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理学療法の目的は，QOLの向上に資する身体動作能力の改善・機能向上を図ることにある．筋力トレーニングはその大きな柱ではあるが，単に個別の筋力強化を図ることでは目的を達成できない．動作・活動に焦点を当て，筋の働きを考えて効率的なプログラムを立案し実践していくことが大切である．本特集では，身体動作能力のパフォーマンスの向上を図るために行う筋力トレーニングについて，基礎的な知識を整理し，さまざまな疾患・障害への実践例を通して具体的なプログラム作成と応用に結びつく考え方を示していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル54巻8号
2020年08月発行
雑誌目次
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
筋力トレーニングの基礎と応用
著者： 木藤伸宏
ページ範囲：P.872 - P.879
Point
●筋パフォーマンスの一つの要素として筋力を捉える
●筋力低下の源と原因を知り，それに対して臨床判断を行う
●器官としての筋のトレーニングの基本的理論を理解する
成長・加齢と筋力・筋の働きの関係
著者： 池添冬芽
ページ範囲：P.880 - P.888
Point
●筋力には筋骨格系因子や神経系因子，代謝・内分泌系因子だけでなく，感覚機能や年齢，性別，身体活動量などが複雑に絡み合い相互に影響を与えている
●加齢による筋力低下の程度は筋によって異なるが，一般には下肢筋で著しい
●下肢筋力がある閾値を下回るとADL障害を来す危険性が高まることが報告されている
パフォーマンス向上に役立つ筋力評価の方法
著者： 髙鳥真
ページ範囲：P.889 - P.896
Point
●筋力は，筋自体が発揮する張力と関節運動を伴う関節モーメントなどいくつかの捉え方がある
●筋力測定によって得られた値を量的・質的に捉え，対象者のニーズに沿った評価が必要である
●パフォーマンス向上には，筋系，神経系，骨関節系など多角的に筋力を捉えることが重要である
脳血管障害患者のパフォーマンス向上のための筋力トレーニング
著者： 渡邊裕文
ページ範囲：P.897 - P.902
Point
●脳血管障害による上位運動ニューロン症候群について理解する
●上位運動ニューロン症候群の陰性徴候である弱化（weakness）を理解する
●弱化（weakness）に対するアプローチを考える
神経変性疾患患者のパフォーマンス向上のための筋力トレーニング
著者： 松田直美 , 高松泰行 , 澤田誠 , 饗場郁子
ページ範囲：P.903 - P.910
Point
●神経変性疾患は，疾患の症候や進行速度を理解したうえで，個々の患者の病期や症候に応じたリハビリテーション介入が必要である
●神経変性疾患における筋力トレーニングの優位性に関するエビデンスはなく，他のトレーニングを併用した複合的な介入が効果的である
●定期的な評価による効果判定を行い，適切な負荷量を検討したうえで実施する
変形性膝関節症患者のパフォーマンス向上のための筋力トレーニング
著者： 山田将弘 , 本多裕一
ページ範囲：P.911 - P.915
Point
●変形性膝関節症における筋力低下は大腿四頭筋だけでなく，ハムストリングスにも認められる
●ハムストリングスの筋力と歩行速度には関連がある
呼吸循環障害患者のパフォーマンス向上のための筋力トレーニング
著者： 田屋雅信
ページ範囲：P.916 - P.923
Point
●呼吸循環障害患者のパフォーマンス低下は骨格筋異常が原因となる
●慢性心不全（CHF）と慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者に対しては筋力トレーニングが中心となる
●加齢の要素も考慮して目的をもった筋力トレーニングを行う
高齢者のパフォーマンス向上のための筋力トレーニング
著者： 村田伸 , 安彦鉄平 , 中野英樹
ページ範囲：P.924 - P.929
Point
●適切に筋力トレーニングを行えば，高齢者であっても筋力増強やパフォーマンスの向上が望める
●複合トレーニングは高齢者のパフォーマンスを高める有効な方法である
