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患者の身体の負担が少ない低侵襲手術法の進歩が著しい．手術創が小さく，周辺組織を傷つけない低侵襲手術だからこそ，術後の回復は早く，入院期間も短く，早期に社会復帰が可能となる．低侵襲手術だからこその理学療法とは？ 低侵襲手術だからこそのリスク管理や合併症は？ 本特集では，低侵襲手術後の特徴をイラストや写真で解説いただき，理学療法の具体的な目標設定，治療プログラム，リスク管理，課題と展望についてわかりやすく論述していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル56巻2号
2022年02月発行
雑誌目次
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
頭部の低侵襲手術と理学療法
著者： 丸屋淳 , 佐藤誠
ページ範囲：P.148 - P.153
神経内視鏡手術は，低侵襲的であることから患者にとって利点の多い手術法として注目され，日本神経内視鏡学会の会員数は右肩上がりに増加している状況である．2006年に技術認定医制度が導入され，毎年多くの神経内視鏡技術認定医が誕生しており，神経内視鏡手術は日常的に行われる一般的な脳神経外科手術となりつつある．
神経内視鏡手術として，内視鏡下第三脳室開窓術，内視鏡下経鼻的頭蓋底手術，神経内視鏡下血腫除去術，顕微鏡手術の際の内視鏡支援などがよく行われているが，本稿では紙幅の関係上，多くの施設で行われ，リハビリテーションとのかかわりが大きい脳内血腫に対する神経内視鏡手術について概説する．
脳血管内治療と理学療法
著者： 井上真秀 , 藤野雄次 , 高橋秀寿 , 神山信也
ページ範囲：P.154 - P.158
脳血管内治療の特徴
脳血管内治療はカテーテルを使用した脳血管疾患に対する低侵襲手術であり，2002年にくも膜下出血に対する開頭術と比較したコイル塞栓術の良好な治療成績が示されて以降急速に発展した．その後，頸動脈狭窄症に対する頸動脈ステント留置術（carotid artery stenting：CAS）の効果が，外科的な内頸動脈内膜剝離術（carotid endarterectomy：CEA）と同等と示された．2016年には脳梗塞に対する血栓回収療法のエビデンスがメタアナリシスによって強固に支持された1）．これらの疾患は理学療法の対象であり，脳血管内治療を理解することは病態解釈と同様にリスク管理や目標設定で重要となる．
整形外科や内部障害の低侵襲手術では創部の大きさが理学療法に影響するが，脳血管疾患においては脳血管内治療と開頭術の創部の違いが理学療法に与える影響は小さい．理学療法プログラムも神経脱落症状に応じて行われる（表）ため，術式の違いで決められたものはない．そのなかでも脳血管内治療には低侵襲ゆえの回復の早さや合併症，リスク管理の特徴がある．
脊椎の低侵襲手術と理学療法
著者： 古谷英孝 , 星野雅洋
ページ範囲：P.159 - P.164
脊椎の低侵襲手術の特徴-XLIF®とOLIF
腰部脊柱管狭窄症，腰椎変性すべり症，椎間板症，成人脊柱変形症などの脊椎変性疾患に対して，腰椎椎体間固定術や脊柱矯正固定術などの外科的手術が施行される．手術を行うことで，痛みの改善，日常生活活動（ADL）や社会活動への参加能力が改善することが報告されており1〜3），術後の理学療法の重要性について言及した研究も散見される4,5）．
側方経路腰椎椎体間固定術（lateral interbody fusion：LIF）は，最小侵襲手術として近年，急速に普及した手術方法の1つで，代表的な手術には，extreme lateral interbody fusion（XLIF®）とoblique lateral interbody fusion（OLIF）がある（図1）．
肩関節の低侵襲手術と理学療法
著者： 中村絵美 , 川崎隆之
ページ範囲：P.165 - P.169
代表的な肩関節鏡視下手術の実際
