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自らが理学療法の未来を考えていくことが重要であり，2040年になったときの理学療法がどのようになりそうなのかではなく，理学療法の2040年をどのようにするのかという気持ちを込めた特集タイトルとなっています．社会構造や理学療法の歴史と特質を整理し，各領域の動向とそれぞれの領域で夢をもって取り組んでいる理学療法士の語りを掲載しています．あなたは，理学療法の2040年をどのようにデザインして社会貢献と自己実現を図りますか？
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル57巻4号
2023年04月発行
雑誌目次
特集 理学療法の2040年
—エディトリアル—理学療法の2040年—十分な供給数で国民の多様なニーズに応える
著者： 内山靖
ページ範囲：P.382 - P.385
はじめに
少子高齢化により労働生産人口が減少するなかで，日本の理学療法は多様で豊富な人材を供給し続けている．あわせて，運動によって総体的な効果を生むというプライスレスな価値をもつ稀有で貴重な存在である．
2040年に向けて社会構造の特徴はさらに顕在化することが予想され，何よりも自身の存在をよく知り，強みを生かした創造的な活動をしていくことで国民の期待に応えることができる．このことが，私たちの喜びや効力感を備えた自己実現につながっていく．
国民の多様なニーズに応える未来の理学療法の灯は鮮明に輝いており，国民と社会の動向を踏まえた理学療法業界の特質を生かした理学療法の未来について図に示した．
2040年を見据えた日本の社会保障の取り組み
著者： 松田晋哉
ページ範囲：P.386 - P.392
Point
●少子高齢化の進行に伴い社会保障制度の持続可能性が課題となっている
●各施設の今後の機能を考えるための情報基盤の整備が進んでおり，関係者はその活用能力をもつことを求められている
●生涯現役社会および高齢者の生活の質保証のために理学療法士の果たすべき役割は大きい
2040年を見据えた理学療法の取り組み—夢と可能性に向かって進む道
著者： 半田一登
ページ範囲：P.393 - P.398
Point
●理学療法の視点でリハビリテーションやチーム医療を観ることが2040年に向けて必須である
●多様な理学療法士業務の核をなすのは「理学療法は治療」という視点である
●20年後を見据えたストーリーあるビッグデータがわれわれの将来を決定づける
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—脳神経疾患
著者： 森岡周
ページ範囲：P.399 - P.402
Point
●2040年までの神経理学療法に関連するロードマップを示した
●2025年までには，神経理学療法に関連する標準的な教育システムの構築や，効果を判定する主要アウトカムが明言されるであろう
●203X年頃には，種々のアセスメントを用いた病態把握・臨床意思決定ツールの構築や，主要アウトカムに基づくエビデンスが集積されているであろう
●2040年頃には，神経理学療法は旧来の診療スタイルとは異なるフォーム，例えばメタ空間も含んだヘルスモーションなどに組み込まれた新たな事業も展開されているであろう
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—運動器疾患
著者： 加藤浩
ページ範囲：P.403 - P.406
Point
●2040年，わが国における高齢者に多くみられる大腿骨近位部骨折発生数は32万人に達する
●大腿骨近位部骨折の主たる問題は骨の脆弱性であり，理学療法士には骨強度を高めるような効果的な運動療法を提示し骨折予防に貢献することが求められる
●高齢者の健康寿命の延伸に向けて，さらなる臨床力と研究力の深化が求められる
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—循環器疾患
著者： 神谷健太郎
ページ範囲：P.407 - P.410
Point
●高齢者人口が最大となる2040年頃，循環器疾患患者は多くの理学療法士が対応する代表的な患者層となる
