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安定した姿勢バランスは日常生活活動の基盤となる．一方で，過度な姿勢の安定性要求は，動きの自由度の制限を来す．ヒトの活動場面では，姿勢は常に変動することから，動的な姿勢制御が求められる．したがって，日常生活においては，柔軟性を保ちながらもロバストに安定させることができる神経メカニズムが不可欠となる．安定かつ柔軟なヒトの姿勢制御には，さまざまな要因がメカニズムとして関与することから，システムとして姿勢制御を捉えたうえで，理学療法評価・実践しなければならない．本特集がその足がかりになればと願っている．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル57巻3号
2023年03月発行
雑誌目次
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
—エディトリアル—システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
著者： 森岡周
ページ範囲：P.258 - P.259
「立つ」，「歩く」といった基本的動作能力の改善・向上を目的に理学療法が展開されることは言うまでもない．なかでも安定した立位姿勢の実現は，歩行を含めた日常生活を支える身体運動・動作の基盤となるが，神経疾患や運動器疾患を呈した場合，あるいは加齢によって姿勢バランスの安定性が失われてしまうと，結果として，日常生活における活動を阻害してしまう．
他方，姿勢動揺が減少し，見かけ上安定しているようにみえても，それだけでは姿勢制御が正常化しているとは言えない．例えば，パーキンソン病では健康な若年者よりも姿勢動揺が減少することが報告されている1）．一方で，パーキンソン病では動揺周波数が高周波化するといった質的な変化がみられることがわかっている2）．動揺周波数の高周波化は姿勢制御における関節の剛直化を示すと言われており3），最近では，このような関節の剛直化は，過度な意識に基づく姿勢制御によって起こると言われ，むしろ柔軟的な制御を奪ってしまうと問題視されている．こうした問題を捉えるために，姿勢制御評価においては，動揺の増大／減少といった量的指標のみならず，動揺速度や周波数といった質的指標も捉えるべきであると言われるようになってきた．そして，姿勢動揺の減少のみを目的としたステレオタイプな理学療法の呪縛を解く必要もあると言えるであろう．
システムとしての姿勢制御戦略
著者： 宮田一弘
ページ範囲：P.260 - P.266
Point
●ヒトの姿勢は，複数の制御システムが相互作用することで発現されている
●Balance Evaluation Systems Test（BESTest）は6つの制御システム（生体力学的制約，安定性，予測的姿勢制御，反応的姿勢制御，感覚機能，歩行安定性）で構成されるバランス評価尺度である
●制御システムを考慮した評価，介入を実施することが重要である
予測的および反応的姿勢制御戦略
著者： 萬井太規
ページ範囲：P.267 - P.274
Point
●予測的姿勢制御（anticipatory postural adjustments：APAs）は，予測される姿勢動揺の相殺と効率的な重心の移動を目的に，姿勢動揺の予測の確度が高いほど効果的に調整される
●反応的姿勢制御は，姿勢動揺に関する種々の感覚入力をもとに，姿勢安定性の復元を目的に，ゴール志向に影響する予測，指示，注意，あるいは心理状態（不安など）に合わせて調整される
●APAsに対してはAPAsの低下を可能な限り抑制した条件下での反復練習が，反応的姿勢制御に対してはperturbation-based balance training（PBT）を実生活に類似した種々の課題設定で行うことが重要である
随意的姿勢制御戦略—随意的な身体重心位置移動の制御メカニズムと理学療法
著者： 冨田洋介
ページ範囲：P.275 - P.282
Point
●ヒトは静止立位保持においても全身の関節が協調的に作用することで身体重心位置のわずかなゆらぎを生み出している
