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本邦の理学療法は基本的動作能力の改善を図ることが第一の目的であるが，再発せずに活動し社会参加すること，まさに疾患や障害の重症化を予防することも極めて重要な目的である．本特集では，理学療法士が高い頻度で担当する代表的な疾患や障害における重症化のメカニズム，それに対応した重症化予防の要点や取り組み，理学療法の重症化予防へのエビデンス，対象者自身の行動変容（患者の理解と協力），環境調整などを解説していただいた．予防は理学療法の新しい分野でなく，当たり前の分野である．本特集は，理学療法士が重症化予防に大きな責任を有することを理解していただけるように構成されている．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル55巻3号
2021年03月発行
雑誌目次
特集 重症化予防
—エディトリアル—理学療法における重症化予防とは
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.238 - P.241
健康日本21と重症化予防
わが国の平均寿命（2019年）は，女性87.45歳，男性81.41歳であり，世界有数の長寿国である．また，65歳以上の高齢者人口は2020年9月15日時点で3617万人で，総人口に占める高齢者の割合（高齢化率）は28.7％と世界一の高齢化率となっている．その結果，社会の高齢化に伴う生活習慣病，認知症，要介護状態の増加などにかかる社会保障費は増加を続け，深刻な社会問題となっている．社会の高齢化や疾病構造の変化が進むなかで，健康で自立して暮らすことができる期間（健康寿命）の延伸を図り，持続可能な社会を維持するためにも，「一次予防」（生活習慣を改善して健康を増進し，生活習慣病等を予防すること），「二次予防」（健康診査等による早期発見・早期治療），そして，「三次予防」（疾病が発症した後，必要な治療を受け，機能の維持・回復を図ること）1）は極めて重要である．
少子高齢化や疾病構造の変化が進むなかで，生活習慣および社会環境の改善を通じて，子供から高齢者まですべての国民がともに支え合いながら希望や生きがいをもち，ライフステージに応じて，健やかで心豊かに生活できる活力ある社会を実現し，その結果，社会保障制度が持続可能なものとなるよう，健康増進法（平成14年法律第103号）第7条第1項の規定に基づき，「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」が定められた．平成15年厚生労働省告示第195号をもって告示された基本方針は，平成25（2013）年度に「21世紀における国民健康づくり運動［健康日本21（第2次）］」として見直され現在に至る2）．
脳卒中の重症化予防
著者： 野添匡史 , 金居督之
ページ範囲：P.242 - P.249
Point
●脳卒中の重症化には，再発・disability trajectories・老年症候群が関与している
●重症化予防の中心は再発予防であり，生活習慣管理項目の是正が重要である
●身体活動促進を中心とした理学療法も重症化予防に寄与する可能性がある
変形性関節症の重症化予防
著者： 和田治 , 建内宏重
ページ範囲：P.250 - P.255
Point
●変形性膝関節症の重症化予防には大腿四頭筋の機能改善が重要となる
●変形性股関節症の重症化予防には脊柱のアライメントと柔軟性に着目するとよい
●関節累積負荷という指標は，治療プランを立案する際だけでなく，患者指導を行う際にも有効である
脳性まひ児の重症化予防—環境支援による活動と参加の視点から
著者： 榎勢道彦
ページ範囲：P.256 - P.262
Point
●環境支援を強調した活動と参加の促進は，脳性まひ児の運動活動を増加させ，身体的・心理的状態をより健康に導き，その重症化予防につながる
●楽しく，自己効力感が得られる活動への身体的，社会的，心理的かかわりを生態学的視点から評価し，支援することは理学療法士の役割である
●医療的ケアが必要な重度脳性まひ児の参加の継続を支援するうえで，発達過程を考慮した呼吸障害の重症化予防は重要である
フレイルの重症化予防
著者： 山田実
ページ範囲：P.263 - P.268
Point
●フレイルは要介護へと進展する可能性が高い一方で，適切な介入によって改善することが可能とされる
●運動プログラムの実施により，各種身体機能の向上および各種有害健康転帰の抑制効果が期待できる
●運動プログラムの効果を高めるためには，レジスタンス運動を取り入れ，十分な総実施時間の確保が必要となる
