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軟部組織に対する理学療法は可視化する組織や対象とする概念に多様性はあるが，超音波診断装置の運動器への応用とともに急速に進歩を遂げている．また運動器で扱う疼痛に対する認識も変容してきており，神経絞扼の扱いや軟部組織の滑走は運動器理学療法の大きなテーマともなっている．超音波診断装置による軟部組織の可視化の根源は評価と理学療法技術である．その対象は当然のことながら全身に及び，それぞれに異なる観点が必要になる．本特集では今日的オピニオンリーダーにさまざまな視点から解説をお願いした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル54巻9号
2020年09月発行
雑誌目次
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
超音波ガイド下インターベンションと理学療法の融合
著者： 宮武和馬 , 河端将司 , 藤澤隆弘 , 大歳晃生 , 稲葉裕
ページ範囲：P.1002 - P.1009
Point
●Hydrodissection/Hydroreleaseの有効性に関するエビデンスが蓄積されつつある
●Hydroreleaseの効果を持続させるためにはその後の理学療法が重要であり，神経を線としてdynamicに捉えることが必要である
●1つの神経のみでなく，隣接する他の神経も含めグループとして捉える広い視点が重要である
肩関節周囲組織の動態と理学療法
著者： 林典雄
ページ範囲：P.1010 - P.1015
Point
●投球障害肩を診療する場合には，骨頭の求心性が保たれているか否かの評価が極めて大切であり，その評価には，烏口肩峰靱帯をガイドとした超音波動態観察が有用である
●烏口肩峰靱帯をガイドとした動態観察を通して肩峰下インピンジメントや烏口下インピンジメントが確認できた場合には，後方腱板，特に棘下筋の柔軟性評価が大切である．その指標としては，肩関節伸展内旋域を確認する
●Bennett骨棘症例で肩の後方部痛を訴える場合では，① 骨棘部と棘下筋との間の瘢痕組織を確認すること，② 外旋運動に伴う棘下筋の滑走を表層と深層とで比較すること，③ 外旋最終域でインターナルインピンジメントを確認すること，が大切である
腱板損傷に対する軟部組織理学療法
著者： 工藤慎太郎 , 兼岩淳平 , 丸山洵 , 三浦修平
ページ範囲：P.1016 - P.1021
Point
●腱板損傷に対する理学療法の目的は関節拘縮の改善と損傷した腱板筋の代償である
●関節拘縮では筋の伸張性のみならず，関節や筋，神経，血管周囲の疎性結合組織の密性化が問題になる
●超音波エコーにより軟部組織を確認しながら徒手療法を行うことで，的確な理学療法の可視化が可能になる
頸部の末梢神経と軟部組織に対する運動療法
著者： 上田泰久 , 梶谷光太郎
ページ範囲：P.1022 - P.1026
Point
●頸部では，筋間を走行する末梢神経と筋の滑走性障害が生じやすい
●大後頭神経では，頭半棘筋と下頭斜筋の滑走性障害を改善させる運動療法が重要である
●副神経外枝では，僧帽筋と肩甲挙筋の滑走性障害を改善させる運動療法が重要である
胸郭出口症候群の理学療法における超音波診断装置の活用—血行動態評価を用いた効果判定を中心に
著者： 井上彰 , 古島弘三
ページ範囲：P.1027 - P.1034
Point
●胸郭出口症候群における治療の第一選択は理学療法を中心とした保存療法であるが，改善がみられない場合は手術療法を考慮する必要がある
●診断や治療効果判定においては非侵襲的な超音波診断装置（エコー）による検査の活用が有効である
●胸郭出口症候群における治療では神経血管束の除圧が求められるが，その効果判定にはpulse Doppler法を用いた血行動態評価が有用である
肘関節障害と投球障害—軟部組織による外反制動
著者： 宮下浩二
ページ範囲：P.1035 - P.1040
Point
●肘関節の外反運動において腕尺関節と腕橈関節は連動している
●肘関節外反制動に関係する各筋の機能評価は個別および連関して行う必要がある
●外反ストレスに対して肘関節周囲の筋群および軟部組織が機能的ユニットで抗している
投球障害肘の病態解釈と運動療法
著者： 福吉正樹
ページ範囲：P.1041 - P.1045
Point
●投球障害肘は，肘関節への過度な外反負荷が繰り返し加わることで生じる