●随意的に身体重心位置を移動した後に運動を停止するには，まず力学的な安定性を一時的に低下させ，力学的安定性を再獲得する必要がある
●上肢リーチ課題は指先位置の制御と身体重心位置の制御の両者を要するため，機能的な運動制御をトレーニングする課題として有用となる
姿勢制御における感覚戦略
著者： 光武翼
ページ範囲：P.283 - P.290
Point
●感覚戦略は環境や状況に応じて視覚，体性感覚，前庭覚の比重を変化させることで姿勢を制御する役割を担う
●視覚，体性感覚，前庭覚は姿勢安定性に影響しており，各感覚情報に焦点を当てた評価は姿勢安定性を把握するうえでも重要である
●各感覚刺激に対する姿勢制御反応に一貫性は認められておらず，対象者の優位な感覚情報を模索する必要がある
注意操作を用いた姿勢制御アプローチ
著者： 植田耕造
ページ範囲：P.291 - P.297
Point
●姿勢脅威や姿勢制御障害により注意の内的焦点化が起こる
●健常若年者や高齢者では身体への内的焦点化と比べ外的焦点化，さらに二重課題により姿勢動揺の減少を認める報告がある．一方，脳卒中患者では対象者の特徴により適応が変わる
●姿勢脅威により変調する姿勢制御や心理面の一部は二重課題時に軽減する可能性がある
接触操作を用いた姿勢制御アプローチ
著者： 石垣智也
ページ範囲：P.298 - P.305
Point
●固定物に軽く接触することで得られる姿勢や動作の安定化をライトタッチ効果という
●さまざまな疾患や障害を有する者にもライトタッチ効果は認められるが，ライトタッチ効果を用いることがバランス能力の向上に有用かは明らかでない
●臨床応用にはライトタッチ効果を用いる目的を明確にし，対象者の臨床特徴，接触する対象物の特性や介助者の状況を考慮する必要がある
聴覚フィードバックを用いた姿勢制御アプローチ
著者： 長谷川直哉
ページ範囲：P.306 - P.312
Point
●感覚フィードバック練習に用いられる代表的感覚は，視覚，聴覚，体性感覚である
●聴覚フィードバックには，聴覚キュー，アラーム刺激，sonificationがあり，近年はsonificationを用いた研究が増加している
●聴覚フィードバック練習では固有受容覚との強いリンクが示唆され，運動学習に有利な可能性がある
ニューロモデュレーション技術を用いた姿勢制御アプローチ
著者： 犬飼康人
ページ範囲：P.313 - P.318
Point
●非侵襲的脳刺激法は中枢神経系に対する代表的なニューロモデュレーション技術である
●反復経頭蓋磁気刺激や経頭蓋電流刺激を用いて姿勢制御機能を改善させる取り組みが行われている
●前庭ノイズ電流刺激は姿勢制御機能を改善させる可能性がある，新たなニューロモデュレーション技術である
Close-up リウマチ今昔物語
関節リウマチの治療—変わったことと変わらないこと
著者： 神野定男
ページ範囲：P.320 - P.324
関節リウマチの診断の変遷と実際
1．分類基準の変遷
関節リウマチの診断には，1987年の米国リウマチ学会（American College of Rheumatology：ACR）による分類基準が長い間使われてきた．しかし，この基準では早期の患者を関節リウマチと診断できないことがあり，早期診断の基準としては不十分と指摘されていた．
このような状況から，2010年にACRおよび欧州リウマチ学会が合同で新しい分類基準を発表した1）．この基準では，少なくとも1つ以上の関節で腫れを伴う炎症［滑膜炎（関節の中の滑膜の炎症）］がみられ，その原因として関節リウマチ以外の病気が認められない場合に，① 症状がある関節の数，② リウマトイド因子または抗シトルリン化ペプチド（cyclic citrullinated peptide：CCP）抗体の発現，③ C-reactive protein（CRP）または赤沈といった採血での炎症反応，④ 症状が続いている期間，の4項目についてのそれぞれの点数を合計し，6点以上であれば関節リウマチと分類する．
関節リウマチの理学療法—変わったことと変わらないこと
著者： 島原範芳 , 佐浦隆一