認知症の重症化予防
著者： 國枝洋太 , 荒川千晶
ページ範囲：P.269 - P.275
Point
●認知症は近時記憶障害や見当識障害，言語障害，実行機能障害など多彩な症状を呈する疾患であり，認知機能の低下をより早期に発見して適切な対応をとる必要がある
●軽度認知障害の段階では，認知機能が正常範囲へ回復する可能性があり，生活習慣の見直しや運動習慣の構築，脳刺激を目的とした知的活動，二重課題トレーニングなどの取り組みが有効である
●認知症の重症化予防には，認知症患者への対応だけでなく，家族や介護者，医療介護関係者の接し方の工夫，環境調整などが重要である
慢性呼吸不全の重症化予防
著者： 瀬崎学
ページ範囲：P.276 - P.281
Point
●慢性閉塞性肺疾患においては，増悪と呼ばれる疾患が急速に悪化する病態が重症化の鍵を握る
●重症化予防に対する薬物療法・非薬物療法のエビデンスは日々更新されており，呼吸リハビリテーションも大きな役割を担っている
●対象者自身による行動変容を目的としたセルフマネジメント教育が注目されており，チームの一員として理学療法士による介入も求められている
慢性心不全の重症化予防
著者： 猪熊正美
ページ範囲：P.282 - P.287
Point
●慢性心不全の重症化のメカニズムを知る
●急性期や心臓リハビリテーションでの重症化予防を知る
●遠隔での疾病管理（重要化予防）の取り組みを知る
糖尿病腎症の重症化予防
著者： 平木幸治
ページ範囲：P.288 - P.292
Point
●透析導入に至る原疾患は糖尿病腎症が最も多いことから全国規模で糖尿病腎症の重症化予防プログラムが行われている
●最近のメタアナリシス結果より，慢性腎臓病患者における運動療法により腎機能が改善することが示されている
●糖尿病腎症患者の運動療法は診療報酬の問題から在宅で患者が主体となって実施，継続できる内容を指導する必要がある
包括的高度慢性下肢虚血の重症化予防
著者： 榊聡子
ページ範囲：P.293 - P.298
Point
●包括的高度慢性下肢虚血（CLTI）の病態は虚血だけでなく感染や創傷により肢切断につながる
●CLTIでは重症度の指標としてWIfI分類が使用されている
●CLTIに対する理学療法は重症度に合わせたリスク管理を行いながら実施する
Close-up 特発性正常圧水頭症を知る
特発性正常圧水頭症の診断と治療
著者： 伊達勲
ページ範囲：P.299 - P.303
はじめに
正常圧水頭症（normal pressure hydrocephalus：NPH）は，歩行障害，認知障害，排尿障害を三主徴とする進行性の疾患である．脳脊髄液の吸収障害に起因し，シャント手術によって症状の改善が得られる．正常圧水頭症は原因が明らかな二次性正常圧水頭症（secondary NPH：sNPH）と，原因が不明の特発性正常圧水頭症（idiopathic NPH：iNPH）に分類される．sNPHはくも膜下出血や髄膜炎を原因として発症するので診断は比較的容易である．一方，iNPHは緩徐に進行する疾患であり，同様に緩徐に進行するその他の変性疾患などとの鑑別が治療の面からも重要である．
日本正常圧水頭症学会では，多施設共同研究としてこれまで2つの臨床研究を行ってきた．Study of Idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus on Neurological Improvement（SINPHONI）研究では，MRIでのiNPH診断の妥当性について1），SINPHONI-2研究では腰部くも膜下腔腹腔シャント術（Lumbo-peritoneal shunt：L-P shunt）の有効性について2）である．また，iNPHの診療ガイドライン第1版を2004年3），第2版を2011年4），そして第3版を2020年5）に発刊している．
本稿では，iNPHの診断と治療について解説し，これまでに発刊された診療ガイドラインとSINPHONI研究について述べる．
特発性正常圧水頭症に対するリハビリテーションと諸課題
著者： 厚地正道 , 川原隆
ページ範囲：P.304 - P.308
はじめに
特発性正常圧水頭症のリハビリテーションでは，さまざまな心身合併症をもつ高齢者が対象となるため，「全人的な情報収集」に基づき，リハビリテーション阻害要因に向き合うことが求められる．「全人的な情報収集」の手法として「高齢者総合的機能評価」を用いることで問題点を整理して治療計画を立てやすくなると思われるので，活用をお勧めする．
特発性正常圧水頭症の症候と理学療法評価
著者： 二階堂泰隆
ページ範囲：P.309 - P.311
