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理学療法の目標設定は，各疾患の症状や病態，そして患者背景を加味した予後予測に基づいて行われる．しかし，個々の症例によって症状や病態が大きく異なる脳卒中の場合，適切な予後予測に基づいた目標設定は難しく，特に経験の浅い初学者や学生が難渋する場面が多い．
本特集では，脳卒中者における症状や病態ごとの予後予測とそれに基づく目標設定について，理学療法士が臨床現場で行える手法とその背景にあるエビデンスを中心にみていく．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル57巻6号
2023年06月発行
雑誌目次
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.634 - P.635
—エディトリアル—脳卒中における予後予測と目標設定の重要性
著者： 野添匡史
ページ範囲：P.636 - P.641
はじめに
理学療法を対象者に提供する際には，通常何らかの目標が設定される．しかし，筆者自身が学生だった頃のレポートを思い返すと，ステレオタイプに「歩行自立」，「自宅復帰」といった目標を記載し，対象者の希望（hope）と寸分狂わぬ目標を設定していたことが思い出される．臨床実習が終わる頃，もしくは理学療法士として現場で働き始めた頃，これらの目標設定が机上の空論であり，私自身の勝手な妄想であることを思い知ったのはついこの前のように感じる．筆者ほどのことはないにしても，読者の皆さんにも似たような経験があるのではなかろうか．
本特集では従来重要視されながらも依然として臨床現場での応用が難しい脳卒中における機能予後予測について，脳卒中理学療法に精通した専門家より多面的に情報提供していただく．特に，一般的な医学モデルにおける予後の中心は生命予後であるが，われわれ理学療法士は健康寿命に対して注力することが多い．本特集では脳卒中における健康寿命延伸に必要な機能予後の予測と，それらの予測を用いた目標設定の実際についてご紹介いただく．その導入として，本稿では脳卒中者に対する予後予測と目標設定の意義や重要性について解説する．
脳卒中後運動障害の予後予測と目標設定
著者： 久保田雅史 , 橋本直之 , 高田勇
ページ範囲：P.642 - P.650
Point
●予後を検討するためには，神経障害および運動障害の適切な評価と，それらの回復状況の理解が重要となる
●運動障害の予後予測においては，臨床評価から予測ツールを活用する方法，脳画像に基づく方法などがあり，発症早期から予後予測に活用できる標準的な評価尺度を的確に活用していく
●運動障害の予後予測から，症例ごとの活動・参加レベルの目標を的確に想定し，回復予測や想定される回復ステージに沿った治療プランを考えていく
脳卒中後起居動作の予後予測と目標設定
著者： 石渡正浩
ページ範囲：P.651 - P.657
Point
●起居動作は，日常生活を自立していくのに必要な基本動作であり，運動パターン，難易度を理解しておくことは，患者の能力予後，治療計画を考えるうえで重要なことである
●標準化された体幹における有効な評価ツールは，臨床と研究の双方において重要である
●体幹機能は起居動作および日常生活活動に対する予測因子として重要である
脳卒中後歩行障害の予後予測と目標設定
著者： 関口雄介
ページ範囲：P.658 - P.664
Point
●脳卒中片麻痺患者の歩行障害の特徴やメカニズムについて理解する
●歩行障害の回復メカニズムについては神経科学的視点から，回復過程や予後予測については臨床評価指標を用いて疫学的視点から理解する
●患者の目標設定は客観的指標を用いた予後予測を参照し，患者の希望を踏まえて行う
脳卒中後pusher現象の予後予測と目標設定
著者： 深田和浩 , 関根大輔 , 藤野雄次 , 網本和 , 高橋秀寿
ページ範囲：P.665 - P.672
Point
●Pusher現象は，6か月以内に消失する
●Pusher現象は，ADLの回復や入院期間を長期化させる
●Pusher現象の回復は，損傷半球や年齢，運動機能障害，認知機能障害，高次脳機能障害の影響を受けるため，多角的に分析し，予後予測や目標設定を行う必要がある
高齢脳卒中患者の予後予測と目標設定
著者： 阿部貴文 , 佐藤陽一 , 大口陽子 , 今井遼太