ページ範囲：P.325 - P.328
関節リウマチ診療のパラダイムシフトと理学療法を含むリハビリテーション医療の変化
関節リウマチ（rheumatoid arthritis）診療の治療目標は，1980〜1990年代の痛みの軽減から，2000年代のアンカードラッグであるメトトレキサート，生物学的製剤の導入による関節破壊の進行抑制を経て，臨床的・機能的・構造的寛解の達成となった1〜9）．この大きな変化はパラダイムシフトと呼ばれ，理学療法を含むリハビリテーション医療にも大きな変化をもたらした．
20世紀の関節リウマチのリハビリテーション医療の目的は，「関節を守り」，「生活を護る」ことであった．「関節機能と日常生活能力の改善と維持」を目的に，関節保護の厳守や日常生活動作の指導といった患者教育と疾患活動性に合わせて運動の負荷量や頻度を調整した理学療法（運動療法）が主体となり，疾患活動性の増悪期には関節機能の維持と廃用予防を目的に，適切な安静や愛護的な運動療法が行われた．そして，寛解期には関節保護を考慮しながら，積極的な運動療法を実施して身体機能の改善・維持を図った．
関節リウマチの作業療法—変わったことと変わらないこと
著者： 田口真哉 , 佐浦隆一
ページ範囲：P.329 - P.334
はじめに
2000年代初めからの薬物治療の劇的な進歩は，関節リウマチ（rheumatoid arthritis）のリハビリテーション治療の目的や目標を大きく変えた．作業療法も例外ではなく，従前の疼痛緩和や変形など二次障害の予防に加えて，低疾患活動性，あるいは寛解をめざす薬物治療中の機能維持や向上，そして，健常者と同じような日常生活の享受，社会活動への参加のための関節リウマチ患者の包括的支援が目的となった．
と言っても，薬物治療が奏効しない，あるいは長期罹患により障害をもつ関節リウマチ患者の身体機能と日常生活活動の維持を目的とする作業療法の必要性が失われたわけではない．寛解あるいは低疾患活動性をめざす薬物治療が主流となっても，生活に密着し動作にこだわる作業療法士が関節リウマチのリハビリテーション治療のなかで担う役割は，ライフステージへの支援も加わり，その重要性は増し，そして，関節リウマチ患者のみならず，関節リウマチ医療チームに加わっている多職種からの作業療法への期待も大きくなっている．
そこで，本稿では，筆者らが経験してきた関節リウマチの作業療法の変わらないこと，変わったことを紹介したい．
連載 とびら
すべての学生は有能で能動的な学び手である
著者： 有馬慶美
ページ範囲：P.253 - P.253
今から30年ほど前，教員になりたての私は，いわゆる「ダメな学生」に悩んでいた．いや，悩んでいたというよりは，悩みたくないから距離をおき，一般に「よい学生」とされるほうばかりを見ていたというのが正しいのかもしれない．「よい学生」は，期待する以上の努力をし，成果を見せてくれる．それに対して，「ダメな学生」は度々遅刻をし，授業中は居眠りをし，教員への態度も悪かった．本人にやる気がないのなら働きかけても無駄だと思っていたのである．
そんな折に，勧められて読んだのが稲垣佳世子氏らの『人はいかに学ぶか—日常的認知の世界』（中央公論新社）である．この本に大きく影響を受けて，今の私の教育姿勢がある．
「経営者」の視線・第3回
心に響くサービスをめざせ
著者： 宮脇敬 , 松岡栄二郎
ページ範囲：P.336 - P.337
はじめに
「心に響くサービス」と言っても漠然としすぎていて，わかっているつもり，しているつもりになりがちではないでしょうか．では，知識や臨床経験，研究からの論文作成，また手技（以下，技術と総称）を極めることで「心に響くサービス」を提供するのは可能でしょうか．本稿では，病院経験5年と在宅現場で17年目の経験を踏まえた私見をもとに考察します．
臨床研究のススメ—エビデンスを創ろう・第3回
尺度研究—信頼性と妥当性
著者： 楠本泰士
ページ範囲：P.339 - P.343
はじめに
「海外で使用されている英語の評価法を自分で日本語訳して使った」，「自分で日本語訳した英語の評価法を使用して，英語論文で発表する」，「英語の評価法のまま，日本人の患者さんに使用する」，これらは誤った手順，考えである．