近年，肩関節手術の多くは関節鏡下で行われており，反復性肩関節脱臼に対する関節唇形成術（図1）と腱板断裂に対する腱板修復術（図2）が代表的な手術として挙げられる．関節唇形成術は，破綻した関節唇関節包複合体（Bankart病変）を修復することを目的とし，一般的に肩甲骨関節窩の3，4，5，6時に対してアンカーを刺入し，関節唇関節包複合体を固定する（図1）．このとき下関節上腕靱帯（inferior glenohumeral ligament：IGHL）に十分な緊張をもたせて弛緩した関節包を修復することに留意する．また腱板断裂に対しては，上腕骨結節の付着部にアンカーを刺入し，剝がれた腱板を可及的に元どおりに修復することを目的とする．断裂の大きさや形態に応じてアンカーの数や配列，修復方法を変えるが，一般的には二列に刺入したアンカーを用いて，スーチャーブリッジ法を行うことが多い（図2）．いずれの手術においても皮下侵襲は関節鏡挿入部のポータル部分のみであり，術創部が術後の関節可動域や筋機能改善の妨げにはなりにくいのが特徴である．
膝関節の低侵襲手術と理学療法
著者： 廣幡健二 , 古賀英之
ページ範囲：P.170 - P.176
はじめに
半月板は，膝関節の内側と外側に存在する三日月状の線維軟骨組織である．半月板損傷に対して，以前は部分切除術が多く実施されていた．しかし，身体機能や痛みなどに関する患者報告型アウトカムに基づく長期成績は保存療法と差がない1）．損傷タイプや患者属性によっては半月板切除術後に変形性膝関節症の進行リスクが高まることがこれまでの研究によって明らかとなってきている2）．これらの情報に加えて，手術器具・手技が進歩したことにより，最近では半月板を温存する手術が増加している3）．本稿では，関節鏡視下の低侵襲手術で近年開発された外側半月板の治療方法を紹介するとともに，術後プロトコルやリスク管理のポイントについて概説する．
股関節の低侵襲手術と理学療法
著者： 平尾利行 , 老沼和弘 , 三浦陽子
ページ範囲：P.177 - P.180
股関節の低侵襲手術の特徴
進行期・末期変形性股関節症でADLやQOLに支障を来した場合，人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：THA）の適応となる．本邦では長く後方進入法や側方進入法が主として用いられてきた．近年では筋間進入を用いた低侵襲手術が普及してきており，なかでも前方進入法（direct anterior approach：DAA）や前側方進入法（anterolateral approach：ALA）のような前方系進入法が主流となっている（図）．ALAには側臥位で行うorthopädische chirurgie münchen（OCM）と仰臥位で行うanterolateral-supine approach（ALS）がある．
前方系進入法の特徴は筋や骨の切離を行わずに筋間を割くようにして関節内に到達することができる点にあり，従来の後側方進入法に比べると術後の機能回復が早く，脱臼率も低いことが報告されている1,2）．またDAAとALSはともに仰臥位で手術を行うため，両側同時手術や人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）などの多関節同時手術を術中の体位変換を必要とせずに施行することも可能となる．
足関節の低侵襲手術と理学療法
著者： 佐藤正裕 , 熊井司
ページ範囲：P.181 - P.187
はじめに
運動器疾患における低侵襲手術は関節鏡および内視鏡で行われる鏡視下手術である．現在，足部・足関節で行われている鏡視下手術を表1に示す．本稿では足関節の鏡視下手術および術後の理学療法について述べる．
心臓の低侵襲手術と理学療法
著者： 河村知範 , 畔栁智司
ページ範囲：P.188 - P.191
心臓の低侵襲手術の特徴
