節角度や血圧，脈拍などと同様，健康増進のための運動やスポーツ指導など，さまざまな場面で筋電位の“みえる化”がなされ，定量的な運動指導の実施に活用できると予測される．
国試から読み解く・第4巻
臨床実習サブノート 運動器疾患の術後評価のポイント—これだけは押さえておこう！・1【新連載】
変形性股関節症—人工股関節全置換術
著者： 白谷智子
ページ範囲：P.465 - P.471
はじめに
変形性股関節症（以下，股関節症）は退行変性による長い経過のなかで，疼痛，脚長差，可動域制限や筋力低下を生じ，床上動作や靴下の着脱，爪切り動作などの日常生活活動に支障を来します．また，歩行では跛行を呈し，活動範囲が狭小化し，最終的には社会参加へも影響を及ぼすことになります．日常生活や社会生活への影響が大きい場合，人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：THA）が適応となります．
近年は在院日数の短縮により，THA術後早期より理学療法を行い退院できるように進める必要があり，できる限り術前評価を含めた術後評価ができることが重要です．
本稿では，THA術後患者の評価で臨床実習生として最低限押さえておきたいポイントを解説します．
HOT NEWS
「医師の働き方改革を進めるためのタスク・シフト/シェアの推進に関する検討会」にて，理学療法士の現行制度上実施可能な業務が示される
著者： 佐々木嘉光
ページ範囲：P.433 - P.433
厚生労働省医政局は2019年10月23日に「第1回医師の働き方改革を進めるためのタスク・シフト/シェアの推進に関する検討会」を開催し，医療専門職種の法令等を改めて精査し，現行制度の下で可能な領域におけるタスク・シフティングを最大限に推進するための具体的検討を開始した．公益社団法人日本理学療法士協会は2019年7月17日に開催された「第2回医師の働き方改革を進めるためのタスク・シフティングに関するヒアリング」において，急性期病棟において標準的プロトコールによる医師の指示を認めること，リハビリテーション実施計画書等の書類業務に係る負担軽減，外来リハビリテーション患者に対する診察とカンファレンス業務の削減等の提案を行った．
その後，2020年2月19日に行われた第6回検討会では，タスク・シフト/シェアを推進するために法令改正が必要な業務および現行制度上実施可能な業務が示された．このなかで職種にかかわりなく特に推進するもののうち，説明と同意，各種書類の下書き・仮作成（いずれも職種ごとの専門性に応じて実施）が可能な職種として理学療法士が明記された．また，理学療法士が現行制度上実施可能な業務は「リハビリテーションに関する各種書類の作成・説明・書類交付（リハビリテーション総合実施計画書，計画提供料に関わる書類，目標設定等支援・管理シート等）や非侵襲的検査の定型的な検査説明」が示され，「特に推奨する業務」として取り組むこととされている（表）．
甃のうへ・第73回
置かれた場所で咲くということ
著者： 寒川美奈
ページ範囲：P.449 - P.449
もともと私は，田舎の小学校の先生になりたかった．自然のなかで子どもたちと一緒に遊び，学びたいと思っていた．ところが大学入試の頃，スポーツでのケガをきっかけに引退する仲間を見ていて，ケガからの復帰をサポートしたいと思い，私の進路は変わった．
大学時代の担任だった石橋朝子先生は，日本へ理学療法士が導入された頃に資格を取得され，呼吸理学療法では第一人者だった．とにかく情に厚く元気な先生で，いつも私たちに臨床への思いを語ってくれた．私たちが病院で働くようになってからも，毎年お正月は先生の自宅に招いてくださり，手料理とともに1人ひとりへお年玉を渡してくれた．亡くなる少し前，体調を崩された先生をお見舞いに行ったときは，ひと回り小さくなられた先生に力強く手を握られながら「私は子どもがいないけれど，あなたたちの頑張りをいつも自分の子のように嬉しく見てきたよ．これからもスポーツの分野でしっかりがんばりなさい」と言われたときのことを今でもしっかりと覚えている．
Relay Message・第4回
“楽らくボクシング”—楽しく取り組める運動療法
著者： 谷名英章
ページ範囲：P.472 - P.472
“楽らくボクシング”，これは関西電力病院（以下，当院）で糖尿病教育入院患者さんに対する運動療法指導として実際に行っている運動です．運動療法指導は主にわれわれ理学療法士が担当していますが，これまでの自転車エルゴメーターやウォーキングなどの画一的な運動療法では患者さんにとって義務的あるいは強制的になりやすく，場合によっては精神的な負担が重くなっているのでは？ と臨床で感じることが多々ありました．そこで，何か楽しんで取り組める運動はないかと考え，音楽を聴きながらリズミカルにボクシングのパンチ・ステップ・ディフェンス動作を取り入れた全身運動である“楽らくボクシング”を考案しました．
“楽らくボクシング”の導入にあたり，事前に健常成人における“楽らくボクシング”実施時の酸素摂取量および消費エネルギーを呼気ガス分析装置により測定し，嫌気性代謝閾値レベル以下の運動強度で安全な運動として実施可能であることを確認しました．現在では，“楽らくボクシング”を糖尿病教育入院の週間プログラムの一つとして提供しており，患者さんに楽しみながら取り組んでもらえています．
症例報告