●運動療法では，外反制動力を高めるための筋力強化や運動連鎖を踏まえたアプローチなどが重要とされているが，まずは浅指屈筋をはじめとした前腕屈筋群の硬さを改善する必要がある
腰痛症に対するマッスルインバランスの理学療法
著者： 荒木茂
ページ範囲：P.1046 - P.1053
Point
●腰痛症に対しては痛みに対する局所的な治療だけでなく，痛みの原因になっている機能障害に対する全身的な治療が重要である
●機能障害の治療にはマッスルインバランスによる異常姿勢，異常運動パターンを評価し患者に合わせた理学療法プログラムが必要である
●患者が他動的な治療に依存しないように再発予防のための生活習慣の改善，自己管理法など教育的アプローチが必要である
鼠径部痛に対する組織間リリース
著者： 蒲田和芳
ページ範囲：P.1054 - P.1060
Point
●慢性鼠径部痛の治療において，精密触診を用いることにより疼痛の発生源を明らかにするとともに，1つの組織の緊張を和らげるために必要な治療範囲を把握することができる
●慢性鼠径部痛の原因には，骨盤マルアライメント，神経等組織の癒着による緊張亢進，神経組織の癒着によるNeuro Nervorumへの刺激などがあり，その特定が重要となる
上殿皮神経起因の腰殿部痛に対する理学療法
著者： 石川博隆
ページ範囲：P.1061 - P.1065
Point
●上殿皮神経起因の腰殿部痛には，複数の病態が存在する
●上殿皮神経起因の腰殿部痛の特徴は，殿部の皮膚操作で痛みが変化する所見を認めることである
●どの病態で疼痛が生じているのかを評価し，病態に応じた理学療法を行うことが重要である
Close-up 装具—理学療法士が知っておくべきこと
装具製作の流れも知ろう
著者： 栄健一郎
ページ範囲：P.1069 - P.1073
脳卒中患者の治療用装具は，脳卒中治療ガイドライン20151）において装具を用いた早期歩行が推奨されるなど関心の高い分野の1つである．理学療法士としては「適切な装具が円滑に届き」，より「効果的な理学療法」を提供したいところである．
しかし現実には，装具を取り巻く制度的環境や人的環境が大変複雑であるため，円滑に製作が進行せず，装具が完成するまでのプロセスで苦労している理学療法士は多いのではないだろうか．筆者も装具の地域連携ミーティングを運営するなかでメンバーからさまざまな苦労の声を耳にしている2）．
教科書通りの下肢は多くない
著者： 安室真紀 , 砂田和幸 , 島袋公史
ページ範囲：P.1074 - P.1078
はじめに
脳卒中片麻痺患者（片麻痺患者）のリハビリテーションツールとしての装具は，ある程度機能の回復がプラトーに達し，日常生活を送るうえでその能力を代償するADL装具という考えから，歩行という動きのなかで，単なる補助や代償といった役割にとどまらず，動的制御が可能で治療効果をも期待できる装具へと変化している1）．特に治療用装具となると，日々介入している理学療法士の装具に期待する内容を，義肢装具士と共有しながら作製する必要があり，その作製過程でも協働する必要があると感じている．そこで本稿では，片麻痺患者のプラスチック短下肢装具（ankle foot orthosis：AFO）について，作製過程における採型の重要性に焦点を当てる．
理学療法士として学び，教えるために
著者： 遠藤正英
ページ範囲：P.1079 - P.1082
理学療法士と装具
理学療法とは，理学療法士及び作業療法士法第2条において「身体に障害のある者に対し，主としてその基本的動作能力の回復を図るため，治療体操その他の運動を行なわせ，及び電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加えることをいう」と定義されている．装具とは「病気やケガなどにより手や足，腰や首など体の部位に，痛み，損傷，麻痺などが生じたときに，治療や症状の軽減を目的として装着する器具」1）のことを指す．
つまりわれわれ理学療法士にとって装具は，患者に運動を行わせるために足らないところを補う手段の1つと考えられる．そのため装具の知識は必ずもっておかなければならない．しかし装具を使用する疾患は運動器，神経など多岐にわたり，装具の種類も多く，その使用方法もさまざまであるため敬遠される領域の1つでもあると考える．
連載 とびら
わが道を行く 理学療法士
著者： 塩田琴美
ページ範囲：P.997 - P.997
私が最近「理学療法士」と名乗ったのはいつだろう？ と思うほど，理学療法業界の道をまっすぐ進んでいない私がこのエッセーを引き受けてよいのかと思い悩みながら，この原稿を書いています．
