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パーキンソン病の本邦での有病率は1.0〜1.8人/千人とされているが，60歳以上では100人に約1人とも言われている．治療には薬物療法，手術療法および非薬物療法として運動療法を含めたリハビリテーションアプローチがあり，診療ガイドラインの改訂，デバイスを用いた治療方法の開発などがなされてきている．理学療法では軽症の段階から終末期に至るまでの特徴を知り，治療に沿った継続的な関与が必要となる．本特集では，パーキンソン病治療に関する最新知見とともに病期や治療方法を考慮した理学療法について述べていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル55巻11号
2021年11月発行
雑誌目次
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
パーキンソン病の最新治療
著者： 波田野琢 , 服部信孝
ページ範囲：P.1172 - P.1181
Point
●パーキンソン病の薬物治療の中心はL-ドパ製剤である
●ドパミン受容体作動薬はL-ドパ製剤と比較して安定したドパミン刺激をするが，衝動制御障害，睡眠障害，精神症状の副作用に注意が必要である
●進行期パーキンソン病で経口治療が困難な場合，デバイスを用いた治療（脳深部刺激療法，L-ドパ持続経腸療法など）が症状緩和に役立つ
パーキンソン病の運動症状と非運動症状
著者： 川崎一史 , 山元敏正
ページ範囲：P.1182 - P.1191
Point
●パーキンソン病の運動症状には無動，静止時振戦，筋強剛，姿勢保持障害，姿勢異常，すくみ現象などがある
●パーキンソン病の非運動症状として，睡眠障害，精神・認知・行動障害，自律神経障害，感覚障害などがある
●パーキンソン病の運動合併症にはウェアリングオフとジスキネジア（異常運動）がある
パーキンソン病Hoehn and Yahr重症度分類Ⅰ〜Ⅳの理学療法
著者： 牧野諒平
ページ範囲：P.1192 - P.1199
Point
●パーキンソン病患者への運動療法は効果的であり，進行予防の観点からも重要である
●運動症状，非運動症状などさまざまな症状があり，病気の進行に対応した介入が重要である
●歩行補助具や環境調整により，パーキンソン病患者の生活の質を改善する可能性がある
パーキンソン病Hoehn and Yahr重症度分類Ⅴの理学療法
著者： 坂野康介
ページ範囲：P.1200 - P.1206
Point
●Hoehn and Yahr重症度分類Ⅴの患者に対する理学療法の目的は，生命機能維持，褥瘡予防，拘縮予防である
●理学療法は，褥瘡や拘縮予防の情報提供，姿勢調節，呼吸練習，起居動作戦略の強化，介護方法指導などが行われる
●理学療法独自の役割や多職種による共通の役割を理解することは，効果的な組み合わせ戦略となる
パーキンソン病患者の生活指導・環境整備と転倒予防
著者： 北野晃祐 , 古川晃大
ページ範囲：P.1207 - P.1212
Point
●パーキンソン病に対する転倒予防は，病期や病状を理解したうえで生活指導や環境調整を行うことが重要である
●発症早期からの運動は，正しい方法と頻度の理解を促し，生活環境に沿った習慣化を目標に指導する
●転倒予防は，福祉用具の導入や視覚刺激の強調が有効であり，継続的な社会参加を目標に環境を整備する
Topics
パーキンソン病に対する反復経頭蓋磁気刺激治療と理学療法
著者： 松﨑英章 , 髙橋真紀
ページ範囲：P.1213 - P.1214
1．rTMS治療の原理
反復経頭蓋磁気刺激（repetitive transcranial magnetic stimulation：rTMS）治療は，非侵襲的な脳刺激でありながらも神経可塑性に基づく変化をもたらす新たな治療法として注目されている．TMSは，頭皮上に置いたコイル内へ高い電流を急速に流すことによって生じる磁場が起こす渦電流を用いて，直下の大脳皮質を刺激する方法である．rTMSは，このTMSを一定のリズムで反復することによって刺激終了後も長期的に持続する効果が得られる治療法である1,2）．
パーキンソン病に対する脳深部刺激療法と理学療法
著者： 土山裕之 , 高尾和孝 , 坂井登志高 , 旭雄士 , 池田清延
ページ範囲：P.1215 - P.1217
1．パーキンソン病に対する脳深部刺激療法