超音波治療を併用した上腕二頭筋長頭腱の滑走練習により肩関節下垂位外旋制限が改善した凍結肩の1例
著者： 寺山佳佑 , 田村滋規 , 正意敦士 , 種継真輝 , 小西喜子 , 廣田哲也 , 泊一輝 , 安原遼太
ページ範囲：P.473 - P.477
要旨 本症例は，凍結肩により肩関節下垂位外旋が著明に制限されていた．さらに，前腕回内位肩関節下垂位外旋では，肩関節痛が増大し下垂位外旋の制限が強くなり，前腕回外位肩関節下垂位外旋では，肩関節痛が軽減し下垂位外旋が増大した．前腕の肢位を変えたことで肩関節下垂位外旋の可動域および疼痛が変化したため，上腕二頭筋長頭腱（long head of biceps tendon：LHBT）が関与していたと考える．超音波治療で上腕二頭筋長頭腱が走行する腱板疎部の深層を照射しながら上腕二頭筋長頭腱の滑走練習を実施した．このことにより，肩関節下垂位外旋時に制限されていた上腕二頭筋長頭腱の滑走運動が改善し，肩関節下垂位外旋時の上腕二頭筋長頭腱の緊張の高まりが緩和され，伸張痛が軽減し肩関節下垂位外旋の改善を得たと考える．肩関節下垂位外旋が制限された凍結肩に対し，超音波治療を併用した上腕二腕頭筋長頭腱の滑走練習を行うことは肩関節下垂位外旋制限に対し改善が期待できる．
資料
理学療法教育における学習理論
著者： 下井俊典
ページ範囲：P.478 - P.481
要旨 教育実践を考える際，教授方法などの方法論だけではなく，その背景にある学習理論の理解は必須である．学習理論の哲学的前提は行動主義（behaviorism，behaviourism）と構成主義（constructivism）に大別される．これら2つの立場の違いは，教授者-学習者間の活動と学習者の誤りの取り扱いで明確となる．ただし教育実践においては，これら2つの立場を二項対立的に扱うのではなく，互いに補完し合う学習サイクルとして，それらの相乗効果を期待することが肝要である．また，近年の医学教育で導入が進んでいる診療参加型臨床実習は，構成主義の1つである状況主義をその背景理論としている．このため，教師だけでなく，臨床実習指導者にも学習理論の理解が求められる．
学会印象記
—第24回日本基礎理学療法学会学術大会—最新の知見から臨床へのヒントを得る
著者： 上條史子
ページ範囲：P.448 - P.448
●最新の知見の把握
第24回日本基礎理学療法学会学術大会が，「理学療法によるニューロモデュレーションの可能性」の大会テーマのもと，新潟の朱鷺メッセで開催された．近年，体外刺激から可逆的に神経活動や随意運動の制御を行う研究や，外的刺激が脳活動に与える影響に関する研究などが数多く行われている．数十年前とは分析機器，刺激機器は大きく異なり，新たに判明することも多くなっている．最新の知見を得て，臨床や研究に活かすためにも，学会参加は有意義なものとなるとあらためて感じることができた．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.368 - P.369
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.482 - P.483
第32回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.461 - P.461
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.471 - P.471
お知らせ 「看護経済・政策研究学会」第40回研究会国際セミナー／第28回よこはまスポーツ整形外科フォーラム フリーアクセス
ページ範囲：P.477 - P.477
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.486 - P.487
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.488 - P.488
読者の皆さまは変わらずにお過ごしでしょうか．現在流行している新型コロナウイルスは人間社会をかなり脅かしていますが，ヒトが地球上に生まれてこれまで，そしてこれからもヒトと感染症との戦いは避けられないものなのです．この戦いが完全になくなるという未来もあり得ないということでしょう．今回の流行が理学療法士たちの感染予防の意識づけにしっかりとつながることを期待しています．
この度の騒動は新型コロナウイルスの正体がわからないことが一番の要因になっているわけですが，本特集で取り上げた「脳幹」の病変についてもよくわからないままで臨床活動がなされている傾向にあります．病態や現象をつぶさに観察して意味づけすることを放棄していては何も始まりません．卒前教育で学んでいなくても，脳の機能解剖をひもとけば目の前の病態を理解する糸口が見つかるはずです．途中で放棄せずに，しっかり考え抜きましょう．そのための道筋を示してほしいと内山氏に依頼しました．多くの助言も含めて懇切丁寧にまとめていただきました．そのうえで，7名の臨床家たちに提示していただいた症例を通した検討過程に触れてほしいと思います．それらの過程はすべてが正しいとは言えないかもしれませんが，それを含めて多くを読み取ってほしいと思います．果敢に挑戦していただいた皆さまに感謝いたします．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