本稿では特発性正常圧水頭症（idiopathic normal pressure hydrocephalus：iNPH）の臨床症候のうち，理学療法と関係が深い歩行障害，バランス障害，転倒について，先行研究やガイドライン，われわれの研究成果も交えながら解説するとともに，脳脊髄液排出試験やシャント術前後における理学療法評価のポイントについて解説する．
特発性正常圧水頭症の症候に対する効果的な理学療法
著者： 森口八郎 , 淺野葵 , 石川正恒 , 山田茂樹
ページ範囲：P.312 - P.314
特発性正常圧水頭症の特徴的な歩行障害と理学療法
特発性正常圧水頭症（idiopathic normal pressure hydrocephalus：iNPH）の歩行障害は，ふらつきの自覚から始まることが多く，すり足，小刻み歩行，開脚歩行，すくみ足などの特徴的な歩容を呈し，転倒しやすくなることが知られている．また，これらの歩行障害は発症初期から出現するバランス障害と，失行性・失調性とも呼ばれる運動障害が互いに関係している．歩行障害が進行して，あまり歩かなくなり，下肢の筋力低下が増悪してから診断されて，手術を受ける患者も少なくない．下肢筋力低下を伴う重症の歩行障害を有する患者は，術後短期間で退院しても歩行に介助が必要であり，在宅生活が困難となることが予想される．
そのため，理学療法を実施する際には，患者個々の病的歩容，バランス障害，下肢筋力低下の重症度を評価したうえで，患者の障害に合わせた課題指向型トレーニングが有効と考えている．シャント術後の課題指向型トレーニングでは，術後の状態に留意しながらも，早期から積極的に患者の歩行障害に合わせた課題の反復練習をできるだけ多く実施して課題を克服する．反復回数が多ければ多いほど課題を習得しやすい．
連載 とびら
歩くことで体力が向上する!?
著者： 半田秀一
ページ範囲：P.233 - P.233
「歩くことは体によい」ということは知っていても，「どれくらいの速度で」，「どれくらいの頻度で」，「どれくらいの時間行えば」，「どんな効果が得られるのか」という疑問については，なかなか答えられないのではないでしょうか？
私は，体育学部で4年，理学療法士養成校で3年，「体力」のことについて学び，健康増進施設，病院，診療所でリハビリテーションの仕事に従事してきましたが，この質問には明快に答えられませんでした．
目で見てわかる 今日から生かせる感染対策・8
AMRを知ろう
著者： 森本ゆふ , 高橋哲也
ページ範囲：P.229 - P.230
Question 1. 何も対策をとらない場合，2050年までに，2013年のがんの死亡率を超えると考えられている世界的な健康問題は何でしょう？
再考します 臨床の素朴な疑問・第3回
運動療法によって膝前十字靱帯の再断裂予防は可能か？
著者： 今屋健
ページ範囲：P.321 - P.323
はじめに
膝前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）再建術後の最大のリスクは，移植した再建靱帯の再断裂である．Wigginsら1）のシステマティックレビューによると，ACL再建術後の再断裂率は全体では7％，25歳以下のスポーツ復帰したアスリートに限定すると11％であった．関東労災病院で2010年1月〜2018年12月の9年間で3,173件の半腱様筋による二重束再建術（初回片側）を行い，術後10か月以上のフォローが可能であった2,423症例（follow-up rate 76.4％）の調査では，同側の再断裂を生じた症例は134名，再断裂率は5.53％であった．
このように，ACL再建術後に再断裂予防を含むリハビリテーションが行われているにもかかわらず，一定の割合で再断裂が生じている．当然ながら再断裂率は調査時の状況によって異なり，フォローアップ率が高く，追跡期間が長くなるほど再断裂率は高くなる．なお，本稿で述べる再断裂とは，再建靱帯が再び断裂してしまうことであり，対側のACL損傷は含まない．
診療参加型臨床実習・第3回
臨床実習の体験からしか学べないこと—診療参加型臨床実習のコア・コンテンツ
著者： 佐藤房郎
ページ範囲：P.324 - P.330
臨床実習のあるべき姿
医学教育における知識偏重型の問題が指摘され，臨床実践能力を高める評価指標の整備と臨床教育のありかたが見直されてきた．この医学教育の潮流を変えた概念にMillerのピラミッド註1,1）があり，臨床で求められる認知から行動への過程が示されている．この概念はさらに発展しエキスパートに求められる知識や技術に態度が加えられたMillerのプリズムとして表され2），医学生の行動規範を示すモデルとなっている．