パーキンソン病（Parkinson's disease：PD）は，脳内のドーパミン減少により振戦・強剛・動作緩慢・姿勢保持障害などを来す神経疾患である．PDに対し早期より内服治療が行われるが，進行期になると内服治療を行ってもウェアリングオフ現象，オン-オフ現象，ジスキネジア，腰曲がりなどの症状が出現してくる．脳深部刺激療法（deep brain stimulation：DBS）は，脳内に電極を挿入し電気刺激をすることでPDの運動症状を軽減させる治療法である．
本邦ではPDの運動障害に対してDBSが2000年に保険適用となり，当院では2015年1月〜2021年5月までの間に進行期PD患者に対してDBSを81例に施行している．また，術前評価や刺激装置交換，刺激調整などで多数のPD患者の入院を受け入れている．PDに対するリハビリテーションは早期からの介入が必要であり1,2），DBS施行後もリハビリテーションの継続が重要である．
パーキンソン病の嚥下障害と理学療法
著者： 内田学
ページ範囲：P.1218 - P.1221
はじめに
パーキンソン病（Parkinson's disease：PD）の嚥下障害の特徴はPD患者の50〜90％に存在し1），罹病期間とも相関せず2），Hoehn and Yahr重症度分類などの運動症状と必ずしも関連しない3）．自覚症状も少なくsilent aspirationが多いことが報告されている4）．そのため，体重減少や肺炎，脱水の発症により初めて摂食嚥下障害が発見されることがある5）．
PDの平均寿命は，一般の高齢者と比して差は認めず天寿を全うする病気と認識されているが，PDの死因として多くを占めているのは誤嚥性肺炎と窒息である6）．疾患特有の身体症状に対しては多くのリハビリテーションが展開されており一定の効果を示している．しかし，死因に直結する摂食・嚥下機能に対する介入に関してはチーム医療の体制が形成されていない施設が多い．PDにおける摂食・嚥下障害は，口腔顔面に限局したものではなく，疾患の進行に伴い変容する全身の構造的変化・呼吸機能障害に付随して障害が出現するものである．したがって，われわれも摂食・嚥下障害をoutcomeにした嚥下理学療法としての役割を明確に示す必要がある．
パーキンソン病患者に対するLSVT®プログラムの紹介
著者： 岩井隆比古
ページ範囲：P.1222 - P.1225
はじめに
パーキンソン病（Parkinson's disease：PD）における運動療法は現在に至るまでさまざまなエビデンスが得られている．活動依存的な神経可塑性を活性化する運動療法の基本原理が確認され，運動療法によってPD症状の進行を遅らせ得ることが実証されたのである1〜3）．
「パーキンソン病診療ガイドライン2011」においても運動療法が身体機能，健康関連QOL，筋力，バランス，歩行速度の改善に有効であることが示されている4）．また改訂版にあたる「パーキンソン病治療ガイドライン2018」では有効性が報告されているエクササイズが種類に富むことが紹介されている4,5）．本稿ではその多様なアプローチのなかからLSVT®（Lee Silverman Voice Treatment），特に四肢運動系に対応するLSVT®BIGについて述べる．
Close-up デジタル化する理学療法
デジタルヘルスと理学療法
著者： 高橋哲也 , 松田雅弘 , 森沢知之 , 齊藤正和 , 鍵山暢之 , 葛西隆敏 , 藤原俊之 , 代田浩之
ページ範囲：P.1228 - P.1236
はじめに
人工知能（artificial intelligence：AI）や仮想現実（virtual reality：VR），スマートウォッチ，スマートトラッカー，スマートグラスなどのウェアラブルデバイス，スマートフォンアプリなどを医療に応用した「医療のデジタル化」が止まらない．さまざまなセンサー技術やデジタル技術が進歩し，以前では考えられないほど正確に，そして簡便に生体情報を収集することができるようになった．そして，それらを利用した遠隔医療や遠隔理学療法が急速に広がっている．
わが国では，医師法，医療法や薬機法などが複雑に整備されていることから，そのような最新技術を既存の医療インフラに組み込みにくい点では，アナログな理学療法技術はとって代わられないとの意見もある．しかしデジタル化の波は想像以上に強く，大きく，コスト高の医療従事者は，デジタルに代替されていく可能性も否定できない．理学療法分野においても，遠隔運動指導，自動姿勢解析，運動療法メニューの提供など，新しい技術やサービスが広がっている．その範囲はあまりに広く，すべてを網羅することはできないが，筆者が行っている最近の取り組みを含めて，理学療法が関係するデジタルヘルスについて解説する．