2022年度，実際に出版されている理学療法士の論文のなかにも上記のように，誤った使用法で公表されている論文がある．使用する評価法が信頼性や妥当性を担保しているかを確認することは，臨床研究を始める前に，評価者が確認するべきことである．
臨床に役立つアプリケーション活用術・第3回
臨床実習サブノート 退院後から振り返るゴール設定—推論を事実と照合して学ぶ・第10回【最終回】
施設入所 車椅子自立
著者： 安部泰広 , 森陽亮
ページ範囲：P.348 - P.352
はじめに
Aさんが脊髄小脳変性症31型（spinocerebellar ataxia type 31：SCA31）を発症したのは20年前でした．以来，在宅生活を続けていましたが，徐々に一人で身の回りのことをするのが困難となり施設入所となりました．入所後の生活は，介助してもらう部分もありますが，介助に依存し過ぎてもいません．車椅子操作が自立するなど，自分でできることも多く，自立した生活を送っています．また，集団での時間だけでなく，個人的な時間や空間もあります．まずは，施設生活について紹介します（図1）．
私のターニングポイント・第38回
大きな影響を与えてくださった2人の理学療法士との出会い
著者： 鬼頭大輔
ページ範囲：P.335 - P.335
私は理学療法士として働き始めて14年目になります．日々の業務に追われ，あっと言う間に過ぎてしまったように感じていました．今回このような機会をいただきあらためて振り返ると，さまざまな方との出会いがあり，自分に大きな影響を与えてくださっている方が多くいたことに気づけました．そのなかでも理学療法士人生のはじめに出会った2人の理学療法士とのエピソードを紹介します．
1人目は，私が高校生の頃に出会い，理学療法士をめざすきっかけとなった理学療法士の方です．当時，高校生だった私は小学生から続けていた野球に熱心に取り組んでいました．私はもともと身体が硬い体質でけがをしやすく，腰を痛めてしまい，あるクリニックに通うことになりました．その当時は練習を休んだり，早退したりしながらクリニックに通っていたので，練習に参加できない焦りや，痛みやけがに対する不安が強い状況でした．そんなときに，担当の理学療法士の方が笑顔で話しかけてくれたり，励ましてくれたりしたことにより，精神的にとても楽になったことを覚えています．高校生だった私は，将来の仕事や職業なんて考えたこともありませんでしたが，そこで働いている担当の理学療法士の方を見ていると，素敵な笑顔と会話で多くの患者さんを励まし，施術によって患者さんから感謝をされている姿がとても印象的で，すぐに憧れを抱くようになりました．この方との出会いにより「私も理学療法士になってあの人のように人の役に立ちたい」と思い，理学療法士をめざす最初のきっかけとなりました．
My Current Favorite・12
理学療法の在り方「ケアとセラピー」
著者： 廣濱賢太
ページ範囲：P.345 - P.345
現在の関心事は？
理学療法における「ケアとセラピー」が現在の関心事です．私が理学療法士となった頃は自己研鑽を積み，多くの知識と高い技術によってよい治療を提供できる理学療法士になりたいと漠然と考え，セラピーによって治す力こそが理学療法士の力量と考えていました．しかし，現在は適切なタイミングでケアとセラピーを巧みに使い分けることが非常に重要であると考えています．
報告
石灰沈着性腱板炎に対する超音波治療と拡散型圧力波治療の治療効果の比較
著者： 三船昂平 , 小原弘行 , 大森康高 , 杉浦史郎 , 豊岡毅 , 中村恵太 , 志賀哲夫 , 高田彰人 , 大山隆人 , 石崎亨 , 岡本弦 , 西川悟
ページ範囲：P.353 - P.356