理学療法領域の臨床実習形態は，この医学教育の潮流を受けてシステム整備が進められ，診療参加型臨床実習（clinical clerkship system：CCS）の実践が推奨されている．CCSは，指導者の診療に付き添いながら医療全体の流れを把握し，許可された医療行為を実践するもので，助手的にかかわりながら患者の病態把握のための検査と診断，そして治療手技の選択から実践に至る臨床推論と意思決定の流れを学ぶものである．また，医療従事者としての立ち振る舞いを習得し，専門職に求められるチーム内の役割を理解する機会を得る．
国試から読み解く・第15巻
人工呼吸管理を理解する
著者： 正保哲
ページ範囲：P.332 - P.333
人工呼吸器のモニターに示される気道内圧と肺気量位を図に示す．
理学療法前後で図のような変化が見られた場合，呼吸器系に生じた変化として考えられるのはどれか．
臨床実習サブノート 運動器疾患の術後評価のポイント—これだけは押さえておこう！・12【最終回】
上腕骨近位端骨折
著者： 沖田学 , 榎本晃久
ページ範囲：P.334 - P.340
はじめに
「この患者さんの担当をお願いします」と上腕骨近位端骨折患者の担当になったとき，まず何をするべきでしょうか．担当医師からの処方内容を確認すれば，患者さんと向き合っていくだけでよいのか．クリニカルパスやプロトコールに従って理学療法を進めるだけでよいのか．指示や決まりごとに従うだけでは，患者個人に合った最良の理学療法は提供できません．理学療法士は患者個人の症候学に準拠した治療者ということを忘れてはならないのです．
症候とは患者が自覚的に感じる“症状”と他者が客観的に捉える“徴候”の短縮語です1）．整形外科医は患者の病状を診断学に準拠して治療（手術や投薬）を展開しますが，理学療法士は患者固有の症候を把握して治療（運動療法）を展開していきます．つまり，理学療法はクリニカルパスなど定型的な治療の流れに準拠しながらも患者個人の症候から病態を解釈してオーダーメイドの治療を展開していくのです．そのため，理学療法士には多角的な視点が必要となります．本稿では上腕骨近位端骨折患者の診方を中心に，担当してから目標を決めるまでの流れ（図1）を合わせて紹介していきます．
私のターニングポイント・第15回
憧れの存在になるためのターニングポイント
著者： 鳥居和雄
ページ範囲：P.319 - P.319
私が物心ついたときには，ホテルで料理長として働く父がいました．父の働いている姿が見たくて，ホテルの裏口から厨房に入りこみ，父の仕事を邪魔しながら度々のぞいていました．そこには，資格を取得したうえで日々努力と研鑽に励み，チームで声を掛け・助け合い，目の前のお客様に“おいしい”と思ってもらうため，幸せや喜びを感じてもらうために，一皿一皿に想いを込めて仕事をするプロの姿がありました．その中心で働く父に憧れ，いつか自分も人のために技術を磨く仕事につきたいと思っていました．
そんな想いのなか，高校1年のときに骨折をして理学療法士と出会い，理学療法士になりました．最初に就職した病院では初台リハビリテーション病院の理事長であり，現・会長である石川 誠氏が定期的に講演をしてくださっていました．ネアンデルタール人が障害をもった仲間と共同生活をしていたことや，仲間が亡くなったときには悲しみ花を手向けたという歴史にノーマライゼーションの精神．機能や能力・参加など机上の目標を見るのではなく，その人らしさの回復にリハビリテーションがあること．そんな熱い想いに触れ，当時石川氏が開設されたばかりの病院に見学に行きました．そこには建物やその構造，出てくる料理や教育システムまで，いたる所に法人の理念が現実として表現されていることに衝撃を受けました．さらに，そこで働く人たちの表情や接し方から，いつか憧れたプロの姿を思い出し，見学に行った帰り道，感動冷めやらぬなか，地元名古屋を離れ千葉県にある現在の職場に入職することを決意しました．
NEWS
日本理学療法士協会の「新生涯学習制度」—2022年4月開始に向けて
著者： 斉藤秀之 , 山上智子
ページ範囲：P.315 - P.315
昨今，理学療法士の質の向上の重要性や職場内教育の必要性が指摘されている．また，国民からの理学療法士へのニーズも多様化している．これらに対応するために，日本理学療法士協会（以下，協会）は，1994年から開始した生涯学習制度を2022年度に一新する．
新生涯学習制度では，卒後5年間を義務教育的な位置づけとし，多様な障害像に対応できる能力を有する「ジェネラリスト」育成を行う．修了者には「登録理学療法士」の称号を付与し，さらにそれを5年ごとに更新する生涯学習を明確化した．これにより，生涯にわたる知識・技術の維持と更新を促進し，社会に対する理学療法士の質の担保の証とする．