●高血圧や糖尿病を含めた生活習慣病の発症や重症化予防などへの理学療法士の貢献は重要な課題である
●インターネットの高速化，personal health recordの活用，人工知能の進歩などによって遠隔医療は日常診療に
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—呼吸器疾患
著者： 神津玲
ページ範囲：P.411 - P.414
Point
●胸・腹部外科周術期，ならびに重症呼吸不全に対する高度急性期の理学療法が発展した
●呼吸リハビリテーションの中心的手段である運動療法の意義と位置づけがより明らかとなり，そのエビデンスもほぼ確立しつつある
●2040年に向けた呼吸器領域の理学療法では「予防」および，「理学療法へのアクセス」が重要なキーワードとなる可能性がある
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—がん
著者： 森下慎一郎 , 鈴木克喜 , 福島卓矢
ページ範囲：P.415 - P.418
Point
●2010年度診療報酬改定において疾患別リハビリテーション料にがんが組み込まれ，がん理学療法はこの約10年で大きく発展してきた
●入院中のがん理学療法の実施率は高い一方で，外来での実施率はまだ低く，シームレスな展開とともに質の高い理学療法の提供が課題である
●小児や高齢者など世代ごとのニーズに合わせたがん理学療法を推進し，がん患者の療養の質に寄与できるよう質の向上ならびにエビデンス構築を図る必要がある
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—地域・在宅
著者： 小山樹
ページ範囲：P.419 - P.422
Point
●地域における理学療法は予防からターミナルまで考える必要がある
●医療構想の理解，医療介護連携は重要である
●個人，地域のニーズに合った地域包括ケアシステムの実現に，理学療法士として関与すべきである
—2040年を見据えた理学療法の取り組み—教育
著者： 福井勉
ページ範囲：P.423 - P.426
Point
●高等教育の今後の流れから理学療法士養成校削減は避けられない
●理系シフトの政策誘導を意識すべきである
●社会的要請に基づく理学療法のさらなる進化が問われている
エッセー 2040年への思い
入院医療から在宅医療・介護分野への変革とその担い手の持続的な確保に向けて
著者： 安藤雅峻
ページ範囲：P.427 - P.427
私が理学療法士の国家資格を取得した10年前は，理学療法士の有資格者数が10万人に達し，年間の国家試験合格者数が1万人前後で推移し始めた時期だった．この10年間で有資格者数はさらに倍の20万人となり，厚生労働省の需給推計では，2040年には理学療法士・作業療法士全体として約1.5倍の供給過多になると示されている．
10年前も今も「理学療法士の将来」への不安を拭い切れないのが正直なところだが，一方で将来的な理学療法士・作業療法士の需要数を分野別に見ると，入院医療分野での伸び率に比べ，在宅医療分野や介護分野での伸び率がはるかに大きい．これからの社会的要求に対しわれわれがやるべきことは明確とも言える．理学療法士のボリュームゾーンにあたり，かつ2040年時点でリーダークラスになっているであろう同世代の理学療法士たちが，入院医療分野はもとより在宅医療・介護分野にも，どのような形であれかかわっていくことが求められる．
新たな時代に備えて，情報技術を手段として活用していく力をもつ
著者： 岡澤和哉
ページ範囲：P.428 - P.429
団塊ジュニア世代が高齢者になる2040年を見通すと，高齢者の就業機会の確保が必要であり，65歳以上が労働市場に増えていくことが予想される．また，高齢化に伴って，医療費の増加が予想されるため，医療の費用対効果を考慮した効率的な医療システムの構築が求められるだろう．
そのようななかで，人工知能（artificial intelligence：AI），ロボット，情報通信技術（information and communication technology：ICT）をはじめ，あらゆる最先端機器を取り入れ，医療・介護の形がさらに変化していくだろう．例えば，バイオメディカルテクノロジーが進化し，AIやロボット技術が普及することで，理学療法士はより多角的なアプローチで患者を治療できるようになるかもしれない．また，健康への関心が高まることで，プロアクティブな健康管理が求められるようになり，予防医療がますます重視されるかもしれない．そうなると，より少ない人手で効率よく医療・介護現場を運営できることも予想される．