●運動イメージトレーニングの併用により，効果的なパフォーマンスの向上が期待できる
Close-up 理学療法士は再生医療に向き合えているか
中枢神経系疾患の再生医療と理学療法のアップデート
著者： 猪村剛史 , 大塚貴志 , 黒瀬智之 , 中川慧 , 弓削類
ページ範囲：P.933 - P.935
はじめに
中枢神経系疾患の多くは，運動麻痺や感覚障害，高次神経機能障害などを有し，それらの障害が要介護状態となる要因の第1位であることから，社会保障費の観点からも有効な治療法の開発が望まれている．人工多能性幹細胞（induced pluripotent stem cells：iPS細胞）の発見によって報道やインターネットを通して再生医療が一般の人々にも認知され，多くの患者とその家族から再生医療への期待が高まっている1）．新規治療として期待される再生医療は，条件及び期限付き承認制度が創設されるなど，臨床応用が加速している．
われわれは，再生医療，リハビリテーション医学，ロボット工学，脳科学に関する科学の進展と知識の普及を図ることを目的とし「日本再生医療とリハビリテーション学会（http://saiseireha.com/）」を起ち上げ，研究者と臨床家の橋渡しをしつつ，国内外の関連領域と連携しながらシステム化を進めている．その学会運営を通じて，各種幹細胞移植および再生医療のリハビリテーションに関する実施例から多くの臨床的知見やノウハウが蓄積されてきている．
またわれわれは，本年度から広島大学大学院医系科学研究科脳神経外科学教室と共同で，世界初の自家頭蓋骨由来間葉系幹細胞を用いた中等症以上の脳梗塞に対する再生医療臨床研究を実施する2,3）（厚生局認証番号NA8150006）．本稿では，中枢神経疾患に対する再生医療を中心に，細胞移植によって期待される作用機序および細胞投与後の理学療法に期待される役割について概説する．
脊髄損傷に対する再生医療と理学療法
著者： 愛知諒
ページ範囲：P.936 - P.939
はじめに
従来，脊髄を完全に損傷すると麻痺領域の神経機能の回復は困難とされてきた．しかし「中枢神経は再生しない」という従来の常識は，今や明確な科学的エビデンスをもって覆されつつある．現在では分子・細胞レベル，実験動物での神経再生に関する研究成果の蓄積を経て，ヒト臨床症例を対象とした治験が複数の手法で進められ，2019年には骨髄間葉系幹細胞に由来する製剤「ステミラック注」が薬価収載に至ったことに反映されるように，再生治療が現実的な選択肢となる可能性が高まりつつあると言える．従来の機能回復の限界を打ち破る可能性を秘める再生医療は，リハビリテーションのあり方，そこにかかわる理学療法士の立場と役割にも変化をもたらすことが予想される．再生医療の実現を念頭に置いたときに，どのような認識と役割をもってリハビリテーションの臨床を進めていくのかを現実味をもって考える時期に入ってきたと言えるであろう．
筆者が所属する国立障害者リハビリテーションセンターでは，2016年に再生医療リハビリテーション室を開設し，大阪大学医学部附属病院が実施する自家嗅粘膜移植，札幌医科大学が実施する骨髄間葉系幹細胞投与を施された慢性期脊髄損傷症例を受け入れ，術前術後／投与前後のリハビリテーション効果の検証に関する臨床研究を行っている．本稿では自家嗅粘膜組織移植に関する取り組みとこれまで得ている結果を紹介し，その経緯で思い至った再生医療に対する理学療法士の課題について，筆者の考えを述べたい．
膝軟骨再生医療と理学療法
著者： 木村佳記 , 下村和範 , 中村憲正
ページ範囲：P.940 - P.943
関節軟骨損傷の治療および軟骨再生医療
関節軟骨は，無血管組織で細胞数も少ないため，自己修復能力に乏しい．損傷を放置すると，高率に変形性関節症へ進行する．従来，軟骨損傷に対し骨髄刺激法が行われてきたが，線維軟骨での修復のため長期成績が不十分であった．近年，軟骨欠損に対する新しい治療として，さまざまな再生医療的アプローチが試みられている．自家軟骨細胞を培養して軟骨欠損部に移植する自家培養軟骨細胞移植術（autologous chondrocyte implantation：ACI）は，有効性が示されている一方で，従来の治療成績と有意な差がないとの報告もあり1），さらなる検討が望まれる．近年，骨髄，脂肪，滑膜などさまざまな組織から分離，培養可能な間葉系幹細胞（mesenchymal stem cell：MSC）による軟骨再生が注目されている．特に，滑膜組織から樹立されるMSCは，高い軟骨分化能を有するとされる2）．さらに，新たな細胞源としてES細胞やiPS細胞に代表される多能性幹細胞を用いた軟骨再生研究も進められている．