報告
CR型人工膝関節全置換術後の膝関節屈曲可動域と膝蓋骨位置および膝蓋大腿関節裂隙間距離の検討
著者： 中井亮佑 , 小野志操 , 為沢一弘 , 團野翼 , 小林雅彦 , 山下文治
ページ範囲：P.342 - P.347
要旨 【目的】人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）後の膝屈曲可動域と膝蓋骨位置や膝蓋大腿関節裂隙間距離との関連についての報告は，筆者らが渉猟し得た限り見あたらない．本研究の目的は，膝屈曲可動域と膝蓋骨位置および膝蓋大腿関節裂隙間距離の関係性について検討することである．【対象と方法】対象は後十字靱帯温存（cruciate retaining：CR）型TKA後理学療法が施行された症例71例82膝とした．検討項目はBody Mass Index，術後3か月時の膝屈曲可動域，コンポーネント設置角度，大腿骨後顆の厚さ，joint line，Insall Salvati ratio，膝蓋骨傾斜角度，外側裂隙間距離，内側裂隙間距離とした．【結果】膝屈曲可動域は不良群が112.9±6.9°，良好群が131.0±6.0°と有意に良好群が高値を示した（p＜0.01）．膝蓋骨傾斜角度は，良好群に対して不良群は有意に高値を示した（p＜0.01）．外側裂隙間距離は，良好群に対して不良群は有意に低値を示した（p＜0.01）．内側裂隙間距離は2群間に有意差はなかった（p＝0.78）．膝屈曲可動域が低値を示すほど，膝蓋骨の外側傾斜は増大し外側裂隙間距離は狭小していた．【結語】膝屈曲可動域の制限因子として，水平面上における膝蓋骨の外旋拘縮が一要因となると考えられた．
症例報告
自己末梢血幹細胞移植と理学療法によって復職に至ったPOEMS症候群の1症例
著者： 望月英樹 , 島津尚子 , 上杉上 , 佐久間藤子 , 水落和也 , 中村健
ページ範囲：P.348 - P.352
要旨 POEMS症候群に罹患し右腸骨骨髄腫のため下肢荷重が困難であった症例を経験した．POEMS症候群は多様な症状を示すため画一的なリハビリテーションはなく，装具療法やADL動作練習など代償的なリハビリテーションが行われてきた．近年，自己末梢血幹細胞移植を行うことで症状の改善が報告されているが，復職まで至った症例の報告は少ない．本症例に対しては，治療経過や全身状態を考慮しながら，末梢神経障害による過用性筋力低下に留意しつつ筋力増強練習や歩行練習を行ったことで，徐々に筋力の改善を認め歩行能力が向上した．また，長期間免荷されていた右下肢に対して，立脚期の筋活動を考慮した理学療法を行ったことで杖なし歩行が自立し，復職に至った．POEMS症候群は病態が複雑であり，予後の推察が容易ではない．そのため，集学的治療体制での治療と理学療法を行っていく必要がある．
化学療法中のレジスタンストレーニングにより義足歩行を獲得した大腿切断術後の骨肉腫症例
著者： 宮崎輝光 , 宮城島沙織 , 池田祐真 , 青木昌弘 , 江森誠人 , 五十嵐敬太 , 堀司 , 野坂利也 , 石合純夫
ページ範囲：P.353 - P.357
要旨 【目的】大腿切断術後の骨肉腫患者に対する化学療法中のレジスタンストレーニングにより筋力向上が得られ，義足歩行を獲得した症例について報告する．【症例】16歳男性．右大腿骨遠位骨肉腫の診断となり，化学療法と外科的治療を合わせた集学的治療が開始となった．術前に病的骨折を発症し，長下肢ギプスによる外固定となった．右大腿切断術後の化学療法終了後，局所再発および遠隔転移はなく自宅退院となった．【理学療法経過】術前は，活動量が大幅に減少し筋量・筋力が低下した状態であった．術後化学療法中および化学療法終了後は義足歩行獲得のため下肢・体幹の筋力強化を図った．継続したレジスタンストレーニングを実施することで筋力の向上，歩行速度の増加が得られ，ADLが自立した．【考察】化学療法中における継続したレジスタンストレーニングは筋力を増大させ，義足歩行獲得に貢献すると考えられた．
学会印象記
—第18回日本神経理学療法学会学術大会—過去から学びを得，次の10年に向け変化する勇気をもつ
著者： 野口美紀
ページ範囲：P.318 - P.318
●初のWeb開催
第18回日本神経理学療法学術大会が「2020年のシュプレヒコール—理学療法における意思決定」という大会テーマのもと，COVID-19の感染拡大防止のためウェブ開催されました．
大会長の大畑光司先生（京都大学）の挨拶から始まったこの大会は，特別講演5講演，大会長基調講演，教育講演2演題，シンポジウム5セッション，国際シンポジウム，一般演題発表と，通常の学会同様に内容の濃い学会となりました．