ページ範囲：P.673 - P.679
Point
●高齢脳卒中患者に対するサルコペニアや低栄養の評価の重要性が高まっている
●脳卒中患者にサルコペニアは広く蔓延し，機能予後にも関与している
●栄養に関連した評価を実施したうえでの，サルコペニアや低栄養を予防・改善するための介入が重要である
脳卒中治療の進歩と理学療法への影響
著者： 徳田和宏
ページ範囲：P.680 - P.685
Point
●血栓回収療法後の理学療法場面は増加しつつある
●血栓回収療法後は劇的な神経症状の改善を認める症例がある
●急性期からの情報収集および経過をたどり予後予測と理学療法の目標設定をする必要がある
予後予測と目標設定に基づいた脳卒中患者への装具療法
著者： 脇坂成重 , 東條明徳 , 遠藤正英
ページ範囲：P.686 - P.691
Point
●脳卒中リハビリテーションで装具療法は不可欠であり，的確な予後予測に基づき，装具処方や装具療法の必要性を検討していく必要がある
●脳卒中後の装具療法では，理学療法士が立てる治療戦略が科学的根拠に基づいていることが求められる
●科学的根拠に基づいた治療戦略を実施していくうえで，「評価」，「現象」，「脳画像情報」を踏まえた病態解釈ならびに的確な予後予測が重要である
脳卒中後疼痛の発生予測と予防
著者： 壹岐伸弥
ページ範囲：P.692 - P.696
Point
●脳卒中後疼痛の特に中枢性脳卒中後疼痛は生活期リハビリテーションにおいて，介入に難渋することが多い
●近年は病態メカニズムに関する報告が増えている一方で，理学療法に関する介入研究や症例報告は少ない
●なかでも温冷覚障害が中枢性脳卒中後疼痛の主要な病態の問題と考え，仮説段階である温度覚課題を実施した症例経過を報告する
Close-up 職場管理
職場管理—経営者として
著者： 松井一人
ページ範囲：P.698 - P.701
はじめに
職場管理はその規模や組織の形態によって異なる．そのため，まずは筆者が経営している株式会社ほっとリハビリシステムズ（以下，弊社）を紹介する．弊社は，福井県内に5つの拠点で事業を展開し，通所介護や訪問看護・介護の在宅サービスや，短期入所生活介護や介護付有料老人ホームなどの入居系サービス，看護小規模多機能型居宅介護事業所や認知症グループホームなどの地域密着型サービスなど23の事業所を運営する企業である．スタッフ数は397名であり，うち理学療法士は40名と，スタッフに占める構成比は10％ほどである．
理学療法士が経営者であるが故，訪問，通い，泊まり，住まいのすべての介護事業に，自立支援・重度化防止の視点を深く練り込み，運営することに努めている．
本稿では，経営者の視点で，職場の管理をどのように実践しているのかについて紹介する．
職場管理—中規模民間病院の部門責任者として
著者： 田中隆司
ページ範囲：P.702 - P.706
背景
琵琶湖中央リハビリテーション病院は滋賀県大津市（人口34.4万人）にある，180床の回復期リハビリテーション病棟を有する病院である．また，外来・通所・訪問リハビリテーションを実施し，2012〜2019年の8年間で同病棟を60床から180床に転換・増床を実施した経緯があり，同圏域では唯一の回復期リハビリテーション病棟を運営している医療機関である．
病院機能，転換などの経緯における職場管理の実践について私見を交え述べる．
職場管理—大学病院の部門責任者として
著者： 山本周平
ページ範囲：P.707 - P.711
はじめに
大学病院の特性として，病床数に対して雇用されているリハビリテーション職員が少ない，また常勤職員と非常勤職員が併存している，という特徴がある．したがって，リハビリテーション職員単独介入でアウトカムを達成するというよりは病棟スタッフを巻き込むスキル，すなわちチーム医療やマネジメントスキルの基本が必要となる．
さらに，患者層の高齢化によってさらにリハビリテーションが必要となるケースが増加していることが推察され，今後もリハビリテーション依頼件数が増加していくことが想定される．したがって，リハビリテーション依頼件数が増えても提供するリハビリテーションの質を保証したうえで提供していくかは非常に重要な課題である．
本稿では，リハビリテーションの質を担保するために教育方針，各専門領域によるグループ編成，理学療法の品質保証，キャリアパスについて触れていく．
連載 とびら
トップは孤独なのか
著者： 小島伸枝
ページ範囲：P.631 - P.631