心臓，大動脈手術にも低侵襲化の波が訪れ，transcatheter aortic valve implantation（TAVI），minimally invasive cardiac surgery（MICS）やステントグラフト（stent graft：SG）による治療が盛んになってきている．これまで心臓手術といえば胸骨正中切開がgold standardであったが，急速に低侵襲化が進んでいる．TAVIは大動脈弁狭窄症専用の治療であるが，穿刺でカテーテルによる弁置換が可能となった．長期成績や合併症にまだまだ問題はあるが，手術侵襲が問題となる高齢者には非常に大きな恩恵をもたらしている．通常の弁置換，弁形成においても，肋間小切開アプローチ（図）での手術が施行されている．胸骨正中切開は視野展開もよく，あらゆる不測の事態への対応も可能であるが，あくまでも外科医にとっての優れたアプローチであって，患者にとっての負担は小切開アプローチが優れているのは言うまでもない．小切開アプローチの利点は，創部感染リスクの低減，胸壁侵襲の軽減による呼吸不全の予防，出血量の減少などがある．さらに，胸骨正中切開に伴う上肢の運動制限などもないため，早期社会復帰も可能である．MICSはアプローチの問題であり，手術内容は従来手術と変わらないため長期成績も担保されており，積極的に展開していける治療法である．
大動脈へのSG手術はこれまでとはまったく異なる治療法である．従来，大動脈瘤の治療は病的部位の人工血管置換のみであった．部位によって切開部位は異なるが，おおむね大きな切開を要し，胸壁，腹壁への侵襲も大きくなる遠位弓部以遠の大動脈瘤治療が，大腿部の小切開（最近は穿刺でも可能）（図）となった．SG治療は大動脈瘤を内張りする治療のため，瘤の形状により治療可否が決まる．SG適応となる大動脈瘤の治療での恩恵は計り知れないほど大きい．ただし，長期的には人工血管置換に劣る部分もあり，追加治療を要する場合もある．
経カテーテル心臓低侵襲治療と理学療法
著者： 大塚脩斗 , 北井豪
ページ範囲：P.192 - P.196
経カテーテル心臓低侵襲治療—TAVI，MitraClip®
カテーテルを用いた心臓低侵襲治療は，大動脈弁狭窄症（aortic stenosis：AS）に対する経カテーテル大動脈弁留置術（transcatheter aortic valve implantation：TAVI）や僧帽弁逆流症（mitral regurgitation：MR）に対するMitraClip®を用いた経皮的僧帽弁逆流修復術など，近年急速に発展している分野である．本稿は弁膜症治療のガイドライン（2020年改訂版）1）や心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン（2021年改訂版）2）を参考としながら，理学療法を実施するうえで必要となる治療およびリスク管理に関する知識や，目標設定などについて詳述する．
TAVI（図1）は周術期リスクが高いために外科的大動脈弁置換術（surgical aortic valve replacement：SAVR）の適応とならない高リスクなAS患者に対して，開胸や人工心肺を必要としないより低侵襲な治療として開発され，本邦でも2013年に保険適用となった．TAVIとはカテーテルを用いて人工弁を患者の大動脈弁位に留置する治療であり，弁の留置経路としては最も低侵襲である経大腿アプローチが第一選択とされている．現時点ではSAVRよりも優先的にTAVIを考慮する年齢基準は80歳以上とされ，TAVIの普及によりSAVRの適応がない高度AS患者に対する治療が可能となった．
肺の低侵襲手術と理学療法
著者： 馬庭春樹 , 武部晃平 , 佐々木順一 , 多々納善広 , 窪内康晃
ページ範囲：P.197 - P.200
肺の低侵襲手術の特徴
呼吸器外科手術における低侵襲手術では，胸腔鏡補助下手術（video-assisted thoracic surgery：VATS）が実施されることが多い（図1）．VATSの具体的な定義は定まっていないが，多くは8cmまでの小開胸と数か所のポート孔で行う手術とされている．ポートのサイズは症例に応じて異なるが，ポート留置のためには0.5〜1.5cmの皮膚切開が必要となる．部分切除などの切除肺が小さい場合にはポート留置のみでよいが，肺葉切除や区域切除の場合には手術器械の使用や切除肺の取り出しのために3〜8cmの小開胸が必要となる．
VATSのメリットとして，手術においては内視鏡により拡大視野で鮮明に構造物を観察することができ，直視では観察できない範囲も内視鏡で観察可能となることが挙げられる．そのため繊細な手術操作が可能となり，出血量，術後ドレーン留置期間，術後在院日数は開胸よりも少ない1）．また開胸と比較して皮膚切開が小さいため，審美面で優れており，術後疼痛も軽度となる．そのため術後の回復が早く，QOLの上昇につながる2）．