VRリハビリテーション—特性と臨床応用
著者： 安田和弘 , 加藤史洋 , 佐武陸史 , 岩田浩康
ページ範囲：P.1237 - P.1242
はじめに
医療や介護の現場にもバーチャルリアリティ（virtual reality：VR）技術の導入が進みつつある．
現在のVRの原型はアメリカ航空宇宙局（NASA）のエイムズ研究所で1980年代に開発されたワークステーション（VIEW）と名づけられたプロジェクトが起点と言われている1）．近年では，頭部搭載型ディスプレイ（head mounted display：HMD）が安価に手に入るようになり，VR技術を用いたアミューズメント体験や研究を行うことが容易になった．また，民生用のHMDでもヒトの視野角程度の画角が呈示できるものが登場しており，VR装置を用いることで臨場感の高い視覚体験を容易に得ることが可能になってきた．
このような技術革新が進むなかで，セラピストはVRを臨床導入することに関して，原理や特性，臨床知見などに対してさまざまな関心をもっていることが予想される．そこで本稿では，VRの定義，一般的に使用される装置を概観しつつ，VRの重要な特徴である「臨場感」や「身体所有感」などについて触れる．また，この技術や原理を用いた実際のリハビリテーションへの適応例についても紹介したい．VRは，家庭用ゲーム機やスマートフォンによる簡易VR視聴装置など没入感の高い体験手法が“VR”として一般に普及してきた経緯があるため，本稿に限っては「没入型ディスプレイ（immersive virtual reality）」をVRと呼称することにする．
理学療法教育のデジタル化—オンライン授業とLearning Management Systemの活用
著者： 門馬博
ページ範囲：P.1244 - P.1247
外的要因による急激な変革
2019年末に端を発した新型コロナウイルス感染症のパンデミックは理学療法士養成教育に非常に大きな影響をもたらした．2020年，学生や教員は臨床実習はおろか学校に通うことすらできないなかで卒前教育を進めることを強いられることとなり，これまでの理学療法士養成教育において存在しなかった「代替実習」という言葉はこの年の大きなトピックになった．
未曽有の感染症流行という状況下でいかに教育を継続するか．何年もの間なかなか動かなかった教育のデジタル化の波は，パンデミックという予想だにしなかった外的要因に急激に推し進められたと言える．この状況は海外でも同様であり，The World Physiotherapy COVID-19 education task forceが開催したウェビナー（アーカイブ視聴可能）においても各国での対応の様子がさまざま語られていた1）．
特別寄稿
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）第5波までを経験して—理学療法士の役割とリスク管理について考える
著者： 北原エリ子 , 山崎優太 , 亀山啓博 , 望月正道 , 高橋哲也 , 藤原俊之
ページ範囲：P.1249 - P.1255
はじめに
2020年4月より新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019：COVID-19）患者に対するリハビリテーションを開始し，第5波の2021年8月までに入院患者194名に対する理学療法を経験してきた．その間，昨年参加した本誌の座談会1）において他病院のエキスパートの方々の話に大きな影響を受け，さまざまなリハビリテーションに関する報告2〜6）に学びながら手探りで理学療法を行ってきた．
第4波以降にはそれまでとは違う年齢層，重症度，経過を示すリハビリテーションの対象患者が急増した（図1）．また，第5波では40〜50歳台の患者が激増し，high flow nasal cannula（HFNC）を使用する患者に対する理学療法を多く経験した．この新たな患者群に対しては，従来行ってきた理学療法の内容とは異なる評価とプログラムの早急な検討を迫られた．同時期に全国的にもCOVID-19患者の受け入れ病院が増加し，COVID-19患者のリハビリテーションを新たに開始する病院があることを聞き及び，当院にも感染対策や理学療法内容などについて問い合わせが多く寄せられるようになった．
