理学療法ジャーナル55巻4号

2021年04月発行

Close-up ロボット

生活機能支援ロボット—現状と展望

著者： 本間敬子¹ 梶谷勇¹ 松本吉央¹

所属機関： ¹国立研究開発法人産業技術総合研究所 人間拡張研究センター 生活機能ロボティクス研究チーム

ページ範囲：P.443 - P.447

はじめに

　生活やリハビリテーション，介護におけるロボットの位置づけは，この数年で大きく変わった．ロボット掃除機の所有率は横ばいではあるものの，約9％である^1）．医療や介護の現場にも，ロボットの導入が進みつつある．本稿では，リハビリテーションや生活の支援に用いられるロボットについて概観する．

　はじめに，本稿で扱うロボットについて定義する．ロボットの定義はさまざまに行われているが，本稿では，ロボット政策研究会による，「センサー，知能・制御系，駆動系の3つの要素技術を有する，知能化した機械システム」という定義を用いる^2）．ただし，見守りロボットのように，3つの要素技術の一部が欠けていても，広義のロボットとして捉える場合も少なくない．

　ロボットは工場をはじめとしたさまざまな場所で用いられているが，本稿では生活，特に加齢や障害などの影響で何らかの支援が必要な人が日常生活を送ることを支援するためのロボットに限定する．直接の生活支援に限らず，リハビリテーションなども含める．以下では，こうした目的で使われるロボットを仮に「生活機能支援ロボット」と呼ぶことにする．

参考文献

1）日本経済新聞電子版：ロボット掃除機，所有率9％　価格が壁　民間調査．2020年3月16日．https://www.nikkei.com/article/DGXMZO56831930W0A310C2000000（2020年12月25日閲覧）

2）ロボット政策研究会：ロボット政策研究会報告書—RT革命が日本を飛躍させる．2006．https://www.jara.jp/various/report/img/robot-houkokusho-set.pdf（2020年12月25日閲覧）

3）産業技術総合研究所：運動機能回復訓練機器分野（運動機能訓練用医療機器）平成23年度開発WG報告書．https://www.aist.go.jp/pdf/aist_j/iryoukiki/2011/techrep_rehabtech_fy2011.pdf（2020年12月25日閲覧）

4）経済産業省／日本医療研究開発機構：ロボット技術を用いた活動機能回復装置開発ガイドライン2015（手引き）．https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/iryou/downloadfiles/pdf/201512.27.pdf（2020年12月25日閲覧）

5）厚生労働省：「国際生活機能分類—国際障害分類改訂版—」（日本語版）の厚生労働省ホームページ掲載について．https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/08/h0805-1.html（2020年12月25日閲覧）

6）Basteris A, et al：Training modalities in robot-mediated upper limb rehabilitation in stroke：a framework for classification based on a systematic review. J NeuroEng Rehabil 2014；11：111. doi：10.1186/1743-0003-11-111

7）介護ロボットポータルサイト．http://robotcare.jp/jp/home/index.php（2020年12月25日閲覧）

8）岡島康友，他：下肢可動域訓練ロボットの開発—柔らかさと剛さを兼ね備えたストレッチ装置．医用電子と生体工学1999；37：293-300

9）厚生労働省／経済産業省：ロボット技術の介護利用における重点分野（平成29年10月改訂）．https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12304250-Roukenkyoku-Koureishashienka/0000180157.pdf（2020年12月25日閲覧）

10）平成30年度介護報酬改定の効果検証及び調査研究に係る調査（平成30年度調査）（2）介護ロボットの効果実証に関する調査研究事業報告書．https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000509387.pdf（2020年12月25日閲覧）