2040年に向けた地域理学療法のこれから
著者： 高橋和宏
ページ範囲：P.430 - P.430
2035年には団塊の世代のすべてが85歳以上となり，2040年にかけて要介護者が増加する．特に中重度者が増加し，看取りの増加にもつながっていく．そのような背景から，2040年に向けては，予防，中重度者を支える地域の仕組みが重要になってくると考える．
介護予防事業の拡充は，要介護者の認定率の引き下げに効果があり，介護予防事業への参加人数が10倍に増加すると国全体で270億円の歳出削減効果が期待される1）．現在，65歳以上の高齢者における通いの場の参加率は低い．今後は，多くの高齢者が介護予防事業に参加できるよう地域課題を分析し，その機会を創出する必要がある．
国際交流から見た，2040年への思い
著者： 永田健太郎
ページ範囲：P.431 - P.431
私は，2017年3月，第26回愛知県理学療法学術大会にて「学生国際交流からみた，理学療法の未来予想図」というテーマで，臨床1年目のときにシンポジストとして登壇させていただきました．学生時代，日本理学療法学生協会の国際部に所属しており，年に1回アジア理学療法学生協会が主催するコングレス（アジア各国の学生が集まり，講義やプレゼンテーション，ディスカッション，文化交流など学術的な交流だけでなく，文化的な交流や情報交換を行うもの）に参加した経験について，講演をしました．
海外の理学療法学生との交流のなかで，自分の英語力の不十分さ，日本の医療や理学療法について無知であること，海外の事情，日本のよさ等々，海外に触れることで気づかされることがたくさんありました．アジアの学生が自国の医療や理学療法に対してしっかり向き合い，「自分たちが将来この国を引っ張っていくんだ」という，自国に対する熱い思いに，圧倒されたのを今でも覚えています．
臨床5年目理学療法士が考える2040年への思い
著者： 奈良猛
ページ範囲：P.432 - P.432
弱冠，臨床5年目の私が17年後の2040年に対して思うことは何か．周知のとおり，2040年にはわが国の人口が1億1000万人となり高齢者数がピークを迎えると推計される．この人口構造に対応すべく医療・介護の制度改革も進められている．このターニングポイントである 2040 年へ向けて，20歳台という若手理学療法士の立場から今思うことを述べたい．
現在私は，千葉大学医学部附属病院リハビリテーション部の脳神経内科チームに所属し理学療法に従事している．対象疾患は，筋萎縮性側索硬化症やギラン・バレー症候群，脊髄小脳変性症，パーキンソン病，重症筋無力症など多岐にわたる．その多くは希少疾患であるため，リハビリテーション関連の学会での発表や論文の数では，他分野と比較するとまだまだ発展途上の領域と言える．しかし，いったん患者に目を向けると人工呼吸器管理下や四肢麻痺を呈する場合，または生命・機能予後を宣告されてしまうといった苦しい現実が存在する．
少しばかりの余裕
著者： 山口雅子
ページ範囲：P.433 - P.433
理学療法士として9年目，30歳台に突入する1年をオーストラリアのパースで過ごした．ある日，テリアを散歩させている女性に出会った．日本にテリアの相棒を残してきた私は，ボール遊びに加えてもらい犬談義に花を咲かせた．
「なんて素敵なの！」理学療法士だと話すと彼女は目を丸くしてそう言い，オーストラリアでは弁護士と並んで人気の職業だとも付け加えた．当時，仕事でもプライベートでも，理学療法や理学療法士について，いちいち説明しないといけなかった私は，その言葉に驚きつつも，ちょっぴり誇らしく幸せな気持ちになったことを今でも覚えている．
妊娠期・産後のトラブルを見落とさず，一生涯にわたる健康管理をめざして
著者： 吉田李沙
ページ範囲：P.434 - P.435
「産後の腰痛はしょうがない」という会話を産後女性の間でよく聞くが，本当に我慢して過ごしてもよいのだろうか．