連載 とびら
先の見えない時代に
著者： 元木純
ページ範囲：P.867 - P.867
この原稿が掲載される頃，本来であれば日本中が東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に熱狂しているはずであった．筆者もボランティアスタッフの一員として参加するはずだったこの一大イベントであるが，ご存知のとおり史上初の延期開催が決定し，残念な思いとともに，それどころではない社会状況に致し方のなさとが交錯し，やり場のない日々を過ごしている．その後も未知のウイルスによる感染は全国に拡大し，ついに政府による緊急事態宣言にまで至っている．今後がどうなるのかまったく先が見えない状況である．
しかし，それ以前からここ10年ほどの日本は各地で大規模な自然災害に見舞われ，隣国との関係性も変化するなど，われわれ自身ではコントロールできない要素による出来事が次々に起こっている．想定外，前例がない，未曾有の，記録的な，という言葉が伝えられるたびに，これまで積み重ねてきたデータや経験値がまったく通用しなくなる「先の見えない時代」に生きているのだということをひしひしと感じている．
目で見てわかる 今日から生かせる感染対策・1【新連載】
正しい手指衛生ができますか？
著者： 森本ゆふ , 高橋哲也
ページ範囲：P.861 - P.862
Question 1. WHO Guidelines on Hand Hygiene in Health Careで紹介されている「アルコール製剤による手指衛生法」の手順を確認しましょう．
脳画像から読み取る障害像と理学療法・20
内科疾患患者における理学療法介入に必要なアセスメント・Part 2
循環器疾患の理学療法介入に必要なフィジカルアセスメント
著者： 花田智 , 岩切弘直
ページ範囲：P.947 - P.952
循環器疾患の概要
本邦における心疾患（高血圧性のものを除く）の患者総数は，およそ173万人と悪性新生物＜腫瘍＞に次いで多い1）．疾患別では，急性心筋梗塞は男性では60〜69歳の準高齢者の世代が最多である一方，女性は80〜89歳であった．また，生存率は治療技術の進歩により飛躍的に増加し，Killip分類class Ⅳであっても52.5％の生存率を示している2）．
次に，心不全では2020年に推定新規発症者数が年間35万人となり3），罹患者数は2030年には130万人に達すると推計されている4）．年齢構成は，男女とも80〜90歳の高齢者世代が最多であり，New York Heart Association（NYHA）class Ⅳ群でも82.1％の患者は生存し退院できている2）．さらに，現在は左室収縮（left ventricular ejection fraction：LVEF）が保たれ拡張障害を呈する心不全（heart failure with preserved ejection fraction；HFpEF）が増加してきている5）．HFpEFを罹患する患者はより高齢で女性が多く，高血圧，心肥大，貧血，心房細動などを有していることが明らかになってきた6）．
新しい臨床実習・第8回
実習中のタスク
著者： 酒井吉仁
ページ範囲：P.953 - P.956
はじめに
タスクとは目標達成のために課せられた仕事や職務である．現在までの臨床実習については，その実施方法や評定方法などが学校養成施設や臨床実習施設によってさまざまであることが指摘され，臨床実習時間外の課題など，臨床実習のあり方を見直すことが求められている1）．これに伴い理学療法士作業療法士養成施設指導ガイドライン2）では，臨床実習の方法について，実習生が診療チームの一員として加わり，臨床実習指導者の指導・監督の下で行う診療参加型臨床実習が望ましいとの記述がなされた．よって本稿では，新しい「理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則」（以下，新・指定規則）に基づいて行われる診療参加型臨床実習でのタスクについて述べる．