「決定の場面においては，トップは常に孤独である」と，現代経営学の父と呼ばれるドラッカーは名言を残した．広辞苑によると経営とは経済活動を運営することであり，運営は組織を働かせることである．
私が部門長となった6年前は理学療法士として患者の理学療法を行い，時折起こるトラブルの解決，インシデントやクレーム対応，他部署との調整といった業務をこなし，転びながらも何とか前に進む気力だけは失わないようにするのに精一杯の日々であった．日本企業の歴史を見てもミドルマネージャーは一人ですべてを判断し，指示し，率いていく英雄型リーダーシップが多かったように思う．それは医療の場でも例外ではなく，私自身も万能でなければならないと考えていた．
単純X線写真 読影達人への第一歩・第3回
肺炎・急性呼吸促迫症候群
著者： 花田匡利 , 名倉弘樹 , 及川真人 , 竹内里奈 , 神津玲
ページ範囲：P.623 - P.627
症例情報
●患者情報：50歳台，男性．
●診断名：コロナウイルス感染症2019（COVID-19）肺炎，急性呼吸促迫症候群（ARDS）．
●現病歴：発熱と咳嗽にて当院トリアージ外来を受診．経皮的酸素飽和度（SpO2）が50％台と著明な低酸素血症を認め緊急入院．ただちに気管挿管にて人工呼吸管理となり，集中治療室（ICU）入室となった．
●理学療法開始時所見（入院第2病日）：
・鎮静：筋弛緩薬投与下にてRichmond Agitation-Sedation Scale −5（昏睡）
・人工呼吸器設定：Assist/Control mode，FiO2 0.7，設定呼吸数15回/分，pressure control 15cmH2O，positive end-respiratory pressure（PEEP） 10cmH2O
・動脈血液ガス所見：pH 7.437，PaCO2 43.8Torr，PaO2 61.7Torr，HCO3− 29.1mmol/L
・酸素化指標：PaO2/FiO2 ratio 88
・身体所見：視診にて吸気時に両側胸部の肋間陥没を認めた．胸郭拡張性に左右差はなく，rattlingの触知もなし．感染対策上，胸部の聴診は実施し得ず．
「経営者」の視線・第6回【最終回】
社会での存在意義
著者： 岡持利亘 , 馬崎昇司
ページ範囲：P.712 - P.713
はじめに
筆者（岡持）は経営者ではないが，医療法人のリハビリテーション部門の経営的運営に向き合ってきた．新卒入職から35年間，100床に対する理学療法士一人体制から始まり，入院から在宅，通所や訪問，地域包括ケア，保険制度以外でも，常に理学療法の可能性を感じてきた．その経験から社会での理学療法士の存在意義を考えてみたい．
臨床研究のススメ—エビデンスを創ろう・第6回
臨床研究に必要な統計知識
著者： 田島敬之
ページ範囲：P.715 - P.718
はじめに
「臨床研究における統計」と聞いて何を思い浮かべるだろうか．読者のなかには，それすなわち統計的仮説検定（t検定や分散分析など）をイメージする方も少なくないのではないかと思う．実際，筆者がこれまでに臨床研究を始めたい初学者から受けた相談は，検定手法の選び方や対象者数（サンプルサイズ）に関する内容が大半を占めた．さらには検定結果の一つである有意確率（p値）に関して誤解をしている方も少なくなかった．
エビデンスを正しく理解し，活用し，創るためには，統計に関する基本的な知識を身につけることが肝要である．本稿では，臨床研究をこれから始めたい方や統計にまだ自信がない方を主な対象に，押さえておくべき統計知識について解説をする．
臨床に役立つアプリケーション活用術・第6回【最終回】
文献検索
著者： 森山英樹 , 井上翔太 , 髙村大祐
ページ範囲：P.720 - P.721
文献検索（情報収集）
研究や院内勉強会，そして臨床でも，情報収集せずに臨むことはないと思う．そのときの情報源になるものが文献である．文献とは，すでに公表された研究などの記録であり，これまでに何が行われ，何が考えられてきたか，さらに，ある問題についてどこまで解決され，残されている問題は何なのかを知ることができる．
文献には，一次資料と二次資料がある．前者は論文や会議録などオリジナリティをもつ情報であり，後者には一次資料をまとめた総説，書籍，診療ガイドラインなどがある．効率よく情報収集するためには，大量の一次資料を検索する前に，関連する二次資料にあたり，おおよその知識をつかむほうがよい．