妊娠・分娩により，腰痛・骨盤痛をはじめとする骨盤輪不安定症や排泄障害といったマイナートラブルを生じる産後女性は多い．そして，1か月健診時まで遷延するマイナートラブルの要因として，妊娠中の頸部・肩の凝り，便秘，腰痛，恥骨痛，殿部・骨盤痛といった骨盤輪不安定症との関連が明らかとなっている1）．
座談会
2040年に向けた理学療法の取り組み—新たなる役割と働きかた
著者： 高橋哲也 , 佐々木嘉光 , 塩田琴美 , 徳田和宏 , 馬路祥子 , 山口良太 , 米田モローネ裕香
ページ範囲：P.436 - P.443
「2040年問題」と称される社会構造の変化に伴い，理学療法業界にも数々の課題が顕在化してきました．これらの課題を変革のチャンスと捉え，この分野の専門性を再考し一歩踏み出すことで，理学療法士の強みを活かした新たな働き方や役割が見えてくるのではないでしょうか．本座談会では，理学療法士として，あるいは理学療法の専門性を活かして働く7名に，日々の取り組みとその原動力，描く未来像についてお話しいただきました．（収録：2023年2月1日）
Close-up 最新物理療法
ラジオ波療法
著者： 烏野大
ページ範囲：P.446 - P.450
ラジオ波療法
ラジオ波療法（radio-frequency therapy）は従来ある電磁波エネルギーと電磁界エネルギーの両方の特徴を有している新しい物理療法である．ラジオ波療法は，1MHz以下で主に0.3M〜0.5MHz（300k〜500kHz）の周波数を利用し，分子の移動や分子間の摩擦熱（ジュール熱）で生体組織を加温するエネルギー変換療法の一つである．医療認可上は超短波治療器に分類されているが，超短波の周波数の1/100程度の周波数を使用している．
従来の温熱療法のデメリットは，広範囲の加温や加温部位を調整することができないことであった．ラジオ波療法では，広範囲の加温や加温部位の調整を実施することができ，特に，筋や関節へのストレス負荷を利用することで加温部位を調整できる．つまり運動療法やストレッチなどと併用することで治療効果が得られる点が，従来の温熱療法と異なる．
拡散型圧力波治療
著者： 大森康高 , 杉浦史郎 , 西川悟
ページ範囲：P.451 - P.456
はじめに
体外衝撃波治療（extracorporeal shock wave therapy）の歴史は結石破砕治療から始まった．整形外科領域では骨形成誘導能を利用して，骨折の遷延癒合・偽関節の治療に用いられた1）という背景がある．本邦でも基礎研究が行われ2），2012年に難治性足底腱膜炎に対する保険診療が認められた．
体外衝撃波治療の適応疾患や禁忌事項については，2016年に国際衝撃波学会（International Society for Medical Shockwave Treatment：ISMST）により発表されたコンセンサス3）が普及し，さまざまな疾患に行われている．
体外衝撃波は集束型体外衝撃波（focused shock wave：FSW）と拡散型圧力波（radial pres-sure wave：RPW）の2つに分けられる．FSWとRPWの違いは，FSWは衝撃波を集束させて高いエネルギーを深部に到達することが可能であるのに対し，RPWはエネルギーが放射状に伝播するため浅い領域で有効である3）という点である．疾患や治療部位の深度，組織（皮膚，筋膜，筋，腱，脂肪体，靱帯，関節包，骨など）を考え，選択する必要性がある．
西川整形外科（以下，当院）では2017年からRPW（フィジオショックマスター®，Gymna社）を導入し体外衝撃波治療を実施している．本稿では，体外衝撃波治療の臨床効果，禁忌事項とRPW治療の有害事象，当院で実施してきた臨床応用について解説する．
磁気刺激
著者： 樋口拓哉
ページ範囲：P.457 - P.461
はじめに
ヒトに対する磁気刺激の研究は1980年代から歴史があり，近年ニューロモデュレーション技術として注目を集めている（表1）1）．1980年に大脳皮質の運動野と後頭野に非侵襲的な電気刺激で上肢の筋活動電位を観測した2）．1982年には正中神経に電気刺激と磁気刺激を与え筋電図で同様の波形が得られたと報告され3），1985年には一次運動野に磁気刺激し対側の手の筋から筋電図を記録し4），尺骨神経に磁気刺激し同様に波形を記録している5）．