理学療法士が知っておきたいヘルスケア産業・8
フレイル予防事業
著者： 奈良毬那 , 杉江正光 , 原田和昌 , 井藤英喜
ページ範囲：P.967 - P.967
「人生100年時代」，医療や介護の進歩により，多くの方が長寿を全うできる時代となった．最近では，自立した生活をできるだけ長く過ごせる健康寿命の重要性が指摘され，超高齢社会では社会保障費の増大を抑制することを目的とした「予防」の取り組みが非常に重要と考えられる．なかでも近年，フレイル予防が注目されている．一般社団法人日本健康寿命延伸協会（以下，当協会）では，疾病予防，医療費増大の抑制，さらには健康寿命といった観点からフレイル予防民間サービスを展開し，その普及や発展・推進に取り組んでいる．
当協会は，東京都健康長寿医療センターが2011年から高齢者の「健康寿命の延伸」や「フレイル予防」を目的として取り組んできた高齢者健康増進センターの運営業務を受託し，地域在住高齢者を対象に ① フレイル評価，② 運動，③ 遠赤外線低温サウナ（運動困難なフレイル高齢者を対象）の3つのプログラムを提供している1,2）．これらは，フレイル評価による「フレイル状態の可視化および早期発見」，運動や遠赤外線低温サウナプログラムによる「心身機能の維持・向上」および「フレイルの進行防止・改善」といったフレイル予防を主な目的として行われ，プログラムが有効である機序に関するエビデンスの構築も進めている1〜3）．さらには，フレイル評価により適正プログラムの推奨や運動時の適切な運動強度の自動算出を医療センターと共同開発し，より安全に効果的なサービス提供が可能となった．
国試から読み解く・第8巻
臨床実習サブノート 運動器疾患の術後評価のポイント—これだけは押さえておこう！・5
変形性膝関節症—人工膝関節全置換術
著者： 早川雅代
ページ範囲：P.960 - P.966
はじめに
変形性膝関節症（osteoarthritis of the knee：膝OA）患者の主訴は疼痛です1,2）．保存療法で奏効しない場合は手術療法が適応となります．一般的な手術療法は，高位脛骨骨切り術（high tibial osteotomy：HTO）や単顆型人工関節置換術（unicompartmental knee arthroplasty：UKA），人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）が挙げられます．
TKAは，末期膝OAや関節リウマチに代表される関節病変に対する外科的治療法の1つとして確立されています3）．本邦におけるTKAの件数は年間約10万件を超え，世界中で急速に増加傾向にあります4）．TKAの主な目的は，除痛や内外反変形の矯正，支持性の獲得，関節可動域の改善です5）．長期成績は15年以上が90％以上と安定していますが6），術後疼痛や可動域制限に悩まされる例も少なくないのが現状です7）．
本稿では，膝OAに対するTKAの術式とTKA後の評価項目について述べます．
HOT NEWS
人生100年時代に向けた高年齢労働者の労働環境と理学療法士
著者： 村松拓也
ページ範囲：P.932 - P.932
高年齢労働者を取り巻く環境
人生100年時代を迎え，年齢にかかわりなく働く社会へ向かいつつある．こうしたなか，高年齢労働者の労働災害の発生率は高く，休業も長期化しやすい現状があり，高年齢労働者が安心・安全に働ける環境づくりや，労働災害を予防する仕組みづくりは，これまで以上に重要な社会的課題となっている．
このような状況を踏まえ，厚生労働省は有識者会議を開催し，「高年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン」（エイジフレンドリーガイドライン，以下「ガイドライン」）を作成した．
甃のうへ・第75回
優しく 強く
著者： 髙田ゆみ子
ページ範囲：P.946 - P.946