腹部の低侵襲手術と理学療法
著者： 中田秀一 , 榎本武治
ページ範囲：P.201 - P.205
腹部外科における低侵襲手術の特徴
1．低侵襲手術の現状
消化器外科領域では，腹腔鏡を用いた手術が低侵襲手術手技として認識され，広く定着してきた．がん患者の手術においても，根治性や機能温存，安全性を考慮する必要があり，特に早期胃がんや大腸がんにおいては開腹術と比較しても腹腔鏡手術の非劣性がすでに証明されている1）．一方，食道がんのように前向き研究が進行している分野もあるのが現状であり，今後より一層の導入が見込まれている．
Women's Health領域の低侵襲手術と理学療法
著者： 渡辺典子 , 加藤友康
ページ範囲：P.206 - P.210
はじめに
Women's Healthとは，女性特有の身体の構造や役割，性差に注目した大切な医療分野の1つである．日本では2007年に施策された「新健康フロンティア戦略」にて，女性が生涯を通じて健康で明るく，充実した日々を自立して過ごすことを総合的に支援する社会づくりをめざすことが提唱された．2008年には「女性の健康週間」が創設され1），女性特有の健康問題の1つである，子宮頸がんや乳がんの予防や早期発見が重要視されるようになった．
2018年の女性のがんの罹患数（全国推計値）第1位は乳房，子宮は第5位であるが子宮のがんは近年増加傾向にある2）．子宮頸がんの発症は40歳台が最も多いが，最近は20歳台後半から30歳台の発症率が増加している．子宮体がんは45歳以降で増加し，50歳台が最も多いが30歳台で発症することもある．早期発見により適切な治療を受けることで治癒も可能で，5年相対生存率（2009〜2011年診断例）は子宮頸がんで75％以上，子宮体がんは80％以上である2）．
婦人科がんの治療法には，手術療法，薬物療法，放射線療法があり，がんの種類，病期，全身状態，患者の意思に基づき，それぞれの治療法が単独または組み合わされて行われる．
多くの患者は病名を告知され，治療や予後，日常生活や社会生活に対する不安を抱える．女性特有の臓器を失った心理面への配慮をしつつかかわることが重要である．
本稿では，女性特有のがんである，婦人科がんにおける① 低侵襲手術の特徴，② 低侵襲手術後の機能障害と合併症，③ 低侵襲手術後のリスク管理と理学療法，④ 今後の課題と展望，について述べる．
Close-up 自律神経
自律神経の知識が理学療法士に必要な理由
著者： 鈴木郁子 , 鈴木慶 , 大森啓之 , 湯口聡
ページ範囲：P.213 - P.217
はじめに
理学療法の大きな目的は，患者の運動機能を回復させることであろう．そのため理学療法士は骨格筋，関節やそれらに分布する運動神経に着眼することが多い．ただ運動機能の維持には，まずもって身体の器官を調節する自律神経の支えが欠かせない．
患者のリスク管理の観点からも自律神経の知識は必要になる．理学療法士は運動療法や物理療法を通じて患者の機能回復にあたるが，そのとき医療行為を受けている側の患者の身体状況は，自律神経の制御下にある血圧や心拍などバイタルサインを介して把握される．バイタルサインすなわち自律神経の働きは，患者が日常的に服用している薬に影響されることもあれば，加齢，情動，サーカディアンリズムなどによっても変動する．仮に高齢者の圧受容器反射が若年者に比べ低下しやすいことを知らなければ，患者を臥位から座位に急に移しただけで血圧が下がってしまう事態に術者は困惑するであろう．
そもそも理学療法士が診る患者にはパーキンソン病，糖尿病，循環器疾患を患っている人は少なくなく，彼らは起立性低血圧など何らかの自律神経障害を併発していることが多い．高齢者の起立性低血圧などで最初に検討すべきは非薬物治療とされる1,2）．とりわけ運動療法は推奨される治療法の一つである1〜4）．運動に際し骨格筋から分泌されるインターロイキン-6やミオスタチンなどのマイオカインは治療に効果的で，自律神経の関与が指摘されている3,5）．高齢者のフレイルにも自律神経がかかわっている可能性が示唆されている2）．このように患者の自律機能の改善に取り組むうえでも，さらには高齢者の心身の健康を維持するためにも，今後の超高齢社会で活躍する理学療法士には自律神経の正確な知識が求められよう．