臨床実習サブノート 臨床実習で技術のステップアップをめざそう・第3回
評価② 筋力検査
著者： 磯邉崇
ページ範囲：P.723 - P.727
はじめに
基本的な理学療法評価技術の学修目標として「筋力低下の程度と関連要因を把握する評価が実施できる」ことが掲げられています1）．この「筋力低下の程度と関連要因を把握する評価」として筋力検査が挙げられます．筋力検査の目的は，① 筋力低下の有無，範囲と分布，程度を明らかにする，② 疾病経過指標とする，③ 発達の指標とする，④ 介入法選択の資料とする，⑤ 帰結評価と予後推定の資料とする2）ことです．代表的な筋力検査として，徒手筋力検査（Manual Muscle Testing：MMT）や徒手握力計が挙げられます．MMTは特別な機器を使用せず実施することができ，その簡便性から臨床で広く用いられています3）．本稿では臨床場面で実践する機会が多いMMTによる筋力検査について述べていきます．
私のターニングポイント・第41回
“理学療法士という人”との出会い
著者： 桑原渉
ページ範囲：P.719 - P.719
この機会に，あらためて私の人生を振り返ると，多くの“理学療法士という人”と出会い，その一つひとつがターニングポイントとなっていることに気づきました．
まず，理学療法士を志すきっかけとなった出会いです．高校2年生のとき，私が通う高校の野球部（私はサッカー部）で，OBがトレーナーを務めているということが地方紙に取り上げられました．理学療法士という資格があること，自分の大好きなスポーツに大きく貢献できることを知り，強く惹かれました．野球部の顧問であった担任に紹介していただいたそのOBの方は，県内の理学療法士養成校の3年生であり，当時の私の抽象的な質問に対して，文書で非常に丁寧に回答をくださいました．
My Current Favorite・15
地元の理学療法のあり方を考える—日本理学療法士協会の活動を通して
著者： 渡邊家泰
ページ範囲：P.722 - P.722
現在の関心事は？
日本理学療法士協会の活動を通してさまざまな企画運営に興味があります．今年度は ① 2023年度四国理学療法士学会の大会準備委員長，② 認定理学療法士臨床認定カリキュラム教育機関の管理者，③ 日本神経理学療法学会地方会の高知県支部局長を同時に担うこととなりました．初めての役割ばかりで無事に遂行できるのかと戸惑いがありますが，33歳の私にとって，今後につながる縁や意味がきっとあるのだろうと感じています．
報告
小学生の軟式野球選手におけるFunctional Movement Screenと過去の肘・肩痛との関連
著者： 大山祐輝 , 海津陽一 , 本間佑介
ページ範囲：P.729 - P.733
要旨 【目的】少年野球選手の多くはシーズン中に肩や肘の痛みを経験しており，早期からの障害予防に対する対策を実践していく必要がある．本研究では，小学生の野球選手におけるFunctional Movement Screen（FMS）と上肢障害との関連性を明らかにすることを目的とした．【方法】小学生364名の軟式少年野球選手（平均年齢10.5±0.5歳）に対して，横断的にFMSを測定した．過去の肩・肘痛の有無を従属変数，FMSの合計点，各項目の得点を独立変数とし，ロジスティック回帰分析を用いてオッズ比と95％信頼区間を算出した．【結果】FMSのなかでshoulder mobility（SM）が過去の肩痛（オッズ比：2.08，95％信頼区間：1.292-3.337）の独立した関連因子であった．【結論】SMは過去の肩痛との関連を示した．SMをスクリーニング検査として導入することにより，過去の肩痛を有した選手を推定することが可能である．今後は縦断研究によって，SMが小学生の野球選手において肩の障害を予測できるかを明らかにしていくことが重要である．
症例報告
Extension thrust patternを呈する脳卒中片麻痺患者の下肢装具変更後4年間の歩行能力の変化
著者： 栗田慎也 , 久米亮一 , 尾花正義
ページ範囲：P.735 - P.739