理学療法士になって，そして青森に来て13年目に入った．入職した当時はまさか自分が生まれ育った滋賀を離れ，遠い北国で十数年働いているとは想像もしていなかった．こうしてどうにかこうにかやってこられているのも多くのひととの出会いがあり，私にさまざまな刺激を与えてくださったおかげだと思っている．特に患者や一緒に働かせていただいてきた職場の上司，先輩から受けた影響は私にとって非常に大きなものとなっている．
大学病院は「臨床・教育・研究」の3つの目的を併せ持つ医療機関とよく言われるが，そのなかでも入職当時より「臨床」を何よりも大切にし，患者のことを一番に考え，より負担なくうまく，早く，よくするためにはどうすればよいか，自分たちにできることは何か議論を交わし苦心を重ねてこられた先輩方の姿が印象的であり，その背中を追ってきたように思う．
Relay Message・第8回
「価値」を見出す
著者： 大古場良太
ページ範囲：P.968 - P.968
私の理学療法との出会いは，中学1年生の時に野球で肘を痛めたときでした．どんなことをされるのか恐々とするなか，最初に衝撃を受けたのは「この先生はなぜ少し触っただけで，投げるときいつ痛みが走るのかがわかるのだろう」ということでした．今考えると，画像所見や主治医の診察結果などの事前情報を収集したうえでの理学療法評価だったのでしょうけれど，当時の私にとっては大きなインパクトで，理学療法士という職業に憧れを抱くには十分な出会いでした．
大学へ進学してからは，ともに理学療法士をめざす同志や諸先生方との出会いによって，理学療法を学ぶだけでなく，理学療法士としてどう自分の人生を構築していくか，その未来図をよく考えた大学生活だったことを思い返します．そのなかで，現職である大学教員への思いも芽生えていきました．
報告
急性期脳卒中患者における長下肢装具を用いた歩行練習が身体機能と移動能力の長期予後に与える影響
著者： 木村友亮 , 馬場浩充 , 大洲人士
ページ範囲：P.969 - P.975
要旨 【目的】本研究の目的は，歩行未自立の急性期脳卒中患者に対する長下肢装具（knee ankle foot orthosis：KAFO）を用いた歩行練習の有無が，急性期病院退院時の下肢の運動麻痺と回復期病院退院時の移動能力に及ぼす影響を調査することである．【方法】脳卒中患者47名を対象に，急性期病院退院時の下肢Brunnstrom Recovery Stage（BRS），回復期病院退院時の歩行項目と階段項目の機能的自立度評価法（Functional Independence Measure：FIM）点数，在院日数を後方視的に調査し，分析した．【結果】下肢BRSは，KAFO不使用群に対してKAFO使用群で，より運動麻痺の改善を認めた．また，歩行項目および階段項目のFIM点数において2群間に有意差を認めたが，在院日数に有意差は認められなかった．急性期病院退院時下肢BRSと回復期病院退院時の歩行項目および階段項目のFIM点数における相関関係は，KAFO使用群で有意な正の相関を認め，KAFO不使用群では歩行項目のFIM点数のみ正の相関を認めた．【結論】急性期脳卒中患者に対する歩行練習は，運動麻痺の回復や歩行，階段動作の獲得における長期予後に影響しており，歩行未自立者に対してKAFOを用いて可及的早期より歩行練習を行うことの有効性が高いことが示唆された．
症例報告
ペラグラ脳症例に対する回復期理学療法の経験
著者： 山崎雄一郎 , 高石真二郎 , 髙村浩司 , 新井智之 , 丸木秀行
ページ範囲：P.976 - P.981
要旨 長期にわたるアルコールの多飲により，ペラグラ脳症を発症した症例を経験した．症例は，高次脳機能障害とペラグラ脳症由来の神経症状として，固縮，運動失調，運動麻痺，感覚障害等を認め，歩行とADLに介助を要した．歩行獲得とADLの自立には，失行による誤動作を修正したなかで立位，歩行練習を中心に運動療法を進めることが有効と考えた．失行の改善後，経過のなかで神経症状は改善し，16週目に病棟内の移動は独歩自立，屋外歩行は見守りにて可能となった．また，ADLは高次脳機能障害が残存しているが24週目には自立し当院を退院した．ペラグラ脳症は稀な疾患だが，医師の治療後も残存する機能障害に対しては，運動療法が有効であることを経験した．
書評
—上杉雅之（監修）—「PT入門 イラストでわかる理学療法概論」 フリーアクセス
著者： 大橋ゆかり