本稿では自律神経系の基礎について概略を述べる．
非侵襲的刺激と自律神経
著者： 岡真一郎 , 山口智史
ページ範囲：P.218 - P.221
非侵襲的刺激と自律神経系
自律神経系（交感神経と副交感神経）は，生体の内部環境の恒常性を維持するために重要な役割を果たしている（図1）1）．その活動は，中枢神経系と末梢神経系・感覚受容器から起こる反射によって自律的に調節されている．一方で，疾患により中枢および末梢神経系が異常な活動を起こすことで，患者の症状や障害に多大な影響を与えることが指摘されている．したがって，理学療法士として，自律神経系の生理学や治療手段についての知識を得ることは重要である．
本稿では，体外から神経活動を変調することが可能な非侵襲的な刺激法として，感覚刺激，バーチャル刺激，電気刺激・磁気刺激，超音波刺激が，どのように自律神経系を変調するかについて解説し，理学療法における非侵襲的刺激の可能性を示す．
運動療法と自律神経
著者： 加藤倫卓 , 髙木大輔 , 中野渉 , 高橋哲也
ページ範囲：P.222 - P.227
はじめに
運動療法は，さまざまな疾患の予防に有効であり，特に循環器疾患の疾病管理においてはきわめて重要である．運動療法の効果は多面的であり，運動耐容能を向上させることに始まり，糖脂質代謝や炎症の改善，血管拡張反応，そして予後の改善まで効果が及ぶ．
循環器疾患患者は持続的な交感神経系（sympathetic nervous system：SNS）の亢進が生じ，心不全の進展や重症不整脈の要因となっていることが知られているが，運動療法は過剰なSNS活動を低下し，減弱した副交感神経系（parasympathetic nervous system：PNS）活動を亢進させ異常な自律神経系（autonomic nervous system：ANS）活動を是正させる効果がある．よって，循環器疾患患者に対し適切に運動を処方することはきわめて重要である．本稿では，運動とANS変化による循環調整，そして運動療法が循環器疾患患者のANS活動を変化させるエビデンスとその機序について解説する．
連載 とびら
受けた恩は次の世代へ
著者： 平田和彦
ページ範囲：P.143 - P.143
当院では養成校を卒業した人を研修生として受け入れている．今年も当院で研修を終えた研修生たちが巣立っていく．研修を終えた顔は皆いつも晴れやかだ．巣立っていく子らの顔を見ながら，また「伝えるべきことは十分伝えられただろうか？」と自問する．
医療職の育成には相応のコストが必要である．医師では2年，看護師では1年の卒後研修期間が設けられている．指導者のもとで知識と技術を学び，さらには先輩たちの振る舞いを見て，医療職としての心構えを身につける．理学療法士には法で定められた制度こそないものの，理学療法の知恵と技，そして医療に携わる者としての心構えは脈々と受け継がれてきた．
画像評価—何を読み取る？ どう活かす？・第2回
二次性変形性股関節症
著者： 川端悠士
ページ範囲：P.139 - P.141
症例情報
患者：58歳，女性
診断名：両変形性股関節症（右：進行期，左：初期）
現病歴：数年前より歩行時に右鼠径部痛が出現し，経過観察していたが徐々に疼痛が増悪したため，当院整形外科受診となる．
既往歴・合併症：寛骨臼形成不全，左変形性膝関節症，両手根管症候群
スポーツ外傷・障害の予防・第2回
鼠径部痛
著者： 松田直樹 , 山本晃永 , 服部幹彦
ページ範囲：P.231 - P.233
はじめに
スポーツ障害における鼠径部周辺の疼痛は，病態も原因部位も多岐にわたる．また外傷と異なり，鼠径部痛の原因となる動作や機能障害は1つではない．被害者は鼠径部周辺ではあるが，その犯人となる原因は離れたところに複数いる可能性がある．
理学療法のスタート—こうやってみよう，こう考えていこう・第2回
問診は難しい!? 問題点や治療のヒントへ迫ろう／理学療法士の現実的目標と患者さんの希望のギャップ
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.234 - P.237
新人さんではない指導者の方へ
COVID-19の蔓延により，臨床実習は大きく影響を受けました．実習の制約は，学生が理学療法士へ，新人が理学療法士へ変貌する過程で大切なことは何かを振り返るきっかけになったとも言えます．