ニューロモデュレーション技術の中枢神経系に対する磁気刺激の反復経頭蓋磁気刺激（repetitive transcranial magnetic stimulation：rTMS）は，電流をコイルに流すことで頭蓋内にパルス磁場を発生させ，標的とする大脳皮質の神経活動を促進または抑制することが可能である．脳へ直接アプローチすることからリハビリテーション治療のプレコンディショニングとして期待されている．一方，末梢神経系に対する磁気刺激の反復末梢神経磁気刺激（repetitive peripheral magnetic stimulation：rPMS）は，α運動ニューロンやⅠa感覚ニューロンにアプローチすることから，筋活動の促進や相反性抑制などの効果が期待されている．
本稿は，rPMSのリハビリテーションにおける活用について解説する．
連載 とびら
私版 “理学療法の職場内教育”
著者： 小池朋孝
ページ範囲：P.377 - P.377
私は今，集中治療室（intensive care unit：ICU）における理学療法について，学生や臨床家に教える仕事をしています．若手，すなわち経験年数の浅い理学療法士に教えにくいと感じたことは一度もありません．正直なところ，ICUのない施設で長く働いていた臨床家に教えるほうがよほど難しいと感じてしまうこともあります．
これは当たり前です．30年前，理学療法士が ICU で活躍するシーンは非常にまれでした．何らかの事情で ICU を退室することができない長期入室患者くらいでしょうか……．施設によっては重症熱傷患者に理学療法を提供していたでしょうか．30年前，心臓血管外科術後1日目の患者が人工呼吸器を離脱し，ICUのフロアを理学療法士と歩行している姿は，私の知る限りはありません．ICUに入室中の患者に対する理学療法はおおよそ特殊でした．
単純X線写真 読影達人への第一歩・第1回【新連載】
重症慢性閉塞性肺疾患
著者： 名倉弘樹 , 及川真人 , 花田匡利 , 竹内里奈 , 神津玲
ページ範囲：P.371 - P.375
症例情報
●患者情報：70歳台，男性．
●現病歴：5年前に慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）と診断され，2年前より在宅酸素療法が導入された．呼吸困難の進行を認め，精査目的に当院入院となった．
●身体所見：Body Mass Index（BMI）16.1kg/m2．呼吸数23回/分，頸部呼吸補助筋群の収縮・肥大を伴う胸式呼吸パターンであり，胸郭拡張運動は低下．打診上，全肺野に鼓音を，聴診では，全肺野にて肺胞呼吸音の減弱，強制呼気時に喘鳴を聴取した．
●呼吸困難：modified Medical Research Council 息切れスケール グレード3．
●呼吸機能検査：肺活量（％予測値）1.32L（40.0％），努力性肺活量（％予測値）1.15L（34.8％），1秒量（％予測値）0.45L（18.8％），1秒率39.1％．
●動脈血液ガス所見（酸素1L/分投与下）：pH 7.36，PaO2 50.7Torr，PaCO2 53.7Torr，HCO3− 30.7mEq/L．
「経営者」の視線・第4回
リハビリテーション業界の教育改革を胸に
著者： 大北潤
ページ範囲：P.462 - P.463
はじめに
私はRehatech Links（リハテックリンクス）株式会社（以下，弊社）を創業し，“リハビリテーションにかかわるすべての人が幸せな社会を実現する”をミッションに掲げて，現在活動しています．弊社では，オンライン教育事業をメインに展開しており，教育プラットフォーム“リハデミー”を運営しています．この“リハデミー”というサービスでは，質の高い学習コンテンツの提供を行うとともに，さまざまなコンテンツ体系から個々にパーソナライズした学習提供を行い，正しい情報を正しく伝えることで，誰もが安心して身体を任せられるリハビリテーションのセカイの実現をめざしています．
私は24歳で起業して今年で10年目になります．会社経営歴としては決して長いとは言えませんが，その少ない経験からでも“教育”については誰よりも考え抜いてきたと思っていますので，今回は“教育”について考えていることを療法士の皆さまにも共有させていただきたいと思っています．この機会に皆さんがリハビリテーション業界の“教育”について再考するきっかけになってくれると嬉しいです．