ページ範囲：P.931 - P.931
本書は「イラストでわかる」シリーズの1冊である．イラストが多用され，近年の理学療法学教科書のトレンドにもなっているわかりやすさを追求した体裁となっている．説明文も親しみやすい文体で読みやすい．しかし，理解してほしい内容がやさしいわけではない．それは，理学療法士が専門職であり，理学療法学が専門的学問分野であることを考えれば当然のことである．
本書は，総論，評価・介入方法で分類した各論，介入対象で分類した各論と「臨床実習」という章から構成されている．総論の部分は，「理学療法とは」という概論のなかの概論といった章から始まる．この章では，古代から現代までの理学療法の歩みが丁寧に整理されて語られる．私が現役理学療法士として経験してきた時代の理念の変化も含めて，あらためて理学療法の歴史を振り返ることができ，理学療法士であることの誇りを感じさせられる内容になっている．
—河本のぞみ（著）—「当事者に聞く 自立生活という暮らしのかたち」 フリーアクセス
著者： 川口有美子
ページ範囲：P.945 - P.945
本書は重度の障害を持ちながらも地域で暮らす人々の，自立に至るまでのプロセスを事細かに記した貴重な記録である．謎のベールに包まれている彼らの「自立生活」を膨大なインタビューと資料で立体化している．
マンションや一軒家を借りて，介護に通ってくる介助者と暮らす「自立生活」という暮らしのかたちは，障害当事者が年月をかけて，国や自治体に掛け合って作り上げてきたものだ．とはいえ，「自立生活」と呼ばれるからには，利用者の主体性が重要で，ヘルパーに任せて黙っていればいいというものではない．介護者探しも自分でやるが苦労の連続．「見守り」，「移動」など，最初のうちは勝手のわからないサービスもある．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.868 - P.869
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.982 - P.983
第32回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.888 - P.888
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.981 - P.981
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.986 - P.987
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.988 - P.988
季節は夏へと移っていきますが，今年は梅も桜もしっかり愛でることなく，気がつけばいつの間にか梅雨の長雨のただ中にいたような気がします．「とびら」に元木先生が記した「先の見えない時代に」ということを実感し，今このときが社会，医療，そして理学療法士にとっても，大きな転換点にあるのではないかと感じておられる方も多いのではないでしょうか．
本号の特集は「パフォーマンス向上のための筋力トレーニング」です．理学療法士が診療を行うとき，筋力は欠かすことのできない評価項目であり，また介入すべきポイントになります．QOLの向上に資する身体動作能力の改善・機能向上を図るために，筋力，筋機能に対してどのようにアプローチすべきかを考えることは，理学療法士にとって永遠のテーマの1つであると思います．今回はパフォーマンスをキーワードとして，筋力トレーニングの基礎から応用までを諸先生方に論じていただきました．木藤論文では筋パフォーマンスなどの基礎的な知識の整理を，池添論文では成長・加齢と筋力との関係を，髙鳥論文では筋力評価の方法を整理していただきました．そして，具体的な疾病や障害を取り上げ，渡邊論文では脳血管障害，松田論文では神経変性疾患，山田論文では変形性膝関節症，田屋論文では呼吸循環障害，村田論文では高齢者を対象として，豊富な臨床経験をもとに具体的な筋力トレーニングの考え方や実践を示していただきました．いずれの論文も，明日から役立つ事柄が満載であると思います．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