新人理学療法士の緊張と戸惑いの要因は，技術的なことや患者さんとの対話など，さまざまです．しかしCOVID-19に臨床実習の機会を制約された本人たちは，それ以前の新人との違いを実感することはできません．私たち現場指導者は，新人なら当然のことまで「実習経験量のせい」と捉えてしまうかもしれません．本連載は，入職1，2年目の新人理学療法士を応援すべく，日常の臨床で出会うエピソードを提示し，理学療法のおもしろさ・難しさ・ポイントを伝えたい，と企画しました．
臨床実習サブノート 診療参加型臨床実習—「ただ見ているだけ」にならないように！・11
通所リハビリテーション（デイケア）
著者： 松永玄 , 井上靖悟 , 辻川将弘 , 近藤国嗣
ページ範囲：P.238 - P.242
はじめに
理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正に伴い通所リハビリテーション（デイケア）や訪問リハビリテーションなど，生活期リハビリテーションでの実習が必須となりました．その背景には地域包括ケアシステムの強化に資する高度医療人材を育成する目的がありますが1），実際の実習期間は短く，ポイントをおさえて学ぶ必要があります．
また，生活期リハビリテーションは病院と異なり，利用者とかかわれる時間や頻度が限定的という特徴があります．そのため，生活期リハビリテーションは効率的に行うことが求められます．
本稿では，デイケアで実習するうえで事前に知っておきたいサービスの流れや，理学療法評価の解釈，目標設定の重要性を中心に概説します．さらに限られた時間で効率・効果的な理学療法を実践するために当施設で取り組んでいる内容を紹介します．
私のターニングポイント・第25回
本物に触れる
著者： 中島遼
ページ範囲：P.229 - P.229
私は今年の4月で臨床12年目を迎えますが，これまで理学療法士として，また一人の社会人として多くの人と出会ってきました．そのなかで私の考え方や価値観を大きく変える出会いがあり，その経験が今の私を形成していると思います．その出会いに共通することは「本物」ということでした．
報告
痙直型脳性麻痺患者におけるTrunk Impairment Scaleと日常生活活動との関係—利き足，非利き足を配慮した静的座位バランスの検証
著者： 楠本泰士 , 高木健志 , 加藤愛理 , 松田雅弘 , 新田收
ページ範囲：P.243 - P.249
要旨 本研究目的は，痙直型脳性麻痺患者におけるTrunk Impairment Scale（TIS）とセルフケア，移動能力などの日常生活活動（ADL）の特徴とTISとの関係性を調査すること，静的座位バランスにて利き足を動かすTISと両側を動かす修正TISとで，ADLとの関係性に大きな差があるか検証することとした．39名（未成年群22名，成人群17名）を対象とし，TIS，修正TIS，粗大運動能力分類システム，Pediatric Evaluation of Disability Inventory（PEDI）のセルフケアと移動領域，Functional Mobility Scale（FMS）を2群間で比較し，全対象にてTISとの相関関係を検証した．痙直型脳性麻痺患者では，未成年群と成人群でTISに差はなく，TISと修正TISは，PEDI，FMSのすべての項目と有意な相関関係があった．TISの動的座位バランスと合計点はほかの評価項目との相関が高く，TISと修正TISの静的座位バランス，合計点の相関係数は大差がなかった．痙直型脳性麻痺患者では，未成年群と成人群で体幹機能の差はなく，TISの測定では利き足，非利き足の配慮は必要ない可能性が示唆された．
症例報告
急性心筋梗塞を発症したBecker型筋ジストロフィー患者における体重免荷トレッドミルの有効性
著者： 山守健太 , 島添裕史 , 藤島慎一郎
ページ範囲：P.250 - P.254