私は，現在は総合大学で教鞭をとる傍ら，主に重度障害者を対象とした地域でのスポーツ活動を推進するための一般社団法人2団体と障害者の就労支援の会社を経営しています．なぜ，私がこの道に辿り着いたのかと思い起こすと，病院に理学療法士として勤務していた当時は，診療報酬の大幅改定があり「リハビリ難民」という言葉も生まれた時代でした．この頃に，障害者が地域で体を動かす場がない現状を目の当たりにし，地域でのリハビリテーションの活動に興味をもったのがきっかけでした．
目で見てわかる 今日から生かせる感染対策・2
徹底しよう！ 手指・前腕消毒
著者： 森本ゆふ , 高橋哲也
ページ範囲：P.989 - P.990
Question 1. 産科医の手指衛生を徹底し，産褥熱による死亡率を劇的に低下させた，写真のハンガリー人医師は誰でしょう？
脳画像から読み取る障害像と理学療法・21
内科疾患患者における理学療法介入に必要なアセスメント・Part 3
慢性呼吸器疾患における理学療法介入に必要なアセスメント
著者： 角野直 , 北川知佳
ページ範囲：P.1086 - P.1090
慢性呼吸器疾患の概要
慢性呼吸器疾患は気道およびその他の肺組織の非感染性慢性疾患であり，慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）や気管支喘息，気管支拡張症，過敏性肺炎，肺癌，肺線維症，慢性胸膜疾患，じん肺，肺高血圧，肺塞栓症，サルコイドーシス，睡眠時無呼吸症候群など多岐にわたる．世界保健機関（World Health Organization：WHO）は慢性呼吸器疾患を世界的に増加する主要な慢性疾患とした1）．
COPDは20年以上の喫煙を経て発症するとされている．Fukuchiら2）による2001年の大規模疫学調査では，邦人の40歳以上におけるCOPD有病率は8.6％（530万人）と推定され，その有病率は喫煙者・過去喫煙者が非喫煙者よりも高く，高齢であるほど高い傾向にあった．日本のCOPDによる死亡者数は，1995年は13,092人であったが，2018年には18,577人と年々増加している3）．厚生労働省が2013年に改正した「健康日本21（第2次）」では，生活習慣病のがん・循環器疾患・糖尿病にCOPDを追加し，COPDの認知度を2022年までに80％まで引き上げ（2011年は認知度25％），発症予防と重症化予防の徹底を図ることを目標とした4）．WHOは「緊急の喫煙対策を講じない場合，COPDが世界の死亡順位4位（2008年）から，2030年には3位へ上昇する」1）とし，禁煙の推進は国内外における社会の急務であり，慢性呼吸器疾患における重要な治療の一つである．
新しい臨床実習・第9回【最終回】
臨床実習の課題と展望
著者： 山田千鶴子
ページ範囲：P.1091 - P.1095
はじめに
理学療法士・作業療法士の養成カリキュラム（以下，カリキュラム）が約20年ぶりに変更された．1963年，国立療養所東京病院に，初めて理学療法士・作業療法士の養成校である附属リハビリテーション学院が開設されて60年近く経つ．そのころの臨床実習は，在日米軍基地内の医療施設で実施され，指導者は米国人の理学療法士・作業療法士だったと聞いているが，これまでの実習指導の形態は，多少の変化があったにしても，当時から大きくは変わっていないものと推測する．
以来4回カリキュラムの改正が行われ，履修科目の内容と必要時間数は変わったが，臨床実習に関しては必要時間数の変更のみであり，今回の改正のように時間数の上限が決められたり，指導方法にまで言及したことはなかったように思う（表1）．今回の改正の背景はいろいろあろうが，近年，初等中等教育の重点が，知識の伝達から思考力の育成へと変化していることを考えてみれば，半世紀以上実習指導の方法について顧みられなかったことが，むしろ異常だったのかもしれない．また，その視点から見ると，今回推奨されている診療参加型臨床実習という方法が，臨床推論構築の道筋を指導していくものなら，「教えるから学ぶへ」という今の教育の大きな流れに合致するものと言えるだろう．
しかしここで問題となるのは，指導者自身がそのように指導されてこなかったことである．自身が経験していないことを他者に実施するのに，抵抗や不安を感じるのはむしろ当然と考えられる．そこで，これからの理学療法士の臨床実習の課題と今後の展望について，指導者の要件，実習の目標，実習指導方法，実習の評価方法の4点から考えてみることとする．
理学療法士が知っておきたいヘルスケア産業・9