要旨 【背景】石灰沈着性腱板炎患者に対する超音波治療と拡散型圧力波治療（radial shock wave therapy：RSWT）の治療効果について，治療成績，治療期間，治療頻度を比較検討した報告は少ない．【対象と方法】石灰沈着性腱板炎と診断され，各治療前後での評価が可能であった18名（超音波群：1 1名，RSWT群：7名）において，治療成績，治療期間，治療頻度を調査し，比較検討を行った．【結果】治療成績は，超音波群で改善が2名，未変化が9名，RSWT群で改善が5名，未変化が2名とRSWT群が有意に改善していた（p＜0.05）．また，調整済み残差分析の結果，RSWT群は有意に改善し，超音波群は有意な改善が得られなかった．治療期間は，超音波群は57.3±34.9日，RSWT群は30.6±3.2日でRSWT群は有意に治療期間が短く（p＜0.05），治療頻度は，超音波群で週に1.84±0.86回，RSWT群で週あたり1.09±0.1回とRSWT群で有意に少なかった（p＜0.05）．【まとめ】RSWTのほうが有意に治療成績が高く，治療期間が短く，治療頻度も低いため，RSWTは患者の負担が少なく有益な治療であると推察された．
症例報告
免荷式歩行器の前進負荷機能を用いた歩行練習により歩行能力が改善した既往症を有する腰部脊柱管狭窄症の1例—シングルケースデザインによる検討
著者： 吉川大志 , 飯田健治 , 國友公太 , 島津尚子
ページ範囲：P.357 - P.362
要旨 【目的】既往症を有した腰部脊柱管狭窄症（lumbar spinal stenosis：LSS）の症例に対し，免荷式歩行器の前進負荷機能を用いた歩行練習により，歩行の安定性や歩行速度が改善したため報告する．【症例】既往に左片麻痺を有し，LSSの増悪にて歩行困難となった60歳台女性．X日にL4/5椎弓切除術を施行され，X＋13病日に回復期リハビリテーション病棟へ入棟した．X＋13病日の筋力はManual Muscle Testingで右股関節外転2，伸展3，腹筋群3，左下肢4であり，歩行は重度介助を要した．【方法】X＋63病日からABAデザインによる免荷式歩行器の前進負荷機能を用いた歩行練習を導入し，歩行練習後に最大歩行速度，歩幅，歩行率，center of pressure 総軌跡長，trailing limb angleを計測した．【結果】免荷式歩行器を用いた歩行練習後に歩行の安定性が改善し，歩行速度が増加したことで歩行が自立した．【結論】既往症を有したLSS症例に対する免荷式歩行器の前進負荷機能を用いた歩行練習は，歩行能力の改善に寄与することが示唆された．
プラクティカル・メモ
骨折後の荷重量コントロールの一工夫—鉛直方向への操作を用いた軸圧荷重
著者： 眞本匠
ページ範囲：P.364 - P.365
はじめに
下肢骨折後の理学療法では，骨癒合の促進や筋力増強などを目的として荷重練習を行うことが多い．荷重練習は，体重計に乗り重心移動をする方法が一般的である．しかしこの方法だと，全荷重指示にもかかわらず荷重が不十分となることや，対象者が荷重制限を遵守できず過度に荷重をかけることを経験する．また，軸圧方向への負荷は早期に新生骨の形成を促進し，ハバース系による再造形を活発にして骨癒合を導く1）とされているが，重心移動を伴う荷重では代償動作がみられ軸圧方向以外のストレスが加わることがある．これらの問題により，画一的な方法では目的の達成は容易ではない．そのため荷重制限指示に合わせて，軸圧方向へ荷重量をコントロールする方法が必要であると考えた．
そこで今回，重心移動や姿勢変化を最小限にとどめて荷重量をコントロールできる方法を考案したので，以下に紹介する．本症例には，ヘルシンキ宣言に基づき事前に本研究の目的と内容を十分説明し，書面による同意を得て実施した．
学会印象記
—第9回日本小児理学療法学会学術大会—今，小児理学療法に問われるもの
著者： 曽我崇大
ページ範囲：P.338 - P.338
Web開催
第9回日本小児理学療法学会学術大会が「今，小児理学療法に問われるもの—我々は，何をすべきか」というテーマのもとWeb開催（ライブ配信・オンデマンド配信）されました．
本大会は，小児科医の荒井洋先生（ボバース記念病院），医療的ケア児の養育者である野田聖子衆議院議員の特別講演や，国際小児理学療法士組織（International Organization of Physiotherapists in Paediatrics：IOPTP）会長のSheree York先生による教育セミナーなどもあり，多岐にわたる内容でした．