これまでにどのような感染対策のもと，どのような評価と理学療法を行い，そして現在，どのような課題を抱えているのか，われわれの限られた経験であるが報告する意義があると認識し，今回の寄稿に至った．
本稿においては，まず当院が行ってきた感染対策と人員配置体制，COVID-19患者の理学療法を行うにあたって必要と考える基礎知識，軽症・中等症・重症の患者に対して行っている理学療法評価と理学療法プログラムについて解説する．そして今現在も抱えている課題として，第4波途中より経験した労作時の酸素需要が高い患者に対する理学療法の開始基準と中止基準についても共有したい．
連載 とびら
出会い，感謝，ミライ
著者： 横井裕一郎
ページ範囲：P.1165 - P.1165
私は理学療法士になって32年が経ちました．少々，理学療法士人生を振り返ります．
私は平成2（1990）年に道立札幌療育センターに就職し，脳性まひの子など6名を担当しました．悩みつつ，また先輩たちに相談しながら理学療法をしました．毎日の理学療法は大変でしたが，障がいのある子どもたちは，人懐っこく遊び，理学療法がとても楽しい思い出です．また当時の私は，訓練課職員のほか，看護師や保育士，事務職員などに歓迎していただき，野球部，バレーボール部など参加して楽しんでいました．
再考します 臨床の素朴な疑問・第11回
歩行自立度の近位監視-遠位監視-自立をどう判断する？
著者： 小川隆
ページ範囲：P.1256 - P.1257
われわれ理学療法士が患者の歩行の自立度を考察する際，直接的介助が必要な場合は判断に悩むことはないでしょう．また近位監視の場合も同様だと思います．
しかし遠位監視に移行する判断はどうでしょうか．特にこれといった指標もなく，判断に悩むことも多いと思います．どういう状況になれば自立と判断するのか，これも経過から判断する場合が多いと思います．特に中枢神経疾患ではそうでしょう．
診療参加型臨床実習・第11回
グローバル・先端技術医療での新たな診療参加型臨床実習の展望
著者： 亀田佳一
ページ範囲：P.1258 - P.1261
診療参加型臨床実習の導入は，社会や疾病構造，教育体系の変化に併せて，これからの社会で求められる理学療法士をどのように教育するかをゼロから考えなおすよい機会であろう．本邦に理学療法が導入された1963年から著しく進んだ高齢化により変化した社会構造や，information technology（IT）/artificial intelligence（AI）など臨床場面への導入が期待される先端技術の発展に合わせて，理学療法も変革すべき時期にきている．
2020年から続いている新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease：COVID-19）禍は，皮肉にも理学療法の提供や教育にITを導入する機会となった．今後もIT/AIを活用した技術の加速は経済合理性を考えれば必然である．学生だけでなく，指導する理学療法士にも変革に振り落とされない準備が必要である．
国試から読み解く・第23巻
多発性硬化症患者に対する運動療法の注意点
著者： 藤田裕子
ページ範囲：P.1262 - P.1263
55歳の女性．8年前に多発性硬化症と診断され，再発や寛解を繰り返し，2回の入院歴がある．現在は症状が落ち着いており，訪問理学療法で屋外歩行練習が実施されている．その際，理学療法士は運動強度を軽度から中等度とし，かつ，外気温の高い時間帯を避けて実施するなどに留意している．
この理由として関係するのはどれか．
臨床実習サブノート 診療参加型臨床実習—「ただ見ているだけ」にならないように！・8
慢性心不全
著者： 渡邉英孝
ページ範囲：P.1264 - P.1268
はじめに
日本の高齢化率は上昇を続け，それとともに心不全を含む心疾患を有する患者が増加しています．その結果，心疾患（高血圧を除く）での死亡率は悪性新生物〈腫瘍〉に次いで第2位となっています1）．そして，今後も高齢の心疾患患者が大幅に増加すること＝心不全パンデミックが予想されています．心疾患は高齢患者が多いこともあり，心臓機能以外にもさまざまな問題を併存していることが多いため，理学療法士の幅広い知識ときめ細やかな対応が期待されています．
本稿では診療参加型実習において指導者が心不全患者のどのような点を評価しており，実習生には何を見てもらいたいかを解説します．実習生が臨床現場で充実した実習を送る助けとなることを期待しています．
報告