臨床のコツ・私の裏ワザ
立位の股関節回旋アライメント評価のコツ
著者： 飯田開
ページ範囲：P.316 - P.317
触診による股関節回旋アライメントの評価
立位の股関節のアライメント（寛骨臼と大腿骨頭の位置関係）を評価することは，関節に加わるメカニカルストレスや股関節周囲の筋張力を考察することに役立つ．とりわけ股関節回旋アライメントの評価では，どこに基準を設定するかが重要だと感じている．そのため本稿では骨盤位置と大転子の位置関係を触診し，左右の相対的な回旋アライメントを評価する方法について紹介する．
股関節幅で立位をとり，後方から上前腸骨棘と上後腸骨棘を触診して，寛骨が前方に偏位している側を確認して骨盤回旋を評価する．次に左右の大転子を触診し，大腿骨頭の位置を推定する（大腿骨頭は大腿遠位部に対して前方に約15°捻れているため，大転子は大腿骨頭の後方にある）．骨盤と大転子の位置関係から，相対的な左右の回旋アライメントを評価する．図1aの場合は，骨盤は左回旋位，左右大転子を結んだラインは進行方向に対して垂直に位置しているため，右股関節外旋位・左股関節内旋位と判断する．図1bの場合は，骨盤は左回旋位，左右大転子を結んだラインも左回旋位に位置しているため，右股関節内旋位・左股関節外旋位と判断する．
書評
—加藤 浩，山本澄子（編）—「臨床にいかす表面筋電図［Web動画付］—セラピストのための動作分析手法」 フリーアクセス
著者： 遠藤正英
ページ範囲：P.331 - P.331
私が就職した時代，動作解析装置などの客観的な評価ができる機器は高価で計測の手間もかかり，臨床現場で用いることはほとんどなかった．そのような機器は，臨床現場で使用するというより，研究者がデータを取るために用いるものというイメージが先行していた．そのため，臨床現場においては，動作分析などの多少の主観的な内容を含む評価のみとなり，その解釈に苦しむことが多々あった．しかし近年，安価で容易に計測可能な評価機器が多く開発され，臨床現場においても使用される機会が増えつつあり，使用している施設では科学的根拠に基づいたリハビリテーションを実施するうえで，必要不可欠なものとなった．
その1つに表面筋電図が挙げられる．表面筋電図は安価に容易に計測できるようになり，かつては動作分析を行い筋活動を推測するという主観的な方法に頼っていた動作時の筋活動が，どのような動作を行ったときに，どこの筋が活動しているかという客観的評価が容易にわかるようになった．客観的評価が可能になったことで，問題点の具体化，それをもとにしてアプローチ方法の見直しなどを行うことが可能になり，より効果のあるリハビリテーションを実践するには必要不可欠なものとなった．しかし，表面筋電図を臨床現場で使用するにあたり，使用方法や解析方法など，使用したことのない人にとってはある種のアレルギーのように感じてしまい，その入り口が狭くなっているのも事実である．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.234 - P.235
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.358 - P.359
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.314 - P.314
第33回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.347 - P.347
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.362 - P.363
お知らせ 第9回日本運動器理学療法学会学術大会 フリーアクセス
ページ範囲：P.292 - P.292
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.364 - P.364
理学療法ジャーナル第55巻第3号をお届けします．
新型コロナウイルス感染症は社会に大きな影響を及ぼし続けています．政府は2月2日，発令中の緊急事態宣言を10都府県で3月7日まで延長することを決定しました．新型コロナウイルス感染症と診断された人のうち，高齢者と基礎疾患のある方は「重症化しやすい」として注意が必要とされたことから，「重症化予防」という言葉が広く一般にも広がりました．重症化のリスクとなる基礎疾患には，慢性閉塞性肺疾患，慢性腎臓病，糖尿病，高血圧，心血管疾患，肥満が指摘されており，どれも理学療法の対象疾患です．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