—第9回日本予防理学療法学会学術大会—予防理学療法で地域をサポートする
著者： 岡﨑陽海斗
ページ範囲：P.344 - P.344
学術大会の概要
第9回日本予防理学療法学会学術大会が白谷智子大会長（苑田第二病院）のもと，「共生のための予防理学療法の模索」をテーマに開催されました．本大会は，ハイブリッド形式の開催であり，web上での参加も可能であったことから，非常に多くの方が参加していました．予防に関する特別講演や教育講演，地域で予防事業に携わる高校生や活動団体の方々を招いて開催されたシンポジウムなどもあり，非常に内容の濃い学会でした．2日間を通して，現地およびweb上で活発なディスカッションが行われ，盛況のうちに閉会を迎えました．
書評
—渡邉英夫，平山史朗，藤﨑拡憲（著）—「脳卒中の下肢装具 第4版—病態に対応した装具の選択法」 フリーアクセス
著者： 遠藤正英
ページ範囲：P.319 - P.319
脳卒中片麻痺患者の下肢装具は入院中から退院後まで必要なものであり，近年では『脳卒中治療ガイドライン』にも掲載され，臨床場面で多く使用されるようになった．しかし，筆者が就職した2004年当時の理学療法は，下肢装具の使用に積極的ではなく，どちらかといえば「下肢装具の使用は理学療法士の敗北」と揶揄されていた．筆者が就職した施設は，湯之児式装具を開発された浅山滉先生がいらっしゃったので，何の抵抗もなく下肢装具を使用することができた．しかし職員のなかには，下肢装具の使用を嫌う者も多く存在し，冷ややかな目で見られていたのを思い出す．そのような世の中だったため，下肢装具を学ぶにも参考となる書籍が少なく苦労した．
下肢装具は，非常に多くの種類と機能，適応や使い方など多くの学びを必要とするため，初学者だけでなく，経験者においても壁にぶつかりやすい分野である．筆者も日本義肢装具学会学術大会に毎年参加し，下肢装具を知ることに努めたが，臨床での使用には難渋していた．そんな時，本書と出会うことができた．きっかけは，当院に出入りしていた義肢装具士に本書初版を紹介されたことであった．ハンドブックサイズで，多くの種類の下肢装具を写真付きで紹介し，機能や特徴に至るまで説明してあった．いまだに手にした時の衝撃は忘れることができず，バイブルとして暇さえあれば読み返したものである．本書のおかげで多くの種類の下肢装具の特徴を理解し，目の前の患者に適した選定をするための知識を得ることができた．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.254 - P.255
お知らせ リハビリテーション医療デジタルトランスフォーメーション研究会 第1回学術集会／第28回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験 フリーアクセス
ページ範囲：P.274 - P.343
第34回「理学療法ジャーナル賞」発表 フリーアクセス
ページ範囲：P.290 - P.290
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.334 - P.334
バックナンバー・次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.368 - P.369
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.370 - P.370
第57巻第3号をお届けします．
特集テーマは「システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで」です．ゲストエディターである森岡周先生の「エディトリアル」に熱い思いと内容が示されています．特に，259頁の「？」で記された8項目は，真に生体機構を理解して対象者に寄り添った実践によって成果を得ることができるのか？ という理学療法の真髄が凝縮されています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