急性期脳梗塞後早期に歩行が自立する患者における退院前後の身体活動量の比較
著者： 岩﨑寛之 , 藤野雄次 , 高橋秀寿 , 牧田茂
ページ範囲：P.1269 - P.1274
要旨 本研究の目的は，急性期脳梗塞後早期に歩行が自立する患者における，入院中と自宅退院後の身体活動量を比較することである．対象は，入院から1週間以内に歩行が自立した初発の急性期脳梗塞患者17例とした．方法は，身体活動量計を使用し入院中と自宅退院後の歩数と活動時間を測定した．その結果，退院後に歩数と活動時間がともに向上したのは17例中7例，両者が低下したのは17例中4例，歩数のみ減少したのは17例中6例であった．また，女性の6例中5例は自宅退院後に活動時間が増加する傾向がみられた．以上から，急性期脳梗塞後早期に歩行が自立する患者の17例中10例は退院後に歩数と活動時間の一方あるいは両者が低下することが明らかとなり，性別による特性の差異も示唆された．本調査をもとに，今後は家庭内や社会的な役割と身体活動量との関係について実態調査を進める必要があると考えられた．
自立歩行が可能な脳卒中患者における日本語版Physical Activity Scale for the Elderly（PASE）を使用した身体活動量評価の妥当性および信頼性の検討
著者： 吉田啓志 , 増田裕里 , 近藤駿 , 井戸田弦 , 永井宏達
ページ範囲：P.1275 - P.1279
要旨 【目的】自立歩行が可能な脳卒中患者における日本語版Physical Activity Scale for the Elderly（PASE）を使用した身体活動量評価の妥当性および信頼性を検証することである．【方法】妥当性は，対象者27名に対し，入院環境と生活環境においてPASEと3軸加速度計にて評価した身体活動量の相関係数にて基準関連妥当性を評価した．信頼性は，対象者19名に対し，級内相関係数（intraclass correlation coefficients：ICC）にて検者内信頼性を評価した．【結果】妥当性は，生活環境において高い妥当性を認めた（ρ＝−0.40〜−0.67）．信頼性においても，高い信頼性を認めた（ICC＝0.98）．【結論】自立歩行が可能な脳卒中患者におけるPASEを使用した身体活動量評価は，妥当性および信頼性とも良好であり，生活環境での応用が今後期待される．
症例報告
腓腹筋筋膜内解離を生じた症例に対する運動療法—超音波画像診断装置による損傷部位の同定と経過観察の有用性
著者： 山本紘之 , 井坂晴志 , 岡本和之
ページ範囲：P.1280 - P.1285
要旨 腓腹筋近位側に生じる筋膜内解離の病態は稀であり，また運動療法についての報告はない．今回，腓腹筋内側頭の筋膜内解離を生じたスポーツ活動を行う学齢期の症例に対し，損傷部位が脆弱な時期は離開ストレスが加わらないように考慮した腓腹筋内側頭のストレッチングや，弾力包帯による圧迫を実施した．また損傷組織の安定性の獲得や筋力低下の予防，循環を促し血腫の吸収を促進する目的で，疼痛のない範囲での腓腹筋の反復収縮と補高を施行し荷重を促した．さらに，損傷部位が離開しないか超音波画像診断装置で適宜確認しながら荷重負荷を設定した．損傷部位が安定する時期までに関節可動域制限や筋力低下の改善を行えたことで，すみやかにスポーツ復帰できたと考えた．損傷部位や創傷治癒過程を考慮し，その時期に合った運動療法を展開することは，再発を防止し組織の安定化と機能を改善することができる．また損傷部位の同定や創傷治癒過程の評価，再発の有無の観点からも，超音波画像診断装置は有用なツールであると考えられた．
書評
—森田秋子，後藤伸介（編集）—「理学療法士が知っておきたい認知能力のアセスメントとアプローチ—高次脳機能障害を行動から分析する」 フリーアクセス
著者： 森岡周
ページ範囲：P.1227 - P.1227
「起きて，座って，立って，歩く」こうした基本動作の（再）獲得を援助するリハビリテーション専門職が理学療法士である．周知のとおり，理学療法士はPhysio-Therapistとよばれるように，身体あるいは身体運動のスペシャリストである．ゆえに，理学療法士は対象者の病態を捉えるために，身体運動学を用いてアセスメントを行う．しかし，関節の可動性や筋力が十分であるにもかかわらず，強い運動麻痺がないにもかかわらず，歩行自立に至らないケースや，何度も練習しているにもかかわらず，学習が定着しないケースが存在することを多くの理学療法士は知っている．その際，自立に至らなかった理由を「注意機能が…」「学習能力が…」と個人的な問題を列挙し，自分たちの介入に問題がなかったかのように振る舞う理学療法士がいることを評者は知っている．動きを運動水準のみで観察してしまうと，それら問題を解決に導くことができない．行動水準で動きを観察する視点をもつ必要がある．その際，役立つのが本書のタイトルでもある「認知能力のアセスメントとアプローチ」である．