臨床研究のススメ—エビデンスを創ろう・第4回
コホート研究
著者： 木村朗
ページ範囲：P.465 - P.468
研究以前に分数の思想をマスターしよう
臨床研究の基礎をなすのは疫学です．疫学とは特定の地域において，健康問題の発生を調べること，その発生頻度や地理・時間の条件，気になる要因による分布，それらによる発症率などの頻度から原因を特定し，因果関係を明らかにすることを担う科学です．臨床研究は，この疫学を臨床場面に適応して，治療方法の方針に確率的な見方を加えて，判断するための材料を得ることを目的として発展した分野であると言えるでしょう．
疫学を武器に臨床課題に取り掛かる際に，重要な考え方の枠組み（フレームワーク）を持ち合わせると，後が楽になります．それは，病気や障害をもつ人に焦点を当てるのが医療であり，医療の研究における分数の分母は，必ず健康な人と病気の人を合わせたものであり，分子はそのなかで病気の人の数を対象として行われる，という考え方です．臨床研究には疫学的発想が加わることから，この分数で言えば，分母の健康な人と病気の人の両者とも対象にして分析を行うことに特徴をもつ，と考えてみてください．
臨床に役立つアプリケーション活用術・第4回
スタッフの情報共有
著者： 吉井秀仁
ページ範囲：P.470 - P.471
はじめに
新型コロナウイルス感染症の拡大とともに，社会全体の情報共有のツールが大きく様変わりした．これまで対面が当たり前であったカンファレンスや面会においてもウェブが導入され，すでに経験されている方もたくさんおられると思う．また，われわれ理学療法士を取り巻く環境の変化（理学療法士の増加，365日勤務体制や時差出勤など働き方の多様化，子育て・介護に伴う長期休暇や時短勤務）や昨今の働き方改革の推進により，スタッフ間の情報共有においても変化が必要になってきた．
臨床実習サブノート 臨床実習で技術のステップアップをめざそう・第1回【新連載】
情報収集〜問診，診療録記載，臨床推論
著者： 薄直宏
ページ範囲：P.473 - P.478
実習での情報収集や問診は，理学療法を効率的に実施するために，カルテや患者自身から情報を入手（インプット）することに重きを置きがちですが，患者を一人の人として尊重し，患者の望むゴールを達成するための情報であることも重要なポイントです．また診療記録の記載（アウトプット）は，診療報酬を算定する際の裏づけ資料になるだけではなく，理学療法士の視点でさまざまな情報を整理し，多職種との情報共有や互いの情報で足りない部分をあらためて評価し，再収集するうえでの大切な資料です．また，診療記録の記載だけではなく，カンファレンスや医師，看護師，多職種，また患者や患者家族への日々のコミュニケーションもアウトプットになります．
臨床推論は，理学療法を実施していくなかで柱となる部分です．本稿では，診療参加型臨床実習で指導者とともに，どのようにコミュニケーションしながら推論していくのかにポイントを絞ります．
My Current Favorite・13
ジェネラリストとしての情報収集
著者： 髙橋忠志
ページ範囲：P.472 - P.472
当院は総合病院であり，理学療法を提供する患者は神経疾患，整形外科疾患，内部障害，精神疾患と多岐にわたります．担当するすべての患者の病状を把握するため，特定の疾患に特化したスペシャリストというよりも，幅広い知識や技術をもったジェネラリストとしての働きが求められます．これは当院だけでなく，併存疾患の多い高齢者を担当する日本の大半の理学療法士に求められると考えています．
私のターニングポイント・第39回
ターニングポイントは失敗談とともに
著者： 濱田和明
ページ範囲：P.493 - P.493
私は学部卒業後整形外科クリニックに就職し，現在同クリニック通所リハビリテーション部門の管理者代行として仕事に携わっています．同時に，Japan Rugby League One 中国電力レッドグリオンズのチーム理学療法士としてスポーツ現場での仕事，広島大学大学院人間社会科学研究科の教育研究補助職員として研究に関連した仕事をしています．学位は学士の平凡な理学療法士ですが，「私のターニングポイント」を紹介します．