「リハビリ旅行」を通じて知った理学療法士の専門性
著者： 矢代貴史 , 木村英生
ページ範囲：P.1105 - P.1105
現在，日本の企業社会は歴史的と言ってもいいような大きな変化に直面しています．企業と医療機関との関係も，いまや新しい価値を提供する関係へと急速に変貌しつつあることを感じます．
また，利益構造の変化に伴い企業や組織は，個々人の状況を把握して成長をサポートすることが重要視されつつあります．しかしながら「個々人に成長してもらう」ことは，均質性を重視してきた日本の組織が最も不得意としている領域であることも現実です．
国試から読み解く・第9巻
運動強度と心拍数
著者： 正保哲
ページ範囲：P.1096 - P.1097
70歳の男性．自転車エルゴメーターを用い負荷強度30Wattsから50Wattsの5種類の一定負荷を行わせた時の心拍数変化を図に示す．
この例に全身持久力トレーニングで運動強度を嫌気性代謝閾値〈AT〉に設定する場合，最も適切な負荷強度（Watts）はどれか．
臨床実習サブノート 運動器疾患の術後評価のポイント—これだけは押さえておこう！・6
変形性膝関節症—骨切り術
著者： 片岡悠介
ページ範囲：P.1098 - P.1104
はじめに
変形性膝関節症（knee osteoarthritis：膝OA）の治療において，まずは保存的治療（非薬物療法と薬物療法の併用1））が推奨されています．しかし，疼痛が増強し，ADLに支障を来してくると，関節鏡視下デブリドマン，膝周囲骨切り術（around the knee osteotomy：AKO），人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）などの観血的治療が選択されます．AKOのなかでも高位脛骨骨切り術（high tibial osteotomy：HTO）は，器械や技術の進歩により手術が比較的簡便に行われるようになり，術後の臨床成績は良好2）で，疼痛とADLが改善することも報告3〜5）されていることから，その数は年々増加しています．そのため，臨床現場で接する機会も増えてきており，HTOの利点を最大限に活かす術後理学療法を提供しなくてはなりません．よって本稿では，膝OAにおけるHTOについて概説し，術後の着目すべき評価項目や評価ポイント，その意義について解説します．
HOT NEWS
「要介護者等に対するリハビリテーションサービス提供体制に関する検討会」報告書が公開
著者： 森周平
ページ範囲：P.1068 - P.1068
要介護者などに対する「リハビリテーション指標」の作成
2020年7月14日，要介護者等に対するリハビリテーションサービス提供体制に関する検討会の報告書1）が公表された．
それに先立って，介護保険制度全般について議論する，厚生労働省の審議会である介護保険部会がまとめた「介護保険制度の見直しに関する意見」において，「リハビリテーションについて，どの地域でも適時適切に提供されるよう，介護保険事業（支援）計画での対応を含め更なる取組の充実が必要である」とされた2）．
私のターニングポイント・第11回
できていないことを認めた先に成長がありました
著者： 北林豊
ページ範囲：P.1083 - P.1083
今年で40歳になりました．病院で15年過ごし，3年前から最初の目標であった在宅期，維持期に従事しています．20代，30代の頃を思い出すと，自分を成長させてくれた多くの出会いがありました．
20代半ば，理学療法の業務に慣れてきたころに，患者さんとの関係がうまくいかないことを時々経験し悩みました．そんなときに，脳卒中を発症した医師である山田規畝子さんの著書『壊れた脳 生存する知』に出会いました．高次脳機能障害の苦悩と，困難に立ち向かう方法が描かれた名著です．リハビリテーション専門職に対し，「不用意な発言で患者のやる気をそいでしまっていることが少なくない」と指摘されています．うまくできていると勘違いしていた自分を戒めてくれました．研修会で学んだことを実践することに酔っていた自分がありました．問題のある「部位」だけを見て，落ち込んでいる「その人」への配慮のなさに気づきました．それ以降，理学療法の教科書を読む際は，冒頭の文章で著者の思いを知ること，理学療法の専門書以外の一般教養，心理学，倫理学，哲学など幅広く勉強することに，意識して取り組みました．
Relay Message・第9回
私が受け取った“たすき”に込められたもの
著者： 石田修平
ページ範囲：P.1106 - P.1106