要旨 【はじめに】急性心筋梗塞（acute myocardial infarction：AMI）を発症したBecker型筋ジストロフィー（Becker's muscular dystrophy：BMD）患者1名に対し，体重免荷トレッドミル（body weight supported treadmill：BWST）を用いた理学療法を実施し，運動機能改善があるかを検討した．【症例および経過】症例は62歳男性，ST上昇型AMIで入院した．既往にBMDがあった．2病日目に理学療法を開始したが，通常の運動療法が困難であり，7病日目にBWSTでの有酸素運動を施行した．16病日目に退院後，外来で継続し253病日目に理学療法を終了した．理学療法実施中に胸部症状や脱力感の増悪，クレアチニンキナーゼ値の上昇は認めなかった．6分間歩行距離は15病日目220mから退院時290m，10m歩行テストは19.23秒から11.25秒，大腿四頭筋筋力は0.1Nm/kgから0.3Nm/kgに向上し，運動機能の改善を認めた．【結語】BMDにより通常の運動療法が実施困難であったAMI患者1名に対し，BWSTを用いることで歩行能力，運動耐容能など運動機能の改善を認め，有害事象なく安全に理学療法が実施可能であった．
骨転移キャンサーボードと疼痛回避動作指導によりADLが拡大できた乳癌脊椎多発転移性骨腫瘍の1例
著者： 深田亮 , 赤坂朋代 , 古矢丈雄 , 田口奈津子 , 渡辺未歩 , 藤澤陽子 , 金勤東 , 竹内弥彦 , 村田淳
ページ範囲：P.255 - P.259
要旨 【目的】転移性骨腫瘍により脊椎の不安定性が高い症例に対し，骨転移キャンサーボード後に疼痛回避動作指導を中心とした理学療法が効果的であった症例について報告する．【対象】乳癌，脊椎多発転移を呈した52歳女性である．Spinal Instability Neoplastic Scoreによる脊椎の不安定性は16点であった．腰背部の疼痛が増悪し，ADLが困難となった．【方法】骨転移キャンサーボードで多職種連携し，疼痛回避動作指導を中心とした理学療法を施行した．【結果】骨転移キャンサーボードから23日間，骨関連事象が増悪せずにADLの拡大が図れた．【結語】脊椎の不安定性が高い症例に対し，骨転移キャンサーボードで多職種間の連携を強化し疼痛回避動作を中心とした理学療法を施行することで，疼痛を増悪させずにADLの拡大につなげた．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.144 - P.145
第34回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.187 - P.187
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.242 - P.242
バックナンバー・次号予告のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.262 - P.263
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.264 - P.264
新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」が急速に拡大しています．読者の皆さまもくれぐれもご用心くださいますようお願いいたします．
さて，最近，人工知能（AI）技術の進歩が理学療法の現場でも議論されることが多くなりました．「患者との直接的なかかわりや徒手的技術の多い理学療法はAIにとってかわられない」と思っていた人も少なくないと思いますが，現実には動画による自動動作解析や転倒予測など理学療法分野でのAIの応用が広く認識されるようになってきました．同様に本号特集の「低侵襲手術」の進歩もとどまるところを知りません．患者の身体の負担が少ない低侵襲手術は，術後の回復が早く，入院期間も短いことから，AI同様脅威に感じている理学療法士も少なくないかもしれません．しかし，技術の進歩はどの時代にもあったことでわれわれはそのつど順応してきました．筆者が理学療法士になりたての平成初期は大腿骨頸部骨折後8週間の安静が普通だったことは今の世代の人たちには想像もつかないでしょう．本号ではさまざまな低侵襲手術とその後の理学療法について解説いただきました．どの論文も理学療法のエビデンスと新たな役割の重要性について論じています．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