1つ目は，臨床経験4年目の頃です．治療技術を磨くためさまざまな講習会に参加し，患者の症状を少しずつ変化させられるようになりながらも，その効果の多くが一時的であることに悩んでいました．そのようななか，妻と参加した日本疼痛学会で聞いたこともない言葉に出会いました．「カコウセイトウツウヨクセイケイ……」．これまで行ってきた患者に対する行為が，問題の本質を突いていなかった可能性に呆然としたのを覚えています．それ以降，自身の臨床を批判的に吟味することやエビデンスの重要性を認識するようになりました．学生時代からの仲間や先生方に助けていただきながら，症例報告から始め，エディターキックを何度も経験し，論文がアクセプトされるようになりました．
報告
デスクワーカーの慢性頸部痛有愁訴に影響を及ぼす身体機能因子—整形外科クリニック通院患者における横断的検討
著者： 平野健太 , 網代広宣 , 山野拓也 , 伊牟田真樹 , 仲島佑紀
ページ範囲：P.479 - P.485
要旨 【目的】当院に通院しているデスクワーカーの慢性頸部痛愁訴の有無に影響を及ぼす因子を明らかにすること．【方法】対象はデスクワークに従事している通院患者における慢性頸部痛有愁訴群30名と無愁訴群30名とした．調査項目として頸椎可動域（屈曲，伸展，側屈，回旋），頭蓋脊椎角，体幹可動域（回旋），円背指数，骨盤傾斜角，胸郭拡張差，股関節可動域（屈曲，伸展，回旋），他動下肢伸展挙上角度，踵殿間距離を測定した．【結果】共変量（年齢，性別，body mass index，デスクワーク時間，服薬の有無）で調整した多重ロジスティック回帰分析にて，慢性頸部痛有愁訴に影響を及ぼす因子として頸椎可動域伸展・回旋，頭蓋脊椎角，体幹可動域回旋，胸郭拡張差が抽出された．【結論】頸椎可動域伸展・回旋，頭蓋脊椎角に加え，胸郭拡張差と体幹回旋が抽出されたことから，患部外機能も含めた評価を実施することが重要であることが示唆された．
症例報告
膝蓋下脂肪体に起因した疼痛が生じていたと考えられた変形性膝関節症症例に対する理学療法
著者： 河治勇人 , 青木光広 , 山根将弘 , 片岡義明
ページ範囲：P.487 - P.491
要旨 【はじめに】膝蓋下脂肪体に起因した疼痛が生じていたと考えられた，変形性膝関節症症例への理学療法について報告する．【症例紹介】右変形性膝関節症と診断された60歳台の女性であり，右膝関節前面に疼痛を訴えていた．【評価】内側の膝蓋下脂肪体（infrapatellar fat pad：IFP）に対するHoffa testが陽性であり，IFPが疼痛の原因組織として考えられた．疼痛を引き起こす力学的ストレスとして右立脚終期の過度な膝関節内反運動が挙げられた．【理学療法および結果】IFPに加わる歩行時の過度な力学的ストレスを軽減するために，IFPの柔軟性低下・上半身重心位置の後方変位・後足部過回内を改善する治療を行った．12回の理学療法で右立脚終期における過度な膝関節内反運動の改善と膝関節痛の消失が得られ，理学療法が終了となった．【考察】変形性膝関節症症例に対して疼痛の原因組織がIFPであることを明確にしたうえで，IFPに加わる力学的ストレスの軽減が得られる理学療法を行ったことで，良好な結果が得られた．
ひろば
保健医療福祉関連職の教育における連携と教養に関する考察
著者： 中村壮大 , 奈良勲
ページ範囲：P.492 - P.492
本邦における保健医療福祉提供体制が，チームとしての保健医療福祉関連職（Allied Health Professions：AHP）によって担われるようになったのは，太平洋戦争（1941〜1945年）後のことである．そもそも戦前には，医師，歯科医師，看護師，薬剤師以外に法律上の身分を有するAHPは存在しなかった．
保健医療福祉関連における「専門職」であるAHPは，その専門的な知識と技術のほかに，倫理＝専門職倫理に準じていると言われている．公益社団法人日本理学療法士協会の倫理綱領にも，理学療法士は，AHPと連携して質の高い理学療法を提供するとの項目が含まれている．
学会印象記
—第9回日本スポーツ理学療法学会学術大会—科学的エビデンス構築と臨床応用に向けて
著者： 小松﨑美帆
ページ範囲：P.464 - P.464
スポーツ理学療法における学術レベルの底上げ