日常生活活動学という授業であったと思います．その一コマで，「天気の話をするPTは馬鹿ですよ」と真剣な眼差しで恩師に言われたのが，理学療法士の私とコミュニケーションとの出会いでした．なんてことを言うんだと衝撃を受けたのがつい最近のようですが，今ではこの言葉を勝手に宝物にしています．
大学病院で働いている私の周りには，多様な背景をもつ方がたくさんいらっしゃいます．集中治療室から，ご自宅の家屋調査まで，理学療法士が対応する範囲も多様です．大学病院といっても，早期に転院する方ばかりでなく，数か月にわたって入院される方もいらっしゃいます．島根県という東西に長く，人口70万人を切る土地柄ならではなのかもしれません．
短報
中学生の投球動作におけるステップ脚の筋電図学的解析
著者： 内田智也
ページ範囲：P.1107 - P.1109
要旨 【目的】本研究の目的は，投球動作分析における臨床推論の科学的根拠を構築するために，ステップ側下肢関節の筋活動をアーリーコッキング期（early cocking：EC期），レイトコッキング期（late cocking：LC期）および加速期（acceleration：Acc. 期）に区別して分析することでステップ側下肢筋群の役割を筋電図学的観点から検討すること．【方法】対象者は中学野球選手の投手6名であり，同期させた慣性式センサーおよび表面筋電図を用いて投球動作の測定を行い，ステップ脚の内転筋群，大腿二頭筋の筋電図を投球位相別に解析した．【結果】大腿二頭筋はEC期では中等度の筋活動，LC期およびAcc. 期において非常に高い筋活動，内転筋群はLC期のみ非常に高い筋活動であり，EC期とAcc. 期では中等度の筋活動であった．【結論】ステップ脚の大腿二頭筋は「ボールリリース時の股関節屈曲」に伴う遠心性筋発揮が生じており，内転筋群は「骨盤を前方回旋」させるための求心性筋発揮が生じていると考えられた．
ひろば
日本の理学療法定義に関する考察
著者： 中村壮大
ページ範囲：P.1110 - P.1110
日本の理学療法士の歴史も55年に至り，変遷してきたことに鑑み，理学療法定義に関してあらためて考察してみたい．理学療法の法律上の背景としては，1965年に制定された「理学療法士及び作業療法士法」が挙げられる．同法第一章第一条では，「理学療法士及び作業療法士の資格を定めるとともに，その業務が，適正に運用されるよう規律し，もって医療の普及及び向上に寄与することを目的とする」とされている．そして，第一章第二条に「『理学療法』とは，身体に障害のある者に対し，主としてその基本的動作能力の回復を図るため，治療体操その他の運動を行なわせ，及び電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加えることをいう」とある．なお，上記した定義は戦後の理学療法前時代（法律制定以前に理学療法が行われていた時期）の内容が残存しているとも思える．
しかし，法律制定から半世紀経過した現在の理学療法教育・臨床・研究などは，社会構造の変化に伴い国民の要請も多様化し，それに応えるために進展を遂げてきた．よって，既存の定義は現状にそぐわない内容であると言えることから，それに関する議論を通じて考察する必要性を強く感じる．
卒業論文のひろば
腰部不安定性と慢性腰痛・QOLの関係—可動性を定量化した調査
著者： 深澤完太 , 北村拓也
ページ範囲：P.1111 - P.1115
要旨 〔目的〕腰部不安定性を定量化し，慢性腰痛における病態，QOLとの関係性を明らかにすることを目的とした．〔対象〕医療系大学男子学生の慢性腰痛者7名，健常者17名とした．〔方法〕腰椎可動性を“不安定性”の指標とし，三次元動作解析装置を用いて腰椎の最大可動性を測定した．また，病態，QOLはアンケートを用いて調査した．〔結果・考察〕慢性腰痛者と健常者の比較で腰椎可動性における有意差は認められなかった．要因として，慢性腰痛者は“筋の異常状態”に依存した安定化を図り，過可動を防いでいた可能性が考えられた．また，慢性腰痛者の罹患期間がQOLに加え“精神的健康”と強く関係していることが示唆された．
書評
—対馬栄輝（編）—「医療統計解析使いこなし実践ガイド—臨床研究で迷わないQ & A」 フリーアクセス
著者： 山田実
ページ範囲：P.1067 - P.1067