要旨 【目的】Extension thrust pattern（ETP）を呈する生活期脳卒中片麻痺患者1例に，株式会社佐喜眞義肢製の多軸膝遊動式膝継手（Sakima CB03A-01）とタマラック継手付きプラスチック製短下肢装具［タマラックankle foot orthosis（AFO）］を組み合わせた長下肢装具［center bridge-knee ankle foot orthosis（CB）-KAFO］を作製した．CB-KAFO作製後約4年間の歩行能力の変化を報告する．【症例と経過】視床出血発症後25年の70歳台女性で，歩行はオルトップAFOとT字杖を使用し自立していたが，ETPを認めた．歩行能力改善のため，CB-KAFOを作製し，それを使用して理学療法を行うことで即時的に歩行能力が改善した．7か月後に患者の希望でタマラックAFOへカットダウンをしたところ，転倒や歩容の悪化から，CB-KAFOに戻した．その結果，歩行速度や歩容の再改善を認め，30か月後までその改善を維持できている．【結論】ETPを呈する生活期脳卒中片麻痺患者に対するCB-KAFOの使用は歩行能力を改善し，その使用を継続できれば，長期にわたり歩行能力の維持・改善に寄与することが示唆された．
有鉤骨鉤摘出術後に尺骨神経障害を呈した1症例—超音波画像診断装置を用いた病態解釈
著者： 西野雄大 , 増田一太 , 河田龍人 , 笠野由布子
ページ範囲：P.740 - P.745
要旨 有鉤骨鉤骨折とは，すべての手根骨骨折の2〜4％を占める比較的まれな骨折であり，本疾患に対する鉤摘出術後の約35％に一過性の環指尺側から小指のしびれを呈する．しかし実際にその病態を非侵襲的に可視化した報告はない．今回，有鉤骨鉤骨折に対する鉤摘出術後に尺骨神経障害を呈した症例を経験し，超音波画像診断装置にて術創部遠位部を観察した．その結果，環指近位指節間関節屈伸時の短軸像にて，環指の浅指屈筋腱と尺骨神経浅枝とが一塊となり滑走制限を呈していたのと同時に，牽引され扁平化する尺骨神経浅枝を確認した．さらに長軸像にて手関節掌背屈中間位での環指中手指節・指節間関節伸展最終域で，皮膚とともに遠位方向に牽引される浅指屈筋腱が観察できた．本症例は手術侵襲が環指の浅指屈筋腱と尺骨神経浅枝上に存在することに加え，術後の創部痛の持続に伴う不動により，術創部の皮膚とその直下の浅指屈筋腱，尺骨神経浅枝との間で癒着が生じたため，尺骨神経浅枝の牽引ストレスが増大し，一過性のしびれと感覚鈍麻が出現したものと考えられた．
書評
—前田眞治（監修）菅原光晴，原 麻理子，山本 潤（編）—「—臨床で使える—半側空間無視への実践的アプローチ」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.697 - P.697
脳血管障害のリハビリテーションにかかわる臨床家なら，誰もがその症状の不思議に驚き，その回復と支援に苦労するのが「半側空間無視」だと思います．評者もまた新人のとき（40年以上昔！），半側空間無視症例を担当し，自分のアプローチがいかに無力かということを痛感し，以後生涯を通じてこの半側空間無視とその関連症状であるpusher現象の評価と治療を探求してきました．
ここに前田眞治先生監修，菅原光晴先生，原麻理子先生，山本潤先生の編集になる『臨床で使える 半側空間無視への実践的アプローチ』について，僭越ながら書評を差し上げる機会をいただき，たいへん光栄なことと思います．
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目次 フリーアクセス
ページ範囲：P.632 - P.633
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.672 - P.672
第35回「理学療法ジャーナル賞」のご案内 フリーアクセス
ページ範囲：P.745 - P.745
バックナンバー・次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.748 - P.749
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.750 - P.750
爽やかな初夏の季節となりました．理学療法ジャーナル第57巻第6号をお届けします．
本号の特集は「脳卒中における予後予測と目標設定」です．一般的に医学の臨床試験では，予後と言うと「死亡の回避・再入院の抑制」が最も重要であり，「死亡」や「再入院」はハードエンドポイントとして重要視されています．一方，理学療法では，運動能力や生活機能がどこまで改善するのか，QOLの改善などが重要視されます．
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