「コンピテンシーの科学的探求—Injury prevention, Acute intervention, Rehabilitation & Performance enhancement」というテーマで，3年ぶりに対面にて第9回日本スポーツ理学療法学会学術大会が開催されました．国際スポーツ理学療法連盟の掲げる4つのコンピテンシーに基づいたテーマ構成となっており，各テーマに関連する研究の共有と課題を系統的に学ぶことができました．医療機関の枠を超えて，幅広い領域での理学療法を発展させる必要があるとあらためて感じました．
—第11回日本理学療法教育学会学術大会—「効果的な教育実践」に向けた研究の発展を期待して
著者： 永野忍
ページ範囲：P.469 - P.469
理学療法教育の活性化とこれからのあり方
第11回日本理学療法教育学会学術大会は，「理学療法教育の活性化—ハード・ソフト・ハートの実践」のテーマのとおり，理学療法教育の活性化を明らかに感じる学術大会であったと思う．演題発表では養成校における学生を対象とした教育や，臨床における新人理学療法士を対象とした教育の充実に向けた教育方法の実践や教育環境への取り組み，それらの効果検証についてなど40演題の口述発表が行われた．
また基調講演，シンポジウム，教育講演はいずれも養成校や臨床それぞれの教育現場における効果的な教育の実践を具体的に提示してくれるものであった．なかでも，“ハートの実践”にかかわる「情意領域教育の活性化—これからの臨床教育者に求められる教育学的視点」をタイトルとした教育講演Ⅰ（国際医療福祉大学福岡保健医療学部・堀本ゆかり先生）は，養成校教員や臨床教育者には，入学動機が多様化してきている学生の心理的側面を正確に捉え，理解し，そして個別的な学習支援や将来設計の助言が行えるようになることが必要であるとする，これからの理学療法教育のあり方の提言となる内容であった．
書評
—笹原 潤，宮武和馬（編）—「臨床整形超音波学」 フリーアクセス
著者： 福井勉
ページ範囲：P.445 - P.445
序文にもあるが，本書は若手整形外科医を中心に執筆されている．まだ新しい技術とも言える超音波を利用した診断や治療が千万無量に書かれている書籍である．また，超音波を共通言語として理学療法士とタッグを組むと記載されている，今までにはない書籍である．
章の構成は「1．はじめの1歩」，「2．ネクストステップ」，「3．新たな技法」，「4．マスターへの道」，「5．PTに学ぶ身体所見」，「6．理学療法における超音波の活用法」となっている．どの章もインパクトが強いが，4章で語られる「神経の攻めかた」などは，整形外科医はもとより理学療法士にも深く参考になると考えられる．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.378 - P.379
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.429 - P.429
第35回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.456 - P.456
バックナンバー・次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.496 - P.497
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.498 - P.498
第57巻第4号をお届けします．
本誌では，編集にご協力をいただいている皆様の意見を参考に年間の特集テーマを決め，担当する編集委員を互選して詳細な企画を完成させていきます．かつては，各編集委員が推薦したテーマのなかから取捨選択するゼロ／イチでしたが，最近はそれぞれの意図を汲み取った複合型としてほぼすべての要素を包含した内容になっています．不思議なことに，総意による集約したテーマの決定はこれまでよりも短時間で完成し，かつ，出席者の満足度がきわめて高いという優れた努力対効果になっています．本誌編集委員は他誌と比べて委員の任期が長いために公益の視点が求められ，徐々に熟成された阿吽の呼吸と文字どおり忌憚のない意見交換ができる居心地のよい場所になっています．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