「すぐに自分の講義で使用したい」，本書を拝見したときの第一印象です．大学院で統計学の講義を担当していると，毎年，学生からは決まって同じような質問が寄せられます．つまり，研究初学者が『統計学』を学ぶ際に疑問に思う点，理解に難渋する点，興味を抱く点はほぼ固定されており，われわれ講義担当者には，それらの点についてわかりやすく解説することが求められています．しかし，専門書に記載されてある内容を咀嚼して，わかりやすくかつシンプルに伝達するということは決して容易ではありません．本書には，このような学生から寄せられる質問（Q）がほぼそのままの形で記載されており，それに対応する解説（A）が一問一答形式の平易な表現でまとめられています．月並みな表現になってしまいますが，本書にはまさに『目から鱗』の情報が満載で，「講義で活用したい」，「学生・研究初学者にぜひ読んでもらいたい」，そう思えた一冊です．
『統計学≒難しい』という印象が強く，『統計』と聞いただけで拒絶反応を起こす方も少なくないのではないでしょうか？ しかし，『エビデンス』という用語が日常的に用いられるようになった現在の医療現場では，研究論文を読み・書きする必要性が生じ，どうしても『苦手な（嫌いな）統計』と向き合わざるを得ない日が訪れてしまいます．そのようなときに，手に取っていただきたいのが本書です．『統計学≒難しい』から『統計学≒やれるかも』に変換してくれる，そのような役割を果たしてくれると思います．
—石川 朗（総編集），長野 聖（責任編集）—「—15レクチャーシリーズ 理学療法テキスト—理学療法管理学」 フリーアクセス
著者： 浅香満
ページ範囲：P.1085 - P.1085
本書の特徴は，政治家としての貴重な経験を有する理学療法士が責任編集をしているところにある．豊富な経験を活かし，幅広い内容で構成されており，鋭い視点で今後の課題に切り込んでいる．基本的には日本理学療法士協会が提唱した「理学療法学教育モデル・コア・カリキュラム」に準じて編成されているが，より実践的視点から社会保障制度や多職種連携，情報管理，リスク管理，政治などの分野に焦点を当てて解説している．「管理」というと，トップダウンのイメージをもつことが多いが，組織を構成する全員が，それぞれの立場で広義の管理学の知識と意識をもって組織に参加することは，その組織の果たす役割・運営に大きく貢献することとなる．
筆者が理学療法士になった当時（40数年前）は，医療機関の数ある部門のなかで，理学療法部門は最小規模のところがほとんどであった．それが現在では，多くの医療機関で看護部門に次ぐ大きな組織となっている．また，働き方も365日体制のリハビリテーションにより早番・遅番，休日出勤など多様化してきている．同じ医療機関においても，急性期・回復期・地域包括・訪問など細分化され，それぞれに求められる役割も異なる．組織が大きくなることは結構なことだが，その一方で課題も出てくる．大きな組織のなかで，自分の存在感を発揮しづらくなったり，周りに流されながら業務を行ったりと，自分の能力が十分に発揮できないマイナスの面が出てしまっては，組織にとっても個人にとっても大きな損失である．組織を構成する1人ひとりが自分の能力を十分に発揮し，やりがいを感じながら理学療法を実践するためには，トップダウンだけの管理では不可能である．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.998 - P.999
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1116 - P.1117
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1109 - P.1109
第32回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.1115 - P.1115
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1120 - P.1121
編集後記 フリーアクセス
著者： 福井勉
ページ範囲：P.1122 - P.1122
リモート授業，オンライン授業，遠隔授業などと呼び名は違いますが，教育現場では年度の後期もインターネットを用いた授業が続きます．あらためて理学療法教育とは何かを考えさせられており，この時代背景でも理学療法の確実な発展は必須です．運動器ではこの10年で最も変化したのは軟部組織に対する理学療法ではないかと思います．
軟部組織に対する理学療法は超音波診断装置の運動器への応用，整形外科におけるハイドロリリースの発展とも並行して急速に進歩しており，理学療法技術の可視化と疼痛に対する認識が現在進行形で変化しています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