本書は言語聴覚士である森田秋子先生と理学療法士の後藤伸介先生がタッグを組まれ，「理学療法士が知っておきたい」と修飾されたうえで書かれている．第1章は「理学療法士はなぜ認知能力を理解する必要があるか」と挑戦的な章となっているが，冒頭の問題を払拭するように記述されている．第2章は「理学療法士が知っておくべき認知能力の理解」と題して，認知関連行動アセスメント（CBA）に至るまでの神経心理・認知モデルについて極めて平易に書かれている．認知モデルの解説は難解になることが多く，それが要因となって，学習の機会を奪ってしまうことがある．批判を承知のうえ，あえて簡略化することで，まずは認知に関連する事柄を「理学療法士に知ってもらいたい」という著者の強い思いを感じとることができる．第3章には事例，第4章には地域領域を配置しているが，第4章が本書の特色ではないかと思う．地域になれば，関節運動学を基盤としたアセスメントのみでは通用しないことを，地域にかかわる理学療法士は痛感しているはずである．地域で働く理学療法士にとって，本書はまさに「かゆいところに手が届く」情報だと確信している．今後は改訂を重ねていただき，情報の一貫性にこだわっていただきたいと思っている．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.1168 - P.1169
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1286 - P.1287
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1242 - P.1242
お知らせ 令和3年度静岡呼吸リハビリテーション研修会 フリーアクセス
ページ範囲：P.1247 - P.1247
第33回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.1285 - P.1285
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1290 - P.1291
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.1292 - P.1292
本号の特集は「パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法」です．今後，高齢化社会が進むなかで増加が予想されるパーキンソン病について，治療と症状に関する知識を整理し，効果的に理学療法を進めるポイントを論じていただきました．理学療法を進めるうえで大切なことは，適切な評価による目標設定と運動療法の立案，そして環境整備と生活指導です．理学療法に関しては，治療や病期に応じて考慮すべき点を，専門的に取り組んでおられる方々に執筆していただきました．治療の進歩と現在位置，そして丁寧な理学療法の組み立てや先進医療とタッグを組んだ理学療法が示されており，読者の方々がそれぞれの臨床現場で対応されている同疾患の対象者へのアプローチに，きっと役立つものと考えます.
連載「診療参加型臨床実習」とClose-up「デジタル化する理学療法」では，IT，AIといった科学技術の進歩が，いよいよ理学療法の臨床，教育現場に浸透し始めていることをひしひしと感じられる論文を掲載できました．COVID-19が後押ししていることは間違いありませんが，これはデジタルが理学療法の可能性を大きく広げる転機として捉えるべきなのだろうと思います．一方で，「とびら」では，人との出会いが語られ，アナログなことの大切さに気づかされるご寄稿をいただきました．また，「臨床の素朴な疑問」では，歩行自立度の判断という難しいテーマについて述べていただきました．これらを通して，デジタルとアナログ，どちらもバランスよく知り，活用していくことが，これからの理学療法そして理学療法士の成長を促していくのではないかと感じました．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